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JP5918021B2 - 交流パルスアーク溶接制御方法 - Google Patents

交流パルスアーク溶接制御方法 Download PDF

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Description

本発明は、電極マイナス極性電流比率が大きな値に設定されても、安定した溶接状態を得ることができる交流パルスアーク溶接制御方法に関するものである。
交流パルスアーク溶接では、電極プラス極性期間中のピーク電流及びベース電流の通電と、電極マイナス極性期間中のベース電流の通電とを1周期として繰り返すことによって溶接が行われる。この交流パルスアーク溶接では、電極マイナス極性期間を調整することによって、溶接電流の平均値に占める電極マイナス極性期間の電流の比率である電極マイナス極性電流比率を変化させて、母材への入熱を制御することができる。このために、低入熱溶接が可能となり、高品質な薄板溶接を行うことができる。また、電極マイナス極性電流比率を変化させることによって、溶け込み深さ、余盛り高さ等のビード形状をワークに合わせて適正化することができる。通常、電極マイナス極性電流比率は0〜30%程度の範囲で使用される。ここで、電極マイナス極性電流比率が0%とは、直流パルスアーク溶接のことである。
ワークによっては、溶け込み部を小さくし、余盛り部を大きくした希釈率の小さなビード形状を形成する必要がある場合がある。例えば、鉄鋼材の薄板溶接において、溶接継手部に大きなギャップがあるワークを高速溶接するような場合である。このような場合には、ギャップを溶融金属で埋め、かつ溶け込みを小さくするために、希釈率の小さなビード形状が必要になる。このようなビード形状を形成するためには、電極マイナス極性電流比率を上記の通常範囲よりも大きな値である30%以上に設定する必要がある。ときには50%を超える値に設定する必要がある場合も生じる。このような場合には、電極プラス極性期間中のピーク電流及びベース電流の通電と、電極マイナス極性期間中のピーク電流及びベース電流の通電とを1周期として溶接を行う交流パルスアーク溶接方法が使用されている。以下、この従来技術(特許文献1参照)について説明する。以下の説明において、電極マイナス極性期間の溶接電流及び溶接電圧は負の値となるが、値の大小を記載したときはその絶対値の大小のことを意味している。
図4は、従来技術における交流パルスアーク溶接制御方法を示す溶接電流Iwの波形図である。同図において、0Aから上側が電極プラス極性EPを示し、下側が電極マイナス極性ENを示す。同図は、電極マイナス極性電流比率が通常範囲(0〜30%程度)よりも大きく設定された場合である。極性切換時のアーク切れを防止するために、極性切換時に短時間の間高電圧を溶接ワイヤと母材との間に印加している。以下、同図を参照して説明する。
時刻t1〜t2の電極マイナス極性ベース期間Tbn中は、臨界値未満の電極マイナス極性ベース電流Ibnを通電する。時刻t2〜t3の電極マイナス極性ピーク期間Tpn中は、電極マイナス極性ベース電流Ibnよりも大きな値の電極マイナス極性ピーク電流Ipnを通電する。時刻t3において極性を反転する。時刻t3〜t4の電極プラス極性ピーク期間Tp中は、臨界値以上の電極プラス極性ピーク電流Ipを通電する。時刻t4〜t5の電極プラス極性ベース期間Tb中は、臨界値未満の電極プラス極性ベース電流Ibを通電する。時刻t5〜t6は再び上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnとなり、時刻t6〜t7は再び上記の電極マイナス極性ピーク期間Tpnとなり、時刻t7〜t8は再び上記の電極プラス極性ピーク期間Tpとなる。時刻t1〜t5の期間が1パルス周期Tfとなる。また、時刻t1〜t3の期間が、電極マイナス極性期間Tenとなる。上記の電極プラス極性ベース期間Tbを削除する場合もある。この場合には、電極マイナス極性ベース期間Tbn→電極マイナス極性ピーク期間Tpn→電極プラス極性ピーク期間Tp→電極マイナス極性ベース期間Tbnと繰り返される。
