JP2004233678A - 金属酸化物微粒子を含有する被処理液の分散処理方法、電子写真感光体及びその製造方法、電子写真装置並びにプロセスカートリッジ - Google Patents

Abstract

【課題】金属酸化物微粒子を含有する被処理液を分散処理するに際し、金属酸化物微粒子の変質を抑制しながら当該微粒子を効率よく且つ確実に分散させることが可能な分散処理方法を提供すること。
【解決手段】水平型メディアミル分散機１を用い、撹拌ミル５を回転させながら、回転軸４に沿ってシリンダー３内に金属酸化物微粒子を含有する被処理液を流通させる分散処理方法において、シリンダー３の容量とシリンダー３内の被処理液の流量とが下記式（１）で表される条件を満たすように分散処理する。
Ｄ／Ｖ≦２．５ （１）
［Ｄはシリンダーの容量、Ｖはシリンダー内の被処理液の流量を表す。］
【選択図】 図１

Description

【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、金属酸化物微粒子を含有する被処理液の分散処理方法、電子写真感光体及びその製造方法、電子写真装置並びにプロセスカートリッジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
複写機、レーザービームプリンター等の電子写真装置においては、高速で且つ高品質の印字が得られる電子写真方式が利用されている。このような電子写真装置に用いられる電子写真感光体としては、光導電性を有する有機材料を用いた有機感光体が主流となっている。また、感光体の構成も、電荷発生材料を含有する層（電荷発生層）と電荷輸送材料を含有する層（電荷輸送層）とを別個に設けた機能分離型感光体へと変遷している。
【０００３】
機能分離型感光体の場合、基体から感光層への電荷の注入の防止等を目的として、基体と感光層との間に下引層を設けることが多い。下引層としては、例えば、金属酸化物微粒子を結着樹脂中に分散させたものがあり、このような下引層は、金属酸化物微粒子及び結着樹脂を含む塗布液を基体上に塗布し、乾燥させることにより形成可能である。
【０００４】
上述の感光体の場合、繰り返し安定性や環境安定性等の特性は電荷発生層や電荷輸送層のみならず下引層の物性にも依存する。そのため、下引層には、繰り返し使用による電荷蓄積性が少ない等の電気特性が要求される。
【０００５】
また、近年、電子写真装置の帯電装置としてはコロトロンに代わりオゾン発生が少ない接触帯電方式の帯電装置が用いられるようになっているが、接触帯電装置を用いた場合には感光体の帯電状態が不均一となりやすい。さらに、感光体に局所的な劣化部が存在すると、接触帯電時に局所的な高電場が劣化部に加わって電気的なピンホールを生じ、これが画質欠陥となりやすくなる。このピンホールリークは感光層の塗膜欠陥により発生する場合もあるが、それ以外に電子写真装置内から発生した導電性の異物が感光体中に接触又は感光体中に貫入して接触帯電装置と感光体基体との導電路を形成しやすくなっているために生じる場合もある。従って、下引層には、上述の電気特性に加えてリーク防止性が要求される。
【０００６】
そこで、下引層における電気特性及びリーク防止性を高める技術についての検討が進められており、例えば、シラン化合物等で表面処理された金属酸化物微粒子を分散させた下引層が提案されている（例えば、特許文献１）。
【０００７】
【特許文献１】
特開平４−２２９８７２号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述のような下引層を備える電子写真感光体であっても、電気特性とリーク防止性との両立の点では必ずしも十分とは言えず、良好な画像品質を得るためには未だ改善の余地がある。また、金属酸化物微粒子等を高い製造性で分散させる手段については十分な検討がなされておらず、多くの問題がある。
【０００９】
そこで本発明者らは、先ず、金属酸化物微粒子を分散させた下引層における分散方法と電気特性及びリーク防止性との相関について検討し、以下の知見を得た。すなわち、下引層の特性は金属酸化物微粒子の分散性に依存すると考えられているため、下引層の形成工程においては下引層用塗布液を分散処理するのが一般的であるが、従来の分散処理方法では、電気特性とリーク防止性との双方をバランスよく高めることは困難である。例えば、金属酸化物微粒子の分散性を効率よく高めるために高シェア条件で分散処理を行うと、金属酸化物微粒子等の材料が物理的又は化学的に破壊されて欠陥部が形成されやすくなり、電気特性の悪化や画質欠陥の原因となった。一方、低シェア条件下で分散処理を行った場合にはせん断による金属酸化物粒子の変質は抑制されるが、金属酸化物微粒子の分散性が不十分となりやすいため、望ましい分散状態にできなかったり、あるいは分散処理時間が非常に長くなってい、実用上の障害となった。
【００１０】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、金属酸化物微粒子を含有する被処理液を分散処理するに際し、金属酸化物微粒子の変質を抑制しながら当該微粒子を効率よく且つ確実に分散させることが可能な分散処理方法を提供することを目的とする。また、本発明は、かかる分散処理方法を利用した電子写真感光体の製造方法並びにそれにより得られる電子写真感光体、電子写真装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の分散処理方法は、メディアが収容されたシリンダーと、該シリンダー内に設けられ略水平方向の回転軸を中心として回転可能な撹拌ミルと、を備える水平型メディアミル分散機を用い、撹拌ミルを回転させながら、回転軸に沿ってシリンダー内に金属酸化物微粒子を含有する被処理液を流通させる分散処理方法において、シリンダーの容量とシリンダー内の被処理液の流量とが下記式（１）：
Ｄ／Ｖ≦２．５ （１）
［式（１）中、Ｄはシリンダーの容量（Ｌ）を表し、Ｖはシリンダー内の被処理液の流量（Ｌ／分）を表す。］
で表される条件を満たすものである。
【００１２】
本発明の分散処理方法は、上述のように水平型メディアミル分散機を用いるもので、金属酸化物微粒子を含有する被処理液がシリンダー内を流通する際に、当該被処理液をメディアと共に撹拌ミルにより撹拌することで分散処理が行われる。このとき、シリンダーの容量とシリンダー内の被処理液の流量とが上記式（１）で表される条件を満たすようにすることで、シリンダー内のメディア移動速度分布が均一な状態で低速化され、被処理液へのシェアが過剰に大きくならないような条件下で被処理液及びメディアが十分に撹拌されるので、金属酸化物微粒子の変質を抑制しながら当該微粒子を効率よく且つ確実に分散させることが可能となる。また、シリンダーの容量に対する被処理液の流量が大きいことで、分散機内を通過するパス回数が増えることから、液の分散度を均一化できる
本発明においては、水平型メディアミル分散機として、シリンダー及び撹拌ミルを備える分散機本体と、シリンダーに供給する分散液を収容する容器と、分散処理後にシリンダーから流出する被処理液を容器に戻す流路と、を備える分散機を用い、循環方式又は１回から複数回のパス方式により被処理液を分散処理することが好ましい。この場合、被処理液がシリンダー内に存在する時間又はシリンダーを通過させる回数で分散度を制御することができる。１回の流通で十分な分散性が得られる場合、分散処理は１回のパス方式により行ってもよい。
【００１３】
また、本発明の電子写真感光体の製造方法は、導電性基体上に下引層及び感光層をこの順で設ける電子写真感光体の製造方法において、金属酸化物微粒子を含有する被処理液を上記本発明の分散処理方法により分散処理して下引層用塗布液を得る下引層用塗布液調製工程と、下引層用塗布液を基体上に塗布し、金属酸化物微粒子を含有する下引層を形成させる下引層形成工程と、を有するものである。
【００１４】
また、本発明の電子写真感光体は、上記本発明の製造方法により得られるものである。
【００１５】
このように、本発明の分散処理方法により分散処理した塗布液を用いて下引層を形成することで、金属酸化物微粒子の物理的又は化学的変質が十分に抑制されると共に、当該微粒子が下引層中に十分に均一に分散するので、下引層の電気特性とリーク防止性との双方をバランスよく高めることができ、長期にわたって良好な画像品質を得ることが可能な電子写真感光体が実現可能となる。
【００１６】
本発明においては、金属酸化物微粒子がシランカップリング剤で表面処理されたものであることが好ましい。シランカップリング剤で処理された金属酸化物微粒子を用いることで、下引層の電気特性及びリーク防止性をさらに高めることができる。
【００１７】
また、本発明の電子写真装置は、上記本発明の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、帯電した電子写真感光体を露光して静電潜像を形成させる露光装置と、静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置と、トナー像を電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置と、を備えるものである。
【００１８】
また、本発明のプロセスカートリッジは、上記本発明の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電装置、帯電した電子写真感光体を露光して静電潜像を形成させる露光装置、静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置、トナー像を電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置、及び転写後の電子写真感光体から付着物を除去するクリーニング装置から選ばれる少なくとも１種と、を備えるものである。
【００１９】
本発明の電子写真装置及びプロセスカートリッジにおいては、電気特性及びリーク防止性に優れた下引層を備える本発明の電子写真感光体を用いることで、カブリ等の画像欠陥を生じることなく、長期にわたって良好な画像品質を得ることができる。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、場合により図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一又は相当部分には同一符号を付することとし、重複する説明は省略する。
