JP6997201B2 - 画像形成方法及びインクセット - Google Patents

Description

本開示は、画像形成方法及びインクセットに関する。

基材上に、インク中の成分を凝集させる凝集剤（「反応剤」等とも称されている）を含む液体を付与し、次いでインクを付与し、次いで樹脂を含む液体を付与する技術が知られている。

例えば、特許文献１には、インク低吸収性または非吸収性の記録媒体に対して、画質及び耐久性に優れた記録画像を記録できる記録方法として、記録媒体の記録領域へ着色インク組成物を凝集または増粘させる反応剤を含有する反応液を付着させる反応液付着工程と、反応液を付着させた記録領域に対して樹脂と色材とを含有する着色インク組成物を付着させる着色インク組成物付着工程と、樹脂を含有するクリアインク組成物を付着させるクリアインク組成物付着工程と、を備え、着色インク組成物に含まれる樹脂として、１質量％の含有量で樹脂を含む水３ｍＬを凝集させるために必要な酢酸カルシウム０．０８５ｍｏｌ／ｋｇ水溶液の体積が７ｍＬ以下である樹脂を含む記録方法が開示されている。

特許文献２には、記録媒体に対して、定着性に優れ、印刷ムラが抑制された画像を安定性よく記録することのできるインクジェット記録方法として、記録媒体へ、色材を含む着色インクの成分を凝集又は増粘させる反応剤を含む反応液を付着させる反応液付着工程と、反応液付着工程の後、記録媒体に付着した反応液の揮発成分の残存率が２５質量％以上の状態で、反応液を付着させた領域へ、着色インクをインクジェット法により付着させる着色インク付着工程と、着色インクを付着させた領域へ、樹脂を含むクリアインクを付着させるクリアインク付着工程と、を含むインクジェット記録方法が開示されている。

特許文献３には、顔料を凝集させる前処理を施した記録用メディアを用いることで画像濃度を向上させつつ、該前処理の影響を受けずに定着性（耐摩擦性）の向上および光沢の付与を達成し得る画像形成方法として、顔料凝集機能を有する記録用メディアの面上に、顔料を含有するインクジェット用インクを付着させて画像を形成する画像形成工程と、記録用メディアのインクジェット用インクを付着させた面上に水及び樹脂粒子を含有する後処理液を付着させる後処理工程と、を有し、インクジェット用インクはアニオン性界面活性剤を含有せず、樹脂粒子はｐＫａが７．０以下であり、後処理液はアニオン性フッ素系界面活性剤を含有する画像形成方法が開示されている。

特許文献１：特開２０１６－１９６１７７号公報
特許文献２：特開２０１６－１７９６７５号公報
特許文献３：特開２０１６－１２０６７０号公報

インク中の成分を凝集させる凝集剤（例えば、特許文献１及び２に記載された「反応剤」）は、基材上でインク中の成分を凝集させることにより、形成される画像の画質を向上させる役割を果たす。
従って、非浸透性基材上に凝集液を付与する工程と、非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクをインクジェット法によって付与して画像を形成する工程と、画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上に、オーバーコート液を付与しオーバーコート層を形成する工程と、を有する画像形成方法によれば、画質に優れた画像を形成でき、かつ、少なくとも画像上を被覆するオーバーコート層を形成できる。

しかし、上記オーバーコート層を形成する工程等を有する上記画像形成方法を、特許文献１～３に記載の技術によって実施した場合、オーバーコート層が他の物体に転写する場合があることが判明した。例えば、オモテ面（即ち、画像が形成される面。以下同じ。）に画像及びオーバーコート層が形成された非浸透性基材を巻き取ってロールを形成する場合に、オーバーコート層が、このオーバーコート層の上に接する非浸透性基材のウラ面（即ち、オモテ面に対する反対面。以下同じ。）に転写される場合があることが判明した。
オーバーコート層の転写の原因は明らかではないが、凝集剤自体が他の物体に転写されやすい性質を有すること、及び、基材として非浸透性基材を用いたことにより凝集剤が基材の表面に残存し易いことが関係していると考えられる。詳細には、上記性質を有する凝集剤が、この凝集剤上に配置される画像及びこの画像上のオーバーコート層中に浸透し、これによりオーバーコート層がべたつき易くなる場合があり、その結果、オーバーコート層が他の物体に転写されやすくなる場合があるためと考えられる。

また、インクジェット法によりインクを付与して画像を形成する場合には、インクジェットヘッドのノズルからインクを吐出する際の吐出安定性（以下、「インクの吐出安定性」ともいう）が要求される。

本開示の一態様の課題は、画質に優れた画像、及び、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れる画像形成方法を提供することである。
本開示の別の一態様の課題は、画質に優れた画像、及び、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れるインクセットを提供することである。

課題を解決するための具体的手段には、以下の態様が含まれる。
＜１＞ 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクを準備する工程と、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液を準備する工程と、
樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液を準備する工程と、
非浸透性基材上に、凝集液を付与する工程と、
非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によってインクを付与して画像を形成する工程と、
画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上に、オーバーコート液を付与してオーバーコート層を形成する工程と、
を有する画像形成方法。
＜２＞ インクに含有される有機溶剤Ａの少なくとも１種は、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である＜１＞に記載の画像形成方法。
＜３＞ オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が、２５質量％以上である＜１＞又は＜２＞に記載の画像形成方法。
＜４＞ オーバーコート液において、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である有機溶剤の含有量が、オーバーコート液の全量に対して１０質量％以下である＜１＞～＜３＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜５＞ ＳＰ値の単位をＭＰａ^１／２とし、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値をＩ_ＳＰとし、オーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値をＯ_ＳＰとした場合に、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧３を満足する＜１＞～＜４＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜６＞ 凝集液が、樹脂粒子を含有する＜１＞～＜５＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜７＞ オーバーコート液が、無機粒子を含有する＜１＞～＜６＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜８＞ オーバーコート液に含有される無機粒子の少なくとも１種は、モース硬度が４以上である＜７＞に記載の画像形成方法。
＜９＞ 非浸透性基材が、樹脂基材である＜１＞～＜８＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜１０＞ オーバーコート液における水の含有量が、オーバーコート液の全量に対して２０質量％以下である＜１＞～＜９＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜１１＞ 凝集剤が、多価金属化合物、有機酸又はその塩、及び、金属錯体よりなる群から選ばれる少なくとも１種である＜１＞～＜１０＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。
＜１２＞ 単位面積当たりの凝集液の付与質量に対する単位面積当たりのオーバーコート液の付与質量の比が、１．０以上である＜１＞～＜１１＞のいずれか１つに記載の画像形成方法。

＜１３＞ 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクと、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、
樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液と、
を備えるインクセット。

本開示の一態様によれば、画質に優れた画像、及び、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れる画像形成方法が提供される。
本開示の別の一態様によれば、画質に優れた画像、及び、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れるインクセットが提供される。

本開示の一実施形態に係る画像形成方法に好適な画像形成装置の一例を示す概略構成図である。 実施例における、画質の評価に用いた文字画像の鏡像を概念的に示す図である。 実施例における、画質の評価基準の詳細を説明するための図である。

本明細書において、「～」を用いて表される数値範囲は、「～」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。
本明細書において、組成物中の各成分の量は、組成物中に各成分に該当する物質が複数存在する場合、特に断らない限り、組成物中に存在する上記複数の物質の合計量を意味する。
本明細書において、「工程」との語は、独立した工程だけでなく、他の工程と明確に区別できない場合であっても工程の所期の目的が達成されれば、本用語に含まれる。
本明細書において、「（メタ）アクリル」は、アクリル及びメタクリルの少なくとも一方を意味し、「（メタ）アクリレート」は、アクリレート及びメタクリレートの少なくとも一方を意味する。
本明細書において、好ましい態様の組み合わせは、より好ましい態様である。

〔画像形成方法〕
本開示の一実施形態に係る画像形成方法は、
色材、水、及び２０℃における蒸気圧（以下、「２０℃蒸気圧」ともいう）が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクを準備する工程と、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液を準備する工程と、
樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液を準備する工程と、
非浸透性基材上に、凝集液を付与する工程と、
非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によってインクを付与して画像を形成する工程と、
画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上に、オーバーコート液を付与しオーバーコート層を形成する工程と、
を有する。
本実施形態の画像形成方法は、必要に応じ、その他の工程を有していてもよい。

本実施形態の画像形成方法によれば、画質に優れた画像を形成でき、かつ、少なくとも画像上を被覆する、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成できる。また、本実施形態の画像形成方法は、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れる。
上記効果が得られる理由は明確ではないが、以下のように推測される。

画質に優れた画像を形成できる理由は、凝集液が付与された領域の少なくとも一部にインクを付与して画像を形成することにより、インク中の成分を凝集させて画像を形成できるためと考えられる。

インクの吐出安定性に優れる理由は、インクが、２０℃蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａをインクの全量に対して１０質量％以上含有することにより、インクジェットヘッドのノズルにおけるインク中の有機溶剤Ａの揮発、及び、この揮発に起因するインクの吐出不良（例えば、不吐出等）が抑制されるためと考えられる。

他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成できる理由は、オーバーコート層を形成するためのオーバーコート液が、２０℃蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂをオーバーコート液の全量に対して１０質量％以上含有することにより、オーバーコート液の付与後、有機溶剤Ｂを速やかに揮発させることができ（即ち、オーバーコート液の乾燥性を向上させることができ）、その結果、べたつきが抑制されたオーバーコート層を形成できるためと考えられる。
ここでいうオーバーコート層のべたつきは、非浸透性基材及び凝集剤を用いた画像形成方法に特有の現象であり、凝集剤が画像及びオーバーコート層中に浸透することによって生じる現象である。

以上のように、本実施形態の画像形成方法によれば、画質に優れた画像、及び、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れるので、印刷物（即ち、画像及びオーバーコート層が形成された非浸透性基材。以下同じ。）における高画質化及び印刷物の生産性向上が実現され得る。

以下、本実施形態の画像形成方法の各工程について説明する。

＜インクを準備する工程＞
インクを準備する工程（以下、「インク準備工程」ともいう）は、インクを製造する工程には限定されず、予め製造されたインクを、本実施形態の画像形成方法のために単に準備するだけの工程であってもよい。
インク準備工程では、インクを１種のみ（即ち、１色のインクのみ）を準備してもよいし、２種以上準備してもよい（例えば、２色以上のインクを準備してもよい）。
インク準備工程で、２色以上のインクを準備し、後述の画像形成工程において、非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、２色以上のインクを付与した場合には、２色以上の画像を形成することができる。

インクは、色材、水、及び２０℃蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上である。

（色材）
インクは、色材を少なくとも１種含有する。
色材としては、特に限定されず、インクジェット用インクの分野で公知の色材が使用可能であるが、有機顔料又は無機顔料が好ましい。

有機顔料としては、例えば、アゾ顔料、多環式顔料、染料キレート、ニトロ顔料、ニトロソ顔料、アニリンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、多環式顔料などがより好ましい。
無機顔料としては、例えば、酸化チタン、酸化鉄、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、水酸化アルミニウム、バリウムイエロー、カドミウムレッド、クロムイエロー、カーボンブラック、などが挙げられる。これらの中でも、カーボンブラックが特に好ましい。
色材としては、特開２００９－２４１５８６号公報の段落００９６～０１００に記載の着色剤が好ましく挙げられる。

色材の含有量（２種以上である場合には総含有量）としては、インクの全量に対して、１質量％～２５質量％が好ましく、２質量％～２０質量％がより好ましく、２質量％～１５質量％が特に好ましい。

（分散剤）
インクは、上記色材を分散するための分散剤を含有してもよい。分散剤としては、ポリマー分散剤、又は低分子の界面活性剤型分散剤のいずれでもよい。また、ポリマー分散剤は、水溶性の分散剤、又は非水溶性の分散剤のいずれでもよい。
分散剤としては、例えば、特開２０１６－１４５３１２号公報の段落００８０～００９６に記載の分散剤が好ましく挙げられる。

色材（ｐ）と分散剤（ｓ）との混合質量比（ｐ：ｓ）としては、１：０．０６～１：３の範囲が好ましく、１：０．１２５～１：２の範囲がより好ましく、更に好ましくは１：０．１２５～１：１．５である。

（水）
インクは、水を含有する。
水の含有量は、インクの全量に対して、好ましくは５０質量％以上であり、より好ましくは６０質量％以上である。
水の含有量の上限は、水以外の成分の含有量に応じて適宜定まる。
水の含有量の上限としては、例えば、８９質量％、８５質量％、８０質量％等が挙げられる。

（有機溶剤Ａ）
インクは、２０℃蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを少なくとも１種含有する。インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量（２種以上である場合には総含有量。以下同じ。）は、１０質量％以上である。これにより、インクの吐出安定性が向上する。

２０℃蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａの２０℃蒸気圧の下限には特に制限はないが、下限として、例えば、０．０００１ｋＰａ、０．０００５ｋＰａ、０．００１ｋＰａ等が挙げられる。

インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量（２種以上である場合には総含有量）は、１０質量％以上である。
インクの吐出安定性をより向上させる観点から、上記有機溶剤Ａの含有量は、１５質量％以上であることがより好ましい。
上記有機溶剤Ａの含有量の上限は、他の成分の含有量に依存するが、上限としては４０質量％が好ましい。

インクの吐出安定性をより向上させる観点から、インクに含有される有機溶剤Ａの少なくとも１種は、２０℃蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下（より好ましくは０．０５ｋＰａ以下、更に好ましくは０．０３ｋＰａ以下）であることが好ましい。

また、オーバーコート層をより向上させる観点から、インクに含有される有機溶剤Ａの少なくとも１種は、ＳＰ値が１８ＭＰａ^１／２以上（より好ましくは１８ＭＰａ^１／２～５０ＭＰａ^１／２、さらに好ましくは２０ＭＰａ^１／２～４８ＭＰａ^１／２）であることが好ましい。

有機溶剤Ａとしては、
１，２－プロパンジオール（２０℃蒸気圧０．０１ｋＰａ、ＳＰ値３５ＭＰａ^１／２）、
１，３－プロパンジオール（２０℃蒸気圧０．００５ｋＰａ、ＳＰ値３５ＭＰａ^１／２；以下、「１，３－ＰＤ」とも称する）、
グリセリン（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値４８ＭＰａ^１／２；以下、「ＧＬ」とも称する）、
プロピレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．１１ｋＰａ、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２；以下、「ＰＧｍＢＥ」とも称する）、
プロピレングリコールモノメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．０９ｋＰａ、ＳＰ値２４ＭＰａ^１／２；以下、「ＰＧｍＭＥ」とも称する）、
ジプロピレングリコールモノメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００３ｋＰａ、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
トリプロピレングリコールモノメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（２０℃蒸気圧０．０３ｋＰａ、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
ジプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２０ＭＰａ^１／２）、
プロピレングリコールモノプロピルエーテル（２０℃蒸気圧０．０２ｋＰａ、ＳＰ値２３ＭＰａ^１／２；以下、「ＰＧｍＰＥ」とも称する）、
ジプロピレングリコールモノプロピルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
ジプロピレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
トリプロピレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２０ＭＰａ^１／２）、
ジプロピレングリコールジメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００５ｋＰａ、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
ジエチレングリコールモノエチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２３ＭＰａ^１／２）、
ジエチレングリコールモノメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００２ｋＰａ、ＳＰ値２４ＭＰａ^１／２）、
ジエチレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
ジエチレングリコールモノヘキシルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
エチレングリコールモノプロピルエーテル（２０℃蒸気圧０．０２ｋＰａ、ＳＰ値２３ＭＰａ^１／２；以下、「ＥＧｍＰＥ」とも称する）、
エチレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００７ｋＰａ、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
エチレングリコールモノヘキシルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
トリエチレングリコールモノメチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２３ＭＰａ^１／２）、
トリエチレングリコールモノエチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
トリエチレングリコールモノブチルエーテル（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２２ＭＰａ^１／２）、
１，２－ヘキサンジオール（２０℃蒸気圧０．００２ｋＰａ、ＳＰ値３０ＭＰａ^１／２）、
１，４－ブタンジオール（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ、ＳＰ値３１ＭＰａ^１／２）、
１，２－ブタンジオール（２０℃蒸気圧０．００３ｋＰａ、ＳＰ値３１ＭＰａ^１／２）、
２－ピロリドン（２０℃蒸気圧０．００１ｋＰａ未満、ＳＰ値２９ＭＰａ^１／２）、
γ－ブチロラクトン（２０℃蒸気圧０．００４ｋＰａ、ＳＰ値２１ＭＰａ^１／２）、
等が挙げられる。

本実施形態の画像形成方法において、ＳＰ値の単位をＭＰａ^１／２とし、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値をＩ_ＳＰとし、後述するオーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値をＯ_ＳＰとした場合に、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧３を満足することが好ましい。
即ち、インクに含有される有機溶剤Ａの親水性の度合いに関係するＩ_ＳＰと、オーバーコート液に含有される液体成分全体の親水性の度合いに関係するＯ_ＳＰと、の間に、３ＭＰａ^１／２以上の差があることが好ましい。これにより、インクを用いて形成された画像から、その上に形成されたオーバーコート層への有機溶剤Ａの移行が抑制されるので、オーバーコート層のべたつき及び転写がより抑制される。
ここで、Ｉ_ＳＰを、インクに含有される液体成分全体の平均ＳＰ値ではなく、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値をＩ_ＳＰとしている理由は、オーバーコート液が付与される段階で画像中に残存する液体成分は、主として有機溶剤Ａであるためである。
また、オーバーコート液に含有される液体成分としては、少なくとも有機溶剤Ｂが該当する。オーバーコート液が、有機溶剤Ｂ以外の有機溶剤及び水を含有する場合には有機溶剤Ｂ以外の有機溶剤及び水も、オーバーコート液に含有される液体成分に該当する。
本実施形態の画像形成方法は、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧５を満足することがより好ましく、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧１０を満足することが更に好ましい。

ここで、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値とは、インクに含有される個々の有機溶剤ＡのＳＰ値の加重平均値を意味し、オーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値とは、オーバーコート液に含有される個々の液体のＳＰ値の加重平均値を意味する。

本明細書におけるＳＰ値は、沖津法（沖津俊直著「日本接着学会誌」２９（５）（１９９３））によって算出するものとする。
具体的には、ＳＰ値は以下の式で計算されるものである。なお、ΔＦは文献記載の値である。
ＳＰ値（δ）＝ΣΔＦ（Molar Attraction Constants）／Ｖ（モル容積）
また、本明細書におけるＳＰ値の単位はＭＰａ^１／２である。

また、ＳＰ値の加重平均値とは、下記数式１によって求められる「Ｘ」である。
詳細には、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値（Ｉ_ＳＰ）は、下記数式１において、Ｓ_ｉに、インクに含有されるｉ種目（ｉは１以上の整数を表す）の有機溶剤ＡのＳＰ値を代入し、Ｗ_ｉに、インクに含有される有機溶剤Ａ全体に占めるｉ種目の有機溶剤Ａの質量分率を代入することによって算出されるＸである。
また、オーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値（Ｏ_ＳＰ）は、下記数式１において、Ｓ_ｉに、オーバーコート液に含有されるｉ種目（ｉは１以上の整数を表す）の液体成分のＳＰ値を代入し、Ｗ_ｉに、オーバーコート液に含有される液体成分全体に占めるｉ種目の液体成分の質量分率を代入することによって算出されるＸである。

Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐの上限には特に制限はないが、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐは、例えば２５ＭＰａ^１／２以下あり、好ましくは２０ＭＰａ^１／２以下である。
Ｉ_ＳＰ自体の値には特に制限はないが、Ｉ_ＳＰは、２０ＭＰａ^１／２～４５ＭＰａ^１／２であることがより好ましい。
Ｏ_ｓｐ自体の値には特に制限はないが、Ｏ_ｓｐは、１５ＭＰａ^１／２～４０ＭＰａ^１／２であることが好ましい。

インクは、本実施形態の条件を満足する限り、上記有機溶剤Ａ以外の有機溶剤を含有してもよい。
インク中の全有機溶剤に占める有機溶剤Ａの割合は、好ましくは５０質量％～１００質量％、より好ましくは６０質量％～１００質量％、さらに好ましくは８０質量％～１００質量％である。

（樹脂粒子）
インクは、樹脂粒子を少なくとも１種含有してもよい。
樹脂粒子を含有することにより、主にインクの非浸透性基材への定着性及び耐擦過性をより向上させることができる。また、樹脂粒子は、後述の凝集剤と接触した際に凝集又は分散不安定化してインクを増粘させることにより、インク、すなわち画像を固定化させる機能を有する。このような樹脂粒子は、水及び含水有機溶剤に分散されているものが好ましい。
樹脂粒子としては、例えば、特開２０１６－１８８３４５号公報の段落００６２～００７６に記載の樹脂粒子（例えば自己分散性ポリマー粒子）が挙げられる。

（その他の成分）
インクは、上記以外のその他の成分を含有してもよい。
その他の成分としては、例えば、乾燥防止剤（湿潤剤）、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、ｐＨ調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。

＜凝集液を準備する工程＞
凝集液を準備する工程（以下、「凝集液準備工程」ともいう）は、凝集液を製造する工程には限定されず、予め製造された凝集液を本実施形態の画像形成方法のために単に準備するだけの工程であってもよい。
凝集液は、インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する。

（凝集剤）
凝集液は、インク中の成分を凝集させる凝集剤を少なくとも１種含有する。
凝集剤は、非浸透性基材上でインク中の成分（例えば、色材、インクに樹脂粒子が含有される場合には樹脂粒子、等）を凝集させ、これにより、インクによって形成される画像の画質を向上させる機能を有する。
また、凝集液は、画像形成の高速化にも寄与する。
凝集剤としては、上述した機能を有するものであれば特に制限はない。
凝集剤としては、例えば、多価金属化合物、有機酸又はその塩、及び、金属錯体よりなる群から選ばれる少なくとも１種が挙げられる。

－多価金属化合物－
多価金属化合物としては、周期表の第２属のアルカリ土類金属（例えば、マグネシウム、カルシウム）、周期表の第３属の遷移金属（例えば、ランタン）、周期表の第１３属からのカチオン（例えば、アルミニウム）、ランタニド類（例えば、ネオジム）の塩を挙げることができる。これら金属の塩としては、硝酸塩、塩化物、及びチオシアン酸塩が好適である。
中でも、好ましくは、硝酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、及びチオシアン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩である。
なお、多価金属化合物は、凝集液中において、少なくとも一部が多価金属イオンと対イオンとに解離していることが好ましい。

－有機酸又はその塩－
有機酸としては、酸性基を有する有機化合物が挙げられる。
酸性基としては、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、硫酸基、スルホ基、スルフィン酸基、及びカルボキシ基等を挙げることができる。上記酸性基は、インクの凝集速度の観点から、リン酸基又はカルボキシ基が好ましく、カルボキシ基がより好ましい。
なお、上記酸性基は、凝集液中において、少なくとも一部が解離していることが好ましい。

カルボキシ基を有する有機化合物としては、ポリアクリル酸、酢酸、グリコール酸、マロン酸、リンゴ酸（好ましくは、ＤＬ－リンゴ酸）、マレイン酸、アスコルビン酸、コハク酸、グルタル酸、ピメリン酸、アジピン酸、フマル酸、クエン酸、酒石酸、フタル酸、４－メチルフタル酸、乳酸、スルホン酸、オルトリン酸、ピロリドンカルボン酸、ピロンカルボン酸、ピロールカルボン酸、フランカルボン酸、ピリジンカルボン酸、クマリン酸、チオフェンカルボン酸、ニコチン酸、若しくはこれらの化合物の誘導体、又はこれらの塩等が好ましい。これらの化合物は、１種類で使用されてもよく、２種類以上併用されてもよい。

カルボキシ基を有する有機化合物としては、インクの凝集速度の観点から、２価以上のカルボン酸（以下、多価カルボン酸ともいう。）が好ましく、ジカルボン酸がより好ましい。
多価カルボン酸としては、マロン酸、リンゴ酸、マレイン酸、コハク酸、グルタル酸、フマル酸、酒石酸、４－メチルフタル酸、又はクエン酸が好ましく、マロン酸、リンゴ酸、酒石酸、又はクエン酸がより好ましい。

有機酸は、ｐＫａが低いことが好ましい。
これにより、カルボキシ基等の弱酸性の官能基で分散安定化している、インク中の粒子（例えば、顔料、樹脂粒子など）の表面電荷を、よりｐＫａの低い有機酸性化合物と接触させることにより減じ、分散安定性を低下させることができる。

凝集液に含まれる有機酸は、ｐＫａが低く、水に対する溶解度が高く、価数が２価以上であることが好ましく、インク中の粒子を分散安定化させている官能基（例えば、カルボキシ基等）のｐＫａよりも低いｐＨ領域に高い緩衝能を有する２価又は３価の酸性物質であることがより好ましい。

－金属錯体－
金属錯体としては、様々な金属錯体が市販されており、本実施形態においては、市販の金属錯体を使用してもよい。また、様々な有機配位子、特に金属キレート触媒を形成し得る様々な多座配位子が市販されている。そのため、市販の有機配位子と金属とを組み合わせて調製した金属錯体を使用してもよい。

