JP2016506399A

JP2016506399A - 有機エレクトロルミネッセント素子のための材料

Info

Publication number: JP2016506399A
Application number: JP2015548258A
Authority: JP
Inventors: ヤトシュ、アンヤ; プフルム、クリストフ; パルハム、アミア・ホサイン; エベルレ、トマス; ストエッセル、フィリップ; クロエベル、ヨナス・バレンティン; リンゲ、ルーベン
Original assignee: メルクパテントゲーエムベーハー
Priority date: 2012-12-21
Filing date: 2013-11-27
Publication date: 2016-03-03
Anticipated expiration: 2033-11-27
Also published as: WO2014094963A1; CN104903328B; EP2935276B1; TWI601804B; KR102321547B1; KR102195986B1; JP6342419B2; KR20150100825A; CN104903328A; EP2935276A1; KR20200143531A; TW201428085A; US10227528B2; US20150337197A1

Abstract

本発明は、電子素子での使用に適する化合物と前記化合物を含む電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子に関する。

Description

本発明は、電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子での使用に適する材料とこれらの材料を含む電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子に関する。

有機半導体が機能的材料として用いられる有機エレクトロルミネッセント素子（ＯＬＥＤ）の構造は、たとえばUS4539507、US5151629、EP0676461およびWO98/27136に記載されている。ここで用いられる発光材料は、次第に、蛍光ではなく燐光を呈する有機金属錯体に代わってきている。量子力学的理由により、４倍までのエネルギーおよびパワー効率の増加が、燐光発光エミッターとして有機金属化合物を使用して可能である。しかしながら、概して、ＯＬＥＤの場合、特に、三重項発光（燐光）を示すＯＬＥＤの場合において、たとえば、効率、駆動電圧および寿命に関して、改善に対する必要性が未だ存在する。

燐光ＯＬＥＤの特性は、用いられる三重項エミッターによってのみ決定されるのではない。ここで、特に、マトリックス材料、正孔ブロック材料、電子輸送材料、正孔輸送材料および電子もしくは励起子ブロック材料等に使用されるその他の材料も、また、特に重要である。このように、これら材料の場合における改善が、ＯＬＥＤ特性での顕著な改善をもたらすこともできる。

先行技術にしたがうと、たとえば、WO 2007/063754 もしくはWO 2008/056746にしたがうインドロカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2010/136109にしたがうインデノカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2012/074210にしたがうフルオレンもしくはスピロビフルオレン誘導体が、有機エレクトロルミッセンス素子での燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられる。ここで、特に、材料の効率と寿命と熱的安定性に関して、さらなる改善が望まれる。

したがって、本発明の目的は、ＯＬＥＤでの、特に、燐光エミッターのためのマトリックス材料のみならず、正孔ブロック材料として、電子輸送材料として、または随意に、正孔輸送および/または電子ブロック材料としての使用に適する化合物を提供することである。本発明のさらなる目的は、ＯＬＥＤ製造のための材料のより大きな可能な選択を当業者に提供することである。

驚くべきことに、以下により詳細に説明されるある種の化合物が、この目的を達成し、ＯＬＥＤでの使用に極めて適し、有機エレクトロルミネッセンス素子における改善をもたらすことが見出された。ここで、改善は、特に、寿命および/または駆動電圧に関する。したがって、本発明は、これらの化合物とこのタイプの化合物を含む、電子素子、特に、有機エレクトロルミッセンス素子に関する。

したがって、本発明は、式（１）または（１Ａ）の化合物に関し、

式中、以下が、使用される記号と添え字に適用される；
Ｙは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１またはＮであり、ただし、少なくとも一つの基Ｙは、Ｎであり；
Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１もしくはＮであるか、または２つの隣接するＸは、Ｓ、ＯまたはＮＲ^１であり、その結果、５員環を形成するか、または２つの隣接するＸは、次の式（２）、（３）または（４）の基であり、

式中＾は、式（１）中で対応する隣接基Ｘを示し、
Ｖは、出現毎に同一であるか異なり、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＮＲ^１、Ｏ、Ｓ、ＢＲ^１、Ｓｉ（Ｒ^１）_２またはＣ（=Ｏ）であり；
Ｚは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１またはＮであり；
Ａｒは、出現毎に同一であるか異なり、１以上の基Ｒ^１により置換されてよい５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；
Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｒ^２Ｃ=ＣＲ^２、Ｃ≡ＣもしくはＯで置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、ＤもしくはＦで置き代えられてよい。）、または、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい６〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族環構造より成る基から選ばれ；ここで、２個の隣接する置換基Ｒは、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい単環式あるいは多環式の脂肪族もしくは芳香族環構造を形成してよく；
Ｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、ＮＯ_２、Ｎ（Ａｒ^１）_２、Ｎ（Ｒ^２）_２、Ｃ（=Ｏ）Ａｒ^１、Ｃ（=Ｏ）Ｒ^２、Ｐ（=Ｏ）（Ａｒ^１）_２、Ｐ（Ａｒ^１）_２、Ｂ（Ａｒ^１）_２、Ｓｉ（Ａｒ^１）_３、Ｓｉ（Ｒ^２）_２、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルキル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル、アルコキシもしくはチオアルキル基、２〜４０個のＣ原子を有するアルケニルもしくはアルキニル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｒ^２Ｃ=ＣＲ^２、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ^２）_２、Ｃ=Ｏ、Ｃ=Ｓ、Ｃ=ＮＲ^２、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ^２）、ＳＯ、ＳＯ_２、ＮＲ^２、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮＲ^２で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ_２で置き代えられてよい。）、または、各場合に、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基より成る基から選ばれ；ここで、２個の隣接する置換基Ｒ^１は、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい単環式あるいは多環式の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を形成してよく；
Ａｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、１以上の非芳香族基Ｒ^２により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；ここで、同じＮ原子もしくはＰ原子に結合する２個の基Ａｒ^１は、単結合または、Ｎ（Ｒ^２）、Ｃ（Ｒ^２）_２、ＯもしくはＳから選ばれるブリッジにより互いにブリッジされてよく、
Ｒ^２は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族炭化水素基または５〜３０個のＣ原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であって、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩもしくはＣＮで置き代えられてよく、ここで、２個以上の隣接する置換基Ｒ^２は、単環式あるいは多環式の脂肪族環構造を互いに形成してもよく；
ｍ、ｎは、出現毎に同一であるか異なり、０または１であり、ただし、ｍ＋ｎは、１以上であり；
ｐは、出現毎に同一であるか異なり、０、１、２、３または４であり；
ｑは、０または１である。

アリール基は、本発明の意味では、６〜６０個のＣ原子を含有し、ヘテロアリール基は、本発明の意味では、２〜６０個のＣ原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有し、ただしＣ原子およびヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくはＮ、Ｏおよび／またはＳから選択される。ここで、アリール基またはヘテロアリール基は、簡単な芳香族環、すなわち、ベンゼン、または簡単な複素環式芳香族環、たとえば、ピリジン、ピリミジン、チオフェン等、または縮合（縮合環化）アリールもしくはヘテロアリール基、たとえば、ナフタレン、アントラセン、フェナントレン、キノリン、イソキノリン等のいずれかの意味で使用される。たとえば、ビフェニル等の単結合により互いに結合した芳香族環は、逆に、アリールもしくはヘテロアリール基ではなく、芳香族環構造と称される。

芳香族環構造は、本発明の意味では、環構造中に６〜６０個のＣ原子を含有する。複素環式芳香族環構造は、本発明の意味では、環構造中に２〜６０個のＣ原子および少なくとも１つのヘテロ原子を含有し、ただしＣ原子およびヘテロ原子の合計は、少なくとも５個である。ヘテロ原子は、好ましくはＮ、Ｏおよび／またはＳから選択される。芳香族または複素環式芳香族環構造は、本発明の目的のために、必ずしもアリールまたはヘテロアリール基だけを含有するとは限らない構造であって、その構造の複数のアリールまたはヘテロアリール基が、非芳香族単位、たとえばＣ、ＮもしくはＯ原子まなどによって連結されていてもよい構造の意味で使用されることを意図する。したがって、たとえば、フルオレン、9,9’-スピロビフルオレン、9,9-ジアリールフルオレン、トリアリールアミン、ジアリールエーテル、スチルベン等の構造は、２つ以上のアリール基が、たとえば短いアルキル基によって中断されている構造と同様に、本発明の意味ではやはり芳香族環構造の意味で使用されることを意図する
本発明の目的では、１〜４０個のＣ原子を含んでよく、さらに個々のＨ原子またはＣＨ_２基が、前述の基により置換されていてもよい脂肪族炭化水素基またはアルキル基もしくはアルキニル基もしくはアルケニル基は、好ましくは、基メチル、エチル、n-プロピル、i-プロピル、n-ブチル、i-ブチル、s-ブチル、t-ブチル、2-メチルブチル、n-ペンチル、s-ペンチル、ネオペンチル、シクロペンチル、n-ヘキシル、ネオヘキシル、シクロヘキシル、n-ヘプチル、シクロヘプチル、n-オクチル、シクロオクチル、2-エチルヘキシル、トリフルオロメチル、ペンタフルオロエチル、2,2,2-トリフルオロエチル、エテニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル、シクロペンテニル、ヘキセニル、シクロヘキセニル、ヘプテニル、シクロヘプテニル、オクテニル、シクロオクテニル、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニルまたはオクチニルの意味で使用される。１〜４０個のＣ原子を有するアルコキシ基は、特に、メトキシ、トリフルオロメトキシ、エトキシ、ｎ-プロポキシ、ｉ-プロポキシ、ｎ-ブトキシ、ｉ-ブトキシ、ｓ-ブトキシ、ｔ-ブトキシ、n-ペントキシ、s-ペントキシ、２-メチルブトキシ、n-ヘキソキシ、シクロヘキシルオキシ、n-ヘプトキシ、シクロヘプチルオキシ、n-オクチルオキシ、シクロオクチルオキシ、2-エチルヘキシルオキシ、ペンタフルオロエトキシおよび2,2,2-トリフルオロエトキシの意味で使用される。１〜４０個のＣ原子を有するチオアルキル基は、特に、メチルチオ、エチルチオ、ｎ-プロピルチオ、ｉ-プロピルチオ、ｎ-ブチルチオ、ｉ-ブチルチオ、ｓ-ブチルチオ、ｔ-ブチルチオ、ｎ-ペンチルチオ、ｓ-ペンチルチオ、ｎ-ヘキシルチオ、シクロヘキシルチオ、ｎ-ヘプチチオル、シクロヘプチルチオ、ｎ-オクチルチオ、シクロオクチルチオ、2-エチルヘキシルチオ、トリフルオロメチルチオ、ペンタフルオロエチルチオ、2,2,2-トリフルオロエチルチオ、エテニルチオ、プロペニルチオ、ブテニルチオル、ペンテニルチオ、シクロペンテニルチオ、ヘキセニルチオ、シクロヘキセニルチオ、ヘプテニルチオ、シクロヘプテニルチオ、オクテニルチオ、シクロオクテニルチオ、エチニルチオ、プロピニルチオ、ブチニルチオ、ペンチニルチオ、ヘキシニルチオ、ヘプチニルチオまたはオクチニルチオの意味で使用される。一般に、本発明のアルキル、アルコキシまたはチオアルキル基は直鎖状、分枝または環状であってよく、１以上の隣接していないＣＨ_２基は上記基によって置きかえられていてもよく、さらに、１以上のＨ原子もＤ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮまたはＮＯ_２、好ましくはＦ、ＣｌまたはＣＮ、さらに好ましくはＦまたはＣＮ、特に好ましくはＣＮによって置きかえられていてもよい。