【００２１】
図１は本発明において好ましく用いられる水平型メディアミル分散機の一例を示す説明図である。図１中、容器（被処理液タンク）７には金属酸化物微粒子を含有する被処理液１００が収容されており、容器７は送液ポンプ８が設けられたラインＬ１を介して分散機１（シリンダー３）に連結されている。また、シリンダー３のラインＬ１と反対側には、一端がシリンダー３、他端が容器７に連結したラインＬ２が設けられている。なお、被処理液１００に含まれる金属酸化物微粒子については、電子写真感光体及びその製造方法の説明において詳述するが、当該微粒子はシランカップリング剤により表面処理されたものであってもよい。
【００２２】
分散機本体１は、内部にメディア２が収容された円筒中空状のシリンダー３、シリンダー３内に設けられており略水平方向に配置されたシャフト（回転軸）４を中心として回転可能な撹拌ミル５、及びシャフト４の一端に連結されており撹拌ミル５を回転させる駆動装置６を備えている。
【００２３】
メディア２の材質は特に制限されないが、具体的には、ジルコニア、ＳＵＳ、アルミナ、ガラスビーズ等が挙げられる。メディア２の平均粒径については、特に制限はないが、８００〜２１００μｍφが好ましい。また、メディア２のかさ充填率については、特に制限はないが、シリンダー３の容量の７０〜８５％であることが好ましい。
【００２４】
また、シリンダー３及び撹拌ミル５の材質は特に制限されないが、ジルコニアを主成分とするセラミックスあるいはアルミなのような高度の高い材料であることが好ましい。これにより、メディア２、シリンダー３、撹拌ミル５等の破損を防止し、被処理液１００への不純物の混入を防止することができる。なお、ジルコニアを主成分とするセラミックスやアルミナの使用は、例えば上述のように撹拌ミル５の回転速度を６ｍ／ｓ以上にする場合に特に有効であるが、メディア等の破損が生じない条件であれば、ＳＵＳ、又は有機樹脂で被覆された材質等を用いてもよい。
【００２５】
このような水平型メディアミル分散機を用いて被処理液１００を分散処理する場合、先ず、容器７に収容された被処理液１００が、ポンプ８によりラインＬ１に引き出されて分散機本体１のシリンダー３内に導入される。
【００２６】
分散機本体１では、駆動装置６により撹拌ミル５を回転させながら、回転軸４に沿ってシリンダー３内に被処理液１００を通すことで、被処理液１００がメディア２と共に撹拌される。このようにして分散処理された被処理液１００はラインＬ２を通って容器７に戻り、再び分散処理に供される。
【００２７】
かかる分散処理は、シリンダー３の容量とシリンダー３内の被処理液１００の流量とが下記式（１）：
Ｄ／Ｖ≦２．５ （１）
［式（１）中、Ｄはシリンダーの容量（Ｌ）を表し、Ｖはシリンダー内の被処理液の流量（Ｌ／分）を表す。］
で表される条件を満たすように行われる。
【００２８】
図２（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、従来望ましいとされてきたシリンダー３内のメディア分布について、水平方向（回転軸４に沿った被処理液１００の流れ方向）にｘ軸、鉛直上向きにｙ軸をとり、概念的に示すグラフである。図２に示す通り、メディアがシリンダー内に均一に分布する場合が最も分散効率が高い。しかし、このようなメディア分布を安定的に得ることは非常に困難である。
【００２９】
そこで、本発明では、上記式（１）で表される条件を満たすように分散処理が行われる。図３（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、上記式（１）で表される条件を満たすように分散処理した場合のシリンダー３内のメディア分布を概念的に示すグラフである。図示のように、上記式（１）で表される条件を満たすように分散処理することで、シリンダー３内のｙ座標のメディア分布は均一なまま、ｘ座標のメディア分布については下流側に偏って分布した状態になる。この場合、下流側に偏って分布するメディアは、自由度が小さくなり、移動速度が非常に遅くなるため、分散条件としては非常にマイルドになる。また、ｙ軸方向のメディア分布は均一なため、被処理液がショートパスして十分な分散処理が施されないままシリンダー３の外部に抜け出していくことはない。
【００３０】
このように、水平型メディアミル分散機を用い、上記式（１）で表される条件を満たすように分散処理を行うことによって、シリンダー３内のメディア分布及びメディア移動速度分布が均一な状態で低速化され共に、被処理液１００へのシェアが過剰に大きくならないような条件下で被処理液及びメディアが十分に撹拌されるので、金属酸化物微粒子の変質を抑制しながら当該微粒子を十分に分散させることが可能となる。
【００３１】
従来の分散処理方法においては、分散性の向上の点から図２に示すメディア分布が望まれてきた。また、マイルドな分散条件の点からは、撹拌ミルの回転速度を低下させて、メディアと金属酸化物微粒子との衝突速度を低減する方法が一般的である。しかし、撹拌ミルの回転速度の低下に伴い、図４（ａ）、（ｂ）に示すように、ｙ軸方向のメディア分布は下流側に偏り、メディアが底部に滞留しやすくなる。この場合、被処理液が滞留したメディアの上部を通ってシリンダーから排出される現象（ショートパス）が起こりやすくなるため、所望の分散状態になるまでに非常に時間がかかり、実用性が得られないことが多々あった。本発明によれば、このような従来の分散処理方法における問題点を解決することができる。
【００３２】
本発明においては、上記式（１）で表される条件を満たせばメディア移動速度を低速に保ちながら高い分散性を得ることが可能であるが、Ｄ／Ｖは０．５〜２分であることが好ましく、１〜２分であることがより好ましい。Ｄ／Ｖが０．５分未満であると、シリンダー３の容量に対する被処理液１００の流量が過剰に大きくなり、シリンダー３内のメディア分布（さらにはメディア移動速度分布）が過剰に下流側に偏り、メディア移動速度が極度に低下する傾向にある。
【００３３】
本発明において、シリンダー３の容量Ｄは、上記条件を満たす限りにおいて特に制限されないが、好ましくは０．６〜６０Ｌである。また、被処理液１００の流量Ｖは、式（１）で表される条件を満たすように、シリンダー３の容量Ｄに応じて設定される。例えば、Ｄが０．６Ｌの場合、Ｖは０．２４Ｌ／分以上である。
【００３４】
また、撹拌ミル５の回転速度（ミル移動速度）は６〜２０ｍ／ｓが好ましい。回転速度が６ｍ／ｓ未満の場合、シリンダー３内のメディア分布に偏りが生じやすくなり、また、メディア２同士の衝突速度が低くなるため、分散性及び均一性が低下する傾向にあり、また、回転速度が２０ｍ／ｓを超えるとシェアが過剰に大きくなって被処理液１００中の金属酸化物微粒子の変質が起こりやすくなる傾向にある。
【００３５】
また、本発明においては、上述のように循環方式により分散処理を行うことが好ましい。循環方式により分散処理を行うことで、被処理液１００の流量Ｖが大きい場合であっても、金属酸化物微粒子の分散性をより確実に高めることができる。また、分散処理後の被処理液１００が容器７に収容されることで、被処理液１００全体における金属酸化物微粒子の分散性が均一化されるので、金属酸化物微粒子が高度に分散した被処理液１００を安定的に得ることができる。なお、１回のパスで十分な分散性が得られれば、パス方式により分散処理を行ってもよい。
【００３６】
次に、本発明の電子写真感光体及びその製造方法について説明する。
【００３７】
図５は本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図である。図５に示した電子写真感光体１０においては、導電性基体１２上に下引層１４が設けられており、さらに下引層１４上に電荷発生層１５、電荷輸送層１６、保護層１７がこの順で積層されて感光層１３が構成されている。
【００３８】
導電性基体１２はアルミニウムを円筒状（ドラム状）に成形したものである。基体１２としては、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス、亜鉛、ニッケルなどの金属ドラムを用いることができる。また、シート、紙、プラスチック又はガラスなどの基体上に、アルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル−クロム、ステンレス鋼、インジウム等の金属や、酸化インジウム・酸化錫などの導電性金属化合物を蒸着したものを用いてもよい。さらに、上記基体に金属箔をラミネートし、或いは、カーボンブラック、酸化インジウム、酸化錫、酸化アンチモン粉、金属粉、沃化銅等を結着樹脂に分散して塗布することによって導電処理したもの等も使用可能である。また、基体１２の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。尚、基体１２を金属パイプとした場合、表面は素管のままであってもよいし、事前に鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００３９】
下引層１４は、金属酸化物微粒子及び該微粒子を分散させる結着樹脂を含んで構成されている。
【００４０】
金属酸化物微粒子としては、１０^２〜１０^１１Ω・ｃｍ程度の粉体抵抗を有するもの、例えば酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛等が好ましく用いられる。なお、粉体抵抗が前記下限値未満であると十分なリーク防止性が得られず、また、前記上限値を超えると残留電位上昇を引き起こしてしまう懸念がある。
【００４１】
これらの金属酸化物微粒子は、１種を単独で用いてもよく、２種以上混合して用いてもよい。金属酸化物微粒子の平均粒子径は、０．５μｍ以下であることが好ましい。ここでいう粒径とは、平均１次粒径を意味する。
【００４２】