上記の電極プラス極性ピーク期間Tp、上記の電極プラス極性ピーク電流Ip、上記の電極マイナス極性ピーク期間Tpn、上記の電極マイナス極性ピーク電流Ipn、上記の電極マイナス極性ベース電流Ibn及び上記の電極プラス極性ベース電流Ibは、予め適正値に設定されている。また、溶接電圧の絶対値の平均値が予め定めた電圧設定値に等しくなるように上記のパルス周期Tfの長さがフィードバック制御(アーク長制御)される。このパルス周期Tfを変化させるために上記の電極プラス極性ベース期間Tb又は上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnが上記のフィードバック制御によって変化する。上記の電極プラス極性ベース期間Tbがフィードバック制御によって変化するときは、上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnは予め適正値に設定される。逆に、上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnがフィードバック制御によって変化するときは、上記の電極プラス極性ベース期間Tbは予め適正値に設定される。同図においては、電極マイナス極性電流比率Renは以下のようになる。
Ren=((Tpn・|Ipn|+Tbn・|Ibn|)/(Tp・Ip+Tpn・|Ipn|+Tbn・|Ibn|+Tb・Ib))×100
溶接ワイヤの材質が鉄であり、シールドガスの種類が80%Ar+20%CO2の混合ガスである場合の各パラメータの設定値は、例えば以下のようになる。Tp=1.7ms、Ip=450A、Tpn=2.0〜10.0ms、Ipn=200〜500A、Ib=60A、Ibn=60Aとなる。そして、Tbnをフィードバック制御している場合には、Tb=0〜4.0msとなる。Tb=0のときは、電極プラス極性ベース期間がない場合である。フィードバック制御されるTbnの範囲は、10〜1ms程度である。
同図においては、上記の電極プラス極性ピーク電流Ip及び上記の電極マイナス極性ピーク電流Ipnの立上り及び立下りが急峻であり矩形波となる場合を示している。しかし、これらピーク電流の立上り及び又は立下りに所定の傾斜を持たせるようにして、台形波となるようにしても良い。アルミニウム材に対する交流パルスアーク溶接では、これらピーク電流を台形波にすることで、アーク力を弱くしてスパッタの発生を削減することができる。また、電極マイナス極性ピーク電流Ipnを、矩形波、正弦波、三角波状に振動させても良い。このようにすることで、溶滴の形成状態を安定化することができる。
次に、同図において、溶滴の形成及び移行について説明する。時刻t4の電極プラス極性ピーク期間Tpの終了近傍において、溶滴が移行する。時刻t4〜t5の電極プラス極性ベース期間Tb中は、臨界値未満の小電流が通電し、かつ、電極プラス極性EPであるので、溶接ワイヤ先端の溶融は少ししか生じず、溶滴はほとんど形成されない。時刻t5〜t6の電極マイナス極性ベース期間Tbnにおいて、溶接ワイヤ先端の溶融が促進されて小さな溶滴が形成される。これは、電極マイナス極性電流比率が大きくなるように設定されているために、電極マイナス極性ベース期間Tbnが長くなる。このために、電極マイナス極性ベース電流Ibnが臨界値未満の小電流値であっても、電極マイナス極性ENでは溶接ワイヤ先端の溶融が促進されるので小さな溶滴が形成されることになる。時刻t6〜t7の電極マイナス極性ピーク期間Tpn中は、大電流値の電極マイナス極性ピーク電流Ipnが通電するために、溶滴は次第に成長して大きくなる。この期間の終了近傍において溶滴にくびれが発生するが、溶滴のサイズが大きいために移行させるまでには至らない。時刻t7〜t8の電極プラス極性ピーク期間Tp中は、臨界値以上の第電流が通電するために、溶滴のくびれ部に強い電磁的ピンチ力が作用し、くびれが急速に進行して溶滴が移行する。この移行する溶滴サイズは直流パルスアーク溶接及び通常の電極マイナス極性電流比率での交流パルスアーク溶接の場合に比べて大きくなる。しかし、この大きなサイズの溶滴は、大電流値の電極プラス極性ピーク電流Ipによる強いアーク力によって溶融池に向けて押されるために、あまりスパッタを発生させずに移行することになる。上述したように、電極マイナス極性電流比率が大きな値に設定されているときは、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に溶滴が急速に成長することになり、ピーク期間中に移行させるべき溶滴のサイズが大きくなる。このために、ピーク期間を2つ設け、かつ、一方を電極マイナス極性ピーク期間Tpnとし、他方を電極プラス極性ピーク期間Tpとすることによって、大きなサイズの溶滴を確実に移行させるようにしている。さらに、この2つのピーク期間の極性を変えることによって、電極マイナス極性電流比率を大きな値に設定しやすくしている。同図において、上記の電極プラス極性ベース期間Tbがフィードバック制御によって変化する場合に電極マイナス極性電流比率を変化させるときは、上記の電極マイナス極性ピーク期間Tpn、電極マイナス極性ピーク電流Ipn、電極マイナス極性ベース期間Tbn又は電極マイナス極性ベース電流Ibnの少なくとも1つ以上を変化させることによって行う。