WO2003007948A1

WO2003007948A1 - Antimalarial agent containing rhodacyanine dye compound

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Publication number: WO2003007948A1
Application number: PCT/JP2002/007255
Authority: WO
Inventors: Masataka Ihara; Kiyosei Takasu; Hiroshi Inoue; Yusuke Wataya; Hye-Sook Kim
Original assignee: Japan Science and Technology Corp
Current assignee: Japan Science and Technology Agency
Priority date: 2001-07-19
Filing date: 2002-07-17
Publication date: 2003-01-30
Anticipated expiration: 2004-01-19
Also published as: JP2003034641A

Description

明細書口ダシァニン系色素化合物を含有する抗マラリァ剤技術分野

本発明は、マラリア原虫類による感染症の診断、予防、及び治療に有用な口ダシァニン系色素化合物を有効成分として含有する抗マラリァ剤に関する。背景技術

マラリアはハマダラ力を媒体として人体に注入されたマラリア原虫に感染して発病する感染症であり、ヒ卜に感染するマラリア原虫には熱帯熱マラリア原虫、三日熱マラリア原虫、卵形マラリア原虫、及び四日熱マラリア原虫の 4種類があり、世界中で患者数 2〜 3億人、死者年間 2 〜 3百万人と推定されている。近年、殺虫剤耐性の蚊や、マラリアの特効薬として多用されてきたクロロキン耐性のマラリァ原虫が出現し、対策が困難となっている。抗マラリァ剤又は抗マラリァ化合物としては、特開 2 0 0 0— 7 6 7 3号公報記載の 2個の複素環を含有するォルソー縮合系の新規化合物や、特開平 1 1一 2 2 8 44 6号公報記載の I CA M— 1発現抑制作用を有する化合物を有効成分として含有する抗マラリァ剤や、特開平 1 1 — 2 2 8 4 2 2号公報記載の 5 ' — o—スルファモィル一 2—クロロアデノシン等のヌクレオシド誘導体等を有効成分として含有する抗マラリァ剤や、特開平 1 1一 2 2 8 40 8号公報記載のトリコテセン類等を有効成分として含有する抗マラリア剤や、特開平 1 0 - 2 6 5 3 8 2号公報記載のシクロプロジギオシン等を有効成分とする抗マラリァ剤や、特開平 8 - 2 3 1 4 0 1号公報記載のリミノフエナジンを有効成分として含有するマラリア予防又は治療薬や、特開平 8— 7 3 3 5 5号公報記載のキノリン誘導体等を有効成分として含有する抗マラリア薬耐性克服剤や、特開平 8 - 5 9 4 7 1号公報記載の 5 —フルォ口才ロチン酸及びスルファモノメトキシンを有効成分とする抗マラリァ剤等が知られている。

一方、クロ口キンに耐性をもつマラリア原虫に対して、メフロキン、プリマキン等のクロロキン類似化合物や、アルテミシニン等のパーォキシ環状化合物等が有効であり、特に、キク科植物から単離されるトリオキサ構造を持つアルテミシニンが治療薬として使われていた。しかしながら、アルテミシニンに対しても耐性を示すマラリア原虫がすでに現れており、新規なマラリァ剤に対して次々に耐性を有するマラリァ原虫が出現するという問題があった。また、マラリア原虫に対して有効であるキニーネは、腎不全を引き起こす可能性が高く、キニーネは最終治療としてのみ用いられているのが現状であり、副作用が少なく感染の予防や、治療を保証することはできなかった。本発明の課題は、各種抗マラリア剤に耐性を有するマラリァ原虫に対して有効であり、副作用が少ない抗マラリァ剤を提供することにある。

本発明者らは、各種抗マラリァ剤に耐性を有するマラリァ原虫に対して有効であり、副作用が少ない抗マラリア剤として、口ダシァニン色素化合物が有用であることを既に報告している（特開 2 0 0 0— 1 9 1 5 3 1号公報）。本発明者らは、かかる口ダシァニン色素化合物とは口ダニン母核（4—ォキソチアゾリジン環）に結合される置換基が異なる種々の口ダシァニン系色素化合物を合成し、抗マラリア活性について検定したところ、ロダニン母核の特定位（N— 3位）にァリル基が導入された化合物が非常に高い抗マラリァ活性と優れた選択毒性を有することを見い出し、本発明を完成するに至った。発明の開示