また、下引層１４に含まれる金属酸化物微粒子として、カップリング剤により表面処理されたものを用いることもできる。カップリング剤としては所望の感光体特性を得られるものであれば特に制限されないが、具体的には、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられる。また、これらのカップリング剤は２種以上を混合して使用することもできる。
【００４３】
表面処理方法としては、は公知の方法であればいかなる方法でも使用可能であるが、乾式法あるいは湿式法が好適に使用される。
【００４４】
乾式法にて表面処理を施す場合には、金属酸化物微粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接又は有機溶媒若しくは水に溶解させたカップリング剤を滴下、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって均一に処理される。カップリング剤を添加又は噴霧する際には５０℃以上の温度で行われることが好ましい。カップリング剤を添加又は噴霧した後、さらに１００℃以上で焼き付けを行うことが好ましい。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。なお、乾式法においては、金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に加熱乾燥して表面吸着水を除去することが好ましい。表面吸着水を処理前に除去することによって、金属酸化物微粒子表面に均一にカップリング剤を吸着させることができる。金属酸化物微粒子はせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら加熱乾燥することも可能である。
【００４５】
湿式法としては、金属酸化物微粒子を溶剤中に攪拌、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミルなどを用いて分散し、カップリング剤溶液を添加し攪拌あるいは分散したのち、溶剤除去することで均一に処理される。溶剤除去後にはさらに１００℃以上で焼き付けを行うことが好ましい。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。湿式法においても、金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に表面吸着水を除去することが好ましい。この表面吸着水除去方法には、乾式法と同様に加熱乾燥による除去の他に、表面処理に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法等により実施される。
【００４６】
金属酸化物微粒子に対する表面処理剤の量は、所望の電子写真特性が得られるように適宜選定される。電子写真特性は表面処理後に金属酸化物微粒子に付着しているカップリング剤の量により影響され、その付着量は蛍光Ｘ線分析におけるＳｉ強度と該金属酸化物の主たる金属元素強度から求められる。蛍光Ｘ線分析における好ましいＳｉ強度は、該金属酸化物の主たる金属元素強度の１．０×１０^−５〜１．０×１０^−３の範囲である。Ｓｉ強度が前記下限値未満であるとかぶりなどの画質欠陥が発生しやすく、また、前記上限値を超えると残留電位の上昇などの欠陥が発生しやすい。
【００４７】
下引層１４の結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物が上げられる。また、電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。これらの中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
【００４８】
下引層１４の形成工程においては、金属酸化物微粒子及び結着樹脂を含む被処理液を、上記本発明の分散処理方法により分散処理して得られる塗布液（下引層用塗布液）が用いられる。下引層形成用塗布液中の金属酸化物微粒子と結着樹脂との比率は所望する電子写真感光体特性を得られる範囲で任意に設定できる。
【００４９】
下引層形成用塗布液には電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加物を用いることができる。添加物としては、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。
【００５０】
シランカップリング剤は金属酸化物の表面処理に用いられるが、添加剤としてさらに塗布液に添加して用いることもできる。ここで用いられるシランカップリング剤の具体例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが上げられる。
【００５１】
ジルコニウムキレート化合物の例としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００５２】
チタニウムキレート化合物の例としてはテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００５３】
アルミニウムキレート化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００５４】
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００５５】
また、下引層用塗布液の溶剤としては、公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。より具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。これらの溶剤は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶解することができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００５６】
上記成分を含有する下引層用塗布液について、本発明の分散処理方法により分散処理した後、当該塗布液を基体１２上に塗布して下引層１４が形成される。塗布液の塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００５７】
このようにして形成される下引層１４の膜厚は、１５μｍ以上であることが好ましく、２０〜５０μｍであることがより好ましい。また、下引層１４のビッカース強度は３５以上であることが好ましい。
【００５８】
また、モアレ像防止のために、下引層１４の表面粗さを、使用される露光用レーザー波長λの１／４ｎ（ｎは上層の屈折率）〜λに調整することが好ましい。表面粗さ調整のために下引層中に樹脂粒子を添加することもできる。樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等を用いることができる。
また、表面粗さ調整のために下引層を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００５９】
さらに、下引層１４と感光層１３との間に、電気特性向上、画質向上、画質維持性向上、感光層接着性向上などのために中間層を設けてもよい。中間層はポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などがある。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。 中でも、ジルコニウムもしくはもしくはシリコンを含有する有機金属化合物は残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ないなど性能上優れている。
【００６０】
シリコン含有化合物の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。これらの中でも、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が好ましい。
【００６１】
有機ジルコニウム化合物の例としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００６２】
有機チタン化合物の例としてはテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００６３】
有機アルミニウム化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００６４】
中間層は上層の塗布性改善の他に、電気的なブロキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こす。したがって、中間層を形成する場合の膜厚は０．１〜３μｍであることが好ましい。
【００６５】
電荷発生層１５は、電荷発生物質を真空蒸着により形成するか、有機溶剤及び結着樹脂とともに分散し塗布することにより形成される。
【００６６】
分散塗布により電荷発生層を形成する場合、電荷発生物質を有機溶剤及び結着樹脂、添加剤等とともに分散し、得られた分散液を塗布することにより電荷発生層は形成される。
【００６７】
本発明において、電荷発生材料としては、公知の電荷発生物質ならいずれも使用可能である。赤外光用の電荷発生材料としては、フタロシアニン顔料、スクアリリウム、ビスアゾ、トリスアゾ、ペリレン、ジチオケトピロロピロールなど、可視光用の電荷発生材料としては、縮合多環顔料、ビスアゾ、ペリレン、トリゴナルセレン、色素増感した金属酸化物微粒子等が挙げられる。これらの中でも、特に優れた性能が得られ、好ましく使用される電荷発生物質として、フタロシアニン系顔料が用いられる。これを用いることにより、特に高感度で、繰り返し安定性の優れる電子写真感光体が得られることができる。また、フタロシアニン顔料は一般に数種の結晶型を有しており、目的にあった感度が得られる結晶型であるならば、これらのいずれの結晶型でも用いることができる。特に好ましく用いられる電荷発生物質としては、クロロガリウムフタロシアニン、ジクロロススフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、無金属フタロシアニン、オキシチタニルフタロシアニン、クロロインジウムフタロシアニン等が挙げられる。
【００６８】
