JP2005246030A - 電磁調理用容器 - Google Patents

Abstract

【課題】 容器本体内に載置される加熱用プレートから発する熱でもって直かに具材,スープを加熱し、且つその加熱用プレートを簡便に着脱自在としながらも、料理,食事中は容器本体の内側底面に密着固定させることのできる有用な電磁調理用容器を提供する。
【解決手段】 上面開口の器物にして具材,スープを収容できる陶磁器製の容器本体１と、この容器本体１の内側底面１０ａに載置され、電磁調理器５上に容器本体１が置かれ電磁調理器５の磁界発生に伴い発熱することのできる加熱用プレート３と、前記容器本体１の外側底面１０ｂに、着脱可能にして、前記加熱用プレート３を磁力吸引しながら吸着保持される外置き磁石４１と、を具備する。
【選択図】 図２

Description

本発明は電磁調理器用に使用される電磁調理用容器に関する。

電磁調理器は燃焼を伴わず安全性が高く、しかも掃除が簡単で輻射熱も少なく調理環境が快適なことから、近年一般家庭でも普及しつつある。ここで、電磁調理器では鉄,鉄ホーローやステンレス等でできた鍋が一般に使用されるが、鍋料理と称される料理には土鍋の器物がやはり好まれる。しかし、土鍋そのままでは電磁調理用容器として使えないため、従来は例えば図１１のごとく土鍋本体９の底部外面９１に銀などを主成分とする金属製薄膜９２を溶射等で固着させたものが用いられてきた（実公昭５９−１１４３６号,特開平７−６８７０号等）。さらに、ケースによってはグラス等の保護用コーティングを施した金属製薄膜９２が用いられてきた。電磁調理器の原理は、この土鍋を電磁調理器５のトッププレート５１上に載せ電源が入れば誘導コイル５２に磁界が生じ、磁界中に置かれた土鍋底の薄膜９２に磁力線５３が流れることによって渦電流に伴うジュール熱を発生させ土鍋本体９を通じて土鍋内の具材７,スープ５を加熱するというものである。

ところが、前記土鍋などの陶磁器製の電磁調理用容器には以下の問題があった。第１に、銀等の金属製薄膜９２の熱膨張率が土鍋本体９の熱膨張率と大きく異なっており、使用中に剥がれたり金属製薄膜９２が溶断したりして使用できなくなる問題があった。第２に、電磁調理器５の出力が増加し大容量になる傾向にあり、前記溶断不良が一層発生しやすい状況にあった。卓上用の１５００Ｗ程度では問題にならなくても、出力が２０００Ｗを越えると溶断不良が生じやすくなり対策がより難しくなった。２００Ｖ電圧対応の電磁調理器５の商品化が進むなかで、その解決が一層難しくなってきた。
第３に、電磁調理器５の電源が入ると、トッププレート５１との接触部分の金属製薄膜９２が加熱板になって速やかに昇温するが、土鍋の底部分だけが異常に温度が上がって煮物をコゲつかせる不具合があった。さらに、一度コゲつくと、熱伝導が悪くなりそのコゲついた所の温度がどんどん上がる局所加熱の問題があった。第４に、土鍋の底部外面９１に加熱用薄膜９２が設けられており、セラミックス材料からなる土鍋自体の熱伝導度が小さいことから土鍋内の具材７,スープ６を加熱するのに時間がかかっていた。加熱を終え、温まった料理が冷めにくいという土鍋特有の保温性の利点が具材７,スープ６を加熱する段階では逆に時間を多く費やすことになり、ステンレス鍋等に比べ熱効率が落ちる欠点になっていた。
こうした第１〜第４の問題を一挙に解決する電磁用調理器を本出願人は先に提案した(特許文献１参照。)。