すなわち本発明は、以下の一般式（ I ) [式中、 R ¹及び R ²はそれぞれ独立して、水素原子、未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 1から 8のアルキル基、又は未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 6から 8のァリール基を表し、 Bは共役系を表し、 n は 0 、 1又は 2の整数を表し、 Aは 5員若しくは 6員の複素環を形成するのに必要な原子群を表し、 Qは薬学的に許容しうるァニオンを表す。 ] で示される口ダシァニン系色素化合物を含有することを特徴とする抗マラリァ剤（請求項 1 ) に関する。

(化学式 1 )

また本発明は、一般式（ I ) で表される化合物が、以下の式（II) から式（IV) の何れかで示される口ダシァニン系色素化合物であることを特徴とする請求項 1記載の抗マラリア剤（請求項 2 ) に関する。 (化学式 2 )

[式中、 X —は、 ρ — トルエンスルホン酸イオン、塩素イオン、水酸ィォンの何れかを表す。 ]

(化学式 3 )

(化学式 4)

発明を実施するための最良の形態

本発明の一般式（ I ) で示される口ダシァニン系色素化合物中、 R ¹ 及び R²は、互いに同一又は相異なってもよく、独立して、水素原子、未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 1から 8のアルキル基、又は未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 6から

8のァリ一ル基を表す。上記炭素原子数 1〜 8のアルキル基としては、直鎖のみならず分枝鎖を有するものであってもよく、メチル基、ェチル基、 n _プロピル基、イソプロピル基、 n—ブチル基、 s—ブチル基、 t _ブチル基、イソブチル基、 n—ペンチル基、 s —ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、 n—へキシル基、 2 _メチル— n—ペンチル基、 n _ヘプチル基、 2—メチル _ n—へキシル基、 n—ォクチル基等を例示することができ、上記炭素原子数 6〜 8のァリール基としては、フエニル基、 p _ トリル基、 4一キシル基等を例示することができる。これらの炭素原子数 1 〜 8のアルキル基又は炭素原子数 6〜 8のァリール基に結合される置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、ォキソ基、アルキル基、アルコキシ基、アルコキシカルポニル基、カルボキシル基、アルキルカルボニル基、ァリールカルポニル基、ァリール基、ァラルキル基、アミノ基、アルケニル基等を例示することができる。

Bは共役系を表し、 nは 0、 1又は 2のいずれかの整数を表し、 Aは 5員又は 6員の複素環を形成するのに必要な原子群を表す。上記共役系を含む 5員又は 6員の複素環を形成するのに必要な原子群により形成される複素環としては、具体的には、ピロ一ル、ピラゾール、イミダゾール、チアゾ一ル、イソチアゾール等の 5員の複素環、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、 2 H— 1 , 4 —チアジン、 4 H— 1 , 4 一チアジン等の 6員の複素環を例示することができる。また、複素環に結合される R ²は複素環とオルト縮合環を形成してもよく、オルト縮合環を有する複素環としては、具体的には、インドール、イソインドール、インダゾール、 2 H —インダゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、キノリン、シンノリン、キナゾリン、キノキサリン、フタラジン、 1 , 8 —ナフチリジン等を例示することができる。

また、本発明の一般式（ I ) で示される口ダシァニン系色素化合物中、 Qは薬学的に許容しうるァニオンを示し、ハロゲンイオン、スルホン酸イオン、スルフアミン酸イオン、水酸化物イオン等を挙げることができ、具体的には、ハロゲンイオンとしては、塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン等を例示することができ、スルホン酸イオンとしては、メタンスルホン酸イオン、エタンスルホン酸イオン、トリフルォロメ夕ンスルホン酸イオン、 P — トルエンスルホン酸イオン、ナフ夕レンスルホン酸イオン、 2 —ヒドロキシエタンスルホン酸イオン等の脂肪族及び芳香族スルホン酸イオン等を例示することができ、スルファミン酸イオンとしては、シクロへキサンスルファミン酸イオンを例示することができ、その他、メチル硫酸イオン及びェチル硫酸イオン等の硫酸イオン、硫酸水素イオン、ホウ酸イオン、アルキル及びジアルキルりん酸イオン、カルボン酸イオン、炭酸イオン等を挙げることができる。薬学的に許容し得るァニオンの好ましい具体例としては塩素イオン、臭素イオン、ヨウ素イオン、酢酸イオン、プロピオン酸イオン、吉草酸イオン、クェン酸ィオン、マレイン酸イオン、フマル酸イオン、乳酸イオン、コハク酸ィォン、酒石酸イオン、安息香酸イオン、メタンスルホン酸イオン、ェ夕ンスルホン酸イオン、 P— トルエンスルホン酸イオン、水酸化物イオン等が挙げられる。