各場合において、前述の基Ｒ^２または炭化水素基により置換されていてもよく、任意の所望の位置で、芳香族もしくは複素環式芳香族系に連結していてもよいが、５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族または複素環式芳香族環構造は、特に、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、ベンズアントラセン、フェナントレン、ピレン、クリセン、ペリレン、フルオランテン、ナフタセン、ペンタセン、ベンゾピレン、ビフェニル、ビフェニレン、テルフェニル、テルフェニレン、トリフェニレン、フルオレン、スピロビフルオレン、ジヒドロフェナントレン、ジヒドロピレン、テトラヒドロピレン、cis-またはtrans-インデノフルオレン、cis-またはtransインデノカルバゾール、cis-またはtrans-インドロカルバゾール、トルキセン、イソトルキセン、スピロトルキセン、スピロイソトルキセン、フラン、ベンゾフラン、イソベンゾフラン、ジベンゾフラン、チオフェン、ベンゾチオフェン、イソベンゾチオフェン、ジベンゾチオフェン、ピロール、インドール、イソインドール、カルバゾール、ピリジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントリジン、ベンゾ-5,6-キノリン、ベンゾ-6,7-キノリン、ベンゾ-7,8-キノリン、フェノチアジン、フェノキサジン、ピラゾール、インダゾール、イミダゾール、ベンズイミダゾール、ナフトイミダゾール、フェナントロイミダゾール、ピリドイミダゾール、ピラジンイミダゾール、キノキサリンイミダゾール、オキサゾール、ベンゾオキサゾール、ナフトオキサゾール、アントロオキサゾール、フェナントロオキサゾール、イソオキサゾール、1,2-チアゾール、1,3-チアゾール、ベンゾチアゾール、ピリダジン、ヘキサアザトリフェニレン、ベンゾピリダジン、ピリミジン、ベンゾピリミジン、キノキサリン、1,5-ジアザアントラセン、2,7-ジアザピレン、2,3-ジアザピレン、1,6-ジアザピレン、1,8-ジアザピレン、4,5-ジアザピレン、4,5,9,10-テトラアザペリレン、ピラジン、フェナジン、フェノキサジン、フェノチアジン、フルオルビン、ナフチリジン、アザカルバゾール、ベンゾカルボリン、フェナントロリン、1,2,3-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール、ベンゾトリアゾール、1,2,3-オキサジアゾール、1,2,4-オキサジアゾール、1,2,5-オキサジアゾール、1,3,4-オキサジアゾール、1,2,3-チアジアゾール、1,2,4-チアジアゾール、1,2,5-チアジアゾール、1,3,4-チアジアゾール、1,3,5-トリアジン、1,2,4-トリアジン、1,2,3-トリアジン、テトラゾール、1,2,4,5-テトラジン、1,2,3,4-テトラジン、1,2,3,5-テトラジン、プリン、プテリジン、インドリジンおよびベンゾチアジアゾールから得られる基の意味で使用される。

本発明の意味で隣接する基もしくは隣接する置換基は、順に互いに直接結合するＣ原子に結合する置換基または同じＣ原子に結合する置換基の意味で使用される。

本発明の好ましい１態様では、Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１もしくはＮであり、ここで、環毎の最大１つの基Ｘは、Ｎであるか、または２つの隣接する基Ｘは、式（２）または（３）の基、特に、式（３）の基であり、ここで、Ｚは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１であり、Ｖは、出現毎に同一であるか異なり、ＮＲ^１、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＯまたはＳである。さらに、好ましくは、Ｘ上に存在する隣接する基Ｒ^１は、互いに環を形成しない。特に、好ましくは、Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１である。

式（１）の化合物の好ましい態様は、次の式（５）〜（１１）の化合物であり、式（１Ａ）の化合物の好ましい態様は、次の式（１２）の化合物であり、

（式中、使用された記号は、上記の意味を有する。ここで、Ｖは、好ましくは、ＮＲ^１、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＯまたはＳである。ＶがＣ（Ｒ^１）_２である場合には、２つの基Ｒ^１は、互いに環を形成し、それにより、スピロ系を形成することが好まれ得る。

本発明の好ましい１態様では、ｐは、出現毎に同一であるか異なり、０、１または２であり、特に、好ましくは、０または１であり、非常に、好ましくは、０である。

さらに、好ましくは、ｑは０または１、特に、好ましくは、０である。

式（５）〜（１２）の構造の、特に、好ましい態様は、式（５ａ）〜（１２ａ）の構造であり、

式中、使用された記号と添え字は、上記の意味を有する。

本発明の好ましい１態様では、Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｆ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、１〜１０個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜１０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基、１以上の非芳香族基Ｒ^２により置換されてよい６〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族環構造より成る基から選ばれる。本発明の、特に、好ましい１態様では、Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、１〜４個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜８個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基、特に、Ｈから選ばれる。本発明の化合物がポリマー製造のためのモノマーとして用いられる場合には、２つの置換基ＲがＢｒもしくはＩであり、重合がこれらの基を介して実施されることが好まれ得る。

本発明のさらに好ましい１態様では、Ｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｂｒ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、Ｃ（=Ｏ）Ａｒ^１、Ｐ（=Ｏ）（Ａｒ^１）_２、１〜１０個のＣ原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ基、３〜１０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキルもしくはアルコキシ基、２〜１０個のＣ原子を有するアルケニルもしくはアルキニル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｏで置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、ＤもしくはＦで置き代えられてよい。）、または、各場合に、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造より成る群から選ばれる。Ｒ^１は、特に、好ましくは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、１〜４個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜８個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい。）、または、各場合に、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜１８個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造より成る群から選ばれる。

Ｒが、芳香族環構造であるならば、またはＲ^１が芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であるならば、この、ＲまたはＲ^１は、そこで、好ましくは、出現毎に同一であるか異なり、Ａｒのために適する基として以下に示されるのと同じ基から選ばれる。

真空蒸発により加工される化合物においては、アルキル基は、好ましくは、５個を超えるＣ原子、特に、好ましくは、４個を超えるＣ原子、非常に、特に、好ましくは、１個を超えるＣ原子を有さない。溶液から加工される化合物に対しては、１０個を超えるＣ原子を有するアルキル基、特に、分岐アルキル基により置換された化合物またはオリゴアリーレン基、たとえば、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニルまたはクアテルフェニルにより置換された化合物が、また、適している。

本発明の好ましい１態様では、ｎ＝１およびｍ＝０である。本発明のさらに好ましい１態様では、ｎ＝０およびｍ＝１である。本発明のなおさらに好ましい１態様では、ｎ＝ｍ＝１である。

好ましい基Ａｒは、各場合に以上の基Ｒ^１により置換されてよい５〜２４個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造である。適切な基Ａｒは、ベンゼン、オルト-、メタ-もしくはパラ-ビフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐クアテルフェニル、1-,2-もしくは3-フルオレニル、1-,2-，3-もしくは4-スピロビフルオレニル、1-もしくは2-ナフチル、ピロール、フラン、チオフェン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、1-,2-もしくは3-カルバゾール、1-,2−もしくは3-ジベンゾフラン、1-,2-もしくは3-ジベンゾチオフェン、インデノカルバゾール、インドロカルバゾール、2-，3-もしくは4-ピリジン、2-，4-もしくは5-ピリミジン、ピラジン、ピリダジン、トリアジン、アントラセン、フェナントレン、トリフェニレン、ピレン、ベンズアントラセンまたは２もしくは３個のこれらの組み合わせから選ばれ、それぞれは、１以上の基Ｒ^１により置換されてよい。Ａｒは、特に、好ましくは、芳香族環構造であり、特に、ベンゼン、オルト-、メタ-もしくはパラ−-フェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐クアテルフェニルより成る群からから選ばれる。以下により詳細に説明される基（Ｈｅｔ−Ａｒ）が、基Ａｒにも結合する場合は、すなわち、ｎ＝ｍ＝１の場合は、そこで、基（Ｈｅｔ−Ａｒ）は、任意の所望の位置でＡｒに結合する。

本発明の好ましい１態様では、Ａｒは、芳香族環構造であり、すなわち、ヘテロアリール基を含まない。これは、ｎ＝１で基（Ｈｅｔ−Ａｒ）が、以下に説明されるとおり、Ａｒに結合する場合とｎ＝０の場合の両方にあてはまる。

本発明のさらに好ましい１態様では、基Ａｒ中の芳香族基は、Ａｒが１個を超えるアリール基を含む場合には、パラ-結合ではなく、すなわち、それらは、好ましくは、パラ-ビフェニル、パラ-テルフェニルもしくはパラ-クアテルフェニルではなく、その代わりに、それぞれ、たとえば、オルト-またはメタ-結合構造である。

さらに、好ましくは、Ａｒが、カルバゾール、ピロール、イミダゾールもしくはベンズイミダゾールを含むならば、この基は窒素原子を介して結合せずに、それに代えて炭素原子を介してＡｒのその他の芳香族環または窒素原子に結合する。

ｎ＝１に対して、本発明の化合物は、以下において（Ｈｅｔ−Ａｒ）と略称される次の式のヘテロアリール基を含み、

ｎ＝１に対しては、この基は、本発明の化合物中に存在し、ｍ＝１に対しては、Ａｒに結合するか、または、ｍ＝０に対しては、窒素に結合する。基（Ｈｅｔ−Ａｒ）において、少なくとも一つの基Ｙと、好ましくは、最大３個の基Ｙは、Ｎであり、その他の基Ｙは、ＣＲ^１である。

好ましい態様は、次の式（Ｈｅｔ−Ａｒ−１）〜（Ｈｅｔ−Ａｒ−１０）であり、

式中、破線の結合は、Ａｒへの結合であるか、またはｍ＝０に対して、窒素への結合であり、使用される記号は上記の意味を有する。

特に、好ましいのは、次の式（Ｈｅｔ−Ａｒ−１ａ）〜（Ｈｅｔ−Ａｒ−１０ｂ）であり、

（Ｈｅｔ−Ａｒ）が基（Ｈｅｔ−Ａｒ−１）または（Ｈｅｔ−Ａｒ−１ａ）であるならば、この基中２つの置換基Ｒ^１は、そこで、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜２４個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、特に、フェニル、オルト-、メタ-もしくはパラ-ビフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐クアテルフェニル、1-,2-,3-もしくは4-フルオレン、1-,2-，3-もしくは4-スピロビフルオレン、1-,2-,3-もしくは4-ジベンゾフランまたは1-,2-,3-もしくは4-カルバゾールである。