特開２００３−２５０６９８公報

しかるに、特許文献１は加熱用プレートが不安定で、スープ(煮汁)が沸騰すると、加熱用プレートが上に浮かび上がる問題があった。また、箸で煮物を取ったりする際に加熱用プレートが横ズレし易かった。
特許文献１の加熱用プレートは陶磁器製容器本体の内側底面に載置され、容器本体が電磁調理器上に置かれて電磁調理器の磁界発生に伴い前記加熱用プレートが発熱するように構成されており、加熱用プレートの熱が容器本体内で直かに具材,スープを加熱するので速やかに煮込むことができるなどの優れた長所がある。しかし、加熱用プレートは容器本体の内側底面に載置するだけなので、固定されておらず不安定であった。しかも、加熱用プレートは薄い板体からなり、容器内のスープが煮立ってくると、その勢いで加熱プレートが浮かび上がる傾向にあった。スープが煮立って鍋底から出てくる気泡を逃すための透孔が加熱用プレートに設けられてはいるが、煮汁の対流等によって加熱用プレートの浮き上がりの不具合を解消するに至らなかった。
斯る問題に対し、加熱用プレートを容器本体に係止するための突起を設けることが考えられる。しかし、突起を設けると新たな問題が発生した。すなわち、容器本体にガタツキをなくして加熱用プレートを一体的に取付けようとすると、加熱用プレートの取付けが厄介になった。加えて、食事が終わった後の容器本体のそうじが大変であった。突起周りの加熱用プレートとの係合隙間の汚れを取り除くのに苦労した。一方、容器本体にある程度のガタツキを許容して加熱用プレートを一体化させようとすると、加熱用プレートの下に煮物が潜り込んでしまうなどの別の問題が発生した。

本発明は上記問題点を解決するもので、容器本体内に載置される加熱用プレートから発する熱でもって直かに具材,スープを加熱し、且つその加熱用プレートを簡便に着脱自在としながらも、料理,食事中は容器本体の内側底面に密着固定させることのできる有用な電磁調理用容器を提供することを目的とする。

上記目的を達成すべく、請求項１に記載の発明の要旨は、上面開口の器物にして具材,スープを収容できる陶磁器製の容器本体（１）と、この容器本体の内側底面に載置され、電磁調理器上に容器本体が置かれ電磁調理器の磁界発生に伴い発熱することのできる加熱用プレート（３）と、前記容器本体の外側底面に、着脱可能にして、前記加熱用プレートを磁力吸引しながら吸着保持される外置き磁石（４１）と、を具備することを特徴とする電磁調理用容器にある。
請求項２の発明たる電磁調理用容器は、請求項１で、記容器本体の内側底面に載置された前記加熱用プレートの上に載置される内置き磁石（４２）をさらに具備することを特徴とする。
請求項３の発明たる電磁調理用容器は、請求項１又は２で、容器本体の内側底面に隆起部（１９）が設けられ、前記加熱用プレート側には該隆起部に係合する係合孔又は切欠き係合部が設けられ、該加熱用プレートを上方からそのまま下ろして、前記係合孔又は切欠き係合部を前記隆起部に嵌め込んで該容器本体の内側底面に載置できるようにしたことを特徴とする。
請求項４の発明たる電磁調理用容器は、請求項１又は２で、容器本体の内側底面に前記加熱用プレートが嵌入できる一段凹んだ凹所（１０５）が設けられ、内側底面の該凹所に上方からそのまま下ろして載置された加熱用プレートの横ズレが凹所を形成する立壁に阻まれるようにしたことを特徴とする。

(作用)
請求項１の発明のごとく、容器本体と加熱用プレートと外置き磁石とを具備すると、加熱用プレートを着脱自在にながら料理,食事中は該加熱用プレートを容器本体の内側底面に密着固定させることができる。容器本体内に載置される加熱用プレートから発する熱でもって直かに具材,スープを加熱できる。加熱用プレートを容器本体内に置くだけであるので、加熱用プレートと容器本体の熱膨張率の違いによる剥がれや溶断の不具合は起こらない。加熱用プレートは容器本体のスープ内に在るのでスープに直かに接して速やかに温度上昇させることができる。
請求項２の発明のごとく、内置き磁石が設けられると、加熱用プレートをより確実に容器本体の内側底面に密着固定化できる。
請求項３のごとく隆起部と、係合孔又は切欠き係合部とが設けられると、横ズレに対して規制力の弱い磁石の弱点をカバーし、加熱用プレートを容器本体の内側底面より一回り小さくし使い勝手を良くしても、該加熱用プレートを容器本体の内側底面に固定一体化が図れる。
請求項４の発明のごとく、容器本体の内側底面に加熱用プレートが嵌入できる一段凹んだ凹所（１０５）が設けられ、内側底面の該凹所に載置された加熱用プレートの横ズレが凹所の立壁に阻まれるようにすると、該凹所の形成によって加熱用プレートの横ズレが防止でき、加熱用プレートの容器本体への固定化が図られる。

