JP2008209840A - プラズマディスプレイ装置およびプラズマディスプレイパネルの駆動方法 - Google Patents

Abstract

【課題】プラズマディスプレイパネルにおける残像現象を軽減し、各放電セルの表示輝度を均一化する。
【解決手段】走査電極と維持電極とからなる表示電極対を有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルと、表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路を有し維持パルスを発生させて表示電極対のそれぞれに印加する維持パルス発生回路と、放電セルの点灯率をサブフィールド毎に検出する点灯率検出回路とを備え、維持パルス発生回路は、表示電極対の一方に印加する維持パルスの立ち上がりを行う時間と、表示電極対の他方に印加する維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、点灯率検出回路において検出した点灯率に応じて重複期間を変更する。
【選択図】図４

Description

本発明は、壁掛けテレビや大型モニターに用いられるプラズマディスプレイ装置およびプラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。

プラズマディスプレイパネル（以下、「パネル」と略記する）として代表的な交流面放電型パネルは、対向配置された前面板と背面板との間に多数の放電セルが形成されている。前面板は、１対の走査電極と維持電極とからなる表示電極対が前面ガラス基板上に互いに平行に複数対形成され、それら表示電極対を覆うように誘電体層および保護層が形成されている。背面板は、背面ガラス基板上に複数の平行なデータ電極と、それらを覆うように誘電体層と、さらにその上にデータ電極と平行に複数の隔壁とがそれぞれ形成され、誘電体層の表面と隔壁の側面とに蛍光体層が形成されている。そして、表示電極対とデータ電極とが立体交差するように前面板と背面板とが対向配置されて密封され、内部の放電空間には、例えば分圧比で５％のキセノンを含む放電ガスが封入されている。ここで表示電極対とデータ電極とが対向する部分に放電セルが形成される。このような構成のパネルにおいて、各放電セル内でガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線で赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）および青色（Ｂ）の各色の蛍光体を励起発光させてカラー表示を行っている。

パネルを駆動する方法としては、サブフィールド法、すなわち、１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割した上で、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調表示を行う方法が一般に用いられている。

各サブフィールドは、初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み動作に必要な壁電荷を各電極上に形成するとともに、書込み放電を安定して発生させるためのプライミング粒子（放電のための起爆剤＝励起粒子）を発生させる。書込み期間では、表示を行うべき放電セルに選択的に書込みパルス電圧を印加して書込み放電を発生させ壁電荷を形成する（以下、この動作を「書込み」とも記す）。そして維持期間では、走査電極と維持電極とからなる表示電極対に交互に維持パルス電圧を印加し、書込み放電を起こした放電セルで維持放電を発生させ、対応する放電セルの蛍光体層を発光させることにより画像表示を行う。

一方、近年においては、パネルの高精細化、大画面化にともない、プラズマディスプレイ装置におけるさらなる画像表示品質の向上が望まれている。パネルの高輝度化は画像表示品質を向上させる有効な手段のひとつであるため、パネルの発光効率を向上させ、輝度を向上させる様々な取り組みがなされている。例えば、キセノン分圧を高めることにより発光効率を大幅に高める検討が進められている。しかし、キセノン分圧を高めると放電の発生するタイミングのばらつきが大きくなり、放電セル毎の発光強度にばらつきを生じて表示輝度が不均一になることがあった。この輝度の不均一を改善するために、例えば複数回に１回の割合で立ち上がりの急峻な維持パルスを挿入して維持放電のタイミングを揃え、表示輝度を均一化する駆動方法が開示されている（例えば、特許文献１参照）。

また、キセノン分圧を高めると、静止画像等を長時間表示させた後で輝度の高い画像を表示した場合、その静止画像が残像として認識されることがあり画像表示品質を損なうことがあった。このような残像現象を軽減するために、残像の発生しやすい画像の表示位置を移動させることにより画像表示品質の低下を抑制する方法が開示されている（例えば、特許文献２参照）。
特開２００５−３３８１２０号公報 特開平８−２４８９３４号公報

しかしながら、特許文献２に記載の方法によれば残像の認識される程度はある程度緩和されるものの、残像現象そのものが軽減されるわけではない。また、画像の表示位置を移動させる等の画像処理を併用するため、画像が忠実に表示されない可能性があった。

本発明はこれらの課題に鑑みなされたものであり、パネルにおける残像現象を軽減し、各放電セルの表示輝度を均一化することのできるプラズマディスプレイ装置およびパネルの駆動方法を提供することを目的とする。

本発明のプラズマディスプレイ装置は、走査電極と維持電極とからなる表示電極対を有する放電セルを複数備えたパネルと、表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路により表示電極対のそれぞれに維持パルスを印加する維持パルス発生回路と、放電セルの点灯率を検出する点灯率検出回路とを備え、維持パルス発生回路は、表示電極対の一方の電極に印加する維持パルスの立ち上がりを行う時間と、表示電極対の他方の電極に印加する維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、点灯率検出回路において検出した点灯率に応じて重複期間を変更することを特徴とする。

これにより、パネルにおける残像現象を軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させることが可能となる。

また、このプラズマディスプレイ装置において、点灯率検出回路は、検出した点灯率とあらかじめ定めたしきい値との比較を行い、維持パルス発生回路は、点灯率検出回路において点灯率があらかじめ定めたしきい値以上と判定されたときには、点灯率があらかじめ定めたしきい値より小さいと判定されたときよりも重複期間を長くするように変更することを特徴とする。これにより、点灯率に応じて表れ方が異なる残像現象を精度よく軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させることが可能となる。

また、このプラズマディスプレイ装置において、維持パルス発生回路は、維持パルスの立ち上がりにおける電力回収回路の駆動時間を長くすることで重複期間を長くするように変更してもよい。

