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JP7343965B2 - 食材の加熱調理のための下処理用組成物、及び加熱調理食品の製造方法 - Google Patents

食材の加熱調理のための下処理用組成物、及び加熱調理食品の製造方法 Download PDF

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Description

本発明は、食肉類、魚介類等の食材を加熱調理する前に付着させる下処理用組成物であって、得られる加熱調理食品の歩留り及びジューシー感を向上させるとともに、食材表面にぬめりが生じることを抑制する下処理用組成物、並びに歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品の製造方法に関する。
鶏肉、豚肉、牛肉等の食肉類、ブリ、マグロ、エビ、ホタテ貝等の魚介類等の食材を焼成、油ちょう、蒸し、電子レンジ調理等によって加熱調理した加熱調理食品は、家庭内で調理される他、飲食店やスーパーマーケット等のバックヤード、食品加工・食品製造工場等で調理されている。一般に、食材を加熱調理する場合、加熱調理時に食材から肉汁等のうま味を含む水分が抜け出し、得られる加熱調理食品の歩留りが低下するだけでなく、食品のジューシー感が低下してしまう場合がある。そこで、従来から、食品の加熱調理後の歩留り及びジューシー感を向上させるため、加熱調理する前に、食材を糖質等を含む液体に浸漬したり、食材に小麦粉、澱粉等を含む粉体をまぶしたりする下処理が行われている。
近年、加熱調理食品の歩留りの向上や美味しさの追及のため、食材の加熱調理前の下処理技術について、さらなる技術開発が進められている。例えば、特許文献1では、鳥獣肉、魚介類等の加熱調理食品において、加熱前の下処理段階で用いることにより、歩留まりを従来品並に維持しつつ、24時間の常温ないしチルド又は冷凍保存後でもソフト感・ジューシー感、繊維感を保ち、食味の劣化しない食肉用改良剤を提供することを目的とし、塩化ナトリウムに対しマグネシウムを0.02~0.7重量部含む焼き塩1重量部に対し、グルタチオンが0.001~0.1重量部、糖アルコール及び/又はオリゴ糖が1.0~5.5重量部、及び澱粉のエステル化又は/及びエーテル化された澱粉誘導体が0.1~2.5重量部含有されてなることを特徴とする食肉用改良剤が開示されている。また、特許文献2では、小売店や飲食店のバックヤードにおけるオペレーションの負荷を軽減しつつ、調味と食肉の肉質改善を同時に行うことが可能な調味肉の製造方法、及び食肉の肉質改善処理を短時間で行う場合と長時間で行う場合の双方に適用可能であり、かつ処理後に廃液が多量に生じてしまうような過分量の処理液を用いる必要のない肉質改善処理がなされた調味肉の製造方法の実現を目的とし、食肉を、(a)塩分が3~10質量%、(b)未膨潤状態のリン酸架橋澱粉が2~7質量%含有されている処理液であって処理対象である食肉との重量対比で10~20%の分量の処理液に48時間までの所定の時間接触させ、前記食肉に前記処理液を浸透させることにより、加熱調理時の歩留改善処理がなされた調味肉の製造方法が開示されている。
国際公開第2006/098510号 特開2016-67355号公報
しかしながら、特許文献1及び2の技術のように、澱粉を含む下処理液で浸漬した場合、焼成等の加熱調理後の食材表面に澱粉由来のぬめりが生じ、加熱調理食品の食感が低下する場合がある。
したがって、本発明の目的は、食肉類、魚介類等の食材を加熱調理する前に前記食材に付着させる下処理用組成物であって、得られる加熱調理食品の歩留り及びジューシー感を向上させるとともに、食材表面にぬめりが生じることを抑制する下処理用組成物、並びに歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品の製造方法を提供することにある。
本発明者らは、下処理用組成物の配合について、種々検討した結果、所定の2種類の澱粉を所定の割合で配合することで上記課題を解決できることを見出した。