本発明の電磁調理用容器は、容器本体内に載置される加熱用プレートから発する熱でもって直かに具材,スープを加熱し、さらに該加熱用プレートを着脱自在にしながらも料理,食事中は容器本体の内側底面に密着固定させることができ、鍋料理の食事がし易く且つ終わった後の掃除が簡単で極めて有益なものとなる。

以下、本発明に係る電磁調理用容器について詳述する。
（１）実施形態１
図１〜図３は本発明の電磁調理用容器の一形態で、図１はその分解斜視図、図２は容器本体に具材,スープを入れ電磁調理器にかけた状態の縦断面図、図３は図２の部分拡大図である。図２,図３は若干形状を異にするが、図２は説明を分かり易くするもので、図３の方が容器本体１の厚み,加熱用プレート３の厚み,外置き磁石４１の厚み等に関して、より実物に近い形状になっている。

電磁調理用容器は容器本体１と蓋２と加熱用プレート３と外置き磁石４１とを備える。本実施形態は電磁調理用容器に係る容器本体１に土鍋本体を適用する。
土鍋本体１は上面開口にして具材７,スープ６を収容できる陶磁器製品である。ペタライト（リチウム長石）成分が練り込まれた土焼きの耐熱性土鍋になっている。土鍋本体１は底がほぼ平らな器物で、内側底面１０ａは図２のごとく平坦面が形成されている。一方、外側底面１０ｂは横断面山形に少し隆起した大小二つの凸部１０２,１０４が同心円状に設けられ、底面中央の平坦部分１０１及び大小二つの凸部１０２,１０４の間の平坦部分１０３が凸部１０２,１０４に対して図３のごとく凹んだ姿態になっている。小凸部１０２の環径は例えば４０mmφ、大凸部１０４の環径は例えば１８０mmφとする。平坦部分１０１,１０３からの凸部１０２,１０４の高さは２〜３mm程度である。底部１０の凸部１０２,１０４を含めた厚みｔ_２は４ｍｍ〜１０ｍｍの範囲にあり、より好ましくは５ｍｍ〜７ｍｍの範囲にある。これらの範囲より大きくなると、電磁調理器５のトッププレート５１上にこの電磁調理用容器を置いて電源を入れても、距離が遠のき磁力線５３の中に加熱用プレート３を置くことが難しくなり、一方、前記範囲より小さくなると土鍋本体１が衝撃外力で壊れやすくなり、機械的強度の確保が難しくなるからである。土鍋本体１は電磁調理器に載せたとき、加熱用プレート３が磁力線５３の中に入り易いように、また安定載置できるように大小凸部１０２,１０４の高さを等しくして平坦部分１０１,１０３が水平になるように設定し、内側底面１０ａも加熱用プレート３が載置される部分が水平に保たれるようにする。
蓋２は土鍋本体１の上面開口を覆い閉じるものである。符号２１はスープが沸騰したときの蒸気又はガスの抜き孔を示す。

加熱用プレート３は、土鍋本体１の内側底面１０ａに載置され、電磁調理器５上に土鍋本体１が置かれ電磁調理器５の磁界発生に伴い発熱することのできる金属製板状体若しくは金属製網状体である。加熱用プレート３を土鍋本体１内の底面に載置してこれらを電磁調理器５上に置き、コイル５２に電流を流すと磁力線５３が発生し、磁界中に置かれた該加熱用プレート３に渦電流を誘起させる。この渦電流が加熱用プレート３の固有抵抗に応じたジュール熱を発生し、土鍋本体１内に注がれた具材７,スープ６を加熱する。
加熱用プレート３は電磁調理器５の磁界発生に伴い発熱することのできる磁石に吸引される強磁性体からなる。ここでいう強磁性体には金属製品（合金を含む）或いはフッ素樹脂コーティング等の被覆処理を行った複合品等も含むものとする。加熱用プレート３の主要部は導電性材料で、且つ磁石に吸引される強磁性体からなり、例えば鉄,ニッケル,コバルトなどの金属或いはこれらの金属を含んだ合金で構成される。ここでの加熱用プレート３にはステンレス製薄板で、０.５〜０.８mmの範囲のものが用いられている。