また、本発明のパネル駆動方法は、走査電極と維持電極とからなる表示電極対を有する放電セルを複数備えたパネルを、表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路と維持パルスの電圧を所定の電圧にクランプするクランプ回路とを有し、１フィールド期間内に複数設けた初期化期間と書込み期間と維持期間とを有するサブフィールドの維持期間において輝度重みに応じた回数の維持パルスを発生させて表示電極対のそれぞれに印加する維持パルス発生回路を用いて駆動するパネルの駆動方法であって、表示電極対の一方に印加する維持パルスの立ち上がりを行う時間と、表示電極対の他方に印加する維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、放電セルの点灯率に応じて重複期間を変更することを特徴とする。

これにより、パネルにおける残像現象を軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させることが可能となる。

また、本発明のパネル駆動方法では、点灯率があらかじめ定めたしきい値以上のときには、そうでないときよりも重複期間を長くすることを特徴とする。これにより、点灯率に応じて表れ方が異なる残像現象を精度よく軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させることが可能となる。

また、本発明のパネル駆動方法では、維持パルスの立ち上がりにおける電力回収回路の駆動時間を長くすることで重複期間を長くするようにしてもよい。

本発明によれば、パネルにおける残像現象を軽減し、各放電セルの表示輝度を均一化することのできるプラズマディスプレイ装置およびパネルの駆動方法を提供することが可能となる。

以下、本発明の実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置について、図面を用いて説明する。

（実施の形態）
図１は、本発明の一実施の形態におけるパネル１０の構造を示す分解斜視図である。ガラス製の前面板２１上には、走査電極２２と維持電極２３とからなる表示電極対２４が複数形成されている。そして走査電極２２と維持電極２３とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。

また、保護層２６は、放電セルにおける放電開始電圧を下げるために、パネルの材料として使用実績があり、ネオン（Ｎｅ）およびキセノン（Ｘｅ）ガスを封入した場合に２次電子放出係数が大きく耐久性に優れたＭｇＯを主成分とする材料から形成されている。

背面板３１上にはデータ電極３２が複数形成され、データ電極３２を覆うように誘電体層３３が形成され、さらにその上に井桁状の隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および誘電体層３３上には赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）および青色（Ｂ）の各色に発光する蛍光体層３５が設けられている。

これら前面板２１と背面板３１とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対２４とデータ電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部をガラスフリット等の封着材によって封着されている。そして放電空間には、例えばネオンとキセノンの混合ガスが放電ガスとして封入されている。放電空間は隔壁３４によって複数の区画に仕切られており、表示電極対２４とデータ電極３２とが交差する部分に放電セルが形成されている。そしてこれらの放電セルが放電、発光することにより画像が表示される。

なお、パネル１０の構造は上述したものに限られるわけではなく、例えばストライプ状の隔壁を備えたものであってもよい。また、本実施の形態では、輝度向上のためにキセノン分圧を約１０％とした放電ガスを用いているが、放電ガスの混合比率をこの数値に限定するものではなく、その他の混合比率であってもよい。

図２は、本発明の一実施の形態におけるパネル１０の電極配列図である。パネル１０には、行方向に長いｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ（図１の走査電極２２）およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ（図１の維持電極２３）が配列され、列方向に長いｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍ（図１のデータ電極３２）が配列されている。そして、１対の走査電極ＳＣｉ（ｉ＝１〜ｎ）および維持電極ＳＵｉと１つのデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１〜ｍ）とが交差した部分に放電セルが形成され、放電セルは放電空間内にｍ×ｎ個形成されている。なお、図１、図２に示したように、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとは互いに平行に対をなして形成されているために、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間に大きな電極間容量Ｃｐが存在する。

次に、パネル１０を駆動するための駆動電圧波形とその動作の概要について説明する。本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置は、サブフィールド法、すなわち１フィールド期間を複数のサブフィールドに分割し、サブフィールド毎に各放電セルの発光・非発光を制御することによって階調表示を行う。それぞれのサブフィールドは、初期化期間、書込み期間および維持期間を有する。

各サブフィールドにおいて、初期化期間では初期化放電を発生し、続く書込み放電に必要な壁電荷を各電極上に形成する。加えて、放電遅れを小さくし書込み放電を安定して発生させるためのプライミング粒子（放電のための起爆剤＝励起粒子）を発生させるという働きを持つ。このときの初期化動作には、全ての放電セルで初期化放電を発生させる初期化動作（以下、「全セル初期化動作」と略記する）と、直前のサブフィールドで維持放電を行った放電セルだけで選択的に初期化放電を発生させる初期化動作（以下、「選択初期化動作」と略記する）とがある。

書込み期間では、後に続く維持期間において発光させるべき放電セルで選択的に書込み放電を発生し壁電荷を形成する。そして維持期間では、輝度重みに比例した数の維持パルスを表示電極対２４に交互に印加して、書込み放電を発生した放電セルで維持放電を発生させて発光させる。このときの比例定数を「輝度倍率」と呼ぶ。

図３は、本発明の一実施の形態におけるサブフィールド構成を示す図である。なお、図３は、サブフィールド法における１フィールド期間の駆動波形の概略を示したものであり、駆動電圧波形の詳細は後述する。

本実施の形態では、１フィールドを１０のサブフィールド（第１ＳＦ、第２ＳＦ、・・・、第１０ＳＦ）で構成し、各サブフィールドはそれぞれ、例えば（１、２、３、６、１１、１８、３０、４４、６０、８０）の輝度重みを持つものとする。そして、第１ＳＦの初期化期間では全セル初期化動作を行い、第２ＳＦ〜第１０ＳＦの初期化期間では選択初期化動作を行うものとする。これにより、画像の表示に関係のない発光は第１ＳＦにおける全セル初期化動作の放電にともなう発光のみとなり、黒表示領域の輝度（以下、「黒輝度」と略記する）は全セル初期化動作における微弱発光だけとなって、コントラストの高い画像表示が可能となる。また、各サブフィールドの維持期間においては、それぞれのサブフィールドの輝度重みに所定の輝度倍率を乗じた数の維持パルスを表示電極対２４のそれぞれに印加する。

しかし、本実施の形態は、サブフィールド数や各サブフィールドの輝度重みが上記の値に限定されるものではなく、また、画像信号等にもとづいてサブフィールド構成を切換える構成であってもよい。