金属錯体としては、例えば、ジルコニウムテトラアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックスＺＣ－１５０」）、ジルコニウムモノアセチルアセトネート（例えば、松本製薬工業（株）製「オルガチックスＺＣ－５４０」）、ジルコニウムビスアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックスＺＣ－５５０」）、ジルコニウムモノエチルアセトアセテート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックスＺＣ－５６０」）、ジルコニウムアセテート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックスＺＣ－１１５」）、チタンジイソプロポキシビス（アセチルアセトネート）（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－１００」）、チタンテトラアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－４０１」）、チタンジオクチロキシビス（オクチレングリコレート）（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－２００」）、チタンジイソプロポキシビス（エチルアセトアセテート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－７５０」）、ジルコニウムテトラアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－７００」）、ジルコニウムトリブトキシモノアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－５４０」）、ジルコニウムモノブトキシアセチルアセトネート ビス（エチルアセトアセテート）（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－５７０」））、ジルコニウムジブトキシ ビス（エチルアセトアセテート）（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－５８０」）、アルミニウムトリスアセチルアセトネート（例えば、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＡＬ－８０」）、チタンラクテートアンモニウム塩（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－３００」）、チタンラクテート（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－３１０、３１５」）、チタントリエタノールアミネート（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－４００」）、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－１２６が挙げられ、これらの中でチタンラクテートアンモニウム塩（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－３００」）、チタンラクテート（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－３１０、３１５」）、チタントリエタノールアミネート（マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＴＣ－４００」）、マツモトファインケミカル（株）製「オルガチックス ＺＣ－１２６が好ましい。

－カチオン性ポリマー－
凝集剤としては、特開２０１６－１８８３４５号公報に記載のカチオン性ポリマーを、多価金属化合物、有機酸又はその塩、及び、金属錯体よりなる群から選ばれる少なくとも１種と併用してもよい。

凝集剤の含有量は、特に制限はないが、インクの凝集速度の観点から、凝集液の全量に対し、０．１質量％～４０質量％であることが好ましく、０．１質量％～３０質量％であることがより好ましく、１質量％～２０質量％であることが更に好ましく、１質量％～１０質量％であることが特に好ましい。

（水）
凝集液は、水を含有する。
水の含有量は、凝集液の全量に対して、好ましくは５０質量％～９０質量％であり、より好ましくは６０質量％～８０質量％である。

（樹脂粒子）
凝集液は、樹脂粒子を少なくとも１種を含有することが好ましい。
凝集液が樹脂粒子を含有する場合には、画像と非浸透性基材との密着性がより向上する。

樹脂粒子は、１種類の樹脂のみを含んでもよいし、複数種の樹脂を含んでもよい。
また、樹脂粒子に含まれる樹脂は、水不溶性の樹脂であることが好ましい。
本明細書中において、「水不溶性」とは、２５℃の水１００ｇに対する溶解量が１．０ｇ未満（より好ましくは０．５ｇ未満）である性質を意味する。

樹脂粒子に含まれる樹脂としては、特に限定されないが、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレア樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂等が挙げられる。

樹脂粒子としては、画像と非浸透性基材との密着性をより向上させる観点から、ポリウレタン樹脂粒子、ポリアミド樹脂粒子、ポリウレア樹脂粒子、ポリカーボネート樹脂粒子、ポリオレフィン樹脂粒子、ポリスチレン樹脂粒子、ポリエステル樹脂粒子、及び（メタ）アクリル樹脂粒子からなる群から選択される少なくとも１種であることが好ましく、ポリエステル樹脂粒子及びポリアミド樹脂粒子からなる群から選択される少なくとも１種であることがより好ましい。

－脂環式構造又は芳香環式構造－
樹脂粒子に含まれる樹脂は、脂環式構造又は芳香環式構造を有することが好ましく、芳香環式構造を有することがより好ましい。
脂環式構造としては、炭素数５～１０の脂環式炭化水素構造が好ましく、シクロヘキサン環構造、ジシクロペンタニル環構造、ジシクロペンテニル環構造、又は、アダマンタン環構造が好ましい。
芳香環式構造としては、ナフタレン環又はベンゼン環が好ましく、ベンゼン環がより好ましい。
脂環式構造又は芳香環式構造の量としては、特に限定されず、例えば、樹脂粒子に含まれる樹脂１００ｇあたり０．０１ｍｏｌ～１．５ｍｏｌであることが好ましく、０．１ｍｏｌ～１ｍｏｌであることがより好ましい。

－イオン性基－
樹脂粒子に含まれる樹脂は、構造中にイオン性基を有することが好ましい。
イオン性基としては、アニオン性基であってもカチオン性基であってもよいが、導入の容易性の観点から、アニオン性基が好ましい。
アニオン性基としては、特に限定されないが、カルボキシ基、又は、スルホ基であることが好ましく、スルホ基であることがより好ましい。
イオン性基の量としては、特に限定されず、樹脂粒子に含まれる樹脂１００ｇあたり０．００１～１．０ｍｏｌであることが好ましく、０．０１～０．５ｍｏｌであることがより好ましい。

－体積平均粒径－
樹脂粒子の体積平均粒径は、１ｎｍ～３００ｎｍであることが好ましく、３ｎｍ～２００ｎｍであることがより好ましく、５ｎｍ～１５０ｎｍであることが更に好ましい。

本明細書において、体積平均粒径は、レーザー回折・散乱式粒度分布計により測定された値を意味する。
測定装置としては、例えば、粒度分布測定装置「マイクロトラックＭＴ－３３００ＩＩ」（日機装（株）製）が挙げられる。

－重量平均分子量－
樹脂粒子に含まれる樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、１０００～３０００００であることが好ましく、２０００～２０００００であることがより好ましく、５０００～１０００００であることが更に好ましい。

本明細書において、重量平均分子量（Ｍｗ）は、特別な記載がない限り、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって測定された値を意味する。
ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による測定は、測定装置として、ＨＬＣ（登録商標）－８０２０ＧＰＣ（東ソー（株））を用い、カラムとして、ＴＳＫｇｅｌ（登録商標）Ｓｕｐｅｒ Ｍｕｌｔｉｐｏｒｅ ＨＺ－Ｈ（４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ、東ソー（株））を３本用い、溶離液として、ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）を用いる。また、測定条件としては、試料濃度を０．４５質量％、流速を０．３５ｍＬ／ｍｉｎ、サンプル注入量を１０μＬ、及び測定温度を４０℃とし、ＲＩ検出器を用いて行う。
検量線は、東ソー（株）の「標準試料ＴＳＫ ｓｔａｎｄａｒｄ，ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ」：「Ｆ－４０」、「Ｆ－２０」、「Ｆ－４」、「Ｆ－１」、「Ａ－５０００」、「Ａ－２５００」、「Ａ－１０００」、及び「ｎ－プロピルベンゼン」の８サンプルから作製する。

樹脂粒子の具体例としては、ペスレジンＡ１２４ＧＰ、ペスレジンＡ６４５ＧＨ、ペスレジンＡ６１５ＧＥ、ペスレジンＡ５２０（以上、高松油脂（株）製）、Ｅａｓｔｅｋ１１００、Ｅａｓｔｅｋ１２００（以上、Eastman Chemical社製）、プラスコートＲＺ５７０、プラスコートＺ６８７、プラスコートＺ５６５、プラスコートＲＺ５７０、プラスコートＺ６９０（以上、互応化学工業（株）製）、バイロナールＭＤ１２００（東洋紡（株）製）、ＥＭ５７ＤＯＣ（ダイセルファインケム社製）等が挙げられる。

凝集液が樹脂粒子を含有する場合、凝集液の全量に対する樹脂粒子の含有量は、１質量％～２５質量％であることが好ましく、２質量％～２０質量％であることがより好ましく、３質量％～１５質量％であることが更に好ましい。

また、凝集液が樹脂粒子を含有する場合、凝集剤に対する樹脂粒子の含有質量比（即ち、比〔樹脂粒子の含有質量／凝集剤の含有質量〕）は、１～１０であることが好ましく、１～８であることがより好ましく、１～５であることが更に好ましい。

（水溶性高分子化合物）
凝集液は、水溶性高分子化合物を含んでもよい。
水溶性高分子化合物としては特に限定はなく、ポリビニルアルコール、ポリアクリルアミド、ポリビニルピロリドン、ポリエチレングリコール等の公知の水溶性高分子化合物を用いることができる。
また、水溶性高分子化合物としては、特開２０１３－００１８５４号公報の段落００２６～００８０に記載された水溶性高分子化合物も好適である。

（水溶性有機溶剤）
凝集液は、水溶性有機溶剤の少なくとも１種を含むことが好ましい。
本明細書中において、「水溶性」とは、２５℃の水１００ｇに対して３ｇ以上（より好ましくは１０ｇ以上）溶解する性質を意味する。
水溶性有機溶剤としては、公知のものを特に制限なく用いることができる。
水溶性有機溶剤としては、例えば、グリセリン、１，２，６－ヘキサントリオール、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、プロピレングリコール（即ち、１，２－プロパンジオール）、トリエチレングリコール（即ち、１，３－プロパンジオール）、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ペンタエチレングリコール、ジプロピレングリコール等のグリコール類；２－ブテン－１，４－ジオール、２－エチル－１，３－ヘキサンジオール、２－メチル－２，４－ペンタンジオール、１，２－オクタンジオール、１，２－ヘキサンジオール、１，２－ペンタンジオール、４－メチル－１，２－ペンタンジオール等のアルカンジオールなどの多価アルコール類；特開２０１１－４２１５０号公報の段落０１１６に記載の、糖アルコール類、ヒアルロン酸類、炭素原子数１～４のアルキルアルコール類、グリコールエーテル類、２－ピロリドン、Ｎ－メチル－２－ピロリドン；等が挙げられる。
中でも、凝集液に含まれる成分の転写の抑制の観点から、ポリアルキレングリコール又はその誘導体であることが好ましく、ジエチレングリコールモノアルキルエーテル、トリエチレングリコールモノアルキルエーテル、ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリオキシプロピレングリセリルエーテル、及びポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコールから選ばれる少なくとも１種であることがより好ましい。

凝集液における水溶性有機溶剤の含有量としては、塗布性などの観点から、凝集剤の全量に対し、３質量％～２０質量％であることが好ましく、５質量％～１５質量％であることがより好ましい。

また、凝集液は、非浸透性基材との密着性の観点から、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤を含まないか、又は、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤の含有量が０質量％を超え１０質量％未満であることが好ましく、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤を含まないか、又は、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤の含有量が０質量％を超え５質量％未満であることがより好ましく、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤を含まないか、又は、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤の含有量が０質量％を超え２質量％未満であることが更に好ましく、ＳＰ値が２６ＭＰａ^１／２以下の水溶性有機溶剤を含まないことが特に好ましい。

（界面活性剤）
凝集液は、界面活性剤の少なくとも１種を含んでもよい。
界面活性剤は、表面張力調整剤又は消泡剤として用いることができる。表面張力調整剤又は消泡剤としては、ノニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、ベタイン界面活性剤等が挙げられる。中でも、インクの凝集速度の観点から、ノニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤が好ましい。

界面活性剤としては、特開昭５９－１５７６３６号公報の第３７～３８頁及びリサーチディスクロージャーＮｏ．３０８１１９（１９８９年）に界面活性剤として挙げた化合物も挙げられる。また、特開２００３－３２２９２６号、特開２００４－３２５７０７号、特開２００４－３０９８０６号の各公報に記載のフッ素（フッ化アルキル系）系界面活性剤やシリコーン系界面活性剤等も挙げられる。

凝集液における界面活性剤の含有量としては特に制限はないが、凝集液の表面張力が５０ｍＮ／ｍ以下となるような含有量であることが好ましく、２０ｍＮ／ｍ～５０ｍＮ／ｍとなるような含有量であることがより好ましく、３０ｍＮ／ｍ～４５ｍＮ／ｍとなるような含有量であることが更に好ましい。

（その他の添加剤）
凝集液は、必要に応じ、上記以外のその他の成分を含んでいてもよい。
凝集液に含有され得るその他の成分としては、固体湿潤剤、コロイダルシリカ、無機塩、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、ｐＨ調整剤、粘度調整剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。

（凝集液の物性）
凝集液は、インクの凝集速度の観点から、２５℃におけるｐＨが０．１～３．５であることが好ましい。
凝集液のｐＨが０．１以上であると、非浸透性基材のザラツキがより低減され、画像部の密着性がより向上する。
凝集液のｐＨが３．５以下であると、凝集速度がより向上し、非浸透性基材上におけるインクによるドット（インクドット）の合一がより抑制され、画像のザラツキがより低減される。
凝集液のｐＨ（２５℃）は、０．２～２．０がより好ましい。

凝集液の粘度としては、インクの凝集速度の観点から、０．５ｍＰａ・ｓ～１０ｍＰａ・ｓの範囲が好ましく、１ｍＰａ・ｓ～５ｍＰａ・ｓの範囲がより好ましい。粘度は、ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ ＴＶ－２２（ＴＯＫＩ ＳＡＮＧＹＯ ＣＯ．ＬＴＤ製）を用いて２５℃の条件下で測定されるものである。

凝集液の２５℃における表面張力としては、６０ｍＮ／ｍ以下であることが好ましく、２０ｍＮ／ｍ～５０ｍＮ／ｍであることがより好ましく、３０ｍＮ／ｍ～４５ｍＮ／ｍであることが更に好ましい。凝集液の表面張力が範囲内であると、非浸透性基材と凝集液との密着性が向上する。凝集液の表面張力は、Ａｕｔｏｍａｔｉｃ Ｓｕｒｆａｃｅ Ｔｅｎｓｉｏｍｅｔｅｒ ＣＢＶＰ-Ｚ（協和界面科学（株）製）を用い、プレート法によって測定されるものである。