（Ｈｅｔ−Ａｒ）が基（Ｈｅｔ−Ａｒ−２）〜（Ｈｅｔ−Ａｒ−１０）または（Ｈｅｔ−Ａｒ−２ａ）〜（Ｈｅｔ−Ａｒ−１０ａ）であるならば、この基中のＲ^１は、そこで、好ましくは、Ｈ、Ｄ、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜２４個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり、特に、Ｈ、フェニル、オルト-、メタ-もしくはパラ-ビフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐テルフェニル、オルト-、メタ-、パラ-もしくは分岐クアテルフェニルである。

上記言及された好ましい態様は、所望のとおりに互いに組み合わせることができる。本発明の、特に、好ましい１態様では、上記言及した選好が同時に出現する。

式（１）の化合物もしくはその好ましい態様が、燐光エミッターのためのマトリックス材料として、または燐光層に直接隣接する層で使用されるならば、化合物は、２個を超える６員環が互いに直接縮合する縮合アリールもしくはヘテロアリール基を含まないことが、さらに、好ましい。特に、基Ｒ、Ｒ^１、Ｒ^２およびＡｒが、２個を超える６員環が互いに直接縮合する縮合アリールもしくはヘテロアリール基を含まないこと、および二個の隣接する基Ｘが、式（２）の基ではないことが、さらに、好ましい。

上記態様にしたがう好ましい化合物の例は、以下の表に示される。

本発明による化合物の基本構造は、スキーム１で概説される経路により調製することができる。官能化は、スキーム２にしたがって、実施することができる。

ここで、合成は、文献公知（Organic Letters 2009, 11(12), 2607-2610）の4-ブロモスピロビフルオレンまたは対応する置換4-ブロモスピロビフルオレンから出発して、通常実施することができる。これは、オルト-ハロアミノベンゼンのＣ−Ｎカップリング反応、たとえば、ＰｄもしくはＣｕ触媒により反応され、ここで、ハロゲンは、好ましくは、Ｃｌ、ＢｒもしくはＩである。ナフタレン、フルオレン、ジベンゾフランもしくはジベンゾチオフェン誘導体を、たとえば、全く同様に用いることができ、式（２）もしくは（３）の基を含む化合物を得る。対応するカルバゾール誘導体を得る閉環反応は、分子間Ｐｄ触媒カップリング反応により実施することができる。

式（１Ａ）の化合物の合成は、文献公知の4,4'-ジブロモスピロビフルオレンから出発して全く同様に実施することができる。

ｎ＝１およびｍ＝０の式（１）の化合物は、反応基が、好ましくは、Ｃｌ、ＢｒもしくはＩである対応する官能化芳香族化合物もしくは複素環式芳香族化合物との、カップリング反応、たとえば、ハートウイグ-ブッフバルトカップリングまたはウルマンカップリングにより得ることができる。

ｎ＝１およびｍ＝０の式（１）の化合物は、求核芳香族置換反応または対応する脱離基、特に、ＣｌもしくはＢｒにより置換された基（Ｈｅｔ−Ａｒ）とのＰｄ触媒カップリング反応により得られる。

ｎ＝１およびｍ＝１の式（１）の化合物は、２官能化芳香族化合物もしくは複素環式芳香族化合物とのとのカップリング反応、たとえば、ハートウイグ-ブッフバルトカップリングまたはウルマンカップリング（反応基が、好ましくは、臭素基と沃素基である）と、引き続くＰｄ触媒カップリング反応、たとえば、スズキ、ネギシ、ヤマモト、グリニャール-クロス、スチルカップリングにより、随意にハロゲン基のボロン酸誘導体への変換後に得られる。

本発明は、さらに、以下の反応工程を含む式（１）または（１Ａ）の化合物の製造方法に関する。

ａ）基（Ｈｅｔ−Ａｒ）および/またはＡｒを未だ含まない化合物（１）または（１Ａ）の骨格の合成、
ｂ）ａ）からの骨格の、スズキ、ネギシ、ヤマモト、グリニャール−クロスもしくはスチルカップリング等のＣ−Ｃカップリング、ブッフバルトもしくはウルマンカップリング等のＣ−Ｎカップリングにおける反応。

上記記載の本発明による化合物、特に、臭素、沃素、塩素、ボロン酸あるいはボロン酸エステル等の反応性脱離基により、または、オレフィン、スチレン、アクリレートもしくはオキセタン等の反応性重合可能基により置換された化合物は、対応するオリゴマー、デンドリマーまたはポリマーの生成のためのモノマーとして使用することもできる。ここで、オリゴマー化またはポリマー化は、好ましくは、ハロゲン官能基もしくはボロン酸官能基を介してまたは重合可能基を介して生じる。さらに、この型の基を介してポリマーを架橋結合することもさらに可能である。本発明による化合物とポリマーは、架橋結合層または非架橋結合層として使用することができる。

したがって、本発明は、さらに、一以上の上記言及した本発明による化合物を含むオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーに関し、本発明による化合物からポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーへの一以上の結合は、置換基に代わる一以上の位置に存在する。本発明による化合物の結合に応じて、これは、オリゴマーもしくはポリマーの側鎖を生成するか、または主鎖中で結合するか、デンドリマーのコアを形成する。ポリマー、オリゴマーまたはデンドリマーは、共役、部分共役もしくは非共役であってよい。オリゴマーまたはポリマーは、直鎖、分岐鎖もしくは樹状であってよい。上記記載したとおりの同じ選好が、オリゴマー、デンドリマーおよびポリマー中の本発明による化合物の繰り返し単位にあてはまる。

オリゴマーまたはポリマーの調製のために、本発明によるモノマーは、さらなるモノマーとホモ重合するか共重合する。好ましいホモポリマーまたはコポリマーは、式（１）の単位または上記好ましい態様が、０．０１〜９９．９モル％、好ましくは、５〜９０モル％、特に、好ましくは、２０〜８０モル％の範囲で存在する。ポリマー骨格を形成する適切で好ましいコモノマーは、フルオレン（たとえば、EP842208もしくはWO2000/22026にしたがう）、スピロビフルオレン（たとえば、EP707020、EP894107もしくはWO2006/061181にしたがう）、パラ-フェニレン（たとえば、WO92/18552にしたがう）、カルバゾール（たとえば、WO2004/070772もしくはWO2004/113468にしたがう）、チオフェン（たとえば、EP1028136にしたがう）、ジヒドロフェナントレン（たとえば、WO 2005/014689にしたがう）、cis-およびtrans-インデノフルオレン（たとえば、WO2004/041901もしくはWO2004/113412にしたがう）、ケトン（たとえば、WO2005/040302にしたがう）、フェナントレン（たとえば、WO2005/104264もしくはWO0207/017066にしたがう）または複数のこれらの単位から選ばれる。ポリマー、オリゴマーおよびデンドリマーは、さらなる単位、たとえば、正孔輸送単位、特に、トリアリールアミン系のもの、および/または電子輸送単位をも含んでもよい。さらに、ポリマーは、共重合された、またはブレンドとして混合されたかのいずれかの形態で三重項エミッターを含んでもよい。特に、本発明のオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマーと三重項エミッターの組み合わせは、特に良好な結果を生じる。

液相からの、たとえば、スピンコーティングによるまたは印刷プロセスからの本発明の化合物の加工のためには、本発明の化合物の調合物が必要である。これらの調合物は、たとえば、溶液、分散液もしくはエマルジョンであり得る。二以上の溶媒の混合物を使用することが、この目的のために好ましい可能性がある。適切で好ましい溶媒は、たとえば、トルエン、アニソール、o-、m-もしくはp-キシレン、メチルベンゾエート、メシチレン、テトラリン、ベラトール、ＴＨＦ、メチル-ＴＨＦ、ＴＨＰ、クロロベンゼン、ジオキサン、フェノキシトルエン、特に、3-フェノキシトルエン、(-)-フェンコンヌ、1,2,3,5-テトラメチルベンゼン、1,2,4,5-テトラメチルベンゼン、1-メチルナフタレン、2-メチルベンゾチアゾール、2-フェノキシエタノール、2-ピロリジノン、3-メチルアニソール、4-メチルアニソール、3,4-ジメチルアニソール、3,5-ジメチルアニソール、アセトフェノン、α-テルピネオール、ベンゾチアゾール、ブチルベンゾエート、クメン、シクロヘキサノール、シクロヘキサノン、シクロヘキシルベンゼン、デカリン、ドデシルベンゼン、エチルベンゾエート、インダン、メチルベンゾエート、ＮＭＰ、p-シメン、フェネトール、1,4-ジイソプロピルベンゼン、ジベンジルエーテル、ジエチレングリコールブチルメチルエーテル、トリエチレングリコールブチルメチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエ−テル、トリプロピレングリコールジメチルエ−テル、テトラエチレングリコールジメチルエ−テル、2-イソプロピルナフタレン、ペンチルベンゼン、ヘキシルベンゼン、ヘプチルベンゼン、オクチルベンゼン、1,1-ビス(3,4-ジメチルフェニル)エタンもしくはこれら溶媒の混合物である。

したがって、本発明は、さらに、本発明の化合物と少なくとも一つのさらなる化合物を含む調合物に関する。さらなる化合物は、たとえば、溶媒、特に、上記言及した溶媒の一つ、またはこれら溶媒の混合物であってよい。しかしながら、さらなる化合物は、電子素子で同様に用いられる少なくとも一つのさらなる有機もしくは無機化合物、たとえば、発光化合物および/またはさらなるマトリックス材料を含んでもよい。適切な、発光化合物とさらなるマトリックス材料は、有機エレクトロルミッセンス素子に関連して以下に示される。このさらなる化合物は、ポリマー状であってよい。

本発明の化合物は、電子素子での、特に、有機エレクトロルミッセンス素子での使用に適している。

したがって、本発明は、さらに、本発明の化合物の電子素子での、特に、有機エレクトロルミッセンス素子での使用に関する。

本発明の意味での電子素子は、少なくとも一つの有機化合物を含む少なくとも一つの層を含む素子である。素子は、また、無機材料または完全に無機材料から構成される層を含んでよい。

電子素子は、好ましくは、有機エレクトロルミネッセンス素子（ＯＬＥＤ）、有機集積回路（ＯＩＣ）、有機電界効果トランジスタ（ＯＦＥＴ）、有機薄膜トランジスタ（ＯＴＦＴ）、有機発光トランジスタ（ＯＬＥＴ）、有機太陽電池（ＯＳＣ）、染料増感性太陽電池（ＤＳＳＣ）、有機光学検査器、有機光受容器、有機電場消光素子（ＯＦＱＤ）、発光電子化学電池（ＬＥＣ）、有機レーザーダイオード（Ｏ-ｌａｓｅｒ）および有機プラズモン発光素子から選ばれ、好ましくは、有機エレクトロルミネッセンス素子（ＯＬＥＤ）、特に、好ましくは、燐光ＯＬＥＤである。