すなわち、上記目的は、食材を加熱調理する前に前記食材に付着させる下処理用組成物であって、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチ(澱粉A)、及びリン酸架橋タピオカ澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋タピオカ澱粉、酸化タピオカ澱粉、漂白タピオカ澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする下処理用組成物によって達成される。また、上記目的は、食材に下処理用組成物を付着させる下処理工程、及び前記下処理した食材を加熱調理する工程を含む加熱調理食品の製造方法であって、前記下処理用組成物が、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチ(澱粉A)、及びリン酸架橋タピオカ澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋タピオカ澱粉、酸化タピオカ澱粉、漂白タピオカ澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする加熱調理食品の製造方法によって達成される。なお、本発明において、「下処理用組成物」とは、食肉類、魚介類等の食材を加熱調理する前に、食材を漬け込んだり、食材にまぶしたり、揉み込んだりすることにより、食材の調味や物性調整等の下ごしらえをするための下処理液、又は下処理用粉粒体のことを称し、例えば、調味液、浸漬液、調味粉、打ち粉等が挙げられる。
本発明の下処理用組成物、及び加熱調理食品の製造方法を用いることにより、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品を容易に製造することができる。
[下処理用組成物]
本発明の下処理用組成物は、食材を加熱調理する前に前記食材に付着させる下処理用組成物であって、ワキシーコーンスターチ、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、及びそれらの加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉A)、並びにタピオカ澱粉の加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする。澱粉A及び澱粉Bを配合した本発明の下処理用組成物を加熱調理前に食材に付着させることにより、加熱調理時の食材からのうま味を含む水分や油脂等の流出を抑制することができ、得られる加熱調理食品の歩留り及びジューシー感を向上させるとともに、食材表面にぬめりが生じることを抑制することができる。後述する実施例で示す通り、本発明の下処理用組成物を食材に付着させる量は、加熱調理前の食材の種類、大きさ等に応じて、本発明の効果が得られるように適宜調整することができる。
本発明において、澱粉A及び澱粉Bの配合する割合は特に制限はない。本発明の効果をより有効に得るため、前記澱粉Aの含有量と前記澱粉Bの含有量の比(澱粉A:澱粉B)は、1:9~9:1の範囲であることが好ましく、1:9~8:2であることがより好ましく、3:7~7:3であることがさらに好ましい。
本発明において、澱粉Aは、ワキシーコーンスターチ、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、及びそれらの澱粉を原料澱粉として、物理的、化学的な加工を単独又は複数組み合わせて施した加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉である。加工澱粉としては、本発明の効果を損なわない限り特に制限はない。例えば、酵素処理澱粉、アルファー化澱粉;湿熱処理澱粉;酸化澱粉;酸処理澱粉;漂白澱粉;アセチル化澱粉等のエステル化澱粉;リン酸化澱粉;ヒドロキシプロピル化澱粉等のエーテル化澱粉;リン酸架橋澱粉、アジピン酸架橋澱粉等の架橋澱粉;アセチル化アジピン酸架橋澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、アセチル化酸化澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉、リン酸モノエステル化リン酸架橋澱粉等の複数の加工を組み合わせた加工澱粉等が挙げられる。これらの澱粉を1種単独、又は複数種を組み合わせて用いることができる。本発明において、澱粉Aにおける加工澱粉は、アセチル化澱粉、エーテル化澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、エーテル化リン酸架橋澱粉からなる群から選択される1種以上の加工澱粉であることが好ましく、アセチル化リン酸架橋澱粉、及び/又はエーテル化リン酸架橋澱粉であることがさらに好ましい。