上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnがフィードバック制御によって変化する場合に電極マイナス極性電流比率を変化させるときは、上記の電極マイナス極性ピーク期間Tpn、電極マイナス極性ピーク電流Ipn又は電極マイナス極性ベース電流Ibnの少なくとも1つ以上を変化させることによって行う。ここで、電極マイナス極性電流比率を通常範囲よりも大きく設定するためには、上記の電極マイナス極性ピーク期間Tpn又は上記の電極マイナス極性ピーク電流Ipnの少なくとも1つ以上を調整することによって行うことが望ましい。
特開2010−234441号公報
上述したように、従来技術の交流パルスアーク溶接では、溶接ワイヤ先端の溶滴は、電極マイナス極性ベース期間Tbn中に少しづつ大きくなり、電極マイナス極性ピーク期間Tpnに入ると急速に成長して大きくなる。そして、電極プラス極性ピーク期間Tpに入ると、溶滴は成長を続けると共に、溶滴上部にくびれが急速に形成されて、期間終了近傍において溶滴は溶融池へと円滑に移行する。溶滴の成長及び移行がこのサイクルで行われているときには、1パルス周期1溶滴移行状態となるので、スパッタ発生の少ない安定した溶接状態となる。
しかし、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に、溶接ワイヤ先端の溶滴と母材とが時々短絡状態になる場合が生じる。これは、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中は溶滴が急速に大きくなっており、溶融池との距離が短くなっているためである。電極プラス極性ピーク期間Tpになると、溶融池は強いアーク力によって窪んだ状態になり、溶滴と溶融池との距離は長くなるので、短絡はほとんど発生しなくなる。電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生すると、短絡状態にある大きなサイズの溶滴に大電流が通電するので、溶滴は溶融池へと短絡移行するが、そのときに多くのスパッタを飛散させることになる。この結果、溶滴移行状態も不安定になり、1パルス周期1溶滴移行の状態も崩れることになる。したがって、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生したときは、スパッタの発生を抑制するように円滑に短絡移行させて早期にアーク状態へと復帰させ、溶滴移行状態が不安定になるのを抑制する必要がある。
そこで、本発明では、電極マイナス極性電流比率を通常範囲(0〜30%)よりも大きな値に設定して溶接したときに、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生しても安定した溶接状態を維持することができる交流パルスアーク溶接制御方法を提供することを目的とする。
上述した課題を解決するために、請求項1の発明は、溶接ワイヤを予め定めた送給速度で送給すると共に、電極マイナス極性ベース期間中は臨界値未満の電極マイナス極性ベース電流を通電し、続けて電極マイナス極性ピーク期間中は前記電極マイナス極性ベース電流よりも大きな値の電極マイナス極性ピーク電流を通電し、続けて電極プラス極性ピーク期間中は臨界値以上の電極プラス極性ピーク電流を通電し、これらの溶接電流の通電を1周期として繰り返して溶接を行う交流パルスアーク溶接制御方法において、
前記電極マイナス極性ピーク期間中に前記溶接ワイヤと母材との間に短絡が発生し、この短絡の発生時点での溶滴サイズに相関する値が基準値未満であるときはこの短絡期間中に電極マイナス極性ピーク電流よりも大きな値の溶接電流を通電し、前記溶滴サイズに相関する値が前記基準値以上であるときは前記短絡発生時点で前記電極プラス極性ピーク期間に切り換える、
ことを特徴とする交流パルスアーク溶接制御方法である。
請求項2の発明は、前記溶滴サイズに相関する値が、前記電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの経過時間である、
ことを特徴とする請求項1記載の交流パルスアーク溶接制御方法である。
請求項3の発明は、前記溶滴サイズに相関する値が、前記電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの前記溶接電流の積分値である、
ことを特徴とする請求項1記載の交流パルスアーク溶接制御方法である。