有機エレクトロルミッセンス素子は、カソード、アノードと少なくとも一つの発光層を含む。これらの層に加えて、有機エレクトロルミネセンス素子は、さらなる層、たとえば、各場合に、１以上の正孔注入層、正孔輸送層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層、励起子ブロック層、電子ブロック層および/または電荷生成層を含んでもよい。たとえば、励起子ブロック機能を有する中間層を、２つの発光層の間に同様に導入してもよい。しかしながら、これら層の夫々は、必ずしも存在する必要はないことが指摘されねばならない。有機エレクトロルミネセンス素子は、一つの発光層を含んでもよく、または複数の発光層を含んでもよい。複数の発光層が存在する場合には、これらは、特に、好ましくは、３８０ｎｍ〜７５０ｎｍ間に全体で複数の最大発光波長を有し、全体として、白色発光が生じるものであり、換言すれば、蛍光もしくは燐光を発する種々の発光化合物が、発光層で使用される。特に、好ましいものは、３個の発光層を有する構造であり、その３層は青色、緑色およびオレンジ色もしくは赤色発光を呈する（基本構造については、たとえば、WO 2005/011013参照。）。本発明の有機エレクトロルミッセンス素子は、タンデムＯＬＥＤ、特に、また、白色発光ＯＬＥＤであってよい。

上記示される態様にしたがう本発明による化合物は、その正確な構造に応じて、種々の層に使用することができる。好ましいものは、式（１）の化合物または上記好ましい態様を、その正確な置換に応じて、蛍光もしくは燐光エミッターのためのマトリックス材料として、および/または蛍光エミッターとして、特に、青色蛍光エミッターとして、および/または電子ブロック層中または励起子ブロック層中、および/または正孔輸送層中に、および/または正孔ブロック層中に、および/または電子輸送層中に含む有機エレクトロルミネッセンス素子である。

本発明の好ましい態様では、本発明の化合物は、発光層中で、燐光化合物のためのマトリックス材料として使用される。ここで、有機エレクトロルミネッセンス素子は、一つの発光層を含んでもよく、もしくは複数の発光層を含んでもよく、ここで、少なくとも一つの発光層は、少なくとも一つの本発明による化合物をマトリックス材料として含む。

本発明の化合物が、発光層中で、燐光化合物のためのマトリックス材料として使用されるならば、好ましくは、一以上の燐光材料（三重項エミッター）と組み合わせて使用される。本発明の意味での燐光発光は、比較的高いスピン多重度、すなわち、スピン状態＞１の励起状態から、特に、励起三重項状態からのルミネッセンスという意味で使われる。本発明の意味で、遷移金属もしくはランタノイドを含むすべてのルミネッセンス錯体、特に、すべてのイリジウム、白金および銅錯体が、燐光化合物とみなされるべきである。

本発明の化合物と発光化合物の混合物は、エミッターとマトリックス材料を含む全混合物を基礎として、本発明の化合物を、９９〜１ｖｏｌ％、好ましくは、９８〜１０ｖｏｌ％、特に、好ましくは、９７〜６０ｖｏｌ％、特に、９５〜８０ｖｏｌ％含む。対応して、混合物は、エミッターとマトリックス材料を含む全混合物を基礎として、エミッターを１〜９９ｖｏｌ％、好ましくは、２〜９０ｖｏｌ％、特に、好ましくは、３〜４０ｖｏｌ％、特に、５〜２０ｖｏｌ％含む。

本発明のさらに好ましい１態様は、本発明の化合物の、さらなるマトリックス材料と組み合わせての燐光エミッターのためのマトリックス材料としての使用である。本発明の化合物と組み合わせて使用することのできる、特に、適切なマトリックス材料は、たとえば、WO 2004/013080、WO 2004/093207、WO 2006/005627もしくはWO 2010/006680にしたがう芳香族ケトン、芳香族ホスフィンオキシドまたは芳香族スルホキシドもしくはスルホン、トリアリールアミン、カルバゾール誘導体、たとえば、ＣＢＰ（N,N-ビスカルバゾリルビフェニル）または、WO 2005/039246、US 2005/0069729、JP 2004/288381、EP 1205527、WO 2008/086851もしくは WO 2013/041176に記載されたカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2007/063754もしくはWO 2008/056746にしたがうインドロカルバゾール誘導体、WO2010/136109もしくはWO2011/000455にしたがうインデノカルバゾール誘導体、たとえば、EP 1617710、EP 1617711、EP 1731584、JP 2005/347160にしたがうアザカルバゾール誘導体、たとえば、WO 2007/137725にしたがうバイポーラーマトリックス材料、たとえば、WO 2005/111172にしたがうシラン、たとえば、WO 2006/117052にしたがうアザカルバゾールもしくはボロン酸エステル、たとえば、WO 2007/063754、WO 2008/056746、WO 2010/15306、WO 2011/057706、WO 2011/060859もしくはWO2011/060877にしたがうトリアジン誘導体、たとえば、EP 652273もしくはWO 2009/062578にしたがう亜鉛錯体、たとえば、WO 2010/054729にしたがうジアザシロールもしくはテトラアザシロール誘導体、たとえば、WO 2010/054730にしたがうジアザホスホール誘導体、たとえば、WO 2011/042107、WO 2011/060867、WO 2011/088877およびWO 2012/143080にしたがう架橋カルバゾール誘導体、たとえば、WO 2012/048781にしたがうトリフェニレン誘導体である。通常のエミッターよりも、より短い波長で発光するさらなる燐光エミッターが、同様に、コホストとして混合物中に存在してもよく、または電荷輸送に顕著な適度に関与しない化合物（たとえば、WO 2010/108579に記載される）が存在してもよい。

適切な燐光発光化合物（三重項エミッター）、特に、好ましくは、可視域で適切な励起により発光する化合物は、加えて、２０より大きい原子番号、好ましくは、３８〜８４の原子番号、特に、好ましくは、５６〜８０の原子番号を有する少なくとも一つの原子、特に、この原子番号を有する金属を含む。使用される燐光発光エミッターは、好ましくは、銅、モリブデン、タングステン、レニウム、ルテニウム、オスミウム、ロジウム、イリジウム、パラジウム、白金、銀、金またはユウロピウムを含む化合物、特に、イリジウムまたは白金を含む化合物である。

上記のエミッターの例は、出願WO 00/70655、WO 2001/41512、WO 2002/02714、WO 2002/15645、EP 1191613、EP 1191612、EP 1191614、WO 2005/033244、WO 2005/019373、US2005/0258742、WO 2010/086089 WO 2011/157339、WO2012/007086 WO 2012/163471, WO 2013/000531およびWO 2013/020631により明らかにされている。また、適切なのは、たとえば、未公開出願EP 12005187.5およびEP 12005715.3に開示された金属錯体である。一般的には、燐光発光ＯＬＥＤのために先行技術にしたがって使用され、有機エレクトロルミネッセンス素子分野の当業者に知られるようなすべての燐光発光錯体が適切であり、当業者は発明性を必要とすることなく、更なる燐光発光化合物を使用することができよう。

本発明の化合物は、また、たとえば、US 2011/0248247およびUS2012/0223633に記載されるとおりに有機エレクトロルミッセンス素子において、燐光エミッターのためのマトリックス材料として適している。これらの多色表示素子においては、追加的な青色発光層が、青色以外の色を有する全画素の全領域で気相堆積により適用される。ここで、驚くべきことに、本発明の化合物は、赤色および/または緑色画素に対するマトリックス材料として用いられると、気相堆積青色発光層と一緒になって非常に良好な発光をもたらし続けることが見出された。

本発明のさらなる１態様では、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、別々の正孔注入層および/または正孔輸送層および/または正孔ブロック層および/または電子輸送層を含まず、たとえば、WO 2005/053501に記載されるとおり、発光層は、正孔注入層もしくはアノードに直接隣接し、および/または発光層は、電子輸送層もしくは電子注入層もしくはカソードに直接隣接する。さらに、たとえば、WO 2009/030981に記載されるとおり、発光層中の金属錯体と同一または類似する金属錯体を、発光層に直接隣接して、正孔輸送もしくは正孔注入材料として使用することも可能である。

本発明のさらなる態様では、本発明の化合物は、正孔輸送層または電子ブロックもしくは励起子ブロック層中で用いられる。

本発明のなおさらに好ましい１態様では、本発明の化合物は、電子輸送もしくは電子注入層中で電子輸送材料として用いられる。ここで、発光層は蛍光または燐光であってよい。化合物が電子輸送材料として使用されるならば、化合物は、たとえば、ＬｉＱ（リチウムヒドロキシキノリナート）等のアルカリ金属錯体でドープされることが好ましい可能性がある。

本発明のなおさらに好ましい１態様では、本発明の化合物は、正孔ブロック層で用いられる。正孔ブロック層は、カソード側で発光層に直接隣接する層との意味で使われる。

本発明による有機エレクトロルミネッセンス素子のさらなる層では、先行技術にしたがって通常用いられるすべての材料を使用することができる。したがって、当業者は、発明性を要することなく、本発明による式（１）の化合物もしくは上記示された好ましい態様
と組み合わせて、有機エレクトロルミネッセンス素子のために知られたすべての材料を用いることができる。

更に好ましい有機エレクトロルミネッセンス素子は、１以上の層が、昇華プロセスにより適用され、材料は、１０^−５mbar未満、好ましくは、１０^−６mbar未満の初期圧力で、真空昇華ユニット中で真空気相堆積されることを特徴とする。しかしながら、初期圧力は、さらにより低くても、たとえば、１０^−７mbar未満でも可能である。

同様に好ましい有機エレクトロルミネッセンス素子は、１以上の層が、ＯＶＰＤ（有機気相堆積）プロセスもしくはキャリアガス昇華により適用され、材料は、１０^−５mbar〜１barの圧力で適用される。このプロセスの特別な場合は、ＯＶＪＰ（有機気相ジェット印刷）プロセスであり、材料はノズルにより直接適用され、そのように構造化される（たとえば、M. S. Arnold et al., Appl. Phys. Lett. 2008, 92, 053301）。

更に、好ましい有機エレクトロルミネッセンス素子は、１以上の層が、溶液から、たとえば、スピンコーティングにより、もしくは、たとえば、スクリーン印刷、フレキソ印刷、オフセット印刷、ＬＩＴＩ（光誘起熱画像化、熱転写印刷）、インクジェット印刷もしくはノズル印刷のような任意の所望の印刷プロセスにより製造されることを特徴とする。たとえば、適切な置換により得られた可溶性の化合物が、この目的のために必要である。

たとえば、一以上の層が溶液から適用され、一以上のさらなる層が気相堆積により適用されるハイブリッドプロセスも可能である。

これらのプロセスは、当業者に一般的に知られており、本発明の化合物を含む有機エレクトロルミネッセンス素子を、発明性を要することなく適用することができる。

本発明による化合物と本発明による有機エレクトロルミネッセンス素子は、先行技術を凌駕する以下の一以上の驚くべき優位性により特徴付けられる。

１．本発明による化合物は、蛍光もしくは燐光エミッターのためのマトリックス材料として使用され、長い寿命をもたらす。これは、特に、化合物が燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられるときに、あてはまる。

２．本発明による化合物は、非常に低い駆動電圧をもたらす。これは、特に、化合物が燐光エミッターのためのマトリックス材料として用いられるときに、あてはまる。

これらの上記優位性は、その他の電子特性を損なうことはない。

本発明は、次の例により詳細に説明されるが、それにより限定することを望むものではない。当業者は、発明性を要することなく、開示された範囲全体を実行し、本発明による化合物をさらに調製し、それらを電子素子で使用し、本発明によるプロセスを使用するために説明を使用することができるだろう。