上記のような一般式（ I ) で表される口ダシァニン系色素化合物としては、式（Π) 〜式（IV) のいずれかで示される口ダシァニン系色素化合物 [化合物（II) 〜化合物（IV)] を具体的に挙げることができる。すなわち、 2 _ [{ 5 - ( 3—メチルー 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4—ォキソ一 3— ( 2—プロべニル）一 2 _チアゾリジニリデン } メチル] — 1 一メチルピリジニゥムニ p— トルエンスルホナ一ト [化合物 (11— 1 )]、 2— [{ 5 - ( 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4—ォキソ _ 3— （ 2—プロべニル） — 2—チアゾリジニリデン} メチル] 一 1—メチルピリジニゥム=クロリド [化合物（II— 2 )]、 2 - [{ 5 - ( 3ーメチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） _ 4— ォキソ一 3 _ ( 2—プロべニル）一 2—チアゾリジニリデン } メチル] 一 1ーメチルビリジニゥム=ヒドロキシド [化合物（II一 3 )]、 2— [{ 5 - ( 3—メチル _ 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 4—ォキソ— 3 - ( 2—プロべニル） — 2 _チアゾリジニリデン } メチル] — 1—ェチルピリジニゥム=クロリド [化合物（III) ]、 2 - [{ 5 - ( 3—メチルー 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 4—ォキソ一 3— ( 2—プ口べニル） — 2 _チアゾリジニリデン } メチル] — 3—メチルベンゾチァゾリウム= P — トルエンスルホナ一ト [化合物（IV) ] 等を例示することができる。

このような一般式（ I ) で表される口ダシァニン系色素化合物の製造方法は、特に限定されるものではないが、例えば、 ① 2—メチルチオべンゾチアゾールと、スルホン酸アルキル等との混合物と、 3 _ ( 2—プ口べニル） ― 2 —チォキソ一 4—チアゾリジノンとを溶剤に縣濁させ、ァミン等の存在下で反応させ 2つのチアゾリジン誘導体を結合させるェ程、. ②得られた化合物をスルホン酸メチル等と溶剤に懸濁させ加熱して共役酸を得る工程、 ③この共役酸と、前記 1 —アルキル一 4—メチルピリジニゥムとをアミン等の存在下で加熱し反応させる工程、により目的とする一般式（ I ) で表される口ダシァニン系色素化合物を得ることができる。

上記一般式（ I ) で表される口ダシァニン系色素化合物を、マラリア原虫類による感染症の予防、抑制及び治療に使用する場合、投与経路としては、経口、皮下注射、静脈注射、局所投与等のいずれでもよい。また、製剤としては、通常、製薬的に許容される担体、賦形剤、その他添加剤を用いて製造した散剤、錠剤、細粒剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤等の経口剤、点眼剤、注射剤、坐剤等の非経口剤を挙げることができる。製薬的に許容される担体ゃ陚形剤、その他添加剤としては、グルコース、ラクト一ス、ゼラチン、マンニトール、でんぷんペースト、トリケィ酸マグネシウム、コーンスターチ、ケラチン、コロイド状シリカ等があり、さらには、安定剤、増量剤、着色剤及び芳香剤の様な補助剤を含有してもよい。これらの製剤は、各々当業者に公知慣用の製造方法により製造できる。また、 1 日当たりの投与量は、患者の症状、体重、年齢、性別等によって異なり一概に決定できないが、通常成人 1 日当り本発明化合物を 0. 1〜： L 0 0 0 mg、好ましくは：！〜 6 0 Omgを投与するのが好ましい。