＜オーバーコート液を準備する工程＞
オーバーコート液を準備する工程（以下、「オーバーコート液準備工程」ともいう）は、オーバーコート液を製造する工程には限定されず、予め製造されたオーバーコート液を本実施形態の画像形成方法のために単に準備するだけの工程であってもよい。
オーバーコート液は、樹脂及び２０℃蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上である。

（有機溶剤Ｂ）
オーバーコート液は、２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを少なくとも１種含有する。オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量（２種以上である場合には総含有量。以下同じ。）は、１０質量％以上である。これにより、オーバーコート層のべたつきが抑制され、他の物体へのオーバーコート層の転写が抑制される。
有機溶剤Ｂの２０℃蒸気圧として、より好ましくは２．８０ｋＰａ以上である。

２０℃蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂの２０℃蒸気圧の上限には特に制限はないが、上限としては３０ｋＰａが好ましい。

オーバーコート層の転写をより抑制させる観点から、オーバーコート液に含有される有機溶剤Ｂの少なくとも１種は、２０℃蒸気圧が４．００ｋＰａ以上（より好ましくは６．００ｋＰａ以上、更に好ましくは８．００ｋＰａ以上）であることが好ましい。

オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量（２種以上である場合には総含有量。以下同じ。）は、１０質量％以上である。
オーバーコート層の転写をより抑制する観点から、上記有機溶剤Ｂの含有量は、２５質量％以上であることがより好ましく、３５質量％以上であることが更に好ましく、４５質量％以上であることが更に好ましい。
上記有機溶剤Ｂの含有量の上限は、他の成分の含有量との関係によって定まるが、上限としては８０質量％が好ましい。

有機溶剤Ｂとしては、
トルエン（２０℃蒸気圧２．９０ｋＰａ；以下、「ＴＯＬ」とも称する）、
イソプロピルアルコール（２０℃蒸気圧４．３０ｋＰａ；以下、「ＩＰＡ」とも称する）、
酢酸エチル（２０℃蒸気圧８．７０ｋＰａ；以下、「ＥＡ」とも称する）、
アセトン（２０℃蒸気圧２４ｋＰａ）、
酢酸メチル（２０℃蒸気圧２３ｋＰａ）、
酢酸プロピル（２０℃蒸気圧２．５ｋＰａ）、
テトラヒドロフラン（２０℃蒸気圧１９ｋＰａ）、
メタノール（２０℃蒸気圧１３ｋＰａ）、
メチルエチルケトン（２０℃蒸気圧９．５ｋＰａ）、
エタノール（２０℃蒸気圧５．９ｋＰａ）、
メチルシクロヘキサン（２０℃蒸気圧６．２ｋＰａ）、
シクロヘキサン（２０℃蒸気圧１０．３ｋＰａ）、
等が挙げられる。

オーバーコート液は、本実施形態の条件を満足する限り、上記有機溶剤Ｂ以外の有機溶剤を含有してもよい。
オーバーコート層の転写をより抑制する観点から、オーバーコート液において、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である有機溶剤の含有量は、オーバーコート液の全量に対して１０質量％以下であることが好ましい。

また、オーバーコート層の転写をより抑制する観点から、オーバーコート液中の全有機溶剤に占める有機溶剤Ｂの割合は、好ましくは５０質量％～１００質量％、より好ましくは６０質量％～１００質量％、さらに好ましくは８０質量％～１００質量％である。

また、オーバーコート液は、水を含有してもよい。
オーバーコート層の転写をより抑制する観点から、オーバーコート液における水の含有量は、オーバーコート液の全量に対して、好ましくは３０質量％以下、より好ましくは２０質量％以下、更に好ましくは１５質量％以下、更に好ましくは１０質量％以下である。
オーバーコート液における水の含有量は、０質量％であってもよい。即ち、オーバーコート液は、水を含有しなくてもよい。

前述したとおり、オーバーコート層の転写をより抑制する観点から、本実施形態の画像形成方法は、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧３を満足することが好ましく、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧５を満足することがより好ましく、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧１０を満足することが更に好ましい。

（樹脂）
オーバーコート液は、樹脂を少なくとも１種含有する。
樹脂は、形成されるオーバーコート層におけるバインダーとして機能する。
樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、セルロース樹脂、（メタ）アクリル樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリエステル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、等が挙げられる。

樹脂の重量平均分子量としては、５，０００～１００，０００が好ましく、１０，０００～１００，０００がより好ましく、２０，０００～８０，０００が更に好ましい。

オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量には特に制限はない。
オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量は、好ましくは５～７０質量％、より好ましくは１０～５０質量％、更に好ましくは２０～４０質量％である。

（無機粒子）
オーバーコート液は、無機粒子を少なくとも１種含有することが好ましい。
オーバーコート液が無機粒子を含有する場合には、オーバーコート層の転写がより抑制される。

オーバーコート液が無機粒子を少なくとも１種含有する場合、オーバーコート液に含有される無機粒子の少なくとも１種は、モース硬度が４以上であることが好ましい。これにより、オーバーコート層の転写がより抑制される。

無機粒子のモース硬度は、上述のとおり４以上であることが好ましく、５以上であることがより好ましい。
無機粒子のモース硬度の上限には特に制限はない。無機粒子のモース硬度の上限は、モース硬度の定義から当然に１０であるが、好ましくは９である。

ここで、モース硬度は、１～１０の数値で表される硬さの指標である。
モース硬度１の標準物質は滑石（Ｍｇ_３Ｓｉ_４Ｏ_１０（ＯＨ）_２）であり、モース硬度２の標準物質は石膏（ＣａＳＯ_４・２Ｈ_２Ｏ）であり、モース硬度３の標準物質は方解石（ＣａＣＯ_３）であり、モース硬度４の標準物質は蛍石（ＣａＦ_２）であり、モース硬度５の標準物質は燐灰石（Ｃａ_５（ＰＯ_４）_３（ＯＨ^－，Ｃｌ^－，Ｆ^－））であり、モース硬度６の標準物質は正長石（ＫＡｌＳｉ_３Ｏ_８）であり、モース硬度７の標準物質は石英（ＳｉＯ_２）であり、モース硬度８の標準物質はトパーズ（Ａｌ_２ＳｉＯ_４（ＯＨ^－，Ｆ^－）_２）であり、モース硬度９の標準物質はコランダム（Ａｌ_２Ｏ_３）であり、モース硬度１０の標準物質はダイヤモンド（Ｃ）である。

オーバーコート液が、モース硬度が４以上である無機粒子を含有する場合、オーバーコート液は、モース硬度が４以上である無機粒子だけでなく、モース硬度が４未満である無機粒子を含有してもよい。
オーバーコート液に含有される無機粒子中に占める、モース硬度が４以上である無機粒子の割合は、５０質量％～１００質量％であることが好ましく、８０質量％～１００質量％であることがより好ましい。

モース硬度が４以上である無機粒子としては、アナターゼ型酸化チタン粒子（モース硬度５．５～６．０）、ルチル型酸化チタン粒子（モース硬度７．０～７．５）、シリカ粒子（モース硬度７）、アルミナ粒子（モース硬度９）、等が挙げられる。

モース硬度が４未満である無機粒子としては、硫酸バリウム粒子（モース硬度３．０～３．５）が挙げられる。

また、オーバーコート液に含有され得る無機粒子としては、白色顔料が好ましい。
オーバーコート液が、無機粒子として白色顔料を含有する場合には、画像及びオーバーコート層が形成された非浸透性基材において、非浸透性基材の側から画像を見た場合の画像の見栄えが向上する。
白色顔料である無機粒子としては、アナターゼ型酸化チタン粒子、ルチル型酸化チタン粒子、硫酸バリウム粒子、等が挙げられる。

無機粒子の体積平均粒径としては、０．１０μｍ～２．００μｍが好ましく、０．１５μｍ～１．００μｍがより好ましく、０．２０μｍ～０．５０μｍが更に好ましい。

オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量には特に制限はない。
オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量は、好ましくは５～７０質量％、より好ましくは１０～５０質量％、更に好ましくは２０～５０質量％である。

（その他の成分）
オーバーコート液は、上記以外のその他の成分を含有してもよい。
その他の成分としては、例えば、乾燥防止剤（湿潤剤）、褪色防止剤、乳化安定剤、浸透促進剤、紫外線吸収剤、防腐剤、防黴剤、ｐＨ調整剤、表面張力調整剤、消泡剤、粘度調整剤、分散剤、分散安定剤、防錆剤、キレート剤等の公知の添加剤が挙げられる。

＜凝集液を付与する工程＞
凝集液を付与する工程（以下、「凝集液付与工程」ともいう）は、非浸透性基材上に凝集液を付与する工程である。

（非浸透性基材）
本明細書において、「非浸透性基材」とは、水の吸収が少ないか又は水を吸収しない基材を意味し、具体的には、水の吸収量が０．３ｇ／ｍ^２以下である基材を意味する。
基材の水の吸収量（ｇ／ｍ^２）は、以下のようにして測定する。
基材のオモテ面（即ち、画像を形成しようとする面）における１００ｍｍ×１００ｍｍの領域に水を接触させ、この状態で２５℃にて１分間保持する。この１分間の保持によって吸収された水の質量（吸収量（ｇ））を求め、得られた吸収量（ｇ）を単位面積当たりの吸収量（ｇ／ｍ^２）に換算する。

非浸透性基材としては特に制限はないが、樹脂基材が好ましい。
樹脂基材としては特に限定されないが、例えば熱可塑性樹脂からなる基材が挙げられる。
樹脂基材としては、例えば、熱可塑性樹脂をシート状に成形した基材が挙げられる。
樹脂基材は、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ナイロン、ポリエチレン、又は、ポリイミドを含むことが好ましい。

樹脂基材は、透明な樹脂基材であっても、着色された樹脂基材であってもよいし、少なくとも一部に金属蒸着処理等がなされていてもよい。
樹脂基材の形状は、特に限定されないが、シート状の樹脂基材であることが好ましく、印刷物（即ち、画像及びオーバーコート層が形成された樹脂基材）の生産性の観点から、巻き取りによってロールを形成可能なシート状の樹脂基材であることがより好ましい。
樹脂基材の厚さとしては、１０μｍ～２００μｍが好ましく、１０μｍ～１００μｍがより好ましい。

樹脂基材は、表面処理がなされていてもよい。
表面処理としては、コロナ処理、プラズマ処理、フレーム処理、熱処理、摩耗処理、光照射処理（ＵＶ処理）、火炎処理等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。 例えば、インクを付与して画像を記録する前に、予め樹脂基材の表面にコロナ処理を施すと、樹脂基材の表面エネルギーが増大し、樹脂基材の表面の湿潤及び樹脂基材へのインクの接着が促進される。コロナ処理は、例えば、コロナマスター（信光電気計社製、ＰＳ－１０Ｓ）等を用いて行なうことができる。コロナ処理の条件は、樹脂基材の種類、インクの組成等、場合に応じて適宜選択すればよい。例えば、下記の処理条件としてもよい。
・処理電圧：１０～１５．６ｋＶ
・処理速度：３０～１００ｍｍ／ｓ

非浸透性基材への凝集液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。
塗布法としては、バーコーター（例えばワイヤーバーコーター）、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、グラビアコーター、フレキソコーター等を用いた公知の塗布法が挙げられる。
インクジェット法の詳細については、後述する画像形成工程におけるインクジェット法と同様である。

単位面積当たりの凝集液の付与質量（ｇ／ｍ^２）としては、インク中の成分を凝集可能であれば特に制限はないが、好ましくは０．１ｇ／ｍ^２～１０ｇ／ｍ^２、より好ましくは０．５ｇ／ｍ^２～６．０ｇ／ｍ^２、さらに好ましくは１．０ｇ／ｍ^２～４．０ｇ／ｍ^２である。

また、凝集液付与工程において、凝集液の付与前に非浸透性基材を加熱してもよい。
加熱温度としては、非浸透性基材の種類や凝集液の組成に応じて適宜設定すればよいが、非浸透性基材の温度を２０℃～５０℃とすることが好ましく、２５℃～４０℃とすることがより好ましい。

凝集液付与工程では、凝集液の付与後であって、後述の画像形成工程前に、凝集液を加熱乾燥させてもよい。
画像の加熱乾燥を行うための手段としては、ヒータ等の公知の加熱手段、ドライヤ等の公知の送風手段、及び、これらを組み合わせた手段が挙げられる。
画像の加熱乾燥を行うための方法としては、例えば、
非浸透性基材の凝集液が付与された面とは反対側からヒータ等で熱を与える方法、
非浸透性基材の凝集液が付与された面に温風又は熱風をあてる方法、
非浸透性基材の凝集液が付与された面又は凝集液が付与された面とは反対側から、赤外線ヒータで熱を与える方法、
これらの複数を組み合わせた方法、
等が挙げられる。

加熱乾燥時の加熱温度は、３５℃以上が好ましく、４０℃以上がより好ましい。
加熱温度の上限には特に制限はないが、上限としては、例えば１００℃が挙げられ、９０℃が好ましく、７０℃がより好ましい。
加熱乾燥の時間には特に制限はないが、０．５秒～６０秒が好ましく、０．５秒～２０秒がより好ましく、０．５秒～１０秒が特に好ましい。