本発明に用いるフタロシアニン顔料結晶は公知の方法で製造されるフタロシアニン顔料を、自動乳鉢、遊星ミル、振動ミル、ＣＦミル、ローラーミル、サンドミル、ニーダー等で機械的に乾式粉砕するか、乾式粉砕後、溶剤と共にボールミル、乳鉢、サンドミル、ニーダー等を用いて湿式粉砕処理を行うことによって製造することができる。上記の処理において使用される溶剤は、芳香族類（トルエン、クロロベンゼン等）、アミド類（ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン等）、脂肪族アルコール類（メタノール、エタノール、ブタノール等）、脂肪族多価アルコール類（エチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール等）、芳香族アルコール類（ベンジルアルコール、フェネチルアルコール等）、エステル類（酢酸エステル、酢酸ブチル等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン等）、ジメチルスルホキシド、エーテル類（ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等）、さらには数種の混合系、水とこれら有機溶剤の混合系が挙げられる。溶剤の使用量は、顔料結晶に対して、１〜２００重量部、好ましくは１０〜１００重量部である。処理温度は、−２０℃〜溶剤の沸点以下、好ましくは−１０〜６０℃である。
【００６９】
また、粉砕の際に食塩、ぼう硝等の磨砕助剤を用いることもできる。磨砕助剤は顔料の重量に対して、０．５〜２０倍、好ましくは１〜１０倍用いればよい。また、公知の方法で製造されるフタロシアニン顔料結晶を、アシッドペースティングあるいはアシッドペースティングと前述したような乾式粉砕あるいは湿式粉砕を組み合わせることにより、結晶制御することもできる。アシッドペースティングに用いる酸としては、硫酸が好ましく、濃度７０〜１００％、好ましくは９５〜１００％のものが使用され、溶解温度は、−２０〜１００℃、好ましくは−１０〜６０℃の範囲に設定される。濃硫酸の量は、フタロシアニン顔料結晶の重量に対して、１〜１００倍、好ましくは３〜５０倍の範囲に設定される。析出させる溶剤としては、水あるいは、水と有機溶剤の混合溶剤が任意の量で用いられる。析出させる温度については特に制限はないが、発熱を防ぐために、氷等で冷却することが好ましい。
【００７０】
電荷発生層１５に用いる結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる、また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシランなどの有機光導電性ポリマーから選択することもできる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂（ビスフェノールＡとフタル酸の重縮合体等）、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂をあげることができるが、これらに限定されるものではない。これらの結着樹脂は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。これらの中でも特にポリビニルアセタール樹脂が好ましく用いられる。
【００７１】
また、電荷発生材料と結着樹脂との配合比（重量比）は、１０：１〜１：１０の範囲内であることが好ましい。塗布液を調整するための溶媒としては、公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。これらの溶剤は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解できる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００７２】
分散方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの電荷発生層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。この分散の際、粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、さらに好ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズにすることは高感度・高安定性に対して有効である。
【００７３】
さらに、電気特性の安定性向上、画質欠陥防止などのために、電荷発生材料に表面処理を施すことができる。表面処理剤としてはカップリング剤などを用いることができるがこれに限定されるものではない。表面処理に用いるカップリング剤の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられる。これらの中でも特に好ましく用いられるシランカップリング剤としては、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられる。
【００７４】
また、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどの有機ジルコニウム化合物も用いることができる。また、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどの有機チタン化合物、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などの有機アルミニウム化合物も用いることができる。
さらに、この電荷発生層用塗布液には、電気特性向上、画質向上などのために種々の添加剤を添加することもできる。添加物としては、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。
【００７５】
シランカップリング剤の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【００７６】
ジルコニウムキレート化合物の例としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００７７】
チタニウムキレート化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００７８】
アルミニウムキレート化合物の例としてはアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００７９】
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００８０】
電荷発生層１５の形成工程における塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００８１】
電荷輸送層１６は、電荷輸送材料を含んで構成される。電荷輸送材料としては、公知のものならいかなるものでも使用可能であるが、具体的には、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリンなどのピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（ｐ−メチル）フェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、ジベンジルアニリン、９，９−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｐ−トリル）フルオレノン−２−アミンなどの芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１−ビフェニル］−４，４’−ジアミンなどの芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジンなどの１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］（１−ナフチル）フェニルヒドラゾンなどのヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリンなどのキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）−ベンゾフランなどのベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ．Ｎ’−ジフェニルアニリンなどのα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロモアニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどのオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送物質、あるいは以上に示した化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、１種を単独で又は２種以上を組み合せて使用できる。
【００８２】
電荷輸送層１６の結着樹脂としては、公知のものであればいかなるものでも使用可能であるが、電機絶縁性のフィルム形成可能な樹脂が好ましい。例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−カルバゾール、ポリビニルブチラール、ポリビニルフォルマール、ポリスルホン、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコール、エチルセルロース、フェノール樹脂、ポリアミド、カルボキシ−メチルセルロース、塩化ビニリデン系ポリマーワックス、ポリウレタン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの結着樹脂は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができるが、特にポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂が電荷輸送材との相溶性、溶剤への溶解性、強度の点で優れ好ましく用いられる。結着樹脂と電荷輸送物質との配合比（重量比）はいずれの場合も任意に設定することができるが、電気特性低下、膜強度低下に注意しなくてはならない。