以下に、実施例を挙げて本発明を更に具体的に説明するが、本発明の技術的範囲はこれらの例示に限定されるものではない。

実施例 1 ：化合物（Π— 1 ) の合成

4. 0 gの 2—メチルチオべンゾチアゾールと、 5. OmLの p _ 卜ルエンスルホン酸メチルのァニソール溶液 5. 5 mLを 1 3 0 で 1. 5時間攪拌した。混合物を室温に冷却後、 7 4 mLのァセトニトリルを加え、さらに 3. 8 3 gの 3— (2—プロぺニル） — 2—チォキソ _ 4 —チアゾリジノンを加えた。この混合物を 0 に冷却した後に 4. 9 m Lのトリェチルアミンを徐々に滴下し、 0 tにて 1時間攪拌した。得られた沈殿物を吸引濾別し、ァセトニトリルで洗浄し粗結晶 5. 5 1 gを得た。この粗結晶の 2. l gと 9. 0 mLの p— トルエンスルホン酸メチルの混合物に 7. 5 mLのジメチルホルムアミドを加え懸濁液とし、 1 2 0 °Cにて 1. 5時間撹拌した後、室温に冷却しアセトンを加え、沈殿物を吸引濾別し、アセトンで洗浄し乾燥した結果、 8. 64 gの粗結晶を得た。この粗結晶の 8. 6 4 gと、 4. 7 1 gの 1 _メチル— 4— メチルピリジニゥム = P _トルエンスルホナ一卜と 8 5. OmLのァセトニトリルの混合物を攪拌した。その混合物に 7 0 で 7. O mLのトリエチルァミンを滴下し、これを 7 0°Cにて 1時間撹拌した。得られた混合物を室温に冷却した後に、酢酸ェチルを加えた。沈殿物を吸引濾別し、冷酢酸ェチルで洗浄した。この粗結晶をメタノール酢酸ェチル混合溶媒から再結晶し、 3. 9 4 gの 2 _ [{ 5 _ ( 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4一ォキソ _ 3— （ 2—プロべニル）一 2 —チアゾリジニリデン } メチル] 一 1—メチルピリジニゥム= p— トルエンスルホナートを得た。収率は 3 2 %であった。 m.p. 249-251°C; IR (KBr) cm ¹: 1038， 1189, 1057, 1539, 1636, 3471; 'H-NMR (300 MHz, DMSO- ）： δ 2.27 (3H， s), 4.04 (6H, s), 4.69 (2H， d, J= 4.9 Hz), 5.27-5.33 (2H, m), 5.81-5.92 (IH, m), 5.85 (IH, s), 7.09 (2H, d, J= 7.7 Hz), 7.28 (1H， dd, J= 7.4, 7.7 Hz), 7.40 (IH, dd, J= 6.5, 7.6 Hz), 7.45-7.49 (3H, m)， 7.60 (IH, d, J= 8.2 Hz), 7.85 (1H， d, J = 7.7 Hz), 7.98 (1H， d, J: 8.2 Hz), 8.25 (1H， dd, J : 7.6, 8.2 Hz), 8.63 (IH, d, J= 6.5 Hz); Anal Calcd for C₂₉H₂₇N₃0₄S₃: C, 59.45; H, 4.81; N, 7.43: Found: C, 59.25, H, 4.80; N， 7.29.

実施例 2 ：化合物（II一 2 ) の合成

メタノールに浸潤した強塩基性陰イオン交換樹脂 [アルドリツチ製ァンバーライト I RA— 4 0 0 (C 1 ) ]を充填したイオン交換カラムに、 1. 0 6 gの 2— [{ 5 - ( 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4—ォキソ一 3— ( 2—プロべニル） — 2—チアゾリジニリデン} メチル] — 1 _メチルピリジニゥム= p— トルエンスルホナ一卜のメタノールノジクロロメタン溶液を通し、溶出液を集めて減圧濃縮した。残渣をメタノールに加熱溶解したものに酢酸ェチルを加え、得られた沈殿を吸引濾別した後、酢酸ェチルで洗净し 0. 8 0 gの 2 — [{ 5 - ( 3 ーメチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4—ォキソ一 3 _ ( 2 —プロべニル）一 2 _チアゾリジニリデン } メチル] 一 1 _メチルピリジニゥム=クロリド（ 3 ) を得た。収率は 9 9 %であった。

mp 261-263 ; IR (KBr) cm ¹: 1170, 1389, 1507, 1547, 1638, 3438; 'H-NMR (300 MHz, DMSO- ) δ： 4.07 (6H, s), 4.72 (2H, d, 4.7), 5.33 (3H, m)， 5.84-5.96 (IH, m), 5.89 (IH, s), 7.31 (IH, dd, J二 7.4, 8.0 Hz), 7.43 (IH, dd, J: 6.0， 7.2 Hz), 7.49 (IH, dd, J: 7.4, 8.1 Hz), 7.63 (IH, d, J= 8.1 Hz), 7.88 (IH, d, J= 8.0 Hz), 8.01 (IH, d, J: 8.4 Hz), 8.27 (IH, dd, J= 7.2, 8.0 Hz), 8.68 (IH, d, J= 6.0 Hz) 実施例 3 ：化合物（II一 3 ) の合成