加熱用プレート３は土鍋本体１の内側底面１０ａに着脱自在に載置できる。そして、本実施形態の加熱用プレート３は透孔３１が複数設けられた板状体である。加熱用プレート３が土鍋本体１の内側底面１０ａに載置され、具材７,スープ６が煮立って鍋底から出てくる気泡８を透孔３１を通って逃すことができる。透孔３１の大きさは箸が透孔３１にひっかかり難い４ｍｍ以下とするのが好ましい。透孔３１を形成する加熱用プレート３は板体に透孔３１を複数形成した多孔板の他、透孔３１が多数存在する網状体（網目をなすネット等）で構成することができる。なお、図２で加熱用プレート３を判り易くするためその板厚を便宜上厚く描くが、加熱用プレート３は渦電流が生じて加熱用プレート３が発熱できれば薄板で足りる。

ところで、本発明に係る加熱用プレート３の大きさは電磁調理器５の磁力発生領域の直径Ｌ_１と同程度にしても構わないが、誘導コイル５２の磁界が及ぶ磁力発生領域の直径Ｌ_１より大きく設定する方がより好ましい(図５参照）。
磁力発生領域の直径Ｌ_１より大きくなった加熱用プレート３の部分αにはコイル５２の磁力線５３が及ばないことから、加熱用プレート３を大きくすることに一見意味がないように思われる。ところが、本発明のように土鍋本体１の内側底面１０ａに加熱用プレート３が載置される場合は、加熱用プレート３が具材７,スープ６内に沈んでいる。コイル５２に電流が流れて磁力発生領域の直径Ｌ_１に対応する加熱用プレート３の部分だけがジュール熱を発生する場合でも、加熱用プレート３が金属製で熱伝導が良好なことから、磁力発生領域の直径Ｌ_１より大きくなった加熱用プレート部分αにその熱が直ちに伝わり、加熱用プレート３全体が発熱体になって具材７,スープ６を速く温めることができる。
これに対し、従来品（図１１参照）は、金属製薄膜９２を磁力発生領域の直径Ｌ_１より大きくして磁力線５３の及ばない薄膜外周部分に熱が伝わっても、熱伝導度の小さな土鍋本体１の底部厚み内を熱が伝って、これを経て具材７,スープ６を温めなければならず加熱を速めることにあまりならない。

外置き磁石４１は、着脱可能にして、前記加熱用プレート３を磁力吸引しながら土鍋本体１の外側底面１０ｂに吸着保持される永久磁石である。ここでは前記リング状凸部１０２に囲まれた土鍋本体１の底中央の円形平坦部分１０１内に配されるよう薄肉円板形の固体磁石で構成される。外置き磁石４１の厚みｔ_１は平坦部分１０１からの凸部１０２の高さと同等又はそれ以下として、土鍋本体１に外置き磁石４１を付けたままでも電磁調理器５の上に安定載置できる。外置き磁石４１の具体的な厚みｔ_１は２.５mm程度で、その円板直径は例えば２０〜３０mmφである。斯る外置き磁石４１を土鍋本体１の外側底面１０ｂに当接させ、加熱用プレート３を土鍋本体１の内側底面１０ａに置くと、土鍋本体１を手で持って宙に浮かせた状態にしても、外置き磁石４１が加熱用プレート３を磁力吸引しながら土鍋本体１の外側底面１０ｂに吸着保持される。そして、加熱用プレート３を着脱自在としながらも、外置き磁石４１の磁力吸引で料理,食事中、加熱用プレート３を土鍋本体１の内側底面１０ａに密着固定できる。