【００８３】
電荷輸送層の形成工程における塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。塗布液に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００８４】
このようにして得られる電荷輸送層１６の膜厚は、好ましくは５〜５０μｍ、より好ましくは１０〜４０μｍである。
【００８５】
また、本発明の電子写真感光体には電子写真装置中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光 ・ 熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光層中に酸化防止剤・光安定剤などの添加剤を添加することができる。
【００８６】
例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物などが挙げられる。
【００８７】
酸化防止剤のうちフェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、３．９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチルエチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカンなどが挙げられる。
【００８８】
また、ヒンダードアミン系化合物としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）アミノ［−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物などが挙げられる。
【００８９】
有機イオウ系酸化防止剤としてジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジミリスチル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ペンタエリスリトール−テトラキス−（β−ラウリルチオプロピオネート）、ジトリデシル−３，３’−チオジプロピオネート、２−メルカプトベンズイミダゾールなどが挙げられる。
【００９０】
有機燐系酸化防止剤としてトリスノニルフェニル フォスフィート、トリフェニルフォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）−フォスフィートなどが挙げられる。
【００９１】
有機硫黄系および有機燐系酸化防止剤は２次酸化防止剤と言われフェノール系あるいはアミン系などの１次酸化防止剤と併用することにより相乗効果を得ることができる。
【００９２】
光安定剤としては、ベンゾフェノン系、ベンゾトリアゾール系、ジチオカルバメート系、テトラメチルピペリジン系などの誘導体が挙げられる。
【００９３】
ベンゾフェノン系光安定剤としては、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−オクトキシベンゾフェノン、２，２’−ジ−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノンなどが挙げられる。
【００９４】
ベンゾトリアゾール系系光安定剤としては、２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−［２’−ヒドロキシ−３’−（３”，４”，５”，６”−テトラヒドロフタルイミドメチル）−５’−メチルフェニル］−ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチ−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）−５−クロロベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾールなどが挙げられる。その他の化合物として２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシベンゾエート、ニッケル ジブチル−ジチオカルバメートなどがある。
【００９５】
また感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として少なくとも１種の電子受容性物質を含有せしめることができる。本発明の感光体に使用可能な電子受容性物質としては、例えば無水琥珀酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸などをあげる事ができる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系や、Ｃｌ、ＣＮ、ＮＯ_２等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特によい。また、電荷輸送層１６にはシリカやＰＴＦＥのような微粒子を含有させることもできる。また塗布液には塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。
【００９６】
本発明の電子写真感光体においては、図５に示したように、必要に応じて保護層１７を設けることも出来る。この保護層は、積層構造からなる感光体では帯電時の電荷輸送層の化学的変化を防止したり、感光層の機械的強度をさらに改善する為に用いられる。この保護層は、硬化性樹脂、電荷輸送性化合物を含むシロキサン樹脂硬化膜、導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させて形成された膜などから成る。硬化性樹脂としては公地の樹脂であれば何でも使用できるが、例えばフェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、シロキサン樹脂等が挙げられる。電荷輸送性化合物を含むシロキサン樹脂硬化膜の場合、電荷輸送性化合物として公知の材料であればいかなるものでも使用可能であるが、例えば特開平１０−９５７８７号公報、特開平１０−２５１２７７号公報、特開平１１−３２７１６号公報、特開平１１−３８６５６号公報、特開平１１−２３６３９１号公報に示された化合物等が挙げられるがこれに限定されるものではない。
【００９７】
保護層１７が導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させて形成された膜である場合、導電性材料としては、Ｎ，Ｎ’−ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルＮ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４．４’−ジアミン等の芳香族アミン化合物、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化インジウム、酸化錫とアンチモンあるいは酸化アンチモンとの固溶体の担体またはこれらの混合物、あるいは単一粒子中にこれらの金属酸化物微粒子を混合したもの、あるいは被覆したものがあげられるが、これらに限定されるものではない。
【００９８】
保護層１７に用いる結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられ、これらは必要に応じて架橋して使用することも出来る。
【００９９】
保護層には酸化防止剤を含有させることができる。酸化防止剤の具体的な化合物例として、フェノール系酸化防止剤ではフェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）−プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２−ｔ−ブチル−６−（３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−２’−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェニルアクリレート、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，３，５−トリス（４−ｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）イソシアヌレート、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、３．９−ビス［２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチルエチル］−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカンなどが挙げられる。
【０１００】
また、ヒンダードアミン系化合物としては、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］エチル］−４−［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、８−ベンジル−７，７，９，−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ［４，５］ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）イミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイミル｝｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，３，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、２−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２−ｎ−ブチルマロン酸ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−アミノプロピル）エチレンジアミン−２，４−ビス［Ｎ−ブチル−Ｎ−（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）アミノ［−６−クロロ−１，３，５−トリアジン縮合物などが挙げられる。