メタノールに浸潤した強塩基性陰イオン交換樹脂 [アルドリツチ製ァンバーライト I RA— 4 1 0 (0 H) ]を充填したイオン交換カラムに、 1. O gの 2— [{ 5 — （ 3—メチル— 2 ( 3 H) 一べンゾチアゾリリデン）一 4一才キソ— 3— ( 2—プロべニル） ― 2—チアゾリジニリデン } メチル] 一 1 —メチルピリジニゥム- ρ— トルエンスルホナ一卜のメタノール/ジクロロメタン溶液を通し、溶出液を集めて減圧濃縮した。残渣をメタノールに加熱溶解したものに酢酸ェチルを加えた。得られた沈殿を吸引濾別した後、酢酸ェチルで洗浄し、 2— [{ 5 - ( 3—メチルー 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 4—ォキソ— 3— ( 2 —プロべニル）一 2 _チアゾリジニリデン } メチル] 一 1 一メチルピリジニゥム =ヒドロキシドを得た。収率は 9 9 %であった。

mp 255-258 ； IR (KBr) cm ¹: 1171, 1390， 1507, 1549, 1638， 3452; ^-NMR (300 MHz, DMSO- ) δ： 4.06 (6Η, s), 4.71 (2H, d, J= 5.2 Hz), 5.29-5.35 (2H, m)， 5.83-5.94 (IH, m), 5.89 (IH, s)， 7.30 (IH, dd, J = 6.9, 7.8 Hz), 7.42 (IH, dd, J= 6.8, 7.1 Hz), 7.49 (IH, dd, J= 7.8, 8.1 Hz), 7.62 (1H， d, J= 8.1 Hz), 7.87 (1H， d, J: 6.9 Hz), 8.00 (IH, d, J = 7.8 Hz), 8.27 (IH, dd, J: 7.1, 7.8 Hz), 8.18 (IH, d， J= 6.8 Hz) 実施例 4 ：化合物（III) の合成

0. 4 0 gの 3—メチル— 2— （メチルチオ）ベンゾチアゾリゥム = p— トルエンスルホナ一卜と 0. 1 8 gの 3— （ 2—プロぺニル） — 2 —チォキソ— 4—チアゾリジノンの混合物に 4 mLのァセトニトリルを加え懸濁液とし、その混合物に室温で 0. 2 4mLのトリエチルァミンを滴下した。これを室温にて 3時間攪拌した。得られた沈殿物を吸引濾別し、メタノールで洗浄した後に乾燥することで 0. 3 2 gの 5 — ( 3 —メチルー 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 3— ( 2 —プロべ二ル）一 2—チォキソ— 4一チアゾリジノンを得た。収率は 9 0 %であつた。得られた 5— ( 3—メチルー 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 3— （ 2—プロぺニル） — 2—チォキソ— 4 _チアゾリジノンの 0. 2 6 gと 0. 3 9 mLの p— トルエンスルホン酸メチルの混合物に 0. 3 mLのジメチルホルムアミドを加え懸濁液とし、 1 3 0 にて 3. 5 時間撹拌し、混合物を得た。得られた混合物を室温に冷却した後に、ァセトンを加え得られた沈殿物を吸引濾別し、冷ァセトンで洗浄した後に乾燥することで 0. 3 6 gの 4， 5—ジヒドロー 5 _ ( 3—メチル一 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 2—メチルチオ一 4一ォキソ— 3 一（2—プロべニル）チアゾリゥム = p _トルエンスルホナ一トを得た。収率は 8 7 %であった。更に、得られた 4， 5—ジヒドロ— 5— （ 3— メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 2—メチルチオ— 4— ォキソ— 3— ( 2—プロべニル）チアゾリゥム = p— トルエンスルホナ一卜の 5 5 mgと 3 4mgの 1—ェチル— 2—メチルピリジニゥム ρ —トルエンスルホナ一卜と 0. 5 5mLのジメチルホルムアミドの混合物を攪拌した。その混合物に 7 0°Cで 0. 0 5 0 mLのトリェチルアミンを滴下し、これを 7 0 にて 2. 5時間撹拌した。得られた混合物を室温に冷却した後に、酢酸ェチルを加え、得られた沈殿物を吸引濾別し、冷酢酸ェチルで洗浄し粗結晶を得た。更に、メタノールに浸潤した強塩基性陰イオン交換樹脂 [アルドリツチ製アンバーライト I RA— 4 0 0 (C 1 ) ]を充填したイオン交換カラムに、上記粗結晶のメタノールノジクロロメタン溶液を通し、溶出液を集めて減圧濃縮した。残渣をメタノールに加熱溶解したものに酢酸ェチルを加え、得られた沈殿を吸引濾別した後、酢酸ェチルで洗浄し 2 7 mgの 2— [{ 5 _ ( 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン） — 4一ォキソ— 3— ( 2—プロべニル） — 2—チアゾリジニリデン } メチル] _ 1 —ェチルピリジニゥム=クロリドを得た。収率は 4 4 %であった。