ところで、磁界中に置かれた土鍋本体１の底部１０に在る加熱用プレート３に磁力線５３が流れることから、加熱用プレート３を土鍋本体１の内側底面１０ａに密着固定させるのに磁石を用いることなどはまず思い浮かべない。さらに電磁調理段階では渦電流に伴うジュール熱が発生することから高温使用に不向きな磁石はまず使えないと考えてしまう。
本発明者は土鍋本体底面へ加熱用プレート３を密着固定させるあらゆる手段を検討していくなかで、発想を転換し駄目もとで磁石で可能かどうか試みた。そして、外側底面１０ｂの中央部(平坦部分１０１)に外置き磁石４１を当接させることによって、煮込み料理中においても外置き磁石４１が土鍋本体１の内側底面１０ａに置かれる加熱用プレート３を底面に密着固定できることを見出した。加熱用プレート３を中に入れた土鍋本体１が電磁調理器５のトッププレート５１上に載せられた後、電源を入れると誘導コイル５２に磁界が生じ、磁界中に置かれた加熱用プレート３に図２のごとく磁力線５３が流れるが、該磁力線は土鍋本体１の底部中央には存在しないのである。底部中央が抜けたドーナツ状の領域に磁力線５３が流れる。あたかも台風の目の部分に相当する平坦部分１０１には磁力線５３が及ばないことから、ここに磁石を配して加熱用プレート３の密着固定化が可能になることを見出した。
外置き磁石４１を形成する磁石の種類は特に問わないが、希土類磁石の一つであるサマリウムコバルト磁石がより好ましい。サマリウムコバルト磁石は強力な磁力をもち、高温にも強い。強磁性体磁石がある温度で急激に磁性を消失するポイントとされるキューリー点は、サマリウムコバルト磁石で７５０℃ほどあり本発明で極めて有効となっている。キューリー点が７００℃以上あるサマリウムコバルト磁石等の磁石は、本電磁調理用容器が鍋料理等に使用されても常磁性体化(非磁性体化)することがない。サマリウムコバルト磁石は最高３００℃迄であれば元の磁力を回復し、また熱減磁の小さな磁石であるとされる。土鍋本体１の底部中央に磁力線が存在しないといっても、鍋料理といった使用環境が高温になる所に用いることからサマリウムコバルト磁石が好適で、しかも錆にも強いとされることから本発明のごとく衛生的にも考慮しなければならない電磁調理用容器の構成部品として打ってつけになっている。

符号４２は前記土鍋本体１の内側底面１０ａに載置される加熱用プレート３の上に適宜載置される内置き磁石を示す。内置き磁石４２は加熱用プレート３に接する当接面が確保されれば特にその形状を問わない。内置き磁石４２を設ければ、加熱用プレート３,土鍋本体１の底部１０を外置き磁石４１とで挟着して、加熱用プレート３を底部１０により強固に密着一体化が図れる。

（２）実施形態２
図４,図５は実施形態１の前記土鍋本体１の内側底面１０ａに載置された加熱用プレート３に係合する隆起部１９が土鍋本体１の部位に設けられ、加熱用プレート３の横ズレを防止するようにした電磁調理用容器である。詳しくは、土鍋本体１の内側底面１０ａに板片が起立する隆起部１９が設けられ、加熱用プレート３側には隆起部１９に係合する切欠き係合部３４が設けられ、加熱用プレート３を上方からそのまま下ろして、切欠き係合部２３を隆起部１９に嵌め込んで土鍋本体１の内側底面１０ａに載置できるようになっている。土鍋本体１の側壁１１から張り出す隆起部１９を設け、且つ土鍋本体１の内側底面１０ａに載置される加熱用プレート３の隆起部１９に対応する部位を図示のごとく切り欠き、係合部３４を形成した電磁調理用容器になっている。隆起部１９に係合部３４を嵌め合わせるようにして、土鍋本体１の内側底面１０ａに加熱用プレート３を載置すれば、加熱用プレート３は横ズレしなくなる。他の構成は実施形態１と同様でその説明を省く。実施形態１と同一符号は同一又は相当部分を示す。