例：
以下の合成は、他に断らない限り、保護ガス雰囲気下、無水溶媒中で行われる。溶媒および試薬を、ALDRICHまたはABCRから購入することができる。市販されていない出発材料の場合に示される番号は、対応するＣＡＳ番号である。

合成例
例１ａ： (2-クロロフェニル)-4-スピロ-9,9’-ビフルオレニル-アミンの合成

５４ｇ（１３７ミリモル）の4-ブロモスピロ-9,9’-ビフルオレン(1161009-88-6)と、１７．９ｇ（１４０ミリモル）の2-クロロアニリンと、６８．２ｇ（７１０ミリモル）のナトリウムtert-ブトキシドと、６１３ｍｇ（３ミリモル）の酢酸パラジウム（II）と、３．０３ｇ（５ミリモル）のｄｐｐｆとを１．３ｌのトルエン中に溶解させ、還流下で５時間撹拌する。反応混合物を室温に冷却し、トルエンで増し、セライトを通して濾過する。濾液を真空中で蒸発させ、残留物をトルエン／ヘプタンから再結晶化させる。生成物を無色の固形分として単離させる。収率：５２．２ｇ（１１８ミリモル）、理論値の８６％。

以下の化合物を同じように調製する：

例２ａ：スピロ[9H-フルオレン-9,7’(1’H)-インデノ[1,2-a]-カルバゾール]の合成

４５ｇ（１０２ミリモル）の(2-クロロフェニル)-4-スピロ-9,9’-ビフルオレニルアミンと、５６ｇ（４０９ミリモル）の炭酸カリウムと、４．５ｇ（１２ミリモル）のトリシクロヘキシルホスホニウムテトラフルオロホウ酸塩と、１．３８ｇ（６ミリモル）の酢酸パラジウム（II）とを５００ｍｌのジメチルアセトアミド中に懸濁させ、還流下で６時間撹拌する。冷却後、反応混合物を３００ｍｌの水と６００ｍｌのジクロロメタンとで増す。混合物をさらに３０分間撹拌し、有機相を分離させ、短いセライト床を通して濾過し、次いで溶媒を真空中で除去する。粗製生成物を熱トルエンで抽出し、トルエンから再結晶化させる。生成物をベージュ色の固形分として単離させる（３２．５ｇ、８０ミリモル、理論値の７８％に対応する）。

以下の化合物を同じように調製する：

例３ａ: スピロ［9H-フルオレン-9,7’（12’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］-12’-[2-(4,6-ジフェニル-1,3,5-トリアジン-2-イル)]の合成

鉱油中、４．２ｇの６０％ＮａＨ（０．１０６モル）を保護雰囲気下で、３００ｍｌのジメチルホルムアミド中に溶解させる。４３ｇ（０．１０６モル）のスピロ[9H-フルオレン-9,7’(1’H)-インデノ[1,2-a]-カルバゾール]を２５０ｍｌのＤＭＦ中に溶解させ、反応混合物へ滴下する。室温で１時間後、２００ｍｌのＴＨＦ中の2-クロロ-4,6-ジフェニル-1,3,5-トリアジン（３４．５ｇ、０．１２２モル）の溶液を滴下する。次いで、反応混合物を室温で１２時間撹拌する。この時間後、反応混合物を氷に注ぐ。室温まで温めた後、プロセスにおいて沈殿した固形分を濾過し、エタノールとヘプタンで洗浄する。残留物を熱トルエンで抽出し、トルエン／ｎ−ヘプタンから再結晶化させ、最後に、高真空中で昇華させる。純度は９９．９％である。収率は２８．４ｇ（４４．５ミリモル；４２％）である。

以下の化合物を同じように調製する：

例４ａ: スピロ［9H-フルオレン-9,7’（12’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］-12’-[4-ブロモフェニル]の合成

３２．８ｇ（８１ミリモル）のスピロ［9H-フルオレン-9,7’（1’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］と、１１５ｇ（４０６ミリモル）の1-ブロモ-4-ヨードベンゼンと、２２．４ｇ（１６２ミリモル）の炭酸カリウムと、１．８４ｇ（８．１ミリモル）の1,3-ジ(2-ピリジル)-1,3-プロパンジオンと、１．５５ｇ（８．１ミリモル）のヨウ化銅と、１０００ｍｌのＤＭＦとを還流下で３０時間加熱する。その後、反応混合物をロータリーエバポレーター中で蒸発乾固させる。残留物をＴＨＦ中で溶解させ、短いシリカゲル床を通して濾過し、次いで溶媒を真空中で除去する。その後、固形分をヘプタン／ＴＨＦから再結晶化させ、熱ヘプタン／トルエンにより酸化アルミニウムにわたって抽出する。冷却において沈殿した固形分を濾過し、乾燥させる。収率：３７ｇ（６６ミリモル）、８１％。

以下の化合物を同じように調製する：

例５ａ: スピロ［9H-フルオレン-9,7’（12’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］-12’-[4-フェニルホウ酸]の合成

５５ｍｌ（１３８ミリモル）のｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中２．５Ｍ）を、１５００ｍｌのＴＨＦ中の、−７８℃に冷却した、７３ｇ（１３０ミリモル）の1-ブロモ-9-スピロ-ビフルオレンの溶液へ滴下する。反応混合物を−７８℃で３０分間撹拌する。混合物を室温にさせておき、−７８℃に再度冷却し、５０ｍｌのＴＨＦ中の２０ｍｌ（１７６ミリモル）のホウ酸トリメチルの混合物を次いで、迅速に添加する。−１０℃に暖めた後、混合物を１３５ｍｌの２Ｎ塩酸を使用して、加水分解する。有機相を分離させ、水で洗浄し、硫酸ナトリウムで脱水させ、蒸発乾固させる。残留物を３００ｍｌのｎ−ヘプタンに取込み、無色の固形分を吸引濾過し、ｎ−ヘプタンで洗浄し、真空中で乾燥させる。収率：９４．５ｇ（２５５ミリモル）、純度：ＨＰＬＣによると理論値の９９％。

以下の化合物を同じように調製する：

例６ａ

５７．８ｇ（１１０ミリモル）のスピロ［9H-フルオレン-9,7’（12’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］-12’-[4-フェニルホウ酸]と、２９．５ｇ（１１０．０ミリモル）の2-クロロ-4,6-ジフェニル-1,3,5-トリアジンと、４４．６ｇ（２１０．０ミリモル）のリン酸三カリウムとを、５００ｍｌのトルエンと、５００ｍｌのジオキサンと、５００ｍｌの水との中に懸濁させる。９１３ｍｇ（３．０ミリモル）のトリ-ｏ-トリルホスフィンと、次いで１１２ｍｇ（０．５ミリモル）の酢酸パラジウム（II）とをこの懸濁液に添加し、反応混合物を還流下で１６時間加熱する。冷却後、有機相を分離させ、シリカゲルを通して濾過し、２００ｍｌの水で三度洗浄し、その後、蒸発乾固させる。残留物をトルエン／ヘプタンから再結晶化させ、最後に高真空（ｐ＝５×１０^−５ミリバール、Ｔ＝３７７℃）中で昇華させる。収率は２９．２ｇ（４１ミリモル）であり、理論値の３７％に対応する。

以下の化合物を同じように調製する：

例７ａ

４３ｇ（１０６ミリモル）のスピロ［9H-フルオレン-9,7’（1’H）-インデノ［1,2-a］-カルバゾール］と、１７．９ｇ（１１４ミリモル）のブロモベンゼンと、３０．５ｇのＮａＯｔＢｕとを、１．５ｌのｐ−キシレン中に懸濁させる。トルエン中の、０．５ｇ（２．１１ミリモル）のＰｄ（ＯＡｃ）_２と、４．２ｍｌの１Ｍトリ-tert-ブチルホスフィンの溶液とをこの懸濁液に添加する。反応混合物を還流下で１６時間加熱する。冷却後、有機相を分離させ、その度毎に２００ｍｌの水で三度洗浄し、その後、蒸発乾固させる。残留物を熱トルエンで抽出し、トルエンから再結晶化させ、最後に高真空中で昇華させる。純度は９９．９％であり、収率は２１．４ｇ（４４．５ミリモル；４２％）である。

以下の化合物を同じように調製する：

例８

７ｇ（１４．５ミリモル）のフェニル-4-スピロカルバゾールと、２．７ｇ（１５ミリモル）のＮＢＳとを、５００ｍｌの四つ口フラスコ中の３００ｍｌのＴＨＦ中に溶解させ、室温で４８時間、反応が終わるまで撹拌する。その後、混合物を５０ｍｌの水を使用して加水分解し、有機溶媒を減圧下で除去する。得られた固形分を３００ｍｌの熱エタノールで一度撹拌することによって、洗浄する。室温まで冷却後、固形分を濾過する。減圧下で乾燥後、無色の固形分として生成物が得られる。収率は７．３ｇ（１３ミリモル、理論値の９０％に対応）である。

例９ａ

１７．５ｇ（３１ミリモル）の８ａと、９．２ｇ（３２ミリモル）のフェニルカルバゾールホウ酸と、２６．５ｇ（１２５ミリモル）のリン酸三カリウムとを、１ｌの四つ口フラスコ中の、１２０ｍｌのグリムと、１７０ｍｌのトルエンと、１２０ｍｌの水との中に懸濁させ、アルゴンを混合物に３０分間、通過させる。１４０ｍｇ（０．６ミリモル)の酢酸パラジウムと３８０ｍｇ（１．２ミリモル）のトリ-ｏ-トリルホスフィンとをその後、添加し、混合物を還流下で１６時間加熱する。反応が終わると、反応混合物を室温まで冷却し、沈殿した固形分を濾過し、エタノールとヘプタンで洗浄する。その後、固形分を熱トルエンで二度、抽出し、ヘプタン／トルエンから再結晶化させ、４００℃で、２×１０^−５バールで昇華させる。生成物は、９９．９５％のＨＰＬＣ純度を有する無色の固形分として得られる。収率は１０．２ｇ（１４ミリモル、理論値の４５％に対応する）である。

以下の化合物を同じように調製する：

例１０ａ

１０００ｍｌの無水ジオキサン中の、３３．８ｇ（７１ミリモル）のビフェニル-2-イルビフェニル-4-イル-(4-ブロモフェニル)アミン（1371651-92-1）と、２１．９ｇ（８６ミリモル）のビスピナコラートジボラン（73183-34-3）と、２１．７ｇ（２２１ミリモル）の酢酸カリウムと、１．７ｇ（２．１ミリモル）の1,1-ビス-（ジフェニルホスフィノ）フェロセンパラジウム（II）二塩化物錯体とをＤＣＭと共に、２ｌの四つ口フラスコ中で、反応が終わるまで、還流下で１６時間加熱する。室温まで冷却後、有機相を酢酸エチルで増し、３００ｍｌの水で三度洗浄し、硫酸ナトリウムを使用して脱水させる。結合した有機相を、ロータリーエバポレーター中で蒸発乾固させる。ヘプタンから再結晶後、固形分として生成物が得られる。収率は２２．６ｇ（４１ミリモル、６１％）である。