なお、本実施の形態では、後述する点灯率検出回路で計測されるサブフィールド毎の点灯率に応じて、維持パルス波形の立ち上がりを制御している。これにより、パネルにおける残像現象を軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させている。以下、まず駆動電圧波形の概要および駆動回路の構成について説明し、続いて、点灯率に応じて制御する維持パルス波形の違いについて説明する。

図４は、本発明の一実施の形態におけるパネル１０の各電極に印加する駆動電圧波形図である。図４には、２つのサブフィールドの駆動電圧波形、すなわち全セル初期化動作を行うサブフィールド（以下、「全セル初期化サブフィールド」と呼称する）と、選択初期化動作を行うサブフィールド（以下、「選択初期化サブフィールド」と呼称する）とを示しているが、他のサブフィールドにおける駆動電圧波形もほぼ同様である。

まず、全セル初期化サブフィールドである第１ＳＦについて説明する。

第１ＳＦの初期化期間前半部では、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにそれぞれ０（Ｖ）を印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎには、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに対して放電開始電圧以下の電圧Ｖｉ１から、放電開始電圧を超える電圧Ｖｉ２に向かって緩やかに上昇する傾斜波形電圧（以下、「上りランプ波形電圧」と呼称する）を印加する。

この上りランプ波形電圧が上昇する間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が持続して起こる。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ上部に負の壁電圧が蓄積されるとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上部および維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ上部には正の壁電圧が蓄積される。ここで、電極上部の壁電圧とは電極を覆う誘電体層上、保護層上、蛍光体層上等に蓄積された壁電荷により生じる電圧を表す。

初期化期間後半部では、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに正の電圧Ｖｅ１を印加し、データ電極Ｄ１〜Ｄｍに０（Ｖ）を印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎには、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに対して放電開始電圧以下となる電圧Ｖｉ３から放電開始電圧を超える電圧Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する傾斜波形電圧（以下、「下りランプ波形電圧」と呼称する）を印加する。この間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が持続して起こる。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ上部の負の壁電圧および維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ上部の正の壁電圧が弱められ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上部の正の壁電圧は書込み動作に適した値に調整される。以上により、全ての放電セルに対して初期化放電を行う全セル初期化動作が終了する。

なお、図４の第２ＳＦの初期化期間に示したように、初期化期間の前半部を省略した駆動電圧波形を各電極に印加してもよい。すなわち、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ１を、データ電極Ｄ１〜Ｄｍに０（Ｖ）をそれぞれ印加し、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖｉ３’から電圧Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する下りランプ波形電圧を印加する。これにより前のサブフィールドの維持期間で維持放電を起こした放電セルでは微弱な初期化放電が発生し、走査電極ＳＣｉ上部および維持電極ＳＵｉ上部の壁電圧が弱められる。また直前の維持放電によってデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）上部に十分な正の壁電圧が蓄積されている放電セルでは、この壁電圧の過剰な部分が放電され書込み動作に適した壁電圧に調整される。一方、前のサブフィールドで維持放電を起こさなかった放電セルについては放電することはなく、前のサブフィールドの初期化期間終了時における壁電荷がそのまま保たれる。このように前半部を省略した初期化動作は、直前のサブフィールドの維持期間で維持動作を行った放電セルに対して初期化放電を行う選択初期化動作となる。

続く書込み期間では、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ２を、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに電圧Ｖｃを印加する。

そして、１行目の走査電極ＳＣ１に負の走査パルス電圧Ｖａを印加するとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍのうち１行目に発光させるべき放電セルのデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に正の書込みパルス電圧Ｖｄを印加する。このときデータ電極Ｄｋ上と走査電極ＳＣ１上との交差部の電圧差は、外部印加電圧の差（Ｖｄ−Ｖａ）にデータ電極Ｄｋ上の壁電圧と走査電極ＳＣ１上の壁電圧との差が加算されたものとなり放電開始電圧を超える。これにより、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間に放電が発生する。また、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ２を印加しているため、維持電極ＳＵ１上と走査電極ＳＣ１上との電圧差は、外部印加電圧の差である（Ｖｅ２−Ｖａ）に維持電極ＳＵ１上の壁電圧と走査電極ＳＣ１上の壁電圧との差が加算されたものとなる。このとき、電圧Ｖｅ２を、放電開始電圧をやや下回る程度の電圧値に設定することで、維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間を、放電には至らないが放電が発生しやすい状態とすることができる。これにより、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間に発生する放電を引き金にして、データ電極Ｄｋと交差する領域にある維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間に放電を発生させることができる。こうして、発光させるべき放電セルに書込み放電が起こり、走査電極ＳＣ１上に正の壁電圧が蓄積され、維持電極ＳＵ１上に負の壁電圧が蓄積され、データ電極Ｄｋ上にも負の壁電圧が蓄積される。

このようにして、１行目に発光させるべき放電セルで書込み放電を起こして各電極上に壁電圧を蓄積する書込み動作が行われる。一方、書込みパルス電圧Ｖｄを印加しなかったデータ電極Ｄ１〜Ｄｍと走査電極ＳＣ１との交差部の電圧は放電開始電圧を超えないので、書込み放電は発生しない。以上の書込み動作をｎ行目の放電セルに至るまで行い、書込み期間が終了する。

続く維持期間では、まず走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに正の維持パルス電圧Ｖｓを印加するとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにベース電位となる接地電位、すなわち０（Ｖ）を印加する。すると書込み放電を起こした放電セルでは、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上との電圧差が維持パルス電圧Ｖｓに走査電極ＳＣｉ上の壁電圧と維持電極ＳＵｉ上の壁電圧との差が加算されたものとなり放電開始電圧を超える。

そして、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に維持放電が起こり、このとき発生した紫外線により蛍光体層３５が発光する。そして走査電極ＳＣｉ上に負の壁電圧が蓄積され、維持電極ＳＵｉ上に正の壁電圧が蓄積される。さらにデータ電極Ｄｋ上にも正の壁電圧が蓄積される。書込み期間において書込み放電が起きなかった放電セルでは維持放電は発生せず、初期化期間の終了時における壁電圧が保たれる。