IR (KBr) cm ^lSe?, 1506, 1538, 1627, 1644, 3397; 'H-NMR (300 MHz, DMSO- ） δ： 1.40 (3H， t， J= 7.1 Hz), 4.06 (3H, s), 4.53 (2H, q, J = 7.1 Hz), 4.75 (2H, d， J= 4.7 Hz), 5.27-5.32 (2H, m), 5.87-5.96 (IH, m), 5.92 (IH, s), 7.31 (IH, dd, J= 7.4, 7.7 Hz), 7.46-7.52 (2H, m), 7.63 (IH, d， J= 8.2 Hz), 7.88 (IH, d, J: 7.7 Hz), 8.04 (IH, d, J= 8.4 Hz), 8.28 (IH, dd, J = 7.4, 8.4 Hz), 8.70 (IH, d, J = 6.0 Hz); AnaJ Calcd for C₂₂H₂₂ClN₃OS₂-1.7H₂0: C, 55.67; H, 5.39; N， 8.85. Found: C, 55.72; H, 5.51; N, 8.76.

実施例 5 ：化合物（IV) の合成

1 0 1 mgの 3—メチル— 2— （メチルチオ）ベンゾチアゾリゥム = p—トルエンスルホナートと 4 7 m gの 3— ( 2 —プロぺニル）一 2 — チォキソ一 4—チアゾリジノンの混合物に 1. O mLのァセトニトリルを加え懸濁液とし、その混合物に室温で 0. 0 6 O mLのトリエチルァミンを滴下した。これを室温にて 1時間攪拌し、得られた沈殿物を吸引濾別した。上記沈殿物と 0. 1 3 mLの p—トルエンスルホン酸メチルの混合物に 0. 1 5 mLのァニソールを加え懸濁液とし、 1 2 0T にて 1. 5時間撹拌した。得られた混合物を室温に冷却した後にアセトンを加え、得られた沈殿物を吸引濾別した。この沈殿物と 7 6 m gの 2， 3 —ジメチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリゥム = p—トルエンスルホナ —卜と 1. 0 mLのァセトニトリルの混合物を攪拌した。その混合物に 7 0 で0. 1 0 m Lのトリエチルァミンを滴下し、これを 7 0 にて 1時間撹拌した。得られた混合物を室温に冷却した後に、酢酸ェチルを加えた。得られた沈殿物を、吸引濾別し、冷酢酸ェチルで洗浄し粗結晶を得た。この粗結晶をメタノールノ酢酸ェチル混合溶媒から再結晶し、 2 7 m gの 2— [{ 5 — （ 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデ

3 ン） — 4—ォキソー 3— ( 2 —プロべニル） ― 2 —チアゾリジニリデン } メチル] — 3—メチルベンゾチアゾリゥム = p—トルエンスルホナ一卜を得た。収率は 1 6 %であった。

m.p. 283-286^：; IR (KBr) cm¹: 1192, 1348， 1507, 1526, 1653, 3420;

-NMR (300 MHz, DMSO- ） δ： 2.27 (3H, s), 4.00 (3H, s), 4.22 (3H, s), 4.90 (2H, m), 5.28-5.33 (2H, m), 5.89-5.98 (IH, m), 6.691 (IH, s)， 7.09 (2H, d, J= 8.2 Hz), 7.37 (1H， t, J二 8.0 Hz), 7.46 (2H, d, J= 8.2 Hz), 7.51-7.56 (2H， m), 7.68-7.78 (2H， m), 7.94 (IH, ά, J = 8.2 Hz), 7.98 (IH, d, J二 7.7 Hz), 8.25 (IH, d, J= 8.0 Hz)