請求項4の発明は、前記電極プラス極性ピーク期間に続けて、臨界値未満の電極プラス極性ベース電流を通電する電極プラス極性ベース期間を設けて1周期としたことを特徴とする請求項1〜3のいずれか1項に記載の交流パルスアーク溶接制御方法である。
本発明によれば、溶滴サイズに相関する値が基準値未満のときは、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの早期に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長の早期であるのであまり大きくない。したがって、溶接電流を増加させることで、溶滴移行を促すことができ、速やかにアークを再発生させることができる。このために、短絡に伴うスパッタの発生は少なく、安定した溶接状態を維持することができる。他方、溶滴サイズに相関する値が基準値以上のときは、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの中期以後に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長が急速に進行した後であるので大きくなる。したがって、溶接電流を増加させるだけでは円滑な溶滴移行を行うことはできない。そこで、極性を電極プラス極性に切り換えると共に、大電流値の電極プラス極性ピーク電流を通電することで、円滑な溶滴移行を促し、速やかにアークを再発生させている。このために、短絡に伴うスパッタの発生を抑制することができ、安定した溶接状態を維持することができる。
電極マイナス極性ピーク期間Tpnの早期に短絡が発生したときの電極マイナス極性ピーク期間Tpnのみを取り出して表示した溶接電流及び溶接電圧波形図である。 電極マイナス極性ピーク期間Tpnの中期以後に短絡が発生したときの電極マイナス極性ピーク期間Tpnのみを取り出して表示した溶接電流及び溶接電圧波形図である。 本発明の実施の形態に係る交流パルスアーク溶接制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。 従来技術の交流パルスアーク溶接における電流波形図である。
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について説明する。
本発明の実施の形態に係る交流パルスアーク溶接制御方法の溶接電流波形は、上述した図4と同一である。すなわち、電極マイナス極性ベース期間Tbn→電極マイナス極性ピーク期間Tpn→電極プラス極性ピーク期間Tp→電極プラス極性ベース期間Tbを1パルス周期Tfとする場合と、電極マイナス極性ベース期間Tbn→電極マイナス極性ピーク期間Tpn→電極プラス極性ピーク期間Tpを1パルス周期Tfとする場合とがある。但し、本実施の形態では、電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生したときの溶接電流波形が従来技術とは異なるので、以下に説明する。
図1は、上述した図4において、時刻t2〜t3の電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生したときの電極マイナス極性ピーク期間Tpnのみを取り出して表示した溶接電流及び溶接電圧波形図である。同図(A)は溶接電流Iwの波形を示し、同図(B)は溶接電圧Vwの波形を示す。同図は、短絡が、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが解しする時刻t2から予め定めた基準値が経過するよりも以前の時刻t21に発生した場合である。これ以外の期間の溶接電流波形は、上述した図4と同一である。同図において、時刻t2以前の期間は電極マイナス極性ベース期間Tbnとなり、時刻t3以降の期間は極性が反転して電極プラス極性ピーク期間Tpとなる。以下、同図を参照して説明する。
時刻t2において、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始すると、同図(A)に示すように、予め定めた電極マイナス極性ピーク電流Ipnが通電し、同図(B)に示すように、アーク長に比例した電極マイナス極性ピーク電圧値が印加する。時刻t21において、溶接ワイヤ先端の溶滴と溶融池とが接触して短絡が発生すると、同図(B)に示すように、溶接電圧Vwは数Vの短絡電圧値に急減する。このときに、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始してからの経過時間(t2〜t21の時間)が上記の基準値よりも短いために、同図(A)に示すように、溶接電流Iwは電極マイナス極性ピーク電流値Ipnから次第に大きくなる。溶接電流Iwが大きくなると、溶滴に作用するピンチ力が強くなりくびれが形成されるので、溶滴は溶融池へと移行し、時刻t22においてアークが再発生する。時刻t22においてアークが再発生すると、同図(B)に示すように、溶接電圧Vwは元のアーク電圧値に急増する。同時に、同図(A)に示すように、溶接電流Iwは、電極マイナス極性ピーク電流値Ipnに戻る。そして、時刻t2から所定時間後の時刻t3において、極性が反転して、電極プラス極性ピーク期間Tpに切り換えられる。