続いて、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎにはベース電位となる０（Ｖ）を、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎには維持パルス電圧Ｖｓをそれぞれ印加する。すると、維持放電を起こした放電セルでは、維持電極ＳＵｉ上と走査電極ＳＣｉ上との電圧差が放電開始電圧を超えるので再び維持電極ＳＵｉと走査電極ＳＣｉとの間に維持放電が起こり、維持電極ＳＵｉ上に負の壁電圧が蓄積され走査電極ＳＣｉ上に正の壁電圧が蓄積される。以降同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとに交互に輝度重みに輝度倍率を乗じた数の維持パルスを印加し、表示電極対２４の電極間に電位差を与えることにより、書込み期間において書込み放電を起こした放電セルで維持放電が継続して行われる。

そして、維持期間の最後には最後の維持放電を発生させるための電圧Ｖｓを走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加してから所定時間後にその放電を弱めるための電圧Ｖｅ１を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに与えることで、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間にいわゆる細幅パルス状の電圧差を与えて、データ電極Ｄｋ上の正の壁電圧を残したまま、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電圧の一部または全部を消去している。

続くサブフィールドの動作は、維持期間の維持パルスの数を除いて上述の動作とほぼ同様であるため説明を省略する。以上が、本実施の形態におけるパネル１０の各電極に印加する駆動電圧波形の概要である。

次に、本実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の構成について説明する。図５は、本発明の一実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。プラズマディスプレイ装置１は、パネル１０、画像信号処理回路４１、データ電極駆動回路４２、走査電極駆動回路４３、維持電極駆動回路４４、タイミング発生回路４５、点灯率検出回路４８および各回路ブロックに必要な電源を供給する電源回路（図示せず）を備えている。

画像信号処理回路４１は、入力された画像信号ｓｉｇをサブフィールド毎の発光・非発光を示す画像データに変換する。データ電極駆動回路４２はサブフィールド毎の画像データを各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに対応する信号に変換し各データ電極Ｄ１〜Ｄｍを駆動する。

点灯率検出回路４８は、サブフィールド毎の画像データにもとづき、全放電セル数に対する点灯放電セル数の割合、すなわち放電セルの点灯率をサブフィールド毎に検出する。そして、検出した点灯率をあらかじめ定めた点灯率しきい値と比較し、その判定の結果を表す信号をタイミング発生回路４５に出力する。

なお、本実施の形態では、この点灯率しきい値を５０％に設定しているが、何らこの数値に限定されるものではなく、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等にもとづいて最適な値に設定することが望ましい。

タイミング発生回路４５は水平同期信号Ｈ、垂直同期信号Ｖおよび点灯率検出回路４８からの出力をもとにして各回路ブロックの動作を制御する各種のタイミング信号を発生し、それぞれの回路ブロックへ供給する。そして、上述したように、本実施の形態においては、維持パルス波形の立ち上がりを、点灯率にもとづいて制御しており、それに応じたタイミング信号を走査電極駆動回路４３および維持電極駆動回路４４に出力する。これにより、パネルにおける残像現象を軽減させる制御を行う。

走査電極駆動回路４３は、初期化期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する初期化波形電圧を発生するための初期化波形発生回路（図示せず）、維持期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する維持パルス電圧を発生するための維持パルス発生回路５０、書込み期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに印加する走査パルス電圧を発生するための走査パルス発生回路（図示せず）を有し、タイミング信号にもとづいて各走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎをそれぞれ駆動する。維持電極駆動回路４４は、維持パルス発生回路６０および電圧Ｖｅ１、電圧Ｖｅ２を発生するための回路を備え、タイミング信号にもとづいて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを駆動する。

次に、維持パルス発生回路５０、維持パルス発生回路６０の詳細とその動作について説明する。図６は、本発明の一実施の形態における維持パルス発生回路５０、維持パルス発生回路６０の回路図である。なお、図６にはパネル１０の電極間容量をＣｐとして示し、走査パルスおよび初期化電圧波形を発生させる回路は省略している。

維持パルス発生回路５０は、電力回収回路５１とクランプ回路５２とを備えており、電力回収回路５１およびクランプ回路５２は、走査パルス発生回路（維持期間中は短絡状態となるため図示せず）を介してパネル１０の電極間容量Ｃｐの一端である走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎに接続されている。

電力回収回路５１は、電力回収用のコンデンサＣ１０、スイッチング素子Ｑ１１、スイッチング素子Ｑ１２、逆流防止用のダイオードＤ１１、逆流防止用のダイオードＤ１２、共振用のインダクタＬ１０を有している。そして、電極間容量ＣｐとインダクタＬ１０とをＬＣ共振させて維持パルスの立ち上がりおよび立ち下がりを行う。このように、電力回収回路５１は電源から電力を供給されることなくＬＣ共振によって走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの駆動を行うため、理想的には消費電力が０となる。なお、電力回収用のコンデンサＣ１０は電極間容量Ｃｐに比べて十分に大きい容量を持ち、電力回収回路５１の電源として働くように、電圧値Ｖｓの半分の約Ｖｓ／２に充電されている。

クランプ回路５２は、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電圧Ｖｓにクランプするためのスイッチング素子Ｑ１３、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを０（Ｖ）にクランプするためのスイッチング素子Ｑ１４を有している。そして、スイッチング素子Ｑ１３を介して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを電源ＶＳに接続して電圧Ｖｓにクランプし、スイッチング素子Ｑ１４を介して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎを接地して０（Ｖ）にクランプする。したがって、電圧クランプ回路５２による電圧印加時のインピーダンスは小さく、強い維持放電による大きな放電電流を安定して流すことができる。

そして、維持パルス発生回路５０は、タイミング発生回路４５から出力されるタイミング信号によりスイッチング素子Ｑ１１、スイッチング素子Ｑ１２、スイッチング素子Ｑ１３、スイッチング素子Ｑ１４の導通と遮断とを切換えることによって電力回収回路５１と電圧クランプ回路５２とを動作させ、維持パルス波形を発生させる。この詳細については後述する。なお、これらのスイッチング素子は、ＭＯＳＦＥＴやＩＧＢＴ等の一般に知られた素子を用いて構成することができる。