（３）実施形態３
図６は実施形態２に代えて、土鍋本体１の内側底面１０ａから山状に盛り上る隆起部１９を設ける一方、土鍋本体１の内側底面１０ａに載置される加熱用プレート３には該隆起部１９の部位を図示のごとく穿設して係合孔３３を形成した電磁調理用容器になっている。隆起部１９に係合孔３３を嵌め合わせるようにして、土鍋本体１の内側底面１０ａに加熱用プレート３を相対向させ上方からそのまま下ろして載置すれば、加熱用プレート３は横ズレしなくなる。他の構成は実施形態１と同様でその説明を省く。実施形態１と同一符号は同一又は相当部分を示す。

（４）実施形態４
本実施形態は図７のごとく、加熱プレート３が載置される内側底面１０ａに凹所１０５を形成した土鍋本体１を使用する電磁調理用容器である。土鍋本体１の内側底面１０ａに加熱用プレート３が嵌入できる一段凹んだ凹所１０５が設けられ、内側底面１０ａの該凹所１０５に載置された加熱用プレート３の横ズレが凹所１０５を形成する立壁に阻まれるようになっている。凹所１０５を形成する立壁に加熱用プレート３の外周縁が当接して配設され、具体的には加熱用プレート３が凹所１０５に嵌め込まれるようにして内側底面１０ａに載置される。他の構成は実施形態１と同様でその説明を省く。実施形態１と同一符号は同一又は相当部分を示す。

（５）実施形態５
本実施形態は図８,図９のごとくの電磁調理用容器である。加熱用プレート３は土鍋本体１の内側底面１０ａに載置され、電磁調理器上に土鍋本体１が置かれて電磁調理器の磁界発生に伴い発熱することのできる加熱用プレート３であるが、ここでの加熱用プレート３は薄板円板形した加熱用プレート本体３Ａの一部分を外方へ延出し、側面視「く」字状の弾発性を有する膨出部分３５２が設けられた係合突部３５を備える。と同時に、土鍋本体１の底部１０から側壁１１が延設される部位に、前記膨出部分３５２に嵌合する横穴１７１が設けられた横穴部１７を備える。上方から加熱用プレート３を内側底面１０ａに対向させてそのまま下ろしていき、膨出部分３５２の弾発力に抗してそれ以上の外力を加えることにより膨出部分３５２を横穴１７１に嵌合させて加熱用プレート本体３Ａを土鍋本体１の内側底面１０ａに載置できるようにした電磁調理器になっている。加熱用プレート３は加熱用プレート本体３Ａと係合突部３５を一体形成できる大きさの強磁性体の金属製薄板からなり、例えば一枚物の大きな金属製プレートを用意し、プレス成形によって加熱用プレート本体３Ａと係合突部３５とを一体成形する。
本実施形態の加熱用プレート３は、円板形した加熱用プレート本体３Ａの一箇所から係合突部３５が帯板状にして外方に張り出す。係合突部３５は加熱用プレート本体３Ａから張り出して側面視「く」字状の弾発性のある膨出部分３５２を形成後、その先端部を垂直上方へ伸ばしつまみ部分３５１を形成する(図８)。つまみ部分３５１を手に持って膨出部分３５２を横穴１７１に嵌合させることになる。一方、横穴部１７は土鍋本体１の底部１０から側壁１１につながる部位に形成される。膨出部分３５２が嵌合し得る図９のごとくの横穴１７１,横穴部１７を、土鍋本体１の底部１０から側壁１１につながる部位に周回形成する。
符号１８は横穴部１７から上方に延設される部位に位置して、側面視「く」字状膨出部分３５２の上部に当接する突部である。該突部１８も横穴部１７と一緒に周回形成される。他の構成は実施形態１と同様でその説明を省く。実施形態１と同一符号は同一又は相当部分を示す。

（６）実施形態６
本実施形態は図１０のごとく、実施形態５の係合突部３５に代え、その膨出部分３５２からＳ字カーブ状に延設部分３５３がさらに延び、その先に垂直上方に延びるつまみ部分３５１が形成された係合突部３５が用いられている。膨出部分３５２を横穴１７１に嵌合させて加熱用プレート本体３Ａが容器本体１の内側底面１０ａに載ったとき、前記延設部分３５３が突部１８に図１０のごとく被着する格好になる。よって、膨出部分３５２を横穴１７１に嵌合させて加熱用プレート３が容器本体１の内側底面１０ａに載ったときは、加熱用プレート３が実施形態５の場合よりも容器本体１の内側底面１０ａにより一層の固定化が図られることになる。他の構成は実施形態５と同様でその説明を省く。実施形態５と同一符号は同一又は相当部分を示す。