＜画像を形成する工程＞
画像を形成する工程（以下、「画像形成工程」ともいう）は、非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によってインクを付与して画像を形成する工程である。
本工程では、非浸透性基材上に選択的にインクを付与でき、これにより、所望とする形状の画像（詳細には、可視画像）を形成できる。
本工程では、凝集液が付与された領域上の全体にインクを付与し、上記全体に画像を形成してもよいし、凝集液が付与された領域上の一部にインクを付与し、上記一部に画像を形成してもよい。上記一部に画像を形成した場合には、凝集液が付与された領域上において、画像と、画像非形成領域（即ち、インクが付与されていない領域）と、が形成される。

画像形成工程では、非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクを１種のみ付与して画像を形成してもよいし、インクを２種以上付与して画像を形成してもよい。画像形成工程において、２色以上のインクを付与した場合には、２色以上の画像を形成することができる。

インクジェット法におけるインクの吐出方式には特に制限はなく、公知の方式、例えば、静電誘引力を利用してインクを吐出させる電荷制御方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）、電気信号を音響ビームに変えインクに照射して放射圧を利用してインクを吐出させる音響インクジェット方式、及びインクを加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット（バブルジェット（登録商標））方式等のいずれであってもよい。
インクジェット法としては、特に、特開昭５４－５９９３６号公報に記載の方法で、熱エネルギーの作用を受けたインクが急激な体積変化を生じ、この状態変化による作用力によって、インクをノズルから吐出させるインクジェット法を有効に利用することができる。
インクジェット法として、特開２００３－３０６６２３号公報の段落番号００９３～０１０５に記載の方法も適用できる。

非浸透性基材の凝集液が付与された領域に対するインクジェット法によるインクの付与は、インクジェットヘッドのノズルからインクを吐出することにより行う。
インクジェットヘッドの方式としては、短尺のシリアルヘッドを、非浸透性基材の幅方向に走査させながら記録を行なうシャトル方式と、非浸透性基材の１辺の全域に対応して記録素子が配列されているラインヘッドを用いたライン方式と、がある。
ライン方式では、記録素子の配列方向と交差する方向に非浸透性基材を走査させることで非浸透性基材の全面に画像形成を行なうことができる。ライン方式では、シャトル方式における、短尺ヘッドを走査するキャリッジ等の搬送系が不要となる。また、ライン方式では、シャトル方式と比較して、キャリッジの移動と非浸透性基材との複雑な走査制御が不要になり、非浸透性基材だけが移動する。このため、ライン方式によれば、シャトル方式と比較して、画像形成の高速化が実現できる。

インクジェットヘッドのノズルから吐出されるインクの液滴量としては、高精細な画像を得る観点で、１ｐＬ（ピコリットル）～１０ｐＬが好ましく、１．５ｐＬ～６ｐＬがより好ましい。
また、画像のムラ、連続階調のつながりを改良する観点で、異なる液適量を組み合わせて吐出することも有効である。

画像形成工程では、非浸透性基材の凝集液が付与された領域へインクを付与し、付与されたインクを加熱乾燥させることにより、画像を形成してもよい。
加熱乾燥を行うための手段としては、ヒータ等の公知の加熱手段、ドライヤ等の公知の送風手段、及び、これらを組み合わせた手段が挙げられる。
インクの加熱乾燥を行うための方法としては、例えば、
非浸透性基材のインクが付与された面とは反対側からヒータ等で熱を与える方法、
非浸透性基材のインクが付与された面に温風又は熱風をあてる方法、
非浸透性基材のインクが付与された面又は凝集液が付与された面とは反対側から、赤外線ヒータで熱を与える方法、
これらの複数を組み合わせた方法、
等が挙げられる。

加熱乾燥時の加熱温度は、５５℃以上が好ましく、６０℃以上がより好ましく、６５℃以上が特に好ましい。
加熱温度の上限には特に制限はないが、上限としては、例えば１００℃が挙げられ、９０℃が好ましい。
インクの加熱乾燥の時間には特に制限はないが、３秒～６０秒が好ましく、５秒～６０秒がより好ましく、１０秒～４５秒が特に好ましい。

また、画像形成工程では、インクの付与前に、非浸透性基材（詳細には、凝集液付与工程において、凝集液が付与された非浸透性基材）を加熱してもよい。
加熱温度としては、非浸透性基材の種類やインクの組成に応じて適宜設定すればよいが、非浸透性基材の温度を２０℃～５０℃とすることが好ましく、２５℃～４０℃とすることがより好ましい。
なお、凝集液付与工程において、凝集液を加熱乾燥させる場合には、凝集液の加熱乾燥のための加熱が、インク付与前の非浸透性基材の加熱を兼ねていてもよい。

＜オーバーコート層を形成する工程＞
オーバーコート層を形成する工程（以下、「オーバーコート層形成工程」ともいう）は、画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上に、オーバーコート液を付与しオーバーコート層を形成する工程である。
ここで、「画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上」とは、前述の画像形成工程において、凝集液が付与された領域上の全体に画像を形成した場合には、上記画像上を意味し、前述の画像形成工程において、凝集液が付与された領域上に画像と画像非形成領域とを形成した場合には、上記画像上及び上記画像非形成領域上を意味する。

オーバーコート層形成工程では、少なくとも画像上を被覆するオーバーコート層が形成される。
詳細には、前述の画像形成工程において、凝集液が付与された領域上の全体に画像を形成した場合には、オーバーコート層形成工程では、画像上を被覆するオーバーコート層が形成される。前述のインク付与工程において、凝集液が付与された領域上に画像と画像非形成領域とを形成した場合には、オーバーコート層形成工程では、画像上及び画像非形成領域上を被覆するオーバーコート層が形成される。

画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上へのオーバーコート液の付与は、塗布法、インクジェット法、浸漬法などの公知の方法を適用して行なうことができる。
塗布法としては、バーコーター（例えばワイヤーバーコーター）、エクストルージョンダイコーター、エアードクターコーター、ブレードコーター、ロッドコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、リバースロールコーター、グラビアコーター、フレキソコーター等を用いた公知の塗布法が挙げられる。
インクジェット法の詳細については、後述する画像形成工程におけるインクジェット法と同様である。

印刷物の生産性の観点から、オーバーコート液の付与は、グラビアコーター又はフレキソコーターによって行うことが好ましい。

オーバーコート液の付与量としては特に制限はない。
単位面積当たりの凝集液の付与質量（ｇ／ｍ^２）に対する単位面積当たりのオーバーコート液の付与質量（ｇ／ｍ^２）の比（以下、「付与質量比〔オーバーコート液／凝集液〕」ともいう）は、好ましくは１．０以上である。
付与質量比〔オーバーコート液／凝集液〕が１．０以上である場合には、オーバーコート層の転写抑制の効果がより効果的に発揮される。オーバーコート層の転写抑制の効果をより効果的に発揮させる観点から、付与質量比〔オーバーコート液／凝集液〕は、より好ましくは１．５以上である。
付与質量比〔オーバーコート液／凝集液〕の上限は、画像の画質をより向上させる観点から、好ましくは２０以下であり、より好ましくは１５以下であり、更に好ましくは１０以下である。

オーバーコート層形成工程では、画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上へのオーバーコート液の付与後、オーバーコート液を加熱乾燥させてもよい。
オーバーコート液の加熱乾燥を行うための手段としては、ヒータ等の公知の加熱手段、ドライヤ等の公知の送風手段、及び、これらを組み合わせた手段が挙げられる。
オーバーコート液の加熱乾燥を行うための方法としては、例えば、
非浸透性基材のオーバーコート液が付与された面とは反対側からヒータ等で熱を与える方法、
非浸透性基材のオーバーコート液が付与された面に温風又は熱風をあてる方法、
非浸透性基材のオーバーコート液が付与された面又はオーバーコート液が付与された面とは反対側から、赤外線ヒータで熱を与える方法、
これらの複数を組み合わせた方法、
等が挙げられる。

オーバーコート液の加熱乾燥時の加熱温度は、５０℃以上が好ましく、６０℃以上がより好ましい。
加熱温度の上限には特に制限はないが、上限としては、例えば１００℃が挙げられ、９０℃が好ましい。
加熱乾燥の時間には特に制限はないが、０．１秒～６０秒が好ましく、０．１秒～３０秒がより好ましく、０．１秒～２０秒が特に好ましい。

＜画像形成装置の一例＞
以下、本実施形態の画像形成方法に好適な画像形成装置の一例について、図１を参照して説明する。
図１は、本実施形態の画像形成方法に好適な画像形成装置の一例を概念的に示す図である。
図１に示されるように、本一例に係る画像形成装置は、ロール状に巻き取られている長尺形状の非浸透性基材Ｓ１を、巻き出し装置Ｗ１によって巻き出し、巻き出された非浸透性基材Ｓ１をブロック矢印の方向に搬送させ、凝集液付与装置Ａ１、凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１、インクジェットインク付与装置ＩＪ１、インク乾燥ゾーンＤｒｙ２、オーバーコート液付与装置ＯＣ１、及びオーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３をこの順に通過させ、最後に巻取り装置Ｗ２にて巻き取る装置である。
なお、図１は、概念図であるため、非浸透性基材Ｓ１の搬送経路を簡略化し、非浸透性基材Ｓ１が一方向に搬送されるかのように図示している。実際には、非浸透性基材Ｓ１の搬送経路は蛇行していてもよいことは言うまでもない。非浸透性基材Ｓ１の搬送方式としては、胴、ローラー等の各種ウェブ搬送方式を適宜選択することができる。

本一例に係る画像形成装置のうち、オーバーコート液付与装置ＯＣ１及びオーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３以外の部分については、特開２０１０－８３０２１号公報、特開２００９－２３４２２１号公報、特開平１０－１７５３１５号公報等に記載の公知の画像形成装置を適宜参照できる。

凝集液付与装置Ａ１及び凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１により、上述した凝集液付与工程が実施される。凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１は省略されていてもよい。
凝集液付与装置Ａ１における凝集液の付与の方法及び条件については、凝集液付与工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。
凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１における乾燥の方法及び条件についても、凝集液付与工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。
また、凝集液付与装置Ａ１に対して非浸透性基材Ｓ１の搬送方向上流側には、非浸透性基材Ｓ１に表面処理（好ましくはコロナ処理）を施すための表面処理部（不図示）が設けられていてもよい。

インク付与装置ＩＪ１及びインク乾燥ゾーンＤｒｙ２により、上述した画像形成工程が実施される。インク乾燥ゾーンＤｒｙ２は省略されていてもよい。
インク付与装置ＩＪ１における凝集液の付与の方法及び条件については、画像形成工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。
インク乾燥ゾーンＤｒｙ２における乾燥の方法及び条件についても、画像形成工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。

図示は省略したが、インク付与装置ＩＪ１の構造は、少なくとも１つのインクジェットヘッドを備える構造とすることができる。
インクジェットヘッドは、シャトルヘッドでも構わないが、画像形成の高速化の観点から、長尺形状の非浸透性基材の幅方向にわたって多数の吐出口（ノズル）が配列されたラインヘッドが好ましい。
画像形成の高速化の観点から、インク付与装置ＩＪ１の構造として、好ましくは、ブラック（Ｋ）インク用のラインヘッド、シアン（Ｃ）インク用のラインヘッド、マゼンダ（Ｍ）インク用のラインヘッド、及びイエロー（Ｙ）インク用のラインヘッドのうちの少なくとも１つを備える構造である。
インク付与装置ＩＪ１の構造として、より好ましくは、上記４つのラインヘッドのうちの少なくとも２つを備え、これら２つ以上のラインヘッドが、非浸透性基材の搬送方向（ブロック矢印の方向）に配列されている構造である。
インク付与装置ＩＪ１は、更に、ホワイトインク用のラインヘッド、オレンジインク用のラインヘッド、グリーンインク用のラインヘッド、パープルインク用のラインヘッド、ライトシアンインク用のラインヘッド、及びライトマゼンタインク用のラインヘッドのうちの少なくとも１つのラインヘッドを備えていてもよい。

インク乾燥ゾーンＤｒｙ２における乾燥の方法及び条件についても、画像形成工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。

オーバーコート液付与装置ＯＣ１及びオーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３により、上述したオーバーコート層形成工程が実施される。オーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３は、省略されていてもよい。
オーバーコート液付与装置ＯＣ１におけるオーバーコート液の付与の方法及び条件については、オーバーコート層形成工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。
オーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３における乾燥の方法及び条件についても、オーバーコート層形成工程の説明で例示した方法及び条件を適用できる。

＜参考形態＞
本開示の参考形態に係る画像形成方法としては、
色材、水、及び有機溶剤を含有するインクを準備する工程と、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液を準備する工程と、
樹脂、無機粒子（好ましくは、モース硬度が４以上である無機粒子）、及び有機溶剤を含有するオーバーコート液を準備する工程と、
非浸透性基材上に、凝集液を付与する工程と、
非浸透性基材の凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によってインクを付与して画像を形成する工程と、
画像が形成された非浸透性基材における凝集液が付与された領域上に、オーバーコート液を付与しオーバーコート層を形成する工程と、
を有する。
参考形態に係る画像形成方法は、必要に応じ、その他の工程を有していてもよい。