以下の化合物を同じように調製する：

例１１ａ

対応するグリニャール試薬を、２．７ｇ（１１０ミリモル）のヨード活性化した削り屑状マグネシウム及び、２５．６ｇ（１１０ミリモル）の2-ブロモビフェニルと、０．８ｍｌの1,2-ジクロロエタンと、５０ｍｌの1,2-ジメトキシエタンと、４００ｍｌのＴＨＦと、２００ｍｌのトルエンから、７０℃の油浴を用いた二次加熱により調製する。

マグネシウムが完全に反応したとき、混合物を室温まで冷ましておき、５００ｍｌのＴＨＦ中の、２５．９ｇ（１００ミリモル）の4-[ビフェニル-4-イル-(9,9-ジメチル-9H-フルオレン-2-イル)アミノ]フルオレノン-9-オンの溶液（７時間）を次いで滴下して、反応混合物を５０℃で４時間温め、次いでさらに１２時間室温で撹拌する。１００ｍｌの水を添加し、混合物を簡潔に撹拌し、有機相を分離させ、溶媒を真空中で除去する。残留物を４０℃で５００ｍｌの温かい氷酢酸中に懸濁させ、０．５ｍｌの濃硫酸を懸濁液に添加し、混合物をその後、１００℃でさらに２時間撹拌する。冷却後、沈殿した固体を吸引濾過し、その度毎に、１００ｍｌの氷酢酸で一度、１００ｍｌのエタノールで三度洗浄し、最後に、ジオキサンから再結晶化させる。収率：２６．９ｇ（６８ミリモル）、６８％；^１Ｈ−ＮＭＲによる純度約９８％。

以下の化合物を同じように調製する：

例１２：アミンビルディングブロックの合成

２４．０ｇ（１４２ミリモル、１．２当量）の4-アミノビフェニル（CAS 92-67-1）と、３２．０ｇ（１１７ミリモル、１．０当量）の2-ブロモ-9,9’-ジメチルフルオレン（CAS 28320-31-2）とを最初に、９５０ｍｌのトルエン中に導入し、アルゴンで３０分間飽和させる。１．０ｇ（１．８ミリモル、０．０２当量）の1,1’-ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン（CAS 12150-46-8）と、３５０ｍｇ（１．６ミリモル、０．０１当量）の酢酸パラジウム（CAS 3375-31-3）と、２９ｇ（３００ミリモル、２．６当量）のナトリウムtert-ブトキシド（CAS 865-48-5）とをその後、添加し、混合物を還流下で終夜、加熱する。反応が終わると、バッチを３００ｍｌのトルエンで希釈し、水で抽出する。有機相を硫酸ナトリウムで脱水させ、溶媒をロータリーエバポレーター中で除去する。５０ｍｌの酢酸エチルを茶色のオイルに添加し、混合物を、ヘプタン／酢酸エチル（２０：１）の混合物に添加する。形成された固形分を吸引濾過し、ヘプタンで洗浄する。乾燥により、９９．１％のＨＰＬＣ純度を有する２９ｇ（８０ミリモル、６９％）の所望の生成物が得られる。

以下の化合物を同じように調製する：

例１３：アミンビルディングブロックにおけるブリッジの導入

２９ｇ（８０ミリモル、１．０当量）の中間体１２ａと、２５ｇ（８０ミリモル、１．０当量）の3,3’-ジブロモ-1,1’-ビフェニル（CAS 16400-51-4）とを、６００ｍｌのトルエン中に溶解させ、３０分間脱気する。４５ｇ（２４０ミリモル、３．０当量）のナトリウムtert-ブトキシドと、８９０ｍｇ（０．４０ミリモル、０．０５０当量）の酢酸パラジウム（II）と、８ｍｌ（８．０ミリモル、０．１０当量）の１Ｍトリ-tert-ブチルホスフィン溶液とをその後、添加する。バッチを還流下で終夜、加熱し、反応が終わると、酸化アルミニウムを通して、トルエンにより二度濾過する。ロータリーエバポレーター中で溶媒を除去した後、オイルを少量のＴＨＦ中で溶解させ、ヘプタンへ導入する。形成された固形分を吸引濾過し、ヘプタン／トルエン（１：１）により精製すると、１６．６ｇ（２８ミリモル、３５％）の所望の生成物が得られる。

例１４：トリアジンビルディングブロックの合成
工程１：

７．９ｇ（３３０ミリモル、１．２当量）の削り屑状マグネシウムを最初に、１ｌの四つ口フラスコ中に導入し、６３ｇ（２７０ミリモル、１．０当量）の3-ブロモビフェニル（CAS 2113-57-7）のＴＨＦ溶液を、反応混合物の還流を得るのに十分なゆっくりとした速度で添加する。添加が終わると、バッチを還流下でさらに２時間加熱する。

５００ｍｌのＴＨＦ中の、５０ｇ（２７０ミリモル、１当量）の2,4,6-トリクロロ-1,3,5-トリアジン（CAS 108-77-0）を２ｌの四つ口フラスコ中で−１０℃に冷却する。グリニャール溶液を、温度が０℃を超えないような十分にゆっくりとした速度で、この温度で滴下し、最後にバッチを室温で終夜、撹拌する。処理のために、２７０ｍｌの１Ｎ塩酸を滴下し、混合物を１時間撹拌する。その後、水相を分離させ、ジエチルエーテルで抽出する。結合した有機相を、硫酸ナトリウムで脱水させ、溶媒をロータリーエバポレーター中で除去すると、５６ｇ（６９％）の無色のオイルが得られる。

以下の化合物を同じように調製する：

工程２：

変種Ａ：
１８ｇ（５０ミリモル、１当量）の9,9-スピロビフルオレン-2-イルボロン酸（CAS 236389-21-2）と、１５ｇ（５０ミリモル、１当量）の2-ビフェニル-3-イル-4,6-ジクロロ-1,3,5-トリアジン１４ａと、５．８ｇ（５５ミリモル、１．１当量）の炭酸ナトリウムとを、２００ｍｌのジオキサンと、２００ｍｌのトルエンと、７０ｍｌの水との混合物中に溶解させ、３０分間脱気する。５８０ｍｇ（０．５０ミリモル、１モル％）のテトラキス（トリ-フェニルホスフィン）（CAS 14221-01-3）をその後、添加し、バッチを還流下で、終夜加熱する。反応混合物を冷却し、３００ｍｌの水を添加する。水相を酢酸エチルで三度、抽出し、有機相を結合させ、溶媒をロータリーエバポレーター中で除去する。ヘプタン／トルエン（４：１）による熱抽出で、１５ｇ（２６ミリモル、５１％）の無色の固形分が得られる。

変種Ｂ：工程１と類似。

以下の化合物を同じように調製する：

例１６：ＯＬＥＤの製造
種々のＯＬＥＤについてのデータを、以下の例Ｖ１〜Ｅ７７に提示する（表１と２を参照）。

例Ｖ１−Ｖ７とＥ１−Ｅ４９についての前処理：厚さ５０ｎｍの構造化されたＩＴＯ（インジウム錫酸化物）で被覆された、清浄にした（Miele laboratoryの食器洗浄機、Merck Extran洗浄剤で洗浄した）ガラス板を、改善された加工のために、２０ｎｍのＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ（ポリ（3,4-エチレンジオキシチオフェン）ポリ（スチレン・スルホン酸）で水溶液からのスピンコート、Heraeus Clevios Metals GmbH、独国からCLEVIOS（登録商標）P VP AI 4083として購入）で被覆される。その後、試料を１８０℃で１０分間の加熱により乾燥させる。これらの被覆されたガラス板は、ＯＬＥＤが適用される基板を形成する。

例Ｅ５０−Ｅ５５についての前処理：厚さ５０ｎｍの構造化されたＩＴＯ（インジウム錫酸化物）で被覆された、清浄にした（Miele laboratoryの食器洗浄機、Merck Extran洗浄剤で洗浄した）ガラス板を、１３０秒間、酸素プラズマで処理する。これらのプラズマ処理されたガラス板は、ＯＬＥＤが適用される基板を形成する。基板は被覆前には真空下に置かれる。被覆をプラズマ処理後、１０分間以内に開始する。

例Ｅ５６−Ｅ７７についての前処理：厚さ５０ｎｍの構造化されたＩＴＯ（インジウム錫酸化物）で被覆された、清浄にした（Miele laboratoryの食器洗浄機、Merck Extran洗浄剤で洗浄した）ガラス板を、１３０秒間、酸素プラズマで処理し、その後、１５０秒間、アルゴンプラズマで処理する。これらのプラズマ処理されたガラス板は、ＯＬＥＤが適用される基板を形成する。基板は被覆前には真空下に置かれる。被覆をプラズマ処理後、１０分間以内に開始する。

ＯＬＥＤは、基本的に、次の層構造を有する：基板／随意に、正孔注入層（ＨＩＬ）／正孔輸送層（ＨＴＬ）／中間層（ＩＬ）／電子ブロック層（ＥＢＬ）／発光層（ＥＭＬ）／随意に、正孔ブロック層（ＨＢＬ）／電子輸送層（ＥＴＬ）／随意に、電子注入層（ＥＩＬ）および最後にカソード。カソードは、１００ｎｍ厚のアルミニウム層により形成される。ＯＬＥＤの正確な構造を、表１に示す。ＯＬＥＤの製造のために必要な材料を、表３に示す。「３ａ」のような指示は、ここでは例３ａについての表に示された材料に関する。類似の条件を他の材料にも適用する。

化合物ＷＢ１の合成をWO 2009/124627に類似して行う。化合物ＴＥＧ３の合成はWO 2011/032626に、ＴＥＲ２の合成はWO 2011/032626に、化合物ＩＣ4の合成はWO 2010/136109に記載されている。

すべての材料は、真空室において、熱気相堆積により適用される。ここで、発光層は、常に、少なくとも一種のマトリックス材料（ホスト材料）と、共蒸発により一定の体積割合で一種または複数種のマトリックス材料と予備混合される発光ドーパント（エミッタ）とから成る。ここで、ＳＴ１：７ｂ：ＴＥＧ１（３０％：５８％：１２％）等の表現は、材料ＳＴ１が３０体積％の割合で層中に存在し、７ｂが５８体積％の割合で層中に存在し、ＴＥＧ１が１２体積％の割合で層中に存在することを意味する。同様に、電子輸送層も、二種の材料の混合物から成ってもよい。

ＯＬＥＤは、標準方法により特性決定される。この目的のために、エレクトロルミネセンススペクトル、ランベルト発光特性を仮定して、電流/電圧/輝度特性線（ＩＵＬ特性線）から計算した、輝度の関数としての電流効率（ｃｄ／Ａで測定）、パワー効率（Ｉｍ／Ｗで測定）、外部量子効率（ＥＱＥ、パーセントで測定）ならびに寿命が測定される。エレクトロルミネセンススペクトルは、輝度１０００ｃｄ／ｍ^２で測定され、ＣＩＥ１９３１ｘおよびｙ色座標はそこから計算される。表２での表現Ｕ１０００は、輝度１０００ｃｄ／ｍ^２に対して必要とされる電圧を示す。ＣＥ１０００とＰＥ１０００は、１０００ｃｄ／ｍ^２で達成される電流およびパワー効率をそれぞれ示す。最後に、ＥＱＥ１０００は、駆動輝度１０００ｃｄ／ｍ^２での外部量子効率を示す。