このように構成した電磁調理用容器は、電磁調理器５にかけ、土鍋本体１内に載置される加熱用プレート３から発する熱でもって直かに具材６,スープ７を加熱できる。土鍋本体１の内側底面１０ａに載置される加熱用プレート３を磁力吸引しながら吸着保持する外置き磁石４１が設けられているので、鍋料理のスープ６が沸騰し対流が起こって加熱用プレート３が浮かび上がろうとしてもこれを阻止する。特許文献１にはスープ沸騰時の気泡８を逃す小孔３１があっても、加熱用プレート３が内側底面１０ａのほぼ全面に敷かれ、しかも薄板でできていることから、加熱用プレート３がときに浮上する問題があったが、本発明では外置き磁石４１や係止突部３５がこれを解消する。加熱用プレート３が上方に浮上しようとする力に対し、磁石のもつ吸引力或いは係止突部３５が有する弾発力がこれを阻む。また、外置き磁石４１が加熱用プレート３を土鍋本体１の内側底面１０ａに密着させるので、鍋料理中に具材７が加熱用プレート３の下に潜り込むことがない。特許文献１のごとく加熱用プレート３を係止固定する突起を設ける必要がないので、料理後の突起周りの係合隙間の汚れを取り除くのに苦労することもない。
一方、加熱用プレート３の横滑りに対しては磁石のもつ吸引力は不十分であり、加熱用プレート３を土鍋本体１の内側底面１０ａより一回り小さくして使い勝手を良くした場合、横滑りの問題が発生する。しかし、実施形態２のごとく土鍋本体１に隆起部１９、加熱用プレート３に切欠き係合部３４を設けたり、実施形態３のごとく土鍋本体１に隆起部１９、加熱用プレート３に係合孔３３を設けたりして、この問題を難なく解消できる。垂直方向に対しては外置き磁石４１が有効に働くため、横滑りを防止する隆起部１９を設けるだけで足り、加熱用プレート３を固定する特許文献１ごとくの係合隙間を要しない。実施形態４のごとく凹所１０５を形成することによっても、凹所１０５に載置された加熱用プレート３の横滑りを防止でき、特許文献１ごとくの係合隙間を要しない。料理後の隆起部１９周りや凹所１０５周りの汚れは簡単に洗い落とすことができる。
また、実施形態５,６のごとくの係合突部３５を有する加熱用プレート３が形成され、且つ該係合突部３５に嵌合する横穴部１７が土鍋本体１に設けられて、係合突部３５の膨出部分３５２に弾発力以上の外力を加えて、該膨出部分３５２を横穴１７１に嵌合させて加熱用プレート３の加熱用プレート本体３Ａを土鍋本体１の内側底面１０ａに載置できるようにすると、一旦内側底面１０ａに載置された加熱用プレート３は膨出部分３５１の弾発力以上の外力が加わらないと外れない。よって、料理,食事中は土鍋本体１の内側底面１０ａに密着固定させることができる。横穴部１７,突部１８は土鍋本体１の底部１０から側壁１１につながる部位に周回形成するので、土鍋本体の製造工程で簡単に一体成形でき、後加工を要する実施形態２、３の隆起部１９に比べ低コストで生産できるメリットがある。