同図は、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの早期に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長の早期であるのであまり大きくない。したがって、溶接電流を増加させることで、溶滴移行を促すことができ、速やかにアークを再発生させることができる。このために、短絡に伴うスパッタの発生は少なく、安定した溶接状態を維持することができる。
図2は、上述した図4において、時刻t2からの電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生したときの電極マイナス極性ピーク期間Tpnのみを取り出して表示した溶接電流及び溶接電圧波形図である。同図(A)は溶接電流Iwの波形を示し、同図(B)は溶接電圧Vwの波形を示す。同図は、短絡が、電極マイナス極性ピーク期間Tpnの解し時点(時刻t2)から上記の基準値が経過した以後の時刻t23に発生した場合である。同図は、図1と対応している。以下、同図を参照して説明する。
時刻t2において、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始すると、同図(A)に示すように、上記の電極マイナス極性ピーク電流Ipnが通電し、同図(B)に示すように、アーク長に比例した電極マイナス極性ピーク電圧値が印加する。時刻t23において、溶接ワイヤ先端の溶滴と溶融池とが接触して短絡が発生すると、同図(B)に示すように、溶接電圧Vwは数Vの短絡電圧値に急減する。このときに、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始してからの経過時間(t2〜t23の時間)が上記の基準値よりも長いために、この時刻t23から所定時間後の時刻t3において極性を反転させて、電極プラス極性ピーク期間Tpに切り換える。この所定時間は、0〜0.2ms程度に設定される。この所定時間は、短絡状態がより確実になるまで処理を待機させる時間である。このタイミングで極性が切り換えられるために、時刻t2からの電極マイナス極性ピーク期間Tpnの時間長さは本来の設定値よりも短くなる。時刻t3において、電極プラス極性ピーク期間Tpに入ると、同図(B)に示すように、溶接電圧Vwの極性は反転(正の値)するが短絡電圧値のままである。同時に、同図(A)に示すように、溶接電流Iwは予め定めた電極プラス極性ピーク電流値Ipとなる。極性が電極プラス極性になり、大電流値の電極プラス極性ピーク電流Ipが通電するので、溶滴に作用するピンチ力が強くなりくびれが形成され、かつ、溶滴が溶融池方向へと押し出される力が作用するので、溶滴は溶融池へと移行し、時刻t31においてアークが再発生する。時刻t31においてアークが再発生すると、同図(B)に示すように、溶接電圧Vwは元のアーク電圧値に急増する。そして、電極プラス極性ピーク期間Tpは、所定時間だけ続くことになる。
同図は、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの中期以後に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長が急速に進行した後であるので大きくなる。したがって、図1のように溶接電流を増加させるだけでは円滑な溶滴移行を行うことはできない。そこで、極性を電極プラス極性に切り換えると共に、大電流値の電極プラス極性ピーク電流Ipを通電することで、円滑な溶滴移行を促し、速やかにアークを再発生させている。このために、短絡に伴うスパッタの発生を抑制することができ、安定した溶接状態を維持することができる。