寿命ＬＴは、一定電流での駆動で、輝度が、初期輝度から一定の割合Ｌ１に低下した後の時間として定義される。表Ｘ２における表現Ｌ０；ｊ０＝４０００ｃｄ／ｍ^２およびＬ１＝７０％は、列ＬＴに示される寿命が、輝度が４０００ｃｄ／ｍ^２の初期値から２８００ｃｄ／ｍ^２に低下した後の時間に対応することを意味する。同様に、Ｌ０；ｊ０＝２０ｍＡ／ｃｍ^２、Ｌ１＝８０％は、２０ｍＡ／ｃｍ^２での駆動で、ＬＴ後に、輝度がその初期値の８０％に低下したことを意味する。

種々のＯＬＥＤについてのデータを、表２に要約する。例Ｖ１−Ｖ７は先行技術による比較例であり、例Ｅ１−Ｅ７７は本発明による材料を含むＯＬＥＤについてのデータを示している。

いくつかの例を、本発明による化合物の優位性を証明するために、以下により詳細に説明する。しかしながら、これは、表２に示されるデータの単なる選択であることが指摘されねばならない。表から見て取ることができるように、先行技術と比べて顕著な改善が、本発明による化合物の使用で達成することもできるが、それらは、すべてのパラメータにおいていくつかの場合にはより詳細には言及されないが、いくつかの場合には効率または電圧または寿命での改善だけを観察することができる。しかしながら、種々の用途が、異なるパラメータに関する最適化を必要とすることから、前記パラメータの一つの改善でさえも、著しい進歩を表す。

電子輸送材料としての本発明による化合物の使用
先行技術によるジフェニルフルオレン化合物ＳｔｄＴ２ではなく、本発明による類似のスピロ化合物３ａを電子輸送材料として使用するならば、緑色燐光ドーパントＴＥＧ１と組合わせて、著しく改善された電圧と改善された外部量子効率のために、電力効率約１５％の著しい改善が得られる。寿命も同様に僅かに改善される（例Ｖ６、Ｅ２４）。非常に良好な性能データも、青色燐光ドーパントＤ１と組合わせて、得られる（例Ｅ２５）。

燐光ＯＬＥＤでのマトリックス材料としての、本発明による化合物の使用
緑色燐光ドーパントＴＥＧ１と組合わせると、トリアジン基がスピロのフルオレン部に結合している化合物ＳｔｄＴ１と比べて、トリアジンが窒素を介して結合する本発明による化合物３ａを使用すると、電圧０．３Ｖ、寿命３５％の著しい改善が得られる。外部量子効率も改善され、このことは実質的に２０％の電力効率において、全体的に著しい改善を生じる（例Ｖ１、Ｅ１）。ジフェニルフルオレン化合物ＳｔｄＴ２と比べて、特に、寿命において改善が観察される（例Ｖ４、Ｅ１）。類似の改善が、本発明による化合物を使用する場合に、赤色燐光ドーパントＴＥＲ１と組み合わせて得られる（例５、Ｅ３０、Ｅ３１）。

発光層における化合物ＩＣ３との組合せでは、本発明による化合物（例Ｖ７、Ｅ２１）によって、利点、特に、実質的に４０％の寿命における改善が同様に得られる。

最後に、本発明による化合物と、発光層における化合物ＳＴ１またはＩＣ２との組合せは非常に良好な性能データを生じる（例Ｅ３９、Ｅ４０、Ｅ４１、Ｅ４２）。

例１７：溶液から処理された正孔輸送および発光層を有するＯＬＥＤ
本発明による多くの材料を溶液から処理することもでき、真空処理されたＯＬＥＤと比較すると、製造が著しく容易であるにもかかわらず良好な特性を有するＯＬＥＤが得られる。特に、本発明によるマトリックス材料は、溶液処理された発光層を有する部品の動作寿命と効率に対して有益な影響を有する。完全に溶液をベースとするＯＬＥＤの製造については、既に何度も文献、たとえばWO 2004/037887に記載されている。

以下説明する例では、溶液ベースおよび真空ベースで適用される層は、ＯＬＥＤ内で組み合わされ、よって、発光層を含めこれまでの処理が、溶液から実行され、引き続く層が真空中で、熱蒸発により行われる。前述した一般的なプロセスはこの目的で、ここに記載される状況（層の厚さの変化、材料）に適合され、以下のように組み合わせられる。

厚さ５０ｎｍの構造化されたＩＴＯ（インジウム錫酸化物）で被覆された、清浄にした（Miele laboratoryの食器洗浄機、Merck Extran洗浄剤で洗浄した）ガラス板を、改善された加工のために、（緑色発光ＯＬＥＤでは）２０ｎｍ、（赤色発光ＯＬＥＤでは）８０ｎｍのＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ（ポリ（3,4-エチレンジオキシチオフェン）ポリ（スチレン・スルホン酸）で水溶液からのスピンコート、Heraeus Clevios Metals GmbH、独国からCLEVIOS（登録商標）P VP AI 4083として購入）で被覆される。これらの基板をその後、１８０℃で１０分間の加熱により乾燥させる。

２０ｎｍの厚さを有する正孔輸送層をこれらの基板に適用する。これは以下の構造式のポリマーからなり、

WO 2010/097155により合成されている。材料をトルエン中に溶解させる。溶液の固形分の含有量は５ｇ／ｌである。厚さ２０ｎｍの層を、そこから窒素雰囲気中でスピンコートにより適用する。その後、試料を１８０℃で６０分間、窒素雰囲気中で加熱することにより乾燥させる。

次いで、発光層を適用する。これは常に少なくとも一種のマトリックス材料（ホスト材料）と発光ドーパント（エミッタ）からなる。さらに、複数のマトリックス材料と共ドーパントとの混合物が生じ得る。マトリックス（９２％）：ドーパント（８％）のような表現は、発光層が製造される溶液中に、マトリックス材料が９２重量％の割合で存在し、ドーパントが８重量％の割合で存在することを意味している。発光層の対応する固形分混合物はトルエン中に溶解されている。固形分含有量は１８ｇ／ｌである。発光層は窒素雰囲気中で、スピンコートによって適用され、窒素雰囲気中で、１８０℃で１０分間の加熱により乾燥される。

その後、試料を空気に触れさせず、真空室へ導入し、２つのさらなる層を蒸発により適用する。１つのこのような層が複数の材料からなるならば、前述の命名法を個々の成分の混合比に適用する。

ＯＬＥＤは前述したように特性決定される。寿命の測定では、ＯＬＥＤは、ある初期輝度が達成されるように設定された一定電流で動作する。寿命「８０００におけるＬＴ８０」は、輝度が８０００ｃｄ／ｍ^２の初期値から８０％に、即ち６４００ｃｄ／ｍ^２に低下するまでの時間として定義される。他の初期輝度、または他のパーセンテージの最終輝度における寿命値も対応して定義される。

比較例ＬＶ１：先行技術によれば、固形分混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を発光層に使用する。そこから、厚さ６０ｎｍを有する発光層を前述したように、製造する。厚さ１０ｎｍを有する材料ＳＴ２の層と、次いで厚さ４０ｎｍを有する層ＳＴ２：ＬｉＱ（５０％：５０％）をその後、真空中で熱蒸発により適用する。その後、厚さ１００ｎｍを有するアルミニウム層を、真空中で蒸発により、カソードとして適用する。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．６Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１７．８％、１００００におけるＬＴ８０＝１１５時間、１００００におけるＬＴ９０＝２８時間が得られる。

本発明による例ＬＥ１：ＯＬＥＤは例ＬＶ１に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物３ｑ（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．６Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１８．３％、１００００におけるＬＴ８０＝１２０時間、１００００におけるＬＴ９０＝３７時間が得られる。

本発明による例ＬＥ２：ＯＬＥＤは例ＬＶ１に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物３ｐ（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．５Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１８．４％、１００００におけるＬＴ８０＝１３０時間、１００００におけるＬＴ９０＝３８時間が得られる。

本発明による例ＬＥ３：ＯＬＥＤは例ＬＶ１に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物３ａ（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．４Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１８．８％、１００００におけるＬＴ８０＝２４０時間、１００００におけるＬＴ９０＝７５時間が得られる。

比較例ＬＶ２：ＯＬＥＤは例ＬＶ１に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（３０％）：ＴＥＧ３（３０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１９．７％、１００００におけるＬＴ８０＝３３５時間、１００００におけるＬＴ９０＝８７時間が得られる。

本発明による例ＬＥ４：ＯＬＥＤは例ＬＶ２に対応するが、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（３０％）：ＴＥＧ３（３０％）ではなく、混合物３ａ（４０％）：ＷＢ１（３０％）：ＴＥＧ３（３０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝２１．４％、１００００におけるＬＴ８０＝５２０時間、１００００におけるＬＴ９０＝１９５時間が得られる。

比較例ＬＶ３：ＯＬＥＤは例ＬＶ１に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは赤色を発光し、Ｕ１０００＝６．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１３．５％、８０００におけるＬＴ８０＝１８０時間、８０００におけるＬＴ９０＝４８時間が得られる。

本発明による例ＬＥ５：ＯＬＥＤは例ＬＶ３に対応するが、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）ではなく、混合物３ａ（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは赤色を発光し、Ｕ１０００＝５．６Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１３．８％、８０００におけるＬＴ８０＝２５５時間、８０００におけるＬＴ９０＝８２時間が得られる。

本発明による例ＬＥ６：ＯＬＥＤは例ＬＶ３に対応するが、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）ではなく、混合物３ｐ（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは赤色を発光し、Ｕ１０００＝６．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１３．８％、８０００におけるＬＴ８０＝２７５時間、８０００におけるＬＴ９０＝８１時間が得られる。

本発明による例ＬＥ７：ＯＬＥＤは例ＬＶ３に対応するが、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）ではなく、混合物３ｑ（４０％）：ＷＢ１（２４％）：ＴＥＧ３（３０％）：ＴＥＲ２（６％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは赤色を発光し、Ｕ１０００＝６．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１４．０％、８０００におけるＬＴ８０＝２５０時間、８０００におけるＬＴ９０＝６８時間が得られる。

比較例ＬＶ４：先行技術によれば、固形分混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を発光層に使用する。そこから、厚さ６０ｎｍの発光層を前述したように製造する。厚さ２０ｎｍの層Ｍ１：Ｄ１（９５％：５％）と、次いで厚さ２０ｎｍの層ＳＴ２：ＬｉＱ（５０％：５０％）をその後、真空中で熱蒸発により適用する。厚さ１００ｎｍのアルミニウム層をその後、真空中で蒸発によりカソードとして適用する。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝５．０Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１６．７％、１００００におけるＬＴ８０＝３３時間、１００００におけるＬＴ９０＝８時間が得られる。