【０１０１】
有機燐系酸化防止剤としてトリスノニルフェニルフォスフィート、トリフェニルフォスフィート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）フォスフィートなどの公知の酸化防止剤の他、シロキサン樹脂と結合可能な水酸基、アミノ基、アルコキシシリル基等の官能基を有する酸化防止剤などが挙げられる。さらに、保護層にはシリカやＰＴＦＥのような微粒子を含有させることもできる。
【０１０２】
保護層１７の形成工程における塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。塗布に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができるが、できるだけ下層を溶解しにくい溶剤を用いることが好ましい。
【０１０３】
このようにして得られる保護層１７の膜厚は、好ましくは１〜２０μｍ、より好ましくは１〜１０μｍである。
【０１０４】
本発明の電子写真感光体において、高解像度を得るための電荷発生層より上層の機能層の膜厚は５０μｍ以下、好ましくは４０μｍ以下が好ましく用いられる。機能層が薄膜の場合は本発明の粒子分散型下引層と高強度な保護層の組み合わせが特に有効に用いられる。
【０１０５】
なお、図５に示した電子写真感光体は、導電性基体１２上に下引層１４、電荷発生層１５、電荷輸送層１６、保護層１７がこの順序を積層したものであるが、本発明の電子写真感光体の構成はこれに限定されるものではない。例えば、電荷輸送層１６が十分な強度を有している場合には、保護層１７を設けなくてもよい。また、電荷発生層１５と電荷輸送層１６との積層の順序は逆であってもよい。さらに、図５に示した電子写真感光体は電荷発生層１５と電荷輸送層１６とを別個に設けた機能分離型感光体であるが、電荷発生材料と電荷輸送材料との双方を含む感光層（単層型感光層）を設けてもよい。
【０１０６】
本発明の電子写真感光体は、近赤外光もしくは可視光に発光するレーザービームプリンター、デイジタル複写機、ＬＥＤプリンター、レーザーファクシミリなどの電子写真装置に好適に用いられる。レーザービームとしては高精細な画像を得るために３５０〜８００ｎｍの光を発振するレーザーが好ましい。さらに、レーザービームとしては高精細な画像を得るためにスポット径１０^４μｍ^２以下が好ましく、さらに好ましくは３×１０^３μｍ^２以下が好ましく用いられる。
【０１０７】
図６は、本発明の画像形成装置の好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図６に示す画像形成装置２００は、本発明の電子写真感光体２０７と、電子写真感光体２０７を接触帯電方式により帯電させる帯電装置２０８と、帯電装置２０８に接続された電源２０９と、帯電装置２０８により帯電される電子写真感光体２０７を露光して静電潜像を形成する露光装置２１０と、露光装置２１０により形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成する現像装置２１１と、現像装置２１１により形成されたトナー像を被転写体５００に転写する転写装置２１２と、クリーニング装置２１３と、除電器２１４と、定着装置２１５とを備える。なお、この場合には、除電器２１４が設けられていないものもある。
【０１０８】
図６に示した帯電装置２０８は、感光体２０７の表面に接触型帯電部材（例えば、帯電ロール）を接触させて感光体に電圧を均一に印加し、感光体表面を所定の電位に帯電させるものである。
【０１０９】
接触型帯電部材としては、芯材の外周面に弾性層、抵抗層、保護層等を設けたローラ状のものが好適に用いられる。なお、接触型帯電部材の形状は、上記したローラ状の他、ブラシ状、ブレード状、ピン電極状等何れでもよく、画像形成装置の仕様や形態に合わせて任意に選択することができる。
【０１１０】
ローラ状の接触型帯電部材における芯材の材質としては、導電性を有するもの、例えば、鉄、銅、真鍮、ステンレス、アルミニウム、ニッケル等が用いられる。また、導電性粒子等を分散した樹脂成形品等を用いることができる。
【０１１１】
弾性層の材質としては、導電性あるいは半導電性を有するもの、例えば、ゴム材に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散したものが使用可能である。ゴム材としてはＥＰＤＭ、ポリブタジエン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ＳＢＲ、ＣＲ、ＮＢＲ、シリコーンゴム、ウレタンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ＳＢＳ、熱可塑性エラストマー、ノルボーネンゴム、フロロシリコーンゴム、エチレンオキシドゴム、クロロプレンゴム、イソプレンゴム、エポキシゴム等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としてはカーボンブラック、亜鉛、アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、クロム、チタニウム等の金属、ＺｎＯ−Ａｌ_２Ｏ_３、ＳｎＯ_２−Ｓｂ_２Ｏ_３、Ｉｎ_２Ｏ_３−ＳｎＯ_２、ＺｎＯ−ＴｉＯ_２、ＭｇＯ−Ａｌ_２Ｏ_３、ＦｅＯ−ＴｉＯ_２、ＴｉＯ_２、ＳｎＯ_２、Ｓｂ_２Ｏ_３、Ｉｎ_２Ｏ_３、ＺｎＯ、ＭｇＯ等の金属酸化物が用いることができる。これらの材料は１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【０１１２】
抵抗層および保護層の材質としては結着樹脂に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散し、その抵抗を制御したものである。結着樹脂としてはアクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、ＰＦＡ、ＦＥＰ、ＰＥＴ等のポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン 樹脂等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては弾性層と同様のカーボンブラック、金属、金属酸化物が用いられる。また必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、クレー、カオリン等の充填剤や、シリコーンオイル等の潤滑剤を添加することができる。これらの層を形成する手段としてはブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法、溶融成形方、注入成形法等を用いることができる。
【０１１３】
これらの接触型帯電部材を用いて感光体を帯電させる際には、接触型帯電部材に電圧が印加されるが、かかる印加電圧は直流電圧、直流電圧に交流電圧を重畳したもののいずれでもよい。
【０１１４】
なお、図６における接触型帯電部材の代わりに、コロトロン、スコロトロン等の非接触方式のコロナ帯電装置を用いることも可能である。これらは画像形成装置の仕様や形態に合わせて任意に選択することができる。
【０１１５】
露光装置２１０としては、電子写真感光体表面に、半導体レーザー、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ ｅｍｉｔｔｉｎｇ ｄｉｏｄｅ）、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。
【０１１６】
現像装置２１１としては、一成分系、ニ成分系等の正規または反転現像剤を用いた従来より公知の現像装置等を用いることができる。
【０１１７】
現像装置２１１に使用されるトナーの形状は特に限定されないが、高画質化、エコロジーの観点から球形トナーが好ましい。球形トナーとは、高転写効率を達成するために、平均形状係数（ＭＬ^２／Ａ）１００〜１３０、好ましくは１００〜１２５の範囲で表される球形状を有するトナーである。この平均形状係数（ＭＬ^２／Ａ）が１３０より大きくなると転写効率が低下してしまい、プリントサンプルの画質の低下が目視で確認できてしまう。
【０１１８】
球形トナーは、少なくとも結着樹脂と着色剤を含有してなる。この球形トナーは、好ましくは２〜１２μｍの粒子、より好ましくは３〜９μｍの粒子を用いることができる。
【０１１９】
結着樹脂としては、スチレン類、モノオレフィン類、ビニルエステル類、α―メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類、ビニルエーテル類、ビニルケトン類等の単独重合体および共重合体を例示することができ、特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。さらに、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等も挙げられる。
【０１２０】
着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等を代表的なものとして挙げられる。
【０１２１】
球形トナーには、帯電制御剤、離型剤、他の無機微粒子等の公知の添加剤を内添加処理や外添加処理してもよい。
【０１２２】
離型剤としては低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして挙げられる。
【０１２３】
帯電制御剤としては、公知のものを使用することができるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプ等の帯電制御剤を用いることができる。
【０１２４】