本発明において、澱粉Bは、キャッサバから得られるタピオカ澱粉を原料澱粉として、物理的、化学的な加工を単独又は複数組み合わせて施した加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉である。加工澱粉としては、本発明の効果を損なわない限り特に制限はない。例えば、酵素処理澱粉、アルファー化澱粉;湿熱処理澱粉;酸化澱粉;酸処理澱粉;漂白澱粉;アセチル化澱粉等のエステル化澱粉;リン酸化澱粉;ヒドロキシプロピル化澱粉等のエーテル化澱粉;リン酸架橋澱粉、アジピン酸架橋澱粉等の架橋澱粉;アセチル化アジピン酸架橋澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、アセチル化酸化澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋澱粉、リン酸モノエステル化リン酸架橋澱粉等の複数の加工を組み合わせた加工澱粉等が挙げられる。これらの澱粉を1種単独、又は複数種を組み合わせて用いることができる。本発明において、澱粉Bにおける加工澱粉は、アセチル化澱粉、エーテル化澱粉、リン酸架橋澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、エーテル化リン酸架橋澱粉からなる群から選択される1種以上の加工澱粉であることが好ましく、リン酸架橋を施された加工澱粉であることがさらに好ましい。澱粉A及び澱粉Bは、該当する市販の澱粉製品を適宜選択して使用することができる。
本発明の下処理用組成物は、本発明の効果を損なわない限り、上述の澱粉A及び澱粉B以外に、一般に下処理用組成物に使用される材料を適宜含んでいてもよい。例えば、水;デキストリン、オリゴ糖、ショ糖、マルトース、ぶどう糖、果糖等の糖質;卵白粉、卵黄粉、全卵粉、小麦たん白、乳たん白、大豆たん白等のたん白素材;植物性油脂、動物性油脂、加工油脂、粉末油脂等の油脂;食塩、醤油、味噌、酒、みりん、グルタミン酸ナトリウム、イノシン酸ナトリウム、グアニル酸ナトリウム等の調味料類;コショウ、山椒、唐辛子、パプリカ等の香辛料類;畜肉、魚介、果実、野菜類由来のペーストやエキス類;キサンタンガム、グアガム、タマリンドガム、ローカストビーンガム、ジェランガム、カードラン、及びカラギーナン等の増粘剤;グリセリン脂肪酸エステル、レシチン等の乳化剤;その他、酵素、種々の品質改良剤等が挙げられる。澱粉A及び澱粉B以外の澱粉類、例えば、小麦澱粉、サゴ澱粉、米澱粉、甘藷澱粉等の澱粉、及びこれらの澱粉に物理的、化学的な加工を単独又は複数組み合わせて施した加工澱粉等の澱粉類、及び薄力粉、中力粉、準強力粉、強力粉、全粒粉、デュラム小麦粉等の小麦粉、米粉、大麦粉、大豆粉、そば粉、ライ麦粉、ホワイトソルガム粉、トウモロコシ粉、これらの穀粉を加熱処理した加熱処理穀粉等の穀粉類も、本発明の効果を損なわない限り含んでいてもよい。
[加熱調理食品の製造方法]
本発明の加熱調理食品の製造方法は、食材に下処理用組成物を付着させる下処理工程、及び前記下処理した食材を加熱調理する工程を含む加熱調理食品の製造方法であって、前記下処理用組成物が、ワキシーコーンスターチ、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、及びそれらの加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉A)、及びタピオカ澱粉の加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする。食材の加熱調理の前に、澱粉A及び澱粉Bを配合した下処理用組成物を付着させる下処理工程により、上述の通り、加熱調理時の食材からのうま味を含む水分や油脂等の流出を抑制することができ、得られる加熱調理食品の歩留り及びジューシー感を向上させるとともに、食材表面にぬめりが生じることを抑制することができる。本発明の加熱調理食品の製造方法は、常法に従って実施することができる。例えば、調味液、浸漬液等の下処理液に食材を漬け込んだり、前記下処理液を食材に揉み込んだり、又は調味粉、打ち粉等の下処理用粉粒体を食材にまぶしたり、揉み込んだりすることにより、食材に下処理用組成物を付着させた後、製造する加熱調理食品に応じて、下処理した食材をそのまま、又は必要に応じてさらにブレッダーやバッター等を付着させて、焼成、油ちょう、蒸し、電子レンジ調理等の加熱調理を適切な温度、適切な時間で実施する。なお、食材に下処理用組成物を付着させておく時間は特に制限はなく、下処理用組成物を食材にまぶしたり、揉み込んだりした後、短時間(数分~数十分)で加熱調理してもよく、下処理用組成物に食材を長時間(数時間から数十時間)漬け込んだ後、加熱調理してもよい。本発明の製造方法によって得られた加熱調理食品は、上述の通り、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品である。