上述した図1及び図2の動作を整理すると、以下のようになる。電極マイナス極性ピーク期間Tpn中に短絡が発生し、そのときの溶滴サイズが基準値よりも小さいときは図1のように溶接電流を増加させて短絡の解除を促し、溶滴サイズが基準値よりも大きいときは短絡判別時点で電極プラス極性ピーク期間Tpに切り換えて短絡の解除を促す。溶滴サイズは、溶滴サイズに相関する値によって検出する。溶滴サイズに相関する値としては、電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始してからの経過時間又は電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始してからの溶接電流の積分値を使用する。基準値は、それぞれに対応して適正値に設定される。溶滴サイズに相関する値が経過時間であるときの基準値は例えば1msに設定され、電流の積分値であるときの基準値は例えば350A・msに設定される。これらの処理は、以下のように整理することができる。
1)電極マイナス極性ピーク期間Tpnが開始されると、溶滴サイズに相関する値の算出を開始する。
2)短絡が発生した時点における上記の溶滴サイズに相関する値と予め定めた基準値とを比較する。
3)溶滴サイズに相関する値が基準値未満のときは、短絡期間中の溶接電流を増加させる。
4)溶滴サイズに相関する値が基準値以上のときは、その時点で電極プラス極性ピーク期間Tpに切り換える。
図3は、上述した本発明の実施の形態に係る交流パルスアーク溶接制御方法を実施するための溶接電源のブロック図である。同図は、上記の電極マイナス極性ベース期間Tbnがフィードバック制御によって変化する場合である。同図において、上述した極性切換時の高電圧印加回路については省略している。以下、同図を参照して各ブロックについて説明する。
インバータ回路INVは、3相200V等の交流商用電源(図示は省略)を入力として、整流及び平滑した直流電圧を、後述する電流誤差増幅信号Eiによるパルス幅変調制御によりインバータ制御を行い、高周波交流を出力する。インバータトランスINTは、高周波交流電圧をアーク溶接に適した電圧値に降圧する。2次整流器D2a〜D2dは、降圧された高周波交流を直流に整流する。電極プラス極性トランジスタPTRは後述する電極プラス極性駆動信号Pdによってオン状態になり、このときは溶接電源の出力は電極プラス極性EPになる。電極マイナス極性トランジスタNTRは後述する電極マイナス極性駆動信号Ndによってオン状態になり、このときは溶接電源の出力は電極マイナス極性ENになる。リアクトルWLは、リップルのある出力を平滑する。溶接ワイヤ1は、ワイヤ送給モータWMに結合された送給ロール5の回転によって溶接トーチ4内を送給されて、母材2との間にアーク3が発生する。溶接ワイヤ1と母材2との間には溶接電圧Vwが印加し、溶接電流Iwが通電する。
電圧検出回路VDは、上記の溶接電圧Vwを検出して、電圧検出信号Vdを出力する。電圧平均化回路VAVは、この電圧検出信号Vdの絶対値を平均化して、電圧平均値信号Vavを出力する。電圧設定回路VRは、予め定めた電圧設定信号Vrを出力する。電圧誤差増幅回路EVは、この電圧設定信号Vrと上記の電圧平均値信号Vavとの誤差を増幅して、電圧誤差増幅信号Evを出力する。電圧・周波数変換回路VFは、この電圧誤差増幅信号Evに比例した周波数の信号に変換して、この周波数ごとに短時間だけHighレベルになるパルス周期信号Tfを出力する。このパルス周期信号Tfは、パルス周期ごとに短時間Highレベルとなるトリガ信号である。
電極プラス極性ピーク期間設定回路TPRは、予め定めた電極プラス極性ピーク期間設定信号Tprを出力する。電極マイナス極性ピーク期間設定回路TPNRは、予め定めた電極マイナス極性ピーク期間設定信号Tpnrを出力する。電極プラス極性ベース期間設定回路TBRは、予め定めた電極プラス極性ベース期間設定信号Tbrを出力する。タイマ回路TMは、上記のパルス周期信号Tf、上記の電極プラス極性ピーク期間設定信号Tpr、上記の電極マイナス極性ピーク期間設定信号Tpnr、上記の電極プラス極性ベース期間設定信号Tbr及び後述する期間切換信号Tcを入力として、上記のパルス周期信号Tfが短時間Highレベルに変化するごとに、上記の電極マイナス極性ピーク期間設定信号Tpnrによって定まる期間中はその値が1となり、但し、期間切換信号TcがHighレベルに変化したときはこの期間を途中で終了し、、続いて上記の電極プラス極性ピーク期間設定信号Tprによって定まる期間中はその値が2となり、続いて上記の電極プラス極性ベース期間設定信号Tbrによって定まる期間中はその値が3となり、それ以後の電極マイナス極性ベース期間中はその値が4となる、タイマ信号Tmを出力する。