比較例ＬＶ５：ＯＬＥＤは例ＬＶ４に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物ＩＣ５（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．３Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１５．０％、１００００におけるＬＴ８０＝２９時間、１００００におけるＬＴ９０＝８時間が得られる。

本発明による例ＬＥ８：ＯＬＥＤは例ＬＶ４に対応するが、混合物ＩＣ４（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）ではなく、混合物３ａ（４０％）：ＷＢ１（４０％）：ＴＥＧ３（２０％）を使用する違いがある。ＯＬＥＤは緑色を発光し、Ｕ１０００＝４．３Ｖ、ＥＱＥ１０００＝１６．９％、１００００におけるＬＴ８０＝８８時間、１００００におけるＬＴ９０＝２５時間が得られる。

例ＬＶ１をＬＥ１−ＬＥ３と、ＬＶ２をＬＥ４と、ＬＶ３をＬＥ５−ＬＥ７と、ＬＶ４およびＬＶ５をＬＥ８と比べて分かるように、すべてのパラメータにおける改善、特にＬＴ９０における非常に著しい増加は、ディスプレイ用途では重要であり、これは本発明による化合物を含む混合物で得られる。

Claims

式（１）または（１Ａ）の化合物：

式中、以下が、使用される記号と添え字に適用される；
Ｙは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１またはＮであり、ただし、少なくとも一つの基Ｙは、Ｎであり；
Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１もしくはＮであるか、または２つの隣接する基Ｘは、Ｓ、ＯまたはＮＲ^１であり、その結果、５員環を形成するか、または２つの隣接するＸは、次の式（２）、（３）または（４）基であり、

式中＾は、式（１）中で対応する隣接基Ｘを示し、
Ｖは、出現毎に同一であるか異なり、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＮＲ^１、Ｏ、Ｓ、ＢＲ^１、Ｓｉ（Ｒ^１）_２またはＣ（=Ｏ）であり；
Ｚは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１またはＮであり；
Ａｒは、出現毎に同一であるか異なり、１以上の基Ｒ^１により置換されてよい５〜４０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；
Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｒ^２Ｃ=ＣＲ^２、Ｃ≡ＣもしくはＯで置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、ＤもしくはＦで置き代えられてよい。）、または、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい６〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族環構造より成る基から選ばれ；ここで、２個の隣接する置換基Ｒは、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい単環式あるいは多環式の脂肪族もしくは芳香族環構造を形成してよく；
Ｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮ、ＮＯ_２、Ｎ（Ａｒ^１）_２、Ｎ（Ｒ^２）_２、Ｃ（=Ｏ）Ａｒ^１、Ｃ（=Ｏ）Ｒ^２、Ｐ（=Ｏ）（Ａｒ^１）_２、Ｐ（Ａｒ^１）_２、Ｂ（Ａｒ^１）_２、Ｓｉ（Ａｒ^１）_３、Ｓｉ（Ｒ^２）_２、１〜４０個のＣ原子を有する直鎖アルキル、アルコキシもしくはチオアルキル基、３〜４０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル、アルコキシもしくはチオアルキル基、２〜４０個のＣ原子を有するアルケニルもしくはアルキニル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｒ^２Ｃ=ＣＲ^２、Ｃ≡Ｃ、Ｓｉ（Ｒ^２）_２、Ｃ=Ｏ、Ｃ=Ｓ、Ｃ=Ｓｅ、Ｃ=ＮＲ^２、Ｐ（=Ｏ）（Ｒ^２）、ＳＯ、ＳＯ_２、ＮＲ^２、Ｏ、ＳもしくはＣＯＮＲ^２で置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＣＮもしくはＮＯ_２で置き代えられてよい。）、または、各場合に、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜６０個の芳香族環原子を有するアリールオキシもしくはヘテロアリールオキシ基より成る基から選ばれ；ここで、２個の隣接する置換基Ｒ^１は、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい単環式あるいは多環式の脂肪族、芳香族もしくは複素環式芳香族環構造を形成してよく；
Ａｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、１以上の非芳香族基Ｒ^２により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；ここで、同じＮ原子もしくはＰ原子に結合する２個の基Ａｒ^１は、単結合または、Ｎ（Ｒ^２）、Ｃ（Ｒ^２）_２、ＯもしくはＳから選ばれるブリッジにより互いにブリッジされてよく、
Ｒ^２は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、ＣＮ、１〜２０個のＣ原子を有する脂肪族炭化水素基、または５〜３０個のＣ原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であって、ここで、１以上のＨ原子は、Ｄ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＩもしくはＣＮで置き代えられてよく、ここで、２個以上の隣接する置換基Ｒ^２は、単環式あるいは多環式の脂肪族環構造を互いに形成してもよく；
ｍ、ｎは、出現毎に同一であるか異なり、０または１であり、ただし、ｍ＋ｎは、１以上であり；
ｐは、出現毎に同一であるか異なり、０、１、２、３または４であり；
ｑは、０または１である。
Ｘは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１もしくはＮであり、ここで、環毎の最大１つの基Ｘは、Ｎであるか、または２つの隣接する基Ｘは、次の式（２）または（３）の一つの基であり、ここで、Ｚは、出現毎に同一であるか異なり、ＣＲ^１であり、Ｖは、出現毎に同一であるか異なり、ＮＲ^１、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＯまたはＳであることを特徴とする、請求項１記載の化合物。
式（５）〜（１２）の化合物から選ばれる、請求項１または２記載の化合物。

（式中、使用された記号は、請求項１記載の意味を有し、Ｖは、好ましくは、ＮＲ^１、Ｃ（Ｒ^１）_２、ＯまたはＳである。）
式（５ａ）〜（１２ａ）の構造から選ばれる、請求項１〜３何れか１項記載の化合物。

（式中、使用された記号は、請求項１記載の意味を有する。）
Ｒは、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｆ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、１〜１０個のＣ原子を有する直鎖アルキル基、３〜１０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキル基、１以上の非芳香族基Ｒ^２により置換されてよい６〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族環構造より成る基から選ばれることを特徴とし、
および、Ｒ^１は、出現毎に同一であるか異なり、Ｈ、Ｄ、Ｆ、Ｂｒ、ＣＮ、Ｎ（Ａｒ^１）_２、Ｃ（=Ｏ）Ａｒ^１、Ｐ（=Ｏ）（Ａｒ^１）_２、１〜１０個のＣ原子を有する直鎖アルキルもしくはアルコキシ基、３〜１０個のＣ原子を有する分岐あるいは環式アルキルもしくはアルコキシ基、２〜１０個のＣ原子を有するアルケニルもしくはアルキニル基（夫々、１以上の基Ｒ^２により置換されてよく、１以上の隣接しないＣＨ_２基は、Ｏで置き代えられてよく、ここで、１以上のＨ原子は、ＤもしくはＦで置き代えられてよい。）、または、各場合に、１以上の基Ｒ^２により置換されてよい５〜３０個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造より成る群から選ばれることを特徴とする、請求項１〜４何れか１項記載の化合物。
Ａｒは、出現毎に同一であるか異なり、各場合に以上の基Ｒ^１により置換されてよい５〜２４個の芳香族環原子を有する芳香族もしくは複素環式芳香族環構造であり；好ましくは、ベンゼン、オルト−、メタ−もしくはパラ−ビフェニル、オルト−、メタ−、パラ−もしくは分岐テルフェニル、オルト−、メタ−、パラ−もしくは分岐クアテルフェニル、１−，２−もしくは３−フルオレニル、１−，２−、３−もしくは４−スピロビフルオレニル、１−もしくは２−ナフチル、ピロール、フラン、チオフェン、インドール、ベンゾフラン、ベンゾチオフェン、１−，２−もしくは３−カルバゾール、１−，２−もしくは３−ジベンゾフラン、１−，２−もしくは３−ジベンゾチオフェン、インデノカルバゾール、インドロカルバゾール、２−、３−もしくは４−ピリジン、２−、４−もしくは５−ピリミジン、ピラジン、ピリダジン、トリアジン、アントラセン、フェナントレン、トリフェニレン、ピレン、ベンズアントラセンまたは２もしくは３個のこれらの組み合わせから選ばれ、それぞれは、１以上の基Ｒ^１により置換されてよいことを特徴とする、請求項１〜５何れか１項記載の化合物。
次の式（Ｈｅｔ−Ａｒ）の基

が、ｎ＝１に対して、請求項１〜６何れか１項記載の化合物中に存在し、Ａｒに結合するか、または、ｍ＝０に対して、窒素に結合し、少なくとも一つの基Ｙと最大３個の基Ｙは、Ｎであり、その他の基Ｙは、ＣＲ^１であることを特徴とする、請求項１〜６何れか１項記載の化合物。
基（Ｈｅｔ−Ａｒ）が、式（Ｈｅｔ−Ａｒ−１）〜（Ｈｅｔ−Ａｒ−１０）の基から選ばれることを特徴とする、請求項７記載の化合物。

（式中、破線の結合は、Ａｒへの結合であるか、またはｍ＝０に対して、窒素への結合であり、使用される記号は、請求項１の意味を有する。）
２個を超える６員環が互いに直接縮合する縮合アリールもしくはヘテロアリール基を含まないことを特徴とする、請求項１〜８何れか１項記載の化合物。
以下の反応工程を含む請求項１〜９何れか１項記載の化合物の製造方法；
ａ）基（Ｈｅｔ−Ａｒ）および/またはＡｒを未だ含まない化合物（１）または（１Ａ）の骨格の合成、
ｂ）ａ）からの骨格の、スズキ、ネギシ、ヤマモト、グリニャール−クロスもしくはスチルカップリング等のＣ−Ｃカップリング、ブッフバルトもしくはウルマンカップリング等のＣ−Ｎカップリングにおける反応。
化合物からポリマー、オリゴマーもしくはデンドリマーへの一以上の結合が、置換基に代えて一以上の位置に存在する、請求項１〜９何れか１項記載の一以上の化合物を含むオリゴマー、ポリマーまたはデンドリマー。
請求項１〜９何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載のポリマー、オリゴマーもしくはデンドリマーと少なくとも一つの溶媒を含む調合物。
請求項１〜９何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載のポリマー、オリゴマーもしくはデンドリマーの電子素子での使用。
請求項１〜９何れか１項記載の少なくとも一つの化合物または請求項１１記載ポリマー、オリゴマーもしくはデンドリマーを含むことを特徴とする、有機エレクトロルミッセンス素子、有機集積回路、有機電界効果トランジスタ、有機薄膜トランジスタ、有機発光トランジスタ、有機太陽電池、染料増感性有機太陽電池、有機光学検査器、有機光受容器、有機電場消光素子、発光電子化学電池、有機レーザーダイオードおよび有機プラズモン発光素子より成る群から選ばれる電子素子。
請求項１〜９何れか１項記載の化合物が、燐光もしくは蛍光エミッターのためのマトリックス材料として、および/または電子ブロックもしくは励起子ブロック層中で、および/または正孔輸送層中でおよび/または正孔ブロック層中で、および/または正孔ブロックもしくは電子輸送層中で用いられることを特徴とする、有機エレクトロルミッセンス素子である請求項１４記載の電子素子。