他の無機微粒子としては、粉体流動性、帯電制御等の目的で、平均１次粒径が４０ｎｍ以下の小径無機微粒子を用い、更に必要に応じて、付着力低減の為、それより大径の無機あるいは有機微粒子を併用してもよい。これらの他の無機微粒子は公知のものを使用できる。
【０１２５】
また、小径無機微粒子については表面処理することにより、分散性が高くなり、粉体流動性をあげる効果が大きくなるため有効である。
【０１２６】
球形トナーは、特に製造方法により限定されるものではなく、公知の方法により得ることができる。具体的には、例えば混練粉砕法、混練粉砕法にて得られた粒子を機械的衝撃力または熱エネルギーにて形状を変化させる方法、乳化重合凝集法、溶解懸濁法等が挙げられる。また上記方法で得られた球形トナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法を行ってもよい。外添剤を添加する場合、球形トナー及び外添剤をヘンシェルミキサーあるいはＶブレンダー等で混合することによって製造することができる。また、球形トナーを湿式にて製造する場合は、湿式にて外添することも可能である。
【０１２７】
転写装置２１２としては、ローラー状の接触帯電部材の他、ベルト、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、あるいはコロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等、が挙げられる。
【０１２８】
クリーニング装置２１３は、転写工程後の電子写真感光体の表面に付着する残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された電子写真感光体は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。クリーニング装置としては、クリーニングブレードの他、ブラシクリーニング、ロールクリーニング等を用いることができるが、これらの中でもクリーニングブレードを用いることが好ましい。また、クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
【０１２９】
また、本発明の画像形成装置は、図６に示したように、イレース光照射装置２１４をさらに備えていてもよい。これにより、電子写真感光体が繰り返し使用される場合に、電子写真感光体の残留電位が次のサイクルに持ち込まれる現象が防止されるので、画像品質をより高めることができる。
【０１３０】
図７は本発明の画像形成装置の他の実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。図７に示す画像形成装置２２０は中間転写方式の画像形成装置であり、ハウジング４００内において４つの電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄ（例えば、電子写真感光体４０１ａがイエロー、電子写真感光体４０１ｂがマゼンタ、電子写真感光体４０１ｃがシアン、電子写真感光体４０１ｄがブラックの色からなる画像をそれぞれ形成可能である）が中間転写ベルト４０９に沿って相互に並列に配置されている。
【０１３１】
ここで、画像形成装置２２０に搭載されている電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄは、それぞれ本発明の電子写真感光体である。
【０１３２】
電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄのそれぞれは所定の方向（紙面上は反時計回り）に回転可能であり、その回転方向に沿って帯電ロール４０２ａ〜４０２ｄ、現像装置４０４ａ〜４０４ｄ、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄ、クリーニングブレード４１５ａ〜４１５ｄが配置されている。現像装置４０４ａ〜４０４ｄのそれぞれにはトナーカートリッジ４０５ａ〜４０５ｄに収容されたブラック、イエロー、マゼンタ、シアンの４色のトナーが供給可能であり、また、１次転写ロール４１０ａ〜４１０ｄはそれぞれ中間転写ベルト４０９を介して電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄに当接している。
【０１３３】
さらに、ハウジング４００内の所定の位置にはレーザー光源（露光装置）４０３が配置されており、レーザー光源４０３から出射されたレーザー光を帯電後の電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの表面に照射することが可能となっている。これにより、電子写真感光体４０１ａ〜４０１ｄの回転工程において帯電、露光、現像、１次転写、クリーニングの各工程が順次行われ、各色のトナー像が中間転写ベルト４０９上に重ねて転写される。
【０１３４】
中間転写ベルト４０９は駆動ロール４０６、バックアップロール４０８及びテンションロール４０７により所定の張力をもって支持されており、これらのロールの回転によりたわみを生じることなく回転可能となっている。また、２次転写ロール４１３は、中間転写ベルト４０９を介してバックアップロール４０８と当接するように配置されている。バックアップロール４０８と２次転写ロール４１３との間を通った中間転写ベルト４０９は、例えば駆動ロール４０６の近傍に配置されたクリーニングブレード４１６により清浄面化された後、次の画像形成プロセスに繰り返し供される。
【０１３５】
また、ハウジング４００内の所定の位置にはトレイ（被転写体トレイ）４１１が設けられており、トレイ４１１内の紙などの被転写体５００が移送ロール４１２により中間転写ベルト４０９と２次転写ロール４１３との間、さらには相互に当接する２個の定着ロール４１４の間に順次移送された後、ハウジング４００の外部に排紙される。
【０１３６】
なお、上述の説明においては中間転写体として中間転写ベルト４０９を使用する場合について説明したが、中間転写体は、上記中間転写ベルト４０９のようにベルト状であってもよく、ドラム状であってもよい。ベルト状とする場合中間転写体の基材として用いる樹脂材料としては、従来公知の樹脂を用いることができる。例えば、ポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料、ポリエステル、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミド等の樹脂材料及びこれらを主原料としてなる樹脂材料が挙げられる。さらに、樹脂材料と弾性材料をブレンドして用いることができる。
【０１３７】
弾性材料としては、ポリウレタン、塩素化ポリイソプレン、ＮＢＲ、クロロピレンゴム、ＥＰＤＭ、水素添加ポリブタジエン、ブチルゴム、シリコーンゴム等を１種類、又は２種類以上をブレンドしてなる材料を用いることができる。これらの基材に用いる樹脂材料及び弾性材料に、必要に応じて、電子伝導性を付与する導電剤やイオン伝導性を有する導電剤を１種類又は２種類以上を組み合わせて添加する。この中でも、機械強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いることが好ましい。上記の導電剤としては、カーボンブラック、金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。
【０１３８】
中間転写体として中間転写ベルト４０９のようなベルトの形状の構成を採用する場合、一般にベルトの厚さは５０〜５００μｍが好ましく、６０〜１５０μｍがより好ましいが、材料の硬度に応じて適宜選択することができる。
【０１３９】
例えば、導電剤を分散させたポリイミド樹脂からなるベルトは、特開昭６３−３１１２６３号公報に記載されているように、ポリイミド前駆体であるポリアミド酸の溶液中に導電剤として５〜２０重量％のカーボンブラックを分散させ、分散液を金属ドラム上に流延して乾燥した後、ドラムから剥離したフィルムを高温下に延伸してポリイミドフィルムを形成し、さらに適当な大きさに切り出してエンドレスベルトとすることにより製造することができる。
【０１４０】
上記フィルム成形は、一般には、導電剤を分散したポリアミド酸溶液の成膜用原液を円筒金型に注入して、例えば、１００〜２００℃に加熱しつつ５００〜２０００ｒｐｍの回転数で円筒金型を回転させながら、遠心成形法によりフィルム状に成膜し、次いで、得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、３００℃以上の高温でポリイミド化反応（ポリアミド酸の閉環反応）を進行させて本硬化させることにより行うことができる。また、成膜原液を金属シート上に均一な厚みに流延して、上記と同様に１００〜２００℃に加熱して溶媒の大半を除去し、その後３００℃以上の高温に段階的に昇温してポリイミドフィルムを形成する方法もある。また、中間転写体は表面層を有していても良い。
【０１４１】
また、中間転写体としてドラム形状を有する構成を採用する場合、基材としては、アルミニウム、ステンレス鋼（ＳＵＳ）、銅等で形成された円筒状基材を用いることが好ましい。この円筒状基材上に、必要に応じて弾性層を被覆し、該弾性層上に表面層を形成することができる。
【０１４２】
なお、本発明でいう被転写体とは、電子写真感光体状に形成されたトナー像を転写する媒体であれば特に制限はない。例えば、電子写真感光体から直接、紙等に転写する場合は紙等が被転写体であり、また、中間転写体を用いる場合には中間転写体が被転写体になる。
【０１４３】
更に、図８は、本発明の電子写真感光体を備えるプロセスカートリッジの好適な一実施形態の基本構成を概略的に示す断面図である。プロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体２０７とともに、帯電装置２０８、現像装置２１１、クリーニング装置（クリーニング手段）２１３、露光のための開口部２１８、及び、除電露光のための開口部２１７を取り付けレール２１６を用いて組み合わせ、そして一体化したものである。
【０１４４】
そして、このプロセスカートリッジ３００は、転写装置２１２と、定着装置２１５と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【０１４５】