実施例 6 ：熱帯熱マラリア原虫の培養

供試マラリア原虫として、 P. F a l c i p a r um F C R— 3株 (AT C C 3 0 9 3 2 ) 及び P. F a l c i p a r um H o n d u r a s _ l株（AT C C 3 0 9 3 5 ) を用いた。また、ヒト血清を 1 0 % となるように添加し、ろ過滅菌した R P M l 1 6 4 0培地（ p H 7. 4) を供試培地とした。マラリア原虫は、〇₂濃度 5 %、 C 0₂濃度 5 %， N₂濃度 9 0 %、温度 3 6. 5 °Cの条件下で培養した。へマトクリット値（赤血球浮遊液中に占める赤血球の体積の割合）は 5 %とし、培養開始時の熱帯熱マラリア原虫の初期感染率は 0. 1 %とした。 2 4ゥエル培養プレートを用いて培養し、培地は毎日交換し、感染率 4 %で植継ぎを行った。感染率は薄層塗抹標本を作成し、ギムザ染色あるいは D i f f _ Q i c k染色を行った後、顕微鏡（油浸、 1， 0 0 Ox) 下で計測し、マラリア原虫感染率を下記式から算出した。

マラリア原虫感染率（％) = { (感染赤血球数） Z (総赤血球数） } X 1 0 0

実施例 7 ：マラリァ原虫増殖阻害スクリ一ニング試験

培養したマラリァ原虫感染赤血球を遠心分離で集め、血清を含む培地

4 で洗浄を行った後、非感染赤血球を加え、初期感染率 0. 3 %とした。このときのへマトクリツト値は 3 %とした。化合物（II— 1 )、（II— 2 ), (II一 3 )、（111)、（IV)、並びにに比較例として、陽性対照薬キニーネ、メフロキン、アルテミシニン、及び 2— [{ 5 - ( 3—メチル— 2 ( 3 H) —ベンゾチアゾリリデン）一 4—ォキソ— 3—ェチル） — 2—チアゾリジニリデン } メチル] — 1一ェチル—ピリジニゥム=クロリド（MKT - 0 7 7 ) を供試サンプルとし、これら各供試サンプルを滅菌水、 N， N—ジメチルホルムアミド（以下、 DMFと称す。）、あるいはジメチルスルホキシド（以下、 DMS Oと称す。）に溶解し、所定濃度のサンプル液とした。かかるサンプル液を 2 4ゥエル培養プレートに試験液を 5〜 1 0 ^ Lずつ加えた。各供試サンプルについて、 2〜 3回の試験を行なつた。また、コントロールとして、滅菌水、 DMF及び DMS Oを 1 0 L ウエル加えた。次に、あらかじめ所定濃度に調製した熱帯熱マラリァ原虫培養液を 9 9 0〜 9 9 5 Lずつ加え、静かにピペッティングを行い培地に一様に懸濁させた。培養プレートは C〇 ₂—〇 ₂— N ₂ ( 5 %, 5 %, 9 0 %) インキュベータ一中で 7 2時間培養した後、それぞれのゥエルについて薄層塗抹標本を作成し、ギムザ染色あるいは D i f f 一 Q i c k染色を行った後、顕微鏡（油浸、 1， 0 0 0 X) 下で計測し、サンプル液添加群及びコントロールのマラリァ原虫感染率を算出した。