そして、特許文献１の電磁調理用容器と同様、それ迄の電磁調理用容器のごとく土鍋本体１の底部外面９１に固着する必要がなく、加熱用プレート３を土鍋本体１に単に置くだけで足りるので、加熱用プレート３と土鍋本体１の熱膨張率に違いによる剥がれや溶断の不具合とは無縁になる。従来品は電磁調理器５の出力容量の増加に溶断不良等が起き易くその対策に苦慮してきたが、土鍋本体１と別体構成で単純な板状構造の加熱用プレート３は溶断不良等の問題がそもそも存在しない。また、従来品は土鍋底部９０が熱移動の抵抗になってこの底部分が異常に温度上昇する問題があったが、本電磁調理用容器では発熱体の加熱用プレート３が具材７,スープ６内に在るので、温度の異常上昇は起こらない。そして加熱用プレート３は加熱対象の具材７,スープ６に直接接して速やかに温度上昇させる。従来品は土鍋の底部外面９１にある薄膜９２が加熱源になって熱伝導性の低い土鍋底部９０を経由して具材７,スープ６を加熱するため煮込むのに多くの時間を費やしていたが、本電磁調理用容器は土鍋底部１０を介在させることなく直かに具材７,スープ６を加熱するので具材７,スープ６を煮込むのに時間がかからない。そして、一旦煮込んで出来上がったスープ６等は伝導性の低いすなわち保温性の良い土鍋本体１に守られ冷めにくい構造になっている。

尚、本発明においては、前記実施形態に示すものに限られず、目的，用途に応じて本発明の範囲で種々変更できる。土鍋本体１,蓋２,加熱用プレート３,外置き磁石４１,内置き磁石４２,平坦部分１０１,１０３、凸部１０２,１０４,凹所１０５,突部１５,横穴部１７,隆起部１９,係合孔３３,係合用切欠部３４,係合突起３５等の形状，大きさ，それらの材質等は用途に合わせて適宜選択できる。例えば、実施形態では電磁調理用容器に係る容器本体１を土鍋本体としたが、容器本体１はこれに限らず、例えば陶磁器製のボール形状等の容器とすることもできる。

実施形態１の電磁調理用容器の分解斜視図である。 図１の容器本体に具材,スープを入れ電磁調理器にかけた状態の縦断面図である。 図２の部分拡大図である。 実施形態２の電磁調理用容器の分解斜視図である。 図４の容器本体に具材,スープを入れ電磁調理器にかけた状態の縦断面図である。 実施形態３の電磁調理用容器の分解斜視図である。 実施形態４の電磁調理用容器の右側部分断面説明図である。 実施形態５の電磁調理用容器の加熱用プレートの説明図で、（イ）が右側部分平面図、（ロ）が右側部分断面図である。 図８の加熱用プレートを実施形態５の容器本体に載置した右側部分断面説明図である。 実施形態６の加熱用プレートを容器本体に載置した右側部分断面説明図である。 従来技術の説明図である。

符号の説明

１ 土鍋本体(容器本体)
１０ａ 内側底面
１０ｂ 外側底面
１０５ 凹所
１７ 横穴部
１７１ 横穴
１８ 突部
１９ 隆起部
３ 加熱用プレート
３３ 係合孔
３４ 切欠き係合部
３５ 係合突部
３５２ 膨出部分
４１ 外置き磁石
４２ 内置き磁石
５ 電磁調理器
６ スープ
７ 具材

Claims (4)

1. 上面開口の器物にして具材,スープを収容できる陶磁器製の容器本体（１）と、
   この容器本体の内側底面に載置され、電磁調理器上に該容器本体が置かれ電磁調理器の磁界発生に伴い発熱することのできる加熱用プレート（３）と、
   前記容器本体の外側底面に、着脱可能にして、前記加熱用プレートを磁力吸引しながら吸着保持される外置き磁石（４１）と、を具備することを特徴とする電磁調理用容器。
2. 前記容器本体の内側底面に載置された前記加熱用プレートの上に載置される内置き磁石（４２）をさらに具備する請求項１記載の電磁調理用容器。
3. 前記容器本体の内側底面に隆起部（１９）が設けられ、前記加熱用プレート側には該隆起部に係合する係合孔又は切欠き係合部が設けられ、該加熱用プレートを上方からそのまま下ろして、前記係合孔又は切欠き係合部を前記隆起部に嵌め込んで該容器本体の内側底面に載置できるようにした請求項１又は２に記載の電磁調理用容器。
4. 前記容器本体の内側底面に前記加熱用プレートが嵌入できる一段凹んだ凹所（１０５）が設けられ、内側底面の該凹所に上方からそのまま下ろして載置された加熱用プレートの横ズレが凹所を形成する立壁に阻まれるようにした請求項１又は２に記載の電磁調理用容器。

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