参考形態に係る画像形成方法は、インクに含まれる有機溶剤の種類及び含有量、並びに、オーバーコート液に含まれる有機溶剤の種類及び含有量が限定されておらず、かつ、オーバーコート液が無機粒子を含有することに限定されていることを除き、本実施形態に係る画像形成方法と同様であり、好ましい形態も同様である。
参考形態に係る画像形成方法の好ましい形態は、本実施形態に係る画像形成方法の好ましい形態に該当することがあってもよい。

参考形態に係る画像形成方法によれば、オーバーコート液が無機粒子を含有することにより、オーバーコート液が無機粒子を含有しない場合と比較して、オーバーコート層の転写が抑制される。
即ち、参考形態に係る画像形成方法によれば、画質に優れた画像を形成でき、少なくとも画像上を被覆する、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成できる。

〔インクセット〕
＜実施形態＞
本開示の一実施形態に係るインクセットは、
色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクと、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、
樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液と、
を備える。

本実施形態に係るインクセットにおいて、インク、凝集液、及びオーバーコート液は、それぞれ、本実施形態に係る画像形成方法に用いられる、インク、凝集液、及びオーバーコート液と同様である。
従って、本実施形態に係るインクセットを用い、本実施形態に係る画像形成方法を実施することにより、本実施形態に係る画像形成方法による効果と同様の効果が奏される。
即ち、本実施形態に係るインクセットによれば、画質に優れた画像を形成でき、少なくとも画像上を被覆する、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成でき、かつ、画像を形成する際のインクの吐出安定性に優れる。

本実施形態に係るインクセットに備えられる、インク、凝集液、及びオーバーコート液は、それぞれ、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。
例えば、本実施形態に係るインクセットは、２色以上のインクを備えていてもよい。

＜参考形態＞
参考形態に係るインクセットは、
色材、水、及び有機溶剤を含有するインクと、
インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、
樹脂、無機粒子（好ましくは、モース硬度が４以上である無機粒子）、及び有機溶剤を含有するオーバーコート液と、
を備える。

参考形態に係るインクセットは、インクに含まれる有機溶剤の種類及び含有量、並びに、オーバーコート液に含まれる有機溶剤の種類及び含有量が限定されておらず、かつ、オーバーコート液が無機粒子を含有することに限定されていることを除き、本実施形態に係るインクセットと同様であり、好ましい形態も同様である。
参考形態に係るインクセットの好ましい形態は、本実施形態に係るインクセットの好ましい形態に該当することがあってもよい。

参考形態に係るインクセットを用い参考形態に係る画像形成方法を実施した場合には、オーバーコート液が無機粒子を含有することにより、オーバーコート液が無機粒子を含有しない場合と比較して、オーバーコート層の転写が抑制される。
即ち、参考形態に係る画像形成方法によれば、画質に優れた画像を形成でき、少なくとも画像上を被覆する、他の物体への転写が抑制されたオーバーコート層を形成できる。

参考形態に係るインクセットに備えられる、インク、凝集液、及びオーバーコート液は、それぞれ、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。
例えば、参考形態に係るインクセットは、２色以上のインクを備えていてもよい。

以下、本開示の実施例を示すが、本開示は以下の実施例には限定されない。
なお、特に断りのない限り、「部」および「％」は質量基準である。
また、水としては、イオン交換水を用いた。

〔実施例１〕
＜凝集液の調製＞
下記組成の凝集液を調製した。

－凝集液の組成－
・マロン酸（和光純薬工業（株）製；ジカルボン酸）
… ５質量％
・Ｅａｓｔｅｋ^ＴＭ１２００（Eastman Chemical社製、ポリエステル樹脂粒子、体積平均粒径３０ｎｍ；以下、「ＰＥ１」とする）
… 樹脂粒子の量として１０質量％
・１，２－プロパンジオール（和光純薬工業社製、ＳＰ値３５ＭＰａ^１／２）
… １０質量％
・消泡剤（モメンティブ・パフォーマンス・マテリアルズ・ジャパン合同会社製、ＴＳＡ－７３９（１５質量％）、エマルジョン型シリコーン消泡剤）
… 消泡剤の固形分量として０．０１質量％
・水
… 全体で１００質量％となる残量

＜シアンインクの調製＞
下記組成のシアンインクを調製した。

－シアンインクの組成－
・Ｐｒｏｊｅｔ Ｃｙａｎ ＡＰＤ１０００（FUJIFILM Imaging Colorants社製、シアン顔料分散液、顔料濃度：１２質量％）
… 固形分量として２．４質量％
・１，２－ＰＤ（有機溶剤Ａ；１，２－プロパンジオール、２０℃蒸気圧（表１中では「２０℃ＶＰ」）０．０１ｋＰａ、ＳＰ値３５ＭＰａ^１／２、和光純薬工業（株）製）
… ２０質量％
・オルフィンＥ１０１０（界面活性剤、日信化学工業（株）製）
… １質量％
・下記のポリマー粒子Ｂ－０１（樹脂粒子）
… ８質量％
・スノーテックス（登録商標）ＸＳ（日産化学（株）製、コロイダルシリカ）
… シリカの固形分量として０．０６質量％
・水
… 全体で１００質量％となる残量

（ポリマー粒子Ｂ－０１の合成）
ポリマー粒子Ｂ－０１は、以下のようにして作製した。
撹拌機、温度計、還流冷却管、及び窒素ガス導入管を備えた２リットル三口フラスコに、メチルエチルケトン５６０．０ｇを仕込んで８７℃まで昇温した。次いで反応容器内の還流状態を保ちながら（以下、反応終了まで還流状態を保った）、反応容器内のメチルエチルケトンに対し、メチルメタクリレート２２０．４ｇ、イソボルニルメタクリレート３０１．６ｇ、メタクリル酸５８．０ｇ、メチルエチルケトン１０８ｇ、及び「Ｖ－６０１」（和光純薬工業（株）製の重合開始剤；ジメチル２，２’－アゾビス（２－メチルプロピオネート））２．３２ｇからなる混合溶液を、２時間で滴下が完了するように等速で滴下した。滴下完了後、１時間撹拌した後に、この１時間撹拌後の溶液に対し、下記工程（１）の操作を行った。
工程（１） … 「Ｖ－６０１」１．１６ｇ及びメチルエチルケトン６．４ｇからなる溶液を加え、２時間撹拌を行った。

続いて、上記工程（１）の操作を４回繰り返し、次いで、さらに「Ｖ－６０１」１．１６ｇ及びメチルエチルケトン６．４ｇからなる溶液を加えて３時間撹拌を続けた（ここまでの操作を、「反応」とする）。
反応終了後、溶液の温度を６５℃に降温し、イソプロパノール１６３．０ｇを加えて放冷することにより、メチルメタクリレート／イソボルニルメタクリレート／メタクリル酸（＝３８／５２／１０［質量比］）共重合体を含む重合溶液（固形分濃度４１．０％）を得た。
上記共重合体は、重量平均分子量（Ｍｗ）が６３０００であり、酸価が６５．１（ｍｇＫＯＨ／ｇ）であった。

次に、得られた重合溶液３１７．３ｇ（固形分濃度４１．０質量％）を秤量し、ここに、イソプロパノール４６．４ｇ、２０％無水マレイン酸水溶液１．６５ｇ（水溶性酸性化合物、共重合体に対してマレイン酸として０．３質量％相当）、及び２モル／ＬのＮａＯＨ水溶液４０．７７ｇを加え、反応容器内の液体の温度を７０℃に昇温した。
次に、７０℃に昇温された溶液に対し、蒸留水３８０ｇを１０ｍＬ／分の速度で滴下し、水分散化を行った（分散工程）。
その後、減圧下、反応容器内の液体の温度を７０℃で１．５時間保つことにより、イソプロパノール、メチルエチルケトン、及び蒸留水を合計で２８７．０ｇ留去した（溶剤除去工程）。得られた液体に対し、プロキセルＧＸＬ（Ｓ）（アーチ・ケミカルズ・ジャパン（株）製）を０．２７８ｇ（ポリマー固形分に対してベンゾイソチアゾリン－３－オンとして４４０ｐｐｍ）添加した。
得られた液体を、１μｍのフィルターでろ過し、ろ液を回収することにより、固形分濃度２６．５質量％のポリマー粒子Ｂ－０１の水性分散物を得た。

＜オーバーコート液の調製＞
（ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液の調製）
攪拌機、冷却管及び窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、数平均分子量２０００の３－メチル－１，５－ペンチレンアジペートジオール１００質量部、数平均分子量２０００のポリプロピレングリコール１００質量部、及びイソホロンジイソシアネート４４．４質量部を仕込み、窒素ガスを導入しながら１００～１０５℃で６時間反応させた。得られた液体を液温が３０℃となるまで放冷し、次いでこの液体にトルエンを２００質量部加え、次いでモノエタノールアミン０．５質量部を加えて反応停止させた。得られた液体にトルエンを加えることにより、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液を得た。
ポリウレタン樹脂ＰＵ２のＭｗは、５万であった。

（オーバーコート液の調製）
上記ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液、トルエン、酢酸エチル、及び下記ルチル型酸化チタン粒子ＣＲ－５０を用い、下記組成のオーバーコート液を調製した。

－オーバーコート液の組成－
・ＰＵ２（上記ポリウレタン樹脂ＰＵ２）
… １０質量％
・ＴＯＬ（有機溶剤Ｂ；トルエン、２０℃蒸気圧２．９０ｋＰａ、ＳＰ値１８ＭＰａ^１／２）
… ２８質量％
・ＥＡ（有機溶剤Ｂ；酢酸エチル、２０℃蒸気圧８．７０ｋＰａ、ＳＰ値１８ＭＰａ^１／２）
… ２８質量％
・ＴｉＯ２（Ｒ）（ルチル型酸化チタン粒子ＣＲ－５０（石原産業社製）、平均体積粒径０．２５μｍ）
… ３４質量％

＜画像及びオーバーコート層の形成＞
上述した、凝集液、シアンインク、及びオーバーコート液を用い、非浸透性基材としてＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）基材を用い、画像及びオーバーコート層の形成を行った。
画像形成装置としては、前述した一例に係る、図１に示す画像形成装置を用いた。

非浸透性基材Ｓ１としては、フタムラ化学社製のＰＥＴ基材「ＦＥ２００１」（厚さ２５μｍ）を用いた。
非浸透性基材Ｓ１の搬送速度（即ち、非浸透性基材Ｓ１の走行速度）は、６３５ｍｍ／秒とした。
凝集液付与装置Ａ１としては、ワイヤーバーコーターを用いた。
凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１における乾燥方法は、温風乾燥とした。

インク付与装置ＩＪ１におけるインクジェットヘッド及びインク吐出条件は、以下のとおりとした。
・インクジェットヘッド：１２００ｄｐｉ（dot per inch、１inchは２．５４ｃｍ）／２０inch幅ピエゾフルラインヘッド（全ノズル数２０４８）を用いた。
・インク滴量：各２．４ｐＬとした。
・駆動周波数：３０ｋＨｚとした。

インク乾燥ゾーンＤｒｙ２における乾燥方法は、温風乾燥とした。
オーバーコート液付与装置ＯＣ１としては、グラビアコーターを用いた。
オーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３における乾燥方法は、温風乾燥とした。

まず、厚さ２５μｍ、幅５００ｍｍ、長さ２０００ｍの非浸透性基材Ｓ１（上記ＰＥＴ基材「ＦＥ２００１」）がロール状に巻き取られたロール体（以下、「ロール体１」ともいう）を準備した。このロール体１を、巻き出し装置Ｗ１にセットした。
更に、凝集液付与装置Ａ１に上述の凝集液をセットし、インク付与装置ＩＪ１に上述のシアンインクをセットし、オーバーコート液付与装置ＯＣ１に、上述のオーバーコート液をセットした。

（凝集液付与工程）
巻き出し装置Ｗ１により、ロール体１から非浸透性基材Ｓ１を巻き出し、巻き出した非浸透性基材Ｓ１を上記搬送速度にて搬送した。
搬送中の非浸透性基材Ｓ１の片面全体に、上述の凝集液を、凝集液付与装置Ａ１により、単位面積当たりの付与質量が１．７ｇ／ｍ^２となるように塗布した。塗布された凝集液を、凝集液乾燥ゾーンＤｒｙ１にて、８０℃で３秒間乾燥させた。