電極プラス極性ピーク電流設定回路IPRは、予め定めた電極プラス極性ピーク電流設定信号Iprを出力する。電極マイナス極性ピーク電流設定回路IPNRは、後述する電流増加信号Tupを入力として、電流増加信号TupがLowレベルのときはその値が所定値となり、電流増加信号TupがHighレベルのときはこの所定値から次第に増加する値となる電極マイナス極性ピーク電流設定信号Ipnrを出力する。電極マイナス極性ベース電流設定回路IBNRは、予め定めた電極マイナス極性ベース電流設定信号Ibnrを出力する。電極プラス極性ベース電流設定回路IBRは、予め定めた電極プラス極性ベース電流設定信号Ibrを出力する。切換回路SWは、上記のタイマ信号Tm、上記の電極プラス極性ピーク電流設定信号Ipr、上記の電極マイナス極性ピーク電流設定信号Ipnr、上記の電極マイナス極性ベース電流設定信号Ibnr及び上記の電極プラス極性ベース電流設定信号Ibrを入力として、上記のタイマ信号Tm=1のとき上記の電極マイナス極性ピーク電流設定信号Ipnrを電流設定信号Irとして出力し、タイマ信号Tm=2のとき上記の電極プラス極性ピーク電流設定信号Iprを電流設定信号Irとして出力し、タイマ信号Tm=3のとき上記の電極プラス極性ベース電流設定信号Ibrを電流設定信号Irとして出力し、タイマ信号Tm=4のとき上記の電極マイナス極性ベース電流設定信号Ibnrを電流設定信号Irとして出力する。電流検出回路IDは、上記の溶接電流Iwの絶対値を検出して、電流検出信号Idを出力する。電流誤差増幅回路EIは、上記の電流設定信号Irと上記の電流検出信号Idとの誤差を増幅して、電流誤差増幅信号Eiを出力する。
駆動回路DVは、上記のタイマ信号Tmを入力として、上記のタイマ信号Tm=1又は4のとき上記の電極マイナス極性駆動信号Ndを出力し、タイマ信号Tm=2又は3のとき上記の電極プラス極性駆動信号Pdを出力する。これによって、電極マイナス極性ベース期間及び電極マイナス極性ピーク期間は電極マイナス極性となり、電極プラス極性ピーク期間及び電極プラス極性ベース期間は電極プラス極性となる。送給速度設定回路FRは、予め定めた送給速度設定信号Frを出力する。送給制御回路FCは、この送給速度設定信号Frを入力として、その値に対応した送給速度で溶接ワイヤ1を送給するための送給制御信号Fcを上記のワイヤ送給モータWMに出力する。
短絡判別回路SDは、上記の電圧検出信号Vdを入力として、その値がしきい値未満のときはHighレベルとなる短絡判別信号Sdを出力する。このしきい値は、短絡とアークとを判別する値であり、例えば10V程度に設定される。溶滴サイズ相関値算出回路TDは、上記のタイマ信号Tm及び上記の電流検出信号Idを入力として、タイマ信号Tmが1(電極マイナス極性ピーク期間)に変化した時点からの時間経過又は電流検出信号Idの積分値を溶滴サイズ相関値信号Tdとして出力する。短絡処理回路SCは、この溶滴サイズ相関値信号Td、上記のタイマ信号Tm及び上記の短絡判別信号Sdを入力として、タイマ信号Tm=1であり、かつ、短絡判別信号SdがHighレベルに変化した時点における溶滴サイズ相関値信号Tdの値が予め定めた基準値未満であるときは短絡判別信号Sdをそのまま電流増加信号Tupとして出力し、溶滴サイズ相関値信号Tdの値が上記の基準値以上であるときは期間切換信号TcをHighレベルに変化させて出力する。
同図において、電極プラス極性ベース期間Tbを削除するときには、上記の電極プラス極性ベース期間設定信号Tbr=0に設定すれば良い。
上述した実施の形態によれば、電極マイナス極性ピーク期間中に溶接ワイヤと母材との間に短絡が発生し、この短絡の発生時点での溶滴サイズに相関する値が基準値未満であるときはこの短絡期間中に電極マイナス極性ピーク電流よりも大きな値の溶接電流を通電し、溶滴サイズに相関する値が上記の基準値以上であるときは短絡発生時点で前記電極プラス極性ピーク期間に切り換える。上記の溶滴サイズに相関する値は、電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの経過時間又は電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの溶接電流の積分値である。これにより、溶滴サイズに相関する値が基準値未満のときは、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの早期に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長の早期であるのであまり大きくない。したがって、溶接電流を増加させることで、溶滴移行を促すことができ、速やかにアークを再発生させることができる。このために、短絡に伴うスパッタの発生は少なく、安定した溶接状態を維持することができる。他方、溶滴サイズに相関する値が基準値以上のときは、短絡が電極マイナス極性ピーク期間Tpnの中期以後に発生した場合であるので、短絡が発生した時点における溶滴サイズは成長が急速に進行した後であるので大きくなる。したがって、溶接電流を増加させるだけでは円滑な溶滴移行を行うことはできない。そこで、極性を電極プラス極性に切り換えると共に、大電流値の電極プラス極性ピーク電流を通電することで、円滑な溶滴移行を促し、速やかにアークを再発生させている。このために、短絡に伴うスパッタの発生を抑制することができ、安定した溶接状態を維持することができる。