算出したマラリァ原虫感染率から、次式によって増殖阻害率を算出し、 5 0 %増殖阻害濃度（E C ₅。）を求めた。結果を表 1に示す。

増殖阻害率（％) = { 1 - ( b - a ) / ( c - a)} x 1 0 0

a ：初期感染率

b ：試験液添加時の感染率

c ：コントロールの感染率実施例 8 ：マウス FM 3 A細胞増殖阻害試験

マウス乳癌由来 FM 3 A細胞の野生株である F 2 8— 7株を用いた。培地は E S培地に非動化した胎児牛血清を 2 %となるように添加し、 C 〇 ₂濃度 5 %、 3 7 °Cで培養した。この条件下での F M 3 A細胞の倍加時間は約 1 2時間であった。前培養を行い、対数増殖期に入った細胞を 5 X 1 0⁴ c e 1 1 s ZmLになるように培地で希釈し、サンプルはマラリァ活性測定時に調製したものを用いた。 2 4ゥエル培養プレートに、実施例 7で調製したサンプル液を 5〜 1 0 ^ Lずつ加えた。各供試サンプルについて、 2〜 3回の試験を行なった。また、コントロールとして滅菌水、 DMF及び DMS〇を各 1 0 L加えたゥエルも同時に試験した。次に、用意しておいた培養細胞浮遊液を 9 9 0〜 9 9 5 Lずつ加えて供試サンプルの最終濃度は 1 X 1 0— ⁴〜 1 X 1 0— ⁵Mと、静かにピペッティングを行い培地に一様に懸濁させた。 4 8時間培養した後、それぞれのゥエルについて細胞数をセルコントローラ一（C C— 1 0 8 , T o a . M e d i c a l E l e c t r i c s社製）で計数した。

計数した細胞数から、次式により増殖率を算出し、 5 0 %増殖阻害率 ( I C ₅₀) を算出し、各供試サンプルの細胞毒性を評価した。結果を表 1に示す。

増殖率（％) = {(C - A) / (B - A)} X 1 0 0

A ：初期細胞数

B ： 2 日後のコントロールの細胞数

C ：サンプル添加した 2 日後の細胞数

実施例 9 ：薬効判定

熱帯熱マラリァ原虫に対する各供試サンプルの E C ₅。値と、マウス F M 3 A細胞に対する各供試サンプルの I C ₅。値から各供試サンプルの抗マラリア作用を評価した。抗マラリア作用の評価は、マラリア原虫に対する選択毒性の指標として用いられる化学療法係数（ I C ₅₀値 E C ₅。値）により算出し、薬効判定を行った。結果を表 1に示す。

本発明化合物及び陽性対照薬からなる各供試サンプルの E C ₅。値、 I C ₅。値及び化学療法係数が示された表 1からも明らかなように、本発明の枋マラリア剤は、顕著な抗マラリア活性を示し、特に、化合物（II一 2 ) は化学療法係数を指標とした選択毒性が著しく優れたものであり、低毒性の抗マラリァ活性物質であることがわかった。

(表 1 )

50%増殖阻害濃度（M) 選択毒性

化合物 EC IC 50 IC₅₀/EC

化合物（II一 1 ) 1.2 X 10"⁸ 1.2 X 10- 1000

化合物（II一 2) < 3.8 X 10 -⁸ ND

化合物（11— 3) 3.3 X 10- ⁸ ND

化合物（111) 3.0 X 10"⁸ 4.8 X 10- 160

化合物（IV) 5.2 X 10—⁸ ND

キニーネ 1.1 X ⁷ 1.0 X 10— 910

メフロキン 3.2 X 10"⁸ 2.9 X 10" 90

アルテミシニン 7.9 X 10—⁹ 1.0 X 10- 1,300

MKT 077 7.0 X 10'⁸ 1.5 X 10- 214

ND = テ一タ無し

産業上の利用可能性

本発明の一般式（ I ) で表される本発明の口ダシァニン系色素化合物は、既存の抗マラリア剤と比較しても、優れた抗マラリア活性を有し、かつ選択毒性が著しく低く、抗マラリア剤として優れたものである。特に、化合物（Π) は、口ダシァニン系色素化合物の中でも、特に化学療法係数を指標とした選択毒性が著しく高く、低毒性の抗マラリァ剤としてきわめて有用である。

Claims

1 . 一般式（ I )

(化学式 1 )

請

の

範

囲

[式中、 R ¹及び R ²はそれぞれ独立して、水素原子、未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 1から 8のアルキル基、又は未置換若しくは置換基を有していてもよい炭素原子数 6から 8のァリール基を表し、 Bは共役系を表し、 nは 0 、 1又は 2の整数を表し、 Aは 5員若しくは 6員の複素環を形成するのに必要な原子群を表し、 Qは薬学的に許容しうるァニオンを表す。]で示される口ダシァニン系色素化合物を含有することを特徴とする抗マラリア剤。

2 . —般式（ I ) で表される化合物が、式（II) から式（IV) のいずれかで示される口ダシァニン系色素化合物であることを特徴とする請求項 1記載の抗マラリア剤。 (化学式 2 )

[式中、 X は Ρ _トルエンスルホン酸イオン、塩素イオン、水酸化ィォンのいずれかを表す,

(化学式 3 )

9 (化学式 4)