（画像形成工程）
次に、非浸透性基材Ｓ１の凝集液が塗布された領域（即ち、片面全体）のうちの一部に、インク付与装置ＩＪ１により、上述のシアンインクをインクジェット法によってベタ画像状に付与した。ここで、シアンインクを付与する領域は、非浸透性基材Ｓ１の全幅５００ｍｍのうち、幅方向中央部を中心とする幅２５０ｍｍの帯状の領域とした。この際、シアンインクを付与する領域における、単位面積当たりのシアンインクの付与質量は、３ｇ／ｍ^２とした。
次に、付与されたシアンインクを、インク乾燥ゾーンＤｒｙ２にて８０℃で８秒乾燥させた。
以上により、上述した幅２５０ｍｍの帯状の領域全体に、シアンベタ画像を形成した。非浸透性基材Ｓ１の幅方向両端部の各々における、幅１２５ｍｍの領域は、それぞれ、画像非形成領域とした。

（オーバーコート層形成工程）
次に、非浸透性基材Ｓ１上の、シアンベタ画像及び画像非形成領域からなる片面全体（言い換えれば、凝集液が塗布された領域の全体）に、オーバーコート液付与装置ＯＣ１により、上述のオーバーコート液を付与した。この際、単位面積当たりのオーバーコート液の付与質量は、６ｇ／ｍ^２とした。即ち、付与質量〔オーバーコート液／凝集液〕は、３．５とした。
付与されたオーバーコート液を、オーバーコート液乾燥ゾーンＤｒｙ３にて、８０℃で５秒乾燥させることにより、シアンベタ画像及び画像非形成領域を被覆するオーバーコート層を形成した。

最後に、シアンベタ画像及びオーバーコート層が形成された非浸透性基材Ｓ１を、巻取り装置Ｗ２により、巻き圧（面圧）が５０ｋＰａとなる条件で巻き取った。
巻き取られた非浸透性基材Ｓ１を、以下、「ロール体２」とする。

＜インクの吐出安定性の評価＞
上述したインクジェットヘッド（全ノズル数は２０４８）において、不吐出ノズル数が１０以下となるように調整した後、このインクジェットヘッドからシアンインクを８０分間連続して吐出した。上記調整後の吐出ノズル数を、以下、「初期吐出ノズル数」とする。
次いでシアンインクの吐出を停止し、シアンインクの吐出を停止したまま２４時間静置した。
次に、再度シアンインクを連続的に吐出し、吐出開始から５分の時点において、初期吐出ノズル数に対する不吐出ノズル数の割合（％）を確認した。
確認した結果に基づき、下記評価基準により、インクの吐出安定性を評価した。評価基準において、インクの吐出安定性に最も優れるランクは、５である。
結果を表１に示す。

－評価基準－
５：不吐出ノズル数の割合が０％である。
４：不吐出ノズル数の割合が０％超１％以下である。
３：不吐出ノズル数の割合が１％超２％以下である。
２：不吐出ノズル数の割合が２％超５％以下である。
１：不吐出ノズル数の割合が５％超である。

＜オーバーコート層の転写の評価＞
上記ロール体２（即ち、シアンベタ画像及びオーバーコート層が形成された後に巻き取られた非浸透性基材Ｓ１）から非浸透性基材Ｓ１を巻き出した。
巻き出された非浸透性基材Ｓ１において、長手方向の一端部から長手方向に１０００ｍの位置における、長手方向長さ５００ｍｍ×幅５００ｍｍ（即ち、非浸透性基材Ｓ１の全幅）の領域を、観察領域として選定した。
この観察領域におけるオーバーコート層の転写跡（即ち、非浸透性基材Ｓ１のウラ面に転写した痕跡）の有無を確認し、転写跡がある場合にはその面積を測定した。
以上の結果に基づき、下記評価基準により、オーバーコート層の転写を評価した。
下記評価基準において、オーバーコート層の転写が最も抑制されているランクは、５である。
結果を表１に示す。

－評価基準－
５：オーバーコート層の転写跡が全く見られない（観察領域の全面積に対し、オーバーコート層の転写跡の面積が０％である）。
４：観察領域の全面積に対し、オーバーコート層の転写跡の面積が０％超１％未満である
３：観察領域の全面積に対し、オーバーコート層の転写跡の面積が１％以上３％未満である
２：観察領域の全面積に対し、オーバーコート層の転写跡の面積が３％以上１０％未満である
１：観察領域の全面積に対し、オーバーコート層の転写跡の面積が１０％以上である

＜画質の評価＞
上述のシアンベタ画像及びオーバーコート層の形成と同様にして、オーバーコート層によって被覆された文字画像を形成した。
形成した文字画像は、図２に示す文字画像（unicode：U+9DF9；２ｐｔ、３ｐｔ、４ｐｔ、及び５ｐｔ）の左右を反転させた画像（即ち、図２に示す文字画像に対する鏡像）とした。ここで、ｐｔはフォントサイズを表すＤＴＰポイントを意味し、１ｐｔは１／７２ｉｎｃｈである。
形成された文字画像を、基材側から（即ち、基材の文字画像が形成された面とは反対側の面の側から）観察し、下記評価基準により、画質の評価を行った。
結果を表１に示す。

－評価基準－
５： ２ｐｔ文字が再現可能
４： ３ｐｔ文字が再現可能であったが、２ｐｔの文字は再現できなかった。
３： ４ｐｔ文字が再現可能であったが、３ｐｔ以下の文字は再現できなかった。
２： ５ｐｔ文字が再現可能であったが、４ｐｔ以下の文字は再現できなかった。
１： ５ｐｔ文字が再現できなかった。
なお、上記「再現可能」とは、０．５ｍ離れた場所から確認した場合に、図２に記載の文字画像において、図３に記載の１１で表された横線と、図３に記載の１２で表された横線とが、分離されていることを意味する。

＜密着性の評価＞
上述したオーバーコート層の転写の評価における観察領域に隣接する領域中、シアンベタ画像の形成領域（以下、「密着性評価領域」ともいう）において、画像の密着性の評価を行った。
上記密着性評価領域において、シアンベタ画像を被覆しているオーバーコート層上に、セロテープ（登録商標、Ｎｏ．４０５、ニチバン（株）製、幅１２ｍｍ、以下、単に「テープ」ともいう。）のテープ片を貼り付け、次いでテープ片をオーバーコート層から剥離することにより、画像の密着性を評価した。
テープの貼り付け及び剥離は、具体的には、下記の方法により行った。
一定の速度でテープを取り出し、約７５ｍｍの長さにカットし、テープ片を得た。
得られたテープ片をオーバーコート層に重ね、テープ片の中央部の幅１２ｍｍ、長さ２５ｍｍの領域を指で貼り付け、指先でしっかりこすった。
テープ片を貼り付けてから５分以内に、テープ片の端をつかみ、できるだけ６０°に近い角度で０．５～１．０秒で剥離した。
剥離したテープ片における付着物の有無と、非浸透性基材上における画像（詳細には、オーバーコート層によって被覆されたシアンベタ画像）の剥がれの有無と、を目視で観察し、下記評価基準に従い、画像の密着性を評価した。
結果を表１に示す。

－評価基準－
５： テープ片に付着物が視認されず、非浸透性基材上の画像の剥がれも視認されない。
４： テープ片に若干の色付きの付着物が視認されるが、非浸透性基材上の画像の剥がれは視認されない。
３： テープ片に若干の色付きの付着物が視認され、非浸透性基材上の画像に若干の剥がれが視認されるが、実用上許容できる範囲内である。
２： テープ片に色付きの付着物が視認され、非浸透性基材上の画像に剥がれも視認され、実用上許容できる範囲を超えている。
１： テープ片に色付きの付着物が視認され、非浸透性基材上の画像がほとんど剥がれ、非浸透性基材が視認される。

〔実施例２～４〕
シアンインク中の有機溶剤Ａ（詳細には、２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａ）の種類及び量を、表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。実施例３は、有機溶剤Ａを２種用いた例である。
結果を表１に示す。

〔実施例５〕
オーバーコート液の調製に用いたポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液を、同質量の下記のポリアミド樹脂ＰＡ１の３０質量％トルエン溶液に変更することにより、オーバーコート液中の樹脂の種類を、下記のポリアミド樹脂ＰＡ１に変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

（ポリアミドＰＡ１の３０質量％トルエン溶液の調製）
ポリアミド樹脂ＰＡ１としての「ベジケムグリーン（登録商標）Ｖ９３０」（築野食品工業社製）を、トルエンに溶解させることにより、ポリアミド樹脂ＰＡ１の３０質量％トルエン溶液を調製した。

〔実施例６〕
オーバーコート液の調製において、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液に代えて、下記のポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＩＰＡ溶液を用い、表１に示す組成のオーバーコート液を調製したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。
実施例６において、オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量は１０質量％であり、オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量は３４質量％である。

（ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＩＰＡ溶液の調製）
実施例１における「ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液の調製」において、６時間の反応後の液体に加えるトルエンを、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）に変更したこと以外は同様にして、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＩＰＡ溶液を調製した。

〔実施例７～１０〕
オーバーコート液の調製において、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液に代えて、下記のポリウレタン樹脂ＰＵ３の３０質量％溶液を用い、表１に示す組成のオーバーコート液を調製したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。
実施例７～１０のいずれにおいても、オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量は１０質量％であり、オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量は３４質量％である。

（ポリウレタン樹脂ＰＵ３の３０質量％溶液の調製）
攪拌機、冷却管及び窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、数平均分子量２０００のポリテトラメチレングリコール３０．３部、数平均分子量２０００のポリエチレングリコール２５．０部、シクロヘキサンジメタノール５．８４部、ジメチロールプロピオン酸９．２５部及びイソホロンジイソシアネート２９．６部を仕込み、１４０℃で６時間反応させた。得られた液体を液温が３０℃となるまで放冷し、次いでこの液体に、２８％アンモニア水３．１４部と、水及びイソプロピルアルコールの混合溶液と、を滴下することにより、ポリウレタン樹脂ＰＵ３の３０質量％溶液（溶媒は、水（２部）及びイソプロピルアルコール（１部）の混合溶媒）を得た。
ポリウレタン樹脂ＰＵ３のＭｗは、５万であった。

〔実施例１１及び１２〕
凝集液中の樹脂粒子を、表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１３〕
非浸透性基材を、表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１４〕
オーバーコート液の組成を表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。
実施例１４において、オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量は１０質量％であり、オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量は３４質量％である。

〔実施例１５〕
シアンインク中の有機溶剤Ａの量を１０質量％に変更し、水の量をシアンインク全体で１００質量％となるように調整したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１６〕
凝集液中の樹脂粒子（ＰＥ１）を用いなかった（詳細には、ＰＥ１を同質量の水に変更した）こと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１７及び１８〕
オーバーコート液中の無機粒子を、表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１９〕
オーバーコート液中の無機粒子を用いなかった（詳細には、無機粒子を同質量の樹脂（ＰＵ２）に置き換えた）こと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例２０～２２〕
凝集液中の凝集剤を、同質量の表２に示す凝集剤に変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔実施例２３～２６〕
シアンインク中の有機溶剤Ａの種類を、表２に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔比較例１〕
シアンインク中の有機溶剤Ａの種類を、表２に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔比較例２〕
シアンインク中の有機溶剤Ａの量を７質量％に変更し、水の量をシアンインク全体で１００質量％となるように調整したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔比較例３～５〕
オーバーコート液の調製において、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液に代えて、下記のポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％１，２－ＰＤ溶液（比較例３及び４）、又は、下記のポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＢＡ溶液（比較例５）を用い、表２に示す組成のオーバーコート液を調製したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。
比較例３～５の各々において、オーバーコート液の全量に対する樹脂の含有量は１０質量％であり、オーバーコート液の全量に対する無機粒子の含有量は３４質量％である。

（ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％１，２－ＰＤ溶液の調製；比較例３及び４）
実施例１における「ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液の調製」において、６時間の反応後に加えるトルエンを、１，２－プロパンジオール（１，２－ＰＤ）に変更したこと以外は同様にして、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％１，２－ＰＤ溶液の調製を行った。

（ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＢＡ溶液の調製；比較例５）
実施例１における「ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％トルエン溶液の調製」において、６時間の反応後に加えるトルエンを、酢酸ブチル（ＢＡ）に変更したこと以外は同様にして、ポリウレタン樹脂ＰＵ２の３０質量％ＢＡ溶液の調製を行った。

〔比較例６〕
凝集液を用いなかったこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔比較例７〕
凝集液を用いなかったこと以外は比較例４と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

〔比較例８〕
オーバーコート液を用いなかったこと以外は比較例６と同様の操作を行った。
結果を表２に示す。

凝集液及びオーバーコート液を用いなかったこの比較例８では、オーバーコート層の転写の評価ではなく、シアンベタ画像の転写の評価を行った。
シアンベタ画像の転写の評価は、以下の点を変更したこと以外は、実施例１におけるオーバーコート層の転写の評価と同様にして実施した。
シアンベタ画像の転写の評価における観察領域は、実施例１におけるオーバーコート層の転写の評価における観察領域（長手方向長さ５００ｍｍ×幅５００ｍｍ）中、シアンベタ画像が形成されている領域（即ち、非浸透性基材Ｓ１の全幅５００ｍｍのうち、幅方向中央部を中心とする幅２５０ｍｍの帯状の領域）のみとした。
シアンベタ画像の転写の評価における評価基準は、実施例１におけるオーバーコート層の転写の評価における評価基準において、「オーバーコート層の転写跡の面積」を、「シアンベタ画像の転写跡の面積」に変更した評価基準とした。