本発明の加熱調理食品の製造方法において、前記下処理用組成物の好ましい態様は、上述の本発明の下処理用組成物の場合と同様である。したがって、前記澱粉Aの含有量と前記澱粉Bの含有量の比(澱粉A:澱粉B)は、1:9~9:1の範囲であることが好ましく、1:9~8:2であることがより好ましく、3:7~7:3であることがさらに好ましい。また、澱粉Aにおける加工澱粉は、アセチル化澱粉、エーテル化澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、エーテル化リン酸架橋澱粉からなる群から選択される1種以上の加工澱粉であることが好ましく、アセチル化リン酸架橋澱粉、及び/又はエーテル化リン酸架橋澱粉であることがより好ましい。さらに、澱粉Bにおける加工澱粉は、アセチル化澱粉、エーテル化澱粉、リン酸架橋澱粉、アセチル化リン酸架橋澱粉、エーテル化リン酸架橋澱粉からなる群から選択される1種以上の加工澱粉であることが好ましく、リン酸架橋を施された加工澱粉であることがより好ましい。本発明の加熱調理食品の製造方法においては、前記下処理用組成物として、本発明の下処理用組成物を用いてもよく、上述の本発明の下処理用組成物に含まれる前記澱粉A及び前記澱粉B、並びにその他の材料を、それぞれ個別に、又は一部が予め混合されたものを用いて混合した組成物を用いてもよい。本発明の加熱調理食品の製造方法においては、容易に使用できる点で、前記下処理用組成物として本発明の下処理用組成物を用いることが好ましい。
本発明の加熱調理食品の製造方法の下処理工程において、食材に下処理用組成物を付着させる量は、加熱調理前の食材の種類、大きさ等に応じて、本発明の効果が得られるように適宜調整することができる。本発明の製造方法において、前記下処理工程における、前記食材に前記下処理用組成物を付着させる量は、前記食材100質量に対して、前記澱粉A及び前記澱粉Bの総質量として0.2~2.4質量部であることが好ましく、0.2~2.3質量部がより好ましく、1.0~2.3質量部がさらに好ましく、1.4~2.3質量部が特に好ましい。後述する実施例で示す通り、前記食材に対する澱粉A及び澱粉Bの総質量が少な過ぎると、加熱調理食品の歩留り及びジューシー感を向上させる効果が十分得られない場合があり、多過ぎると、食材表面のぬめりが生じてしまう場合がある。
本発明の加熱調理食品の製造方法において、加熱調理食品としては、特に制限はない。例えば、鶏肉、豚肉、牛肉等の食肉類、ブリ、サバ、サケ、タラ、エビ、ホタテ貝等の魚介類等の焼成調理食品、油ちょう調理食品、蒸し調理食品、電子レンジ調理食品等が挙げられる。本発明の製造方法は、加熱調理後の歩留りが低下し易く、従来の下処理用組成物では食材表面のぬめりが生じ易い焼成調理食品を製造する場合に使用することが好ましい。
以下、本発明を実施例により詳細に説明する。
1.澱粉材料について
実施例及び比較例の下処理用組成物に使用した澱粉材料を表1に示した。
Figure 0007343965000001
2. 加熱調理食品の製造及び評価
(1)鶏肉加熱調理食品の製造(調味液使用)
下処理用組成物として調味液を用いて鶏肉加熱調理食品を製造した。参考例1、各実施例、及び各比較例の調味液は、水64質量部、砂糖11質量部、グルタミン酸ナトリウム10質量部、食塩10質量部、パプリカ3質量部、カイエンペッパー2質量部を混合したべース調味液を調製し、表2~5に示した配合率で混合した澱粉と混合して調製した(参考例1はベース調味液のみ)。まず、鶏もも肉(皮なし)30g×15個と、調味液(ベース調味液(食材100質量部に対して10質量部)、表に示した添加量の澱粉を含む)をボールに入れて混合し、冷蔵庫内で1時間漬け込んだ(漬け込み時間の検討の場合は表5に示した時間漬け込んだ)。その後バットに網を敷き、下処理した鶏もも肉を網に乗せ、ジェットオーブン(株式会社フジマック)で200℃、15分間焼成した。
(2)加熱調理食品の評価
(i)加熱後歩留り
焼成後の鶏もも肉の質量を測定し、下処理前の鶏もも肉の質量に対する歩留り(質量%)を算出した。結果を表2~5に示す。
(ii)ジューシー感及び食材表面のぬめり
焼成後、約1時間後の加熱調理食品を試食し、食材のジューシー感及び食材表面のぬめりについて、専門パネル5名で評価した。具体的には、以下の評価基準に基づいて評価し、パネル全員で相談して評価結果を決定した。結果を表2~5に示す。なお、焼成後1日冷蔵保存した後、電子レンジで再加熱して試食、評価した場合も同様な結果であった(表には示していない)。