維持パルス発生回路６０は、電力回収用のコンデンサＣ２０、スイッチング素子Ｑ２１、スイッチング素子Ｑ２２、逆流防止用のダイオードＤ２１、逆流防止用のダイオードＤ２２、共振用のインダクタＬ２０を有する電力回収回路６１と、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを電圧Ｖｓにクランプするためのスイッチング素子Ｑ２３および維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎを接地電位にクランプするためのスイッチング素子Ｑ２４を有するクランプ回路６２とを備え、パネル１０の電極間容量Ｃｐの一端である維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに接続されている。なお、維持パルス発生回路６０の動作は維持パルス発生回路５０と同様であるので説明を省略する。

また、図６には、電圧Ｖｅ１を発生する電源ＶＥ１、電圧Ｖｅ１を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加するためのスイッチング素子Ｑ２６、スイッチング素子Ｑ２７、電圧ΔＶｅを発生する電源ΔＶＥ、逆流防止用のダイオードＤ３０、コンデンサＣ３０、電圧Ｖｅ１に電圧ΔＶｅを積み上げて電圧Ｖｅ２とするためのスイッチング素子Ｑ２８、スイッチング素子Ｑ２９を示している。例えば、図４に示した電圧Ｖｅ１を印加するタイミングでは、スイッチング素子Ｑ２６、スイッチング素子Ｑ２７を導通させて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎにダイオードＤ３０、スイッチング素子Ｑ２６、スイッチング素子Ｑ２７を介して正の電圧Ｖｅ１を印加する。なお、このときスイッチング素子Ｑ２８を導通させ、コンデンサＣ３０の電圧が電圧Ｖｅ１になるように充電しておく。また、図４に示した電圧Ｖｅ２を印加するタイミングでは、スイッチング素子Ｑ２６、スイッチング素子Ｑ２７は導通させたまま、スイッチング素子Ｑ２８を遮断させるとともにスイッチング素子Ｑ２９を導通させてコンデンサＣ３０の電圧に電圧ΔＶｅを重畳し、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに電圧Ｖｅ１＋ΔＶｅ、すなわち電圧Ｖｅ２を印加する。このとき、逆流防止用のダイオードＤ３０の働きにより、コンデンサＣ３０から電源ＶＥ１への電流は遮断される。

なお、電圧Ｖｅ１、電圧Ｖｅ２を印加する回路については、図６に示した回路に限定されるものではなく、例えば、電圧Ｖｅ１を発生させる電源と電圧Ｖｅ２を発生させる電源とそれぞれの電圧を維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加するための複数のスイッチング素子とを用いて、それぞれの電圧を必要なタイミングで維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎに印加する構成とすることもできる。

なお、電力回収回路５１のインダクタＬ１０とパネル１０の電極間容量ＣｐとのＬＣ共振の周期、および電力回収回路６１のインダクタＬ２０と同電極間容量ＣｐとのＬＣ共振の周期（以下、「共振周期」と記す）は、インダクタＬ１０、インダクタＬ２０のインダクタンスをそれぞれＬとすれば、計算式「２π√（ＬＣｐ）」によって求めることができる。そして、本実施の形態では、電力回収回路５１、電力回収回路６１における共振周期が約１８００ｎｓｅｃになるようにインダクタＬ１０、インダクタＬ２０を設定しているが、この数値は実施の形態における一例に過ぎず、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて最適な値に設定すればよい。

次に、維持期間における駆動電圧波形の詳細について説明する。図７は、本発明の一実施の形態における維持パルス発生回路５０、維持パルス発生回路６０の動作を説明するためのタイミングチャートである。ここでは、維持パルスの繰返し周期（以下、「維持周期」と略記する）の１周期分をＴ１〜Ｔ６で示した６つの期間に分割し、それぞれの期間について説明する。

なお、以下の説明においてスイッチング素子を導通させる動作をオン、遮断させる動作をオフと表記し、図面にはスイッチング素子をオンさせる信号を「ＯＮ」、オフさせる信号を「ＯＦＦ」と表記する。また、図７では、正極の波形を用いて説明をするが、本発明はこれに限られるものではない。例えば、負極の波形における実施の形態例は省略するが、以下の説明の正極の波形において「立ち上がり」と表現しているものを、負極の波形においては「立ち下がり」に読みかえることで、負極の波形であっても同様の効果を得ることができるものである。

（期間Ｔ１）
時刻ｔ１でスイッチング素子Ｑ１２をオンにする。すると、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ側の電荷はインダクタＬ１０、ダイオードＤ１２、スイッチング素子Ｑ１２を通してコンデンサＣ１０に流れ始め、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧が下がり始める。インダクタＬ１０と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、共振周期の１／２の時間経過後の時刻ｔ２ｂにおいて走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は０（Ｖ）付近まで低下する。しかし共振回路の抵抗成分等による電力損失のため、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は０（Ｖ）までは下がらない。

なお、この間、スイッチング素子Ｑ２４はオンに保持されており、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎは０（Ｖ）にクランプされている。

（期間Ｔ２）
そして、時刻ｔ２ｂでスイッチング素子Ｑ１４をオンにする。すると走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎはスイッチング素子Ｑ１４を通して直接に接地されるため、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は接地電位である０（Ｖ）にクランプされる。

また、本実施の形態では、時刻ｔ２ｂより所定の時間だけ早い時刻ｔ２ａでスイッチング素子Ｑ２１をオンにする。インダクタＬ２０と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、これにより、電力回収用のコンデンサＣ２０からスイッチング素子Ｑ２１、ダイオードＤ２１、インダクタＬ２０を通して維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎへ電流が流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が上がり始める。インダクタＬ２０と電極間容量Ｃｐとの共振周期は約１８００ｎｓｅｃに設定されているため、時刻ｔ２ａから約９００ｎｓｅｃ後には維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はほぼ電圧Ｖｓまで上昇する。しかし、時刻ｔ２ａから時刻ｔ３までの期間Ｔ２、すなわち電力回収回路６１を用いた維持パルスの立ち上がり時間を６５０ｎｓｅｃ、または８００ｎｓｅｃに設定しているため、時刻ｔ３において維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧はＶｓまでは上がらない。