上述の画像形成装置及びプロセスカートリッジにおいては、電気特性及びリーク防止性に優れる本発明の電子写真感光体を用いることによって、高水準の画像品質を得ることができる。
【０１４６】
【実施例】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例により何ら限定されるものではない。
【０１４７】
［実施例１］
酸化亜鉛（平均粒子径：７０ｎｍ、テイカ社製試作品）１００重量部をトルエン５００重量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３、信越化学社製）１．５重量部を添加して２時間攪拌した。その後、減圧蒸留によりトルエンを留去し、１５０℃で２時間焼き付けを行った。得られた表面処理酸化亜鉛を蛍光Ｘ線により分析した結果、Ｚｎ元素強度に対するＳｉ元素強度の比（Ｓｉ／Ｚｎ）は１．５×１０^−４であった。
【０１４８】
このようにして表面処理を施した酸化亜鉛６０重量部、硬化剤（ブロック化イソシアネート スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１５重量部及びブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）１５重量部をメチルエチルケトン８５重量部に溶解した溶液３８重量部に、メチルエチルケトン２５重量部を混合して被処理液を得た。
【０１４９】
次に、水平型メディアミル分散機（ＫＤＬ−ＰＩＬＯＴ型、ダイノーミル、シンマルエンタープライゼス社製）を用いて以下の手順で分散処理を行った。先ず、分散機としては図１に示す構成を有するものを用いた。分散機のシリンダー及び撹拌ミルはジルコニアを主成分としたセラミックスで構成されており、シリンダーの容量は１．４Ｌである。このシリンダーに１ｍｍφのガラスビーズ（ハイビ−Ｄ２０、株式会社オハラ製）をかさ充填率８０％で投入し、撹拌ミルの周速を８ｍ／分、被処理水の流量を１Ｌ／分として、循環方式により分散処理を行った（Ｄ／Ｖ＝１．４／１）。被処理液の送液にはマグネットギヤポンプを用いた。
【０１５０】
上記分散処理において、所定時間経過後に被処理液の一部をサンプリングし、成膜時の透過率を測定した。すなわち、被処理液をガラスプレート上に膜厚２０μｍとなるように塗布し、１５０℃で２時間の硬化処理を行って塗膜を形成させた後、分光光度計（Ｕ−２０００、日立社製）を用いて波長９５０ｎｍの透過率を求めた。透過率（膜厚２０ｎｍに対する値）が７０％を超えたときに、分散処理を終了した。本実施例並びに以下の実施例及び比較例においては、透過率を指標として分散効率の指標とし、その評価を表１に示した。表１中、「○」は分散効率が高いことを意味し、「×」は分散効率が低いことを意味する。
【０１５１】
このようにして得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５重量部及びシリコーンオイル（ＳＨ２９ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１重量部を添加し、下引層用塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法にて直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、肉厚１ｍｍのアルミニウム基体上に塗布し、１６０℃、１００分の乾燥硬化を行い、膜厚２０μｍの下引層を形成させた。本工程においては、蛍光Ｘ線分析装置（３３７０Ｅ、理学電気製）を用いて塗布液に含まれる不純物量を分析し、塗布液への不純物の混入が十分に抑制されていることを確認した。また、塗布液の色を目視で観察し、色の変化の有無を確認した。
【０１５２】
次に、下引層上に感光層を形成した。まず、電荷発生物質としてのＣｕＫα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．４゜，１６．６゜，２５．５゜，２８．３゜の位置に回折ピークを有する塩化ガリウムフタロシアニン１５重量部、結着樹脂としての塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）１０重量部、及びｎ−ブチルアルコール３００重量部からなる混合物を、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散処理し、電荷発生層用塗布液を得た。得られた分散液を下引層上に浸漬塗布し、乾燥させて、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成させた。
【０１５３】
さらに、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル−［１，１’］−ビフェニル−４，４’−ジアミン４重量部及びビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４０，０００）６重量部をクロルベンゼン８０重量部に加えて溶解して電荷輸送層用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布し、１３０℃、４０分の乾燥を行うことにより膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成させ、電子写真感光体を得た。
【０１５４】
［実施例２〜４］
実施例２〜４においては、下引層用塗布液調製工程において、シリンダーの容量、被処理液の流速、撹拌ミルの周速、及び分散処理時間（透過率が７０％を超えるまでの時間）をそれぞれ表１に示す通りとしたこと以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。表１には、蛍光Ｘ線による不純物の測定結果及び塗布液から下引層への色変化の観察結果を併せて示す。
【０１５５】
［比較例１］
下引層用塗布液調製工程において、縦型メディアミル分散機（サンドグラインダー分散機、五十嵐機械製造製、シリンダーの容量：１０Ｌ）を用い、被処理液の流量及びミル周速を表１に示す通りとしたこと以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。表１には、蛍光Ｘ線による不純物の測定結果及び塗布液から下引層への色変化の観察結果を併せて示す。なお、比較例１においては、分散処理を長時間行っても被処理液の透過率は７０％を超えず、１２．５時間で分散処理を終了した。
【０１５６】
［比較例２〜４］
実施例２〜４においては、下引層用塗布液調製工程において、シリンダーの容量、被処理液の流速、撹拌ミルの周速、及び分散処理時間（透過率が７０％を超えるまでの時間）をそれぞれ表１に示す通りとしたこと以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。表１には、蛍光Ｘ線による不純物の測定結果及び塗布液から下引層への色変化の観察結果を併せて示す。
【０１５７】
【表１】

【０１５８】
（帯電露光試験）
次に、実施例１〜４及び比較例１〜４の各電子写真感光体について帯電露光試験を行った。先ず、電子写真感光体を用いて下記工程（Ａ）〜（Ｃ）：
（Ａ）グリッド印加電圧−７００Ｖのスコロトロン帯電器で電子写真感光体を帯電させる帯電工程、
（Ｂ）（Ａ）の１秒後に波長７８０ｎｍの半導体レーザーを用いて１０．０ｅｒｇ／ｃｍ^２の光を照射して放電させる露光工程、
（Ｃ）（Ａ）の３秒後に５０．０ｅｒｇ／ｃｍ^２の赤色ＬＥＤ光を照射して除電する除電工程、
を順次行った。このとき、レーザープリンター改造スキャナー（富士ゼロックス製ＸＰ−１５を改造したもの）を用いて、（Ａ）での電位Ｖ_Ｈ及び（Ｂ）での電位Ｖ_Ｌを測定した。初期（１ｃｙｃｌｅ時）及び１００ｋｃｙｃｌｅ繰り返し後のＶ_Ｈ及びＶ_Ｌから電位の変動量ΔＶ_Ｈ及びΔＶ_Ｌを求め、各変動量に基づいて電子写真感光体の繰り返し安定性を評価した。結果を表２に示す。表２中、「○」は電位の変動量が小さいことを意味し、「×」は電位の変動量が大きいことを意味する。
【０１５９】
（電子写真装置の作製及びプリント試験）
また、実施例１〜４及び比較例１〜４の各同じ電子写真感光体を用いて、図７に示す構造を有する電子写真装置を作製した。なお、電子写真感光体以外の構成は、接触帯電装置、中間転写装置を有する富士ゼロックス社製フルカラープリンターＤｏｃｕ Ｐｒｉｎｔ Ｃ６２０と同様にした。
【０１６０】
このようにして得られた電子写真装置を用いて連続１万枚のプリントテストを行い、カブリ及びゴーストの有無について評価した。結果を表２に示す。表２中、「○」はカブリ又はゴーストが認められなかったことを意味し、「×」はカブリ又はゴーストが認められたことを意味する。
【０１６１】
【表２】

【０１６２】
表１、２に示したように、実施例１〜４の下引層形成工程においては、十分に高い分散効率をもって金属酸化物微粒子の分散性を高めることができた。また、このようにして分散処理された被処理液を用いて作製された電子写真感光体においては電気特性及びリーク防止性が高水準で両立されており、電子写真装置での１万枚プリント試験ではカブリやゴーストを発生することなく良好な画像品質を得ることができた。
【０１６３】
【発明の効果】
以上説明した通り、本発明の分散処理方法によれば、金属酸化物微粒子を含有する被処理液を分散処理するに際し、金属酸化物微粒子の変質を抑制しながら当該微粒子を効率よく且つ確実に分散させることができる。また、本発明の電子写真感光体の製造方法によれば、本発明の分散処理方法を利用することで、電子写真感光体の電気特性とリーク防止性とを高水準で両立することができる。さらに、かかる製造方法により得られる本発明の電子写真感光体、並びに本発明の電子写真装置及びプロセスカートリッジによれば、カブリ、ゴースト等の画像欠陥の発生を抑制しながら、長期にわたって良好な画像品質を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかる水平型メディアミル分散機の一例を示す説明図である。
【図２】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ従来望ましいとされた分散処理方法におけるシリンダー内のメディア