・ジューシー感(食品を噛んだときに、食材からの肉汁等のうま味を含む水分や油脂等が口の中に広がる食感)
5:食材がジューシーに仕上がり、非常に良い
4:食材がジューシーに仕上がり、良い
3:普通
2:食材のジューシー感がやや劣る
1:食材のジューシー感がなく、非常に劣る
・食材表面のぬめり
○:加熱後の食材の表面に、澱粉由来のぬめりが全く感じられない
△:加熱後の食材の表面に、澱粉由来のぬめりがやや感じられるが、許容範囲
×:加熱後の食材の表面に、澱粉由来のぬめりが感じられる
Figure 0007343965000002
表2に示した通り、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチ、コーンスターチ、及び馬鈴薯澱粉(澱粉A-1~A-3)のいずれか1種の澱粉、並びにタピオカ澱粉の加工澱粉(澱粉B-1~B-5)のいずれか1種の澱粉を含む調味液を用いた実施例1、参考例5、参考例7、参考例6、実施例5~7では、澱粉を含まない調味液を用いた参考例1と比較して、加熱後歩留りが良好で、食材のジューシー感の評価が高く、食材表面のぬめりの評価も良好であった。一方、澱粉A-1、又は澱粉A-3のみを含む調味液を用いた比較例1及び比較例2では加熱後歩留り及びジューシー感の評価は良好であったが、食材表面のぬめりの評価が悪かった。また、澱粉B-1~B-4のいずれか1種のみを含む調味液を用いた比較例3~6は、食材表面のぬめりの評価は良好であったが、加熱後歩留りがやや低く、ジューシー感の評価が悪かった。したがって、ワキシーコーンスターチ及びヒドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチからなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉A)、並びにリン酸架橋タピオカ澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋タピオカ澱粉、酸化タピオカ澱粉、漂白タピオカ澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含む調味液で鶏肉を下処理することで、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された鶏肉加熱調理食品を製造できることが示唆された。
Figure 0007343965000003
表3においては、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を用いて、調味液における澱粉Aと澱粉Bの配合率の影響について検討した。表3に示した通り、澱粉A-1の含有量と澱粉B-1の含有量の比(澱粉A-1:澱粉B-1)が、1:9~9:1の範囲の調味液を用いた実施例8~12で、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された(実施例12は許容範囲)鶏肉加熱調理食品が得られた。実施例8~12の結果から、澱粉Aの含有量と澱粉Bの含有量の比(澱粉A:澱粉B)は、1:9~9:1の範囲であることが好ましいことが示唆された。
Figure 0007343965000004
表4においては、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を用いて、調味液における澱粉Aと澱粉Bの総添加量の影響について検討した。表4に示した通り、食材100質量部に対して、澱粉Aと澱粉Bの総添加量が0.2~2.4質量部である調味液を用いた実施例13~18で、歩留り及びジューシー感が良好で(実施例13は普通)、且つ食材表面のぬめりが抑制された(実施例18は許容範囲)鶏肉加熱調理食品が得られた。実施例13~18の結果から、食材100質量部に対して、澱粉A及び澱粉Bの総質量は、0.2~2.4質量部であることが好ましいことが示唆された。
Figure 0007343965000005
表5においては、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を用いて、調味液の浸漬時間の影響について検討した。表5に示した通り、食材の調味液への漬け込み時間を15分間~22時間で行なった実施例19~21で歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された鶏肉加熱調理食品が得られた。したがって、食材に調味液を付着させる時間は、短時間から長時間まで特に制限がないことが示唆された。