なお、本実施の形態では、時刻ｔ２ｂより所定の時間だけ早い時刻ｔ２ａでスイッチング素子Ｑ２１をオンにすることで、期間Ｔ１と期間Ｔ２とが重複する期間を設けている。以下、この期間、すなわち時刻ｔ２ａから時刻ｔ２ｂまでの期間を「重複期間」と呼ぶ。そして、点灯率検出回路４８において検出する点灯率にもとづき、重複期間の長さが１００ｎｓｅｃと２５０ｎｓｅｃとで切換わるように維持パルス波形の立ち上がりを制御している。そして、本実施の形態では、この重複期間を設けることで維持放電を安定に発生させるに十分な維持周期を確保するとともに、点灯率にもとづき重複期間を切換えることで維持パルス波形の立ち上がりを切換えて残像を軽減している。

（期間Ｔ３）
そして時刻ｔ３でスイッチング素子Ｑ２３をオンにする。すると維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎはスイッチング素子Ｑ２３を通して直接に電源ＶＳへ接続されるため、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は電圧Ｖｓにクランプされ強制的に電圧Ｖｓまで上昇する。これにより、書込み放電を起こした放電セルでは走査電極ＳＣｉ−維持電極ＳＵｉ間の電圧が放電開始電圧を超え維持放電が発生する。

そして、期間Ｔ３では維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は電圧Ｖｓに保たれており、この期間Ｔ３を十分な時間（本実施の形態では、約１０５０ｎｓｅｃ〜１４００ｎｓｅｃ）確保することで、維持放電を安定に発生させることができる。

（期間Ｔ４）
時刻ｔ４でスイッチング素子Ｑ２２をオンにする。すると、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ側の電荷はインダクタＬ２０、ダイオードＤ２２、スイッチング素子Ｑ２２を通してコンデンサＣ２０に流れ始め、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧が下がり始める。インダクタＬ２０と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、共振周期の１／２の時間経過後の時刻ｔ５ｂにおいて維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は０（Ｖ）付近まで低下する。しかし共振回路の抵抗成分等による電力損失のため、維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎの電圧は０（Ｖ）までは下がらない。

（期間Ｔ５）
そして、時刻ｔ５ｂでスイッチング素子Ｑ２４をオンにする。すると維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎはスイッチング素子Ｑ２４を通して直接に接地されるため、維持電極ＳＵ１〜ＳＵの電圧は接地電位である０（Ｖ）にクランプされる。

また、本実施の形態では、時刻ｔ５ｂより所定の時間だけ早い時刻ｔ５ａでスイッチング素子Ｑ１１をオンにする。インダクタＬ１０と電極間容量Ｃｐとは共振回路を形成しているので、これにより、電力回収用のコンデンサＣ１０からスイッチング素子Ｑ１１、ダイオードＤ１１、インダクタＬ１０を通して走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎへ電流が流れ始め、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧が上がり始める。インダクタＬ１０と電極間容量Ｃｐとの共振周期は約１８００ｎｓｅｃに設定されているため、時刻ｔ５ａから約９００ｎｓｅｃ後には走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧はほぼ電圧Ｖｓまで上昇する。しかし、時刻ｔ５ａから時刻ｔ６までの期間Ｔ５、すなわち電力回収回路５１を用いた維持パルスの立ち上がり時間を６５０ｎｓｅｃ、または８００ｎｓｅｃに設定しているため、時刻ｔ６において走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧はＶｓまでは上がらない。

なお、本実施の形態では、時刻ｔ５ｂより所定の時間だけ早い時刻ｔ５ａでスイッチング素子Ｑ１１をオンにすることで、期間Ｔ４と期間Ｔ５とが重複する重複期間を設けている。そして、時刻ｔ２ａ〜時刻ｔ２ｂと同様に、点灯率検出回路４８において検出する点灯率にもとづき、重複期間の長さが１００ｎｓｅｃと２５０ｎｓｅｃとで切換わるように維持パルス波形の立ち上がりを制御している。そして、本実施の形態では、この重複期間を設けることで維持放電を安定に発生させるに十分な維持周期を確保するとともに、点灯率にもとづき維持パルス波形の立ち上がりを切換えて重複期間を切換えることで残像を軽減している。

（期間Ｔ６）
そして時刻ｔ６でスイッチング素子Ｑ１３をオンにする。すると走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎはスイッチング素子Ｑ１３を通して直接に電源ＶＳへ接続されるため、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧Ｖｓにクランプされ強制的に電圧Ｖｓまで上昇する。これにより、書込み放電を起こした放電セルでは走査電極ＳＣｉ−維持電極ＳＵｉ間の電圧が放電開始電圧を超え維持放電が発生する。

そして、期間Ｔ６では走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎの電圧は電圧Ｖｓに保たれており、この期間Ｔ６を十分な時間（本実施の形態では、約１０５０ｎｓｅｃ〜１４００ｎｓｅｃ）確保することで、維持放電を安定に発生させることができる。

なお、スイッチング素子Ｑ１２は時刻ｔ２ｂ以降、時刻ｔ５ａまでにオフすればよく、スイッチング素子Ｑ２１は時刻ｔ３以降、時刻ｔ４までにオフすればよい。また、スイッチング素子Ｑ２２は時刻ｔ５ｂ以降、次の時刻ｔ２ａまでにオフすればよく、スイッチング素子Ｑ１１は時刻ｔ６以降、次の時刻ｔ１までにオフすればよい。また、維持パルス発生回路５０、維持パルス発生回路６０の出力インピーダンスを下げるために、スイッチング素子Ｑ２４は時刻ｔ２ａ直前に、スイッチング素子Ｑ１３は時刻ｔ１直前にオフにすることが望ましく、スイッチング素子Ｑ１４は時刻ｔ５ａ直前に、スイッチング素子Ｑ２３は時刻ｔ４直前にオフにすることが望ましい。