表１及び表２中、インク中の水の量（質量％）については、小数点以下の数字を四捨五入して表記した。
表１及び表２中、空欄は、該当する成分が無いことを意味する。
表１及び表２中、「評価結果」欄における「転写」欄は、実施例１～２６及び比較例１～７については、オーバーコート層の転写を意味し、比較例８については、シアンベタ画像の転写を意味する。

表１及び表２中、非浸透性基材は以下のとおりである。
・ＰＥＴ：フタムラ化学社製のポリエチレンテレフタレートフィルム「ＦＥ２００１」（厚さ２５μｍ）
・ＯＰＰ：東洋紡社製の二軸延伸ポリプロピレンフィルム「Ｐ６１８１」（厚さ２５μｍ）

表１及び表２中、凝集液における凝集剤は以下のとおりである。
・ＭＡ：マロン酸（和光純薬工業（株）製；ジカルボン酸）
・ＡＡ：酢酸（和光純薬工業（株）製；モノカルボン酸）
・ＭｇＳＯ４：硫酸マグネシウム（和光純薬工業（株）製；多価金属塩）
・ＣＡ：酢酸カルシウム（和光純薬工業（株）製；多価金属塩）

表１及び表２中、凝集液における樹脂粒子は以下のとおりである。
・ＰＥ１：Ｅａｓｔｅｋ１２００（Eastman Chemical社製、ポリエステル樹脂粒子、体積平均粒径３０ｎｍ）
・ＰＵ１：スーパーフレックスＥ－４８００（第一工業製薬（株）製、ポリウレタン樹脂粒子、体積平均粒径３００ｎｍ）
・ＰＥ２：プラスコートＲＺ５７０（互応化学工業（株）製、ポリエステル樹脂粒子、体積平均粒径２５ｎｍ）

表１及び表２中、「有機溶剤Ａ ｏｒ 他溶剤」欄、「有機溶剤Ａ」欄、２つの「有機溶剤Ｂ ｏｒ 他溶剤」欄、及び「水」欄が空欄である場合は、該当する成分を含有しないことを意味する。

表１及び表２中の有機溶剤（有機溶剤Ａ、有機溶剤Ｂ他）は、以下のとおりである。
各溶剤種についての、２０％蒸気圧（単位はｋＰａ；表１中では「２０℃ ＶＰ」と表記した）及びＳＰ値（単位はＭＰａ^１／２；表１中では「ＳＰ」と表記した）は、それぞれ表１に示すとおりである。
・１，２－ＰＤ：１，２－プロパンジオール（和光純薬工業（株）製）
・１，３－ＰＤ：１，３－プロパンジオール（和光純薬工業（株）製）
・１，２－ＢＤ：１，２－ブタンジオール（和光純薬工業（株）製）
・ＧＬ：グリセリン（和光純薬工業（株）製）
・ＰＧｍＢＥ：プロピレングリコールモノブチルエーテル（和光純薬工業（株）製）
・ＰＧｍＭＥ：プロピレングリコールモノメチルエーテル（和光純薬工業（株）製）
・ＰＧｍＰＥ：プロピレングリコールモノプロピルエーテル（和光純薬工業（株）製）
・ＥＧｍＰＥ：エチレングリコールモノプロピルエーテル（和光純薬工業（株）製）
・２－ＭＥ：２－メトキシエタノール（和光純薬工業（株）製）
・ＴＯＬ：トルエン（和光純薬工業（株）製）
・ＩＰＡ：イソプロピルアルコール（和光純薬工業（株）製）
・ＢＡ：酢酸ブチル（和光純薬工業（株）製）
・ＥＡ：酢酸エチル（和光純薬工業（株）製）

表１及び表２中、Ｉ_ＳＰ、Ｏ_ＳＰ、及びＩ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐは、それぞれ、インクに含有される有機溶剤Ａの平均ＳＰ値（単位はＭＰａ^１／２）、オーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値Ｏ_ＳＰ（単位はＭＰａ^１／２）、及び、Ｉ_ｓｐからＯ_ｓｐを差し引いた差を表す。

表１及び表２中、オーバーコート液における樹脂は以下のとおりである。
・ＰＵ２：上述したポリウレタン樹脂ＰＵ２
・ＰＵ３：上述したポリウレタン樹脂ＰＵ３
・ＰＡ１：上述したポリアミド樹脂ＰＡ１

表１及び表２中、オーバーコート液における無機粒子は以下のとおりである。各無機粒子種のモース硬度は表１及び表２に示したとおりである。
・ＴｉＯ２（Ｒ）：ルチル型酸化チタン粒子ＣＲ－５０（石原産業社製、平均体積粒径：０．２５μｍ）
・ＴｉＯ２（Ａ）：アナターゼ型酸化チタン粒子Ａ－２２０（石原産業社製、平均体積粒径０．１６μｍ）
・ＢａＳＯ４：硫酸バリウム粒子ＢＡＲＩＡＣＥ ３４（堺化学工業社製、体積平均粒径０．３０μｍ）

表１及び表２に示すように、色材、水、及び２０℃蒸気圧（表１及び表２中の２０℃ＶＰ）が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクと、インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液と、を用いた実施例１～２６では、画質に優れた画像及び転写が抑制されたオーバーコート層が形成され、かつ、インクの吐出安定性に優れていた。実施例１～２６で形成された、オーバーコート層で被覆された画像は、非浸透性基材との密着性にも優れていた。

これらの実施例に対し、インクが有機溶剤Ａを含有せず、２０℃蒸気圧が０．２０ｋＰａ超である他溶剤（２－ＭＥ；２－メトキシエタノール）を含有する比較例１では、インクの吐出安定性が低下した。
インクが有機溶剤Ａを含有するが、インクの全量に対する有機溶剤Ａの含有量が１０質量％未満である比較例２では、インクの吐出安定性が低下した。
オーバーコート液が有機溶剤Ｂ（ＥＡ；酢酸エチル）を含有するが、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以下である比較例３では、オーバーコート層の転写を抑制できなかった。
オーバーコート液が有機溶剤Ｂ（ＥＡ；酢酸エチル）を含有せず、２０℃蒸気圧が２．５０ｋＰａ未満である他溶剤（１，２－ＰＤ；１，２－プロパンジオール、ＢＡ；酢酸ブチル）を含有する比較例４及び５では、オーバーコート層の転写を抑制できなかった。
凝集液を用いなかった比較例６～８では、画質及び非浸透性基材との密着性に顕著な劣化が見られた。

比較例４と比較例７との対比から明らかなように、凝集剤を用いた比較例４では、オーバーコート層の転写が見られたのに対し、凝集液を用いない比較例７では、オーバーコート層の転写が見られなかった。この結果から、オーバーコート層の転写の問題は、凝集液及びオーバーコート液を用いた画像形成方法に特有の問題であることがわかる。
また、凝集液及びオーバーコート液を用いなかった比較例８では、シアンベタ画像の転写は、例えば比較例４におけるオーバーコート層の転写と比較して、問題が無いレベル（評価基準における「３」）であることがわかる。この結果からも、オーバーコート層の転写の問題が、凝集液及びオーバーコート液を用いた画像形成方法に特有の問題であることがわかる。

実施例１～４及び２３～２６の結果から、有機溶剤Ａの少なくとも１種が、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である場合（実施例１～３及び２３～２６）、インクの吐出安定性がより向上することがわかる。

実施例１１～１４の結果から、オーバーコート液の全量に対する有機溶剤Ｂの含有量が２５質量％以上である場合（実施例１１～１３）、オーバーコート層の転写がより抑制されることがわかる。

実施例１～１０の結果から、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧３を満足する場合（実施例１～７）、オーバーコート層の転写がより抑制されることがわかる。この理由は、画像からその上のオーバーコート層への有機溶剤の移行に起因する、オーバーコート層のべたつきがより抑制されるためと考えられる。

実施例１及び１６の結果から、凝集液が、樹脂粒子を含有する場合（実施例１）には、オーバーコート層付き画像と非浸透性基材との密着性がより向上することがわかる。

実施例１及び１７～１９の結果から、オーバーコート液が無機粒子を含有する場合（実施例１、１７及び１８）には、オーバーコート層の転写がより抑制されることがわかる。
実施例１、１７及び１８の結果から、無機粒子のモース硬度が４以上である場合（実施例１及び１７）には、オーバーコート層の転写が更に抑制されることがわかる。

〔実施例１０１～１０３〕
凝集液の付与質量及び／又はオーバーコート液の付与質量を、表３に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表３に示す。

表３に示すように、付与質量比〔オーバーコート液／凝集液〕が１．０以上であると、オーバーコートの転写がより抑制されることがわかる。

以上、インクとして、シアンインクを用いた実施例群について説明したが、これらの実施例群において、シアンインクをシアンインク以外のインク（例えば、マゼンタインク、イエローインク、ブラックインク等）に変更した場合、又は、シアンインクに加えてシアンインク以外のインクの少なくとも１つを用いて多色の画像を形成した場合にも、上述した実施例群と同様の効果が得られることはいうまでもない。

２０１７年９月２９日に出願された日本国特許出願２０１７－１９０３２９号の開示は、その全体が参照により本明細書に取り込まれる。
本明細書に記載された全ての文献、特許出願、及び技術規格は、個々の文献、特許出願、及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書に参照により取り込まれる。

Claims (15)

1. 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する前記有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクを準備する工程と、
   前記インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液を準備する工程と、
   樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する前記有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であり、かつ、オーバーコート液の全量に対する水の含有量が２０質量％以下であるオーバーコート液を準備する工程と、
   非浸透性基材上に、前記凝集液を付与する工程と、
   前記非浸透性基材の前記凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によって前記インクを付与して画像を形成する工程と、
   前記画像が形成された前記非浸透性基材における前記凝集液が付与された領域上に、前記オーバーコート液を付与してオーバーコート層を形成する工程と、
   を有する画像形成方法。
2. 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する前記有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクを準備する工程と、
   前記インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液を準備する工程と、
   樹脂、無機粒子、及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する前記有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液を準備する工程と、
   非浸透性基材上に、前記凝集液を付与する工程と、
   前記非浸透性基材の前記凝集液が付与された領域上の少なくとも一部に、インクジェット法によって前記インクを付与して画像を形成する工程と、
   前記画像が形成された前記非浸透性基材における前記凝集液が付与された領域上に、前記オーバーコート液を付与してオーバーコート層を形成する工程と、
   を有する画像形成方法。
3. 前記オーバーコート液が、無機粒子を含有する請求項１のいずれか１項に記載の画像形成方法。
4. 前記オーバーコート液に含有される前記無機粒子の少なくとも１種は、モース硬度が４以上である請求項２又は請求項３に記載の画像形成方法。
5. 前記インクに含有される前記有機溶剤Ａの少なくとも１種は、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である請求項１～請求項４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
6. 前記オーバーコート液の全量に対する前記有機溶剤Ｂの含有量が、２５質量％以上である請求項１～請求項５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
7. 前記オーバーコート液において、２０℃における蒸気圧が０．１０ｋＰａ以下である有機溶剤の含有量が、前記オーバーコート液の全量に対して１０質量％以下である請求項１～請求項６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
8. ＳＰ値の単位をＭＰａ^１／２とし、前記インクに含有される前記有機溶剤Ａの平均ＳＰ値をＩ_ＳＰとし、前記オーバーコート液に含有される液体成分全体の平均ＳＰ値をＯ_ＳＰとした場合に、Ｉ_ｓｐ－Ｏ_ｓｐ≧３を満足する請求項１～請求項７のいずれか１項に記載の画像形成方法。
9. 前記凝集液が、樹脂粒子を含有する請求項１～請求項８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
10. 前記非浸透性基材が、樹脂基材である請求項１～請求項９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
11. 前記凝集剤が、多価金属化合物、有機酸又はその塩、及び、金属錯体よりなる群から選ばれる少なくとも１種である請求項１～請求項１０のいずれか１項に記載の画像形成方法。
12. 単位面積当たりの前記凝集液の付与質量に対する単位面積当たりの前記オーバーコート液の付与質量の比が１．０以上である請求項１～請求項１１のいずれか１項に記載の画像形成方法。
13. 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する前記有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクと、
    前記インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、
    樹脂及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する前記有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であり、かつ、オーバーコート液の全量に対する水の含有量が２０質量％以下であるオーバーコート液と、
    を備えるインクセット。
14. 色材、水、及び２０℃における蒸気圧が０．２０ｋＰａ以下である有機溶剤Ａを含有し、インクの全量に対する前記有機溶剤Ａの含有量が１０質量％以上であるインクと、
    前記インク中の成分を凝集させる凝集剤及び水を含有する凝集液と、
    樹脂、無機粒子、及び２０℃における蒸気圧が２．５０ｋＰａ以上である有機溶剤Ｂを含有し、オーバーコート液の全量に対する前記有機溶剤Ｂの含有量が１０質量％以上であるオーバーコート液と、
    を備えるインクセット。
15. 前記オーバーコート液が、無機粒子を含有する請求項１３に記載のインクセット。

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