1 溶接ワイヤ
2 母材
3 アーク
4 溶接トーチ
5 送給ロール
DV 駆動回路
EI 電流誤差増幅回路
Ei 電流誤差増幅信号
EN 電極マイナス極性
EP 電極プラス極性
EV 電圧誤差増幅回路
Ev 電圧誤差増幅信号
FC 送給制御回路
Fc 送給制御信号
FR 送給速度設定回路
Fr 送給速度設定信号
Ib 電極プラス極性ベース電流
Ibn 電極マイナス極性ベース電流
IBNR 電極マイナス極性ベース電流設定回路
Ibnr 電極マイナス極性ベース電流設定信号
IBR 電極プラス極性ベース電流設定回路
Ibr 電極プラス極性ベース電流設定信号
ID 電流検出回路
Id 電流検出信号
INT インバータトランス
INV インバータ回路
Ip 電極プラス極性ピーク電流
Ipn 電極マイナス極性ピーク電流
IPNR 電極マイナス極性ピーク電流設定回路
Ipnr 電極マイナス極性ピーク電流設定信号
IPR 電極プラス極性ピーク電流設定回路
Ipr 電極プラス極性ピーク電流設定信号
Ir 電流設定信号
Iw 溶接電流
Nd 電極マイナス極性駆動信号
NTR 電極マイナス極性トランジスタ
Pd 電極プラス極性駆動信号
PTR 電極プラス極性トランジスタ
Ren 電極マイナス極性電流比率
SC 短絡処理回路
SD 短絡判別回路
Sd 短絡判別信号
SW 切換回路
Tb 電極プラス極性ベース期間
Tbn 電極マイナス極性ベース期間
TBR 電極プラス極性ベース期間設定回路
Tbr 電極プラス極性ベース期間設定信号
Tc 期間切換信号
TD 溶滴サイズ相関値算出回路
Td 溶滴サイズ相関値信号
Ten 電極マイナス極性期間
Tf パルス周期(信号)
TM タイマ回路
Tm タイマ信号
Tp 電極プラス極性ピーク期間
Tpn 電極マイナス極性ピーク期間
TPNR 電極マイナス極性ピーク期間設定回路
Tpnr 電極マイナス極性ピーク期間設定信号
TPR 電極プラス極性ピーク期間設定回路
Tpr 電極プラス極性ピーク期間設定信号
Tup 電流増加信号
VAV 電圧平均化回路
Vav 電圧平均値信号
VD 電圧検出回路
Vd 電圧検出信号
VF 電圧・周波数変換回路
VR 電圧設定回路
Vr 電圧設定信号
Vw 溶接電圧
WL リアクトル
WM ワイヤ送給モータ

Claims (4)

  1. 溶接ワイヤを予め定めた送給速度で送給すると共に、電極マイナス極性ベース期間中は臨界値未満の電極マイナス極性ベース電流を通電し、続けて電極マイナス極性ピーク期間中は前記電極マイナス極性ベース電流よりも大きな値の電極マイナス極性ピーク電流を通電し、続けて電極プラス極性ピーク期間中は臨界値以上の電極プラス極性ピーク電流を通電し、これらの溶接電流の通電を1周期として繰り返して溶接を行う交流パルスアーク溶接制御方法において、
    前記電極マイナス極性ピーク期間中に前記溶接ワイヤと母材との間に短絡が発生し、この短絡の発生時点での溶滴サイズに相関する値が基準値未満であるときはこの短絡期間中に電極マイナス極性ピーク電流よりも大きな値の溶接電流を通電し、前記溶滴サイズに相関する値が前記基準値以上であるときは前記短絡発生時点で前記電極プラス極性ピーク期間に切り換える、
    ことを特徴とする交流パルスアーク溶接制御方法。
  2. 前記溶滴サイズに相関する値が、前記電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの経過時間である、
    ことを特徴とする請求項1記載の交流パルスアーク溶接制御方法。
  3. 前記溶滴サイズに相関する値が、前記電極マイナス極性ピーク期間の開始時点からの前記溶接電流の積分値である、
    ことを特徴とする請求項1記載の交流パルスアーク溶接制御方法。
  4. 前記電極プラス極性ピーク期間に続けて、臨界値未満の電極プラス極性ベース電流を通電する電極プラス極性ベース期間を設けて1周期としたことを特徴とする請求項1〜3のいずれか1項に記載の交流パルスアーク溶接制御方法。
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