維持期間においては、以上の期間Ｔ１〜期間Ｔ６の動作を、必要なパルス数に応じて繰り返す。このようにして、ベース電位である０（Ｖ）から維持放電を発生させる電位である電圧Ｖｓに変位する維持パルス電圧を、表示電極対２４のそれぞれに交互に印加して放電セルを維持放電させる。

ここで、本実施の形態においては、点灯率検出回路４８が検出するサブフィールド毎の点灯率に応じて、維持パルス波形の立ち上がりを制御している。この、点灯率による維持パルス波形の違いについて、図８を用いて説明する。

図８は、本発明の一実施の形態における維持パルス発生回路５０、維持パルス発生回路６０のタイミングチャートの他の例を示す図である。

本実施の形態では、上述したように、点灯率が点灯率しきい値（５０％）未満のときと点灯率しきい値以上のときとで、スイッチング素子Ｑ２１をオンにする時刻ｔ２ａと、スイッチング素子Ｑ１１をオンにする時刻ｔ５ａとを変更して重複期間を切換える構成としている。

具体的には、点灯率検出回路４８において、検出した点灯率が点灯率しきい値（本実施の形態では、５０％）以上、すなわち点灯率が高いと判断したときには、図８に示すように、スイッチング素子Ｑ２１を、時刻ｔ２ａよりも所定の時間（本実施の形態では１５０ｎｓｅｃ）早い時刻ｔ２ａ’でオンにする。また、スイッチング素子Ｑ１１をタイミングを時刻ｔ５ａよりも所定の時間（本実施の形態では１５０ｎｓｅｃ）早い時刻ｔ５ａ’でオンにする。

このようにして、本実施の形態では、点灯率が点灯率しきい値（５０％）以上のときには、重複期間時刻ｔ２ａ’〜時刻ｔ２ｂおよび重複期間時刻ｔ５ａ’〜時刻ｔ５ｂを、重複期間時刻ｔ２ａ〜時刻ｔ２ｂおよび重複期間時刻ｔ５ａ〜時刻ｔ５ｂの１００ｎｓｅｃよりも１５０ｎｓｅｃ長くした２５０ｎｓｅｃにし、維持パルスの立ち上がりを６５０ｎｓｅｃ（５５０ｎｓｅｃ＋１００ｎｓｅｃ）から８００ｎｓｅｃ（５５０ｎｓｅｃ＋２５０ｎｓｅｃ）に長くする構成としている。これにより、維持放電を安定に発生させつつ、パネル１０における残像現象を軽減させ、各放電セルの表示輝度を均一化させることを実現している。これは、次のような理由による。

残像現象は、放電セルにおける発光強度のばらつきが発生原因の１つと考えられている。そのため、残像現象を軽減するためには、この発光強度をできるだけ均一にすることが有効と考えられる。そして、発光強度には、維持パルス波形の立ち上がりの傾き、維持パルスを電圧Ｖｓに維持する時間、点灯率等が大きな影響を及ぼすことがわかっている。

そこで、本発明者は、点灯率および維持パルス波形の立ち上がりの傾きにより残像現象がどのように変化するかを確認する実験を行った。図９は、本発明の一実施の形態における点灯率と残像レベルの関係を示す図である。図９において、縦軸は残像レベルを表し、横軸は点灯率を表す。なお、ここでは、１フィールド期間におけるサブフィールド数、総維持パルス数、維持放電の安定性、および電力回収率等を考慮して、維持パルスを電圧Ｖｓに維持する時間（期間Ｔ３、期間Ｔ６）は約１０００ｎｓｅｃで一定にしたまま、維持パルスの立ち上がり（期間Ｔ２、期間Ｔ５）だけを６５０ｎｓｅｃ（５５０ｎｓｅｃ＋１００ｎｓｅｃ）と８００ｎｓｅｃ（５５０ｎｓｅｃ＋２５０ｎｓｅｃ）とで切換えて本実験を行った。そして、図面の破線は、重複期間１００ｎｓｅｃ（立ち上がり時間６５０ｎｓｅｃ）を表し、一点鎖線は重複期間２５０ｎｓｅｃ（立ち上がり時間８００ｎｓｅｃ）を表す。また、縦軸における残像レベルは、評価者による主観評価により残像の見え方を０〜５の６段階に分けて示したものであり、各数値が示す残像レベルは以下の通りである。

５：残像がくっきりと見え、残像に色をともなう。

４：残像が見え、残像に色をともなう。

３：残像が薄く見え、文字の残像を文字として認識できる。

２：残像が非常に薄く、文字の残像を文字として認識するのは困難。

１：残像がほとんど見えない。

０：残像が全く見えない。

そして、ここでは、残像レベル２以下であれば実用的に問題のないレベルとしている。

この図９に示すように、この実験からは、重複期間を１００ｎｓｅｃに設定したときには、点灯率が低ければ実用的に何ら問題のない残像レベルであるが、点灯率が高くなるにつれて残像レベルは徐々に悪化し、点灯率６０％を超えたあたりから急激に残像レベルが悪化して、点灯率１００％のときには残像レベルが４に達することがわかった。一方、重複期間を２５０ｎｓｅｃに設定したときには、点灯率３０％〜４０％あたりが最も残像レベルが悪く、点灯率５０％を超えた後は実用的に問題のない残像レベルになることがわかった。

すなわち、点灯率によって残像レベルは変化するが、その変化具合は重複期間に依存して変化するため、重複期間を点灯率に応じて変更することで、パネルにおける残像現象を点灯率によらず軽減させることが可能なことが実験的に確認された。

これらのことから、本実施の形態では、維持パルスを電圧Ｖｓに維持する時間を一定にしたまま重複期間だけを点灯率に応じて変更する構成とする。具体的には、点灯率が点灯率しきい値（５０％）未満のときには重複期間を１００ｎｓｅｃとし、点灯率が点灯率しきい値（５０％）以上のときには重複期間を１５０ｎｓｅｃ長くした２５０ｎｓｅｃとする構成とする。これにより、パネルにおける残像現象を軽減するとともに、維持期間を長くすることなく安定な維持放電を実現できる。