(3)鶏肉加熱調理食品の製造(調味粉使用)
下処理用組成物として調味粉を用いて鶏肉加熱調理食品を製造した。参考例2、及び実施例22の調味粉は、砂糖11質量部、グルタミン酸ナトリウム10質量部、食塩8質量部、パプリカ3質量部、カイエンペッパー1質量部を混合したべース調味粉を調製し、表6に示した配合率で混合した澱粉と混合して調製した(参考例2はベース調味粉のみ)。まず、鶏もも肉(皮なし)30g×15個と、調味粉(ベース調味粉(食材100質量部に対して3.3質量部)、表に示した添加量の澱粉を含む)をボールに入れて混合した。その後バットに網を敷き、下処理した鶏もも肉を網に乗せ、ジェットオーブン(株式会社フジマック)で200℃、15分間焼成した。評価は2.(2)と同様に行なった。結果を表6に示す。
Figure 0007343965000006
表6に示した通り、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を含む調味粉を用いた実施例22では、澱粉を含まない調味粉を用いた参考例2と比較して、加熱後歩留りが良好で、食材のジューシー感の評価が高く、食材表面のぬめりの評価も良好であった。したがって、下処理用組成物は、調味液等の下処理液の形態だけでなく、調味粉等の下処理用粉粒体の形態でも使用できることが示唆された。
(4)豚肉加熱調理食品の製造(調味液使用)
下処理用組成物として調味液を用いて豚肉加熱調理食品を製造した。参考例3、実施例23の調味液は、砂糖25質量部、濃口醤油25質量部、料理酒25質量部、みりん25質量部を混合したべース調味液を調製し、表7に示した配合率で混合した澱粉と混合して調製した(参考例3はベース調味液のみ)。まず、豚ロース肉(150g、厚さ約1cm)を3枚と、調味液(ベース調味液(食材100質量部に対して10質量部)、表に示した添加量の澱粉を含む)をボールに入れて混合した。その後バットに網を敷き、下処理した豚ロース肉を網に乗せ、ジェットオーブン(株式会社フジマック)で200℃、15分間焼成した。評価は2.(2)と同様に行なった。結果を表7に示す。
Figure 0007343965000007
表7に示した通り、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を含む調味液を用いた実施例23では、澱粉を含まない調味液を用いた参考例3と比較して、加熱後歩留りが良好で、食材のジューシー感の評価が高く、食材表面のぬめりの評価も良好であった。したがって、上述の下処理用組成物は、豚肉を加熱調理する場合も有効であることが示唆された。
(5)魚(ブリ)加熱調理食品の製造(調味液使用)
下処理用組成物として調味液を用いて魚(ブリ)加熱調理食品を製造した。参考例4、実施例24の調味液は、砂糖6質量部、醤油12質量部、料理酒12質量部、みりん12質量部を混合したべース調味液を調製し、表8に示した配合率で混合した澱粉と混合して調製した(参考例4はベース調味液のみ)。まず、ブリの切り身80g×6枚と、調味液(ベース調味液(食材100質量部に対して42質量部)、表に示した添加量の澱粉を含む)をボールに入れて混合した。その後バットに網を敷き、下処理したブリの切り身を網に乗せ、ジェットオーブン(株式会社フジマック)で200℃、15分間焼成した。評価は2.(2)と同様に行なった。結果を表8に示す。
Figure 0007343965000008
表8に示した通り、澱粉Aとして澱粉A-1、澱粉Bとして澱粉B-1を含む調味液を用いた実施例24では、澱粉を含まない調味液を用いた参考例4と比較して、加熱後歩留りが良好で、食材のジューシー感の評価が高く、食材表面のぬめりの評価も良好であった。したがって、上述の下処理用組成物は、魚を加熱調理する場合も有効であることが示唆された。
以上により、ワキシーコーンスターチ、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、及びそれらの加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉A)、並びにタピオカ澱粉の加工澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含む下処理用組成物を用いることで、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品を製造できることが示唆された。
なお、本発明は上記の実施の形態の構成及び実施例に限定されるものではなく、発明の要旨の範囲内で種々変形が可能である。
本発明により、歩留り及びジューシー感が良好で、且つ食材表面のぬめりが抑制された加熱調理食品を容易に製造することができる。

Claims (6)

  1. 食材を加熱調理する前に前記食材に付着させる下処理用組成物であって
    ドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチ(澱粉A)、及び
    リン酸架橋タピオカ澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋タピオカ澱粉、酸化タピオカ澱粉、漂白タピオカ澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする下処理用組成物。
  2. 前記澱粉Aの含有量と前記澱粉Bの含有量の比(澱粉A:澱粉B)が、1:9~9:1の範囲である請求項1に記載の下処理用組成物。
  3. 得られる加熱調理食品の食材表面にぬめりが生じることを抑制する請求項1又は2に記載の下処理用組成物。
  4. 食材に下処理用組成物を付着させる下処理工程、及び
    前記下処理した食材を加熱調理する工程を含む加熱調理食品の製造方法であって、
    前記下処理用組成物が
    ドロキシプロピル化リン酸架橋ワキシーコーンスターチ(澱粉A)、及び
    リン酸架橋タピオカ澱粉、ヒドロキシプロピル化リン酸架橋タピオカ澱粉、酸化タピオカ澱粉、漂白タピオカ澱粉からなる群から選択される1種以上の澱粉(澱粉B)を含むことを特徴とする加熱調理食品の製造方法。
  5. 前記下処理工程における、前記食材に前記下処理用組成物を付着させる量が、前記食材100質量部に対して、前記澱粉A及び前記澱粉Bの総質量として0.2~2.4質量部である請求項に記載の加熱調理食品の製造方法。
  6. 前記下処理用組成物として、請求項1~いずれか1項に記載の下処理用組成物を用いる請求項又はに記載の加熱調理食品の製造方法。
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* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
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Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2002065194A (ja) 2000-08-31 2002-03-05 Fuji Oil Co Ltd フライ用衣材
JP2003070437A (ja) 2001-09-05 2003-03-11 Nitto Seifun Kk 衣用組成物
JP2004041011A (ja) 2002-07-09 2004-02-12 Honen Corp 肉質改良材及びそれを用いた肉質の改良方法
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* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP3235013B2 (ja) * 1996-05-22 2001-12-04 株式会社ホーネンコーポレーション 食肉加工ピックル用澱粉およびそれを用いた食肉加工品

Patent Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2002065194A (ja) 2000-08-31 2002-03-05 Fuji Oil Co Ltd フライ用衣材
JP2003070437A (ja) 2001-09-05 2003-03-11 Nitto Seifun Kk 衣用組成物
JP2004041011A (ja) 2002-07-09 2004-02-12 Honen Corp 肉質改良材及びそれを用いた肉質の改良方法
JP2012235752A (ja) 2011-05-13 2012-12-06 Nippon Shokuhin Kako Co Ltd 竜田揚げ用まぶし粉及び竜田揚げの製造方法
JP2014147364A (ja) 2013-02-04 2014-08-21 Nippon Flour Mills Co Ltd 油揚食品の製造方法
JP2015023860A (ja) 2013-06-20 2015-02-05 ハウス食品グループ本社株式会社 皮つき肉焼成用調味料
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