以上説明したように、本実施の形態によれば、表示電極対の一方に印加する維持パルスの立ち上がりを行う時間と、表示電極対の他方に印加する維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、点灯率検出回路４８において検出した点灯率に応じて重複期間を変更するように構成することで、残像現象を軽減し、各放電セルの表示輝度を均一化させて画像表示品質を高めることが可能となる。

なお、この実験は表示電極対数７６８本の５０インチのパネルを使用して行っており、上述した数値はそのパネルにもとづき設定したものに過ぎない。本実施の形態は何らこれらの数値に限定されるものではなく、維持パルスの立ち上がり期間や重複期間等の具体的な各数値はプラズマディスプレイ装置の仕様やパネルの特性等に応じて最適に設定することが望ましい。

なお、本実施の形態では、所定の点灯率しきい値として５０％を設定し、点灯率が５０％未満か５０％以上かで重複期間の長さを変更する構成を説明したが、点灯率しきい値は何らこの数値に限定されるものではなく、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて最適な値に設定すればよい。また、何ら点灯率しきい値を１つに限定するものではなく、２つあるいはそれ以上の点灯率しきい値を設定し、重複期間を３つあるいはそれ以上で切換える構成としてもよい。例えば、２５％、５０％、７５％といった複数のしきい値を設定し、点灯率が各しきい値以上となる毎に、徐々に重複期間の長さを変化させる構成としてもよい。

なお、本実施の形態では、放電ガスのキセノン分圧を１０％としたが、他のキセノン分圧であってもそのパネルに応じた駆動電圧に設定すればよい。

また、本実施の形態において用いたその他の具体的な各数値は、単に一例を挙げたに過ぎず、パネルの特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて、適宜最適な値に設定することが望ましい。また、これらの各数値は、上述した効果を得られる範囲でのばらつきを許容するものとする。

本発明は、パネルにおける残像現象を軽減し、各放電セルの表示輝度を均一化することができるので、プラズマディスプレイ装置およびパネルの駆動方法として有用である。

本発明の一実施の形態におけるパネルの構造を示す分解斜視図 同パネルの電極配列図 本発明の一実施の形態におけるサブフィールド構成を示す図 本発明の一実施の形態におけるパネルの各電極に印加する駆動電圧波形図 本発明の一実施の形態におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図 本発明の一実施の形態における維持パルス発生回路の回路図 同維持パルス発生回路の動作を説明するためのタイミングチャート 同維持パルス発生回路のタイミングチャートの他の例を示す図 本発明の一実施の形態における点灯率と残像レベルの関係を示す図

符号の説明

１ プラズマディスプレイ装置
１０ パネル
２１ （ガラス製の）前面板
２２ 走査電極
２３ 維持電極
２４ 表示電極対
２５，３３ 誘電体層
２６ 保護層
３１ 背面板
３２ データ電極
３４ 隔壁
３５ 蛍光体層
４１ 画像信号処理回路
４２ データ電極駆動回路
４３ 走査電極駆動回路
４４ 維持電極駆動回路
４５ タイミング発生回路
４８ 点灯率検出回路
５０，６０ 維持パルス発生回路
５１，６１ 電力回収回路
５２，６２ クランプ回路
Ｑ１１，Ｑ１２，Ｑ１３，Ｑ１４，Ｑ２１，Ｑ２２，Ｑ２３，Ｑ２４，Ｑ２６，Ｑ２７，Ｑ２８，Ｑ２９ スイッチング素子
Ｃ１０，Ｃ２０，Ｃ３０ コンデンサ
Ｌ１０，Ｌ２０ インダクタ
Ｄ１１，Ｄ１２，Ｄ２１，Ｄ２２，Ｄ３０ ダイオード
ＶＥ１，ΔＶＥ 電源

Claims (6)

1. 走査電極と維持電極とからなる表示電極対を有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルと、
   前記表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路により前記表示電極対のそれぞれに維持パルスを印加する維持パルス発生回路と、
   前記放電セルの点灯率を検出する点灯率検出回路とを備え、
   前記維持パルス発生回路は、前記表示電極対の一方の電極に印加する前記維持パルスの立ち上がりを行う時間と、前記表示電極対の他方の電極に印加する前記維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、前記点灯率検出回路において検出した点灯率に応じて前記重複期間を変更することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
2. 前記点灯率検出回路は、検出した点灯率とあらかじめ定めたしきい値との比較を行い、
   前記維持パルス発生回路は、前記点灯率検出回路において前記点灯率があらかじめ定めたしきい値以上と判定されたときには、前記点灯率があらかじめ定めたしきい値より小さいと判定されたときよりも前記重複期間を長くするように変更することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
3. 前記維持パルス発生回路は、維持パルスの立ち上がりにおける前記電力回収回路の駆動時間を長くして前記重複期間を長くするように変更することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
4. 走査電極と維持電極とからなる表示電極対を有する放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルを、
   前記表示電極対の電極間容量とインダクタとを共振させて維持パルスの立ち上がりまたは立ち下がりを行う電力回収回路と前記維持パルスの電圧を所定の電圧にクランプするクランプ回路とを有し、１フィールド期間内に複数設けた初期化期間と書込み期間と維持期間とを有するサブフィールドの前記維持期間において輝度重みに応じた回数の維持パルスを発生させて前記表示電極対のそれぞれに印加する維持パルス発生回路を用いて駆動するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
   前記表示電極対の一方に印加する維持パルスの立ち上がりを行う時間と、前記表示電極対の他方に印加する維持パルスの立ち下がりを行う時間とが重複する重複期間を設けるとともに、前記放電セルの点灯率に応じて前記重複期間を変更することを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
5. 前記点灯率があらかじめ定めたしきい値以上のときには、そうでないときよりも前記重複期間を長くすることを特徴とする請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
6. 維持パルスの立ち上がりにおける前記電力回収回路の駆動時間を長くすることで前記重複期間を長くすることを特徴とする請求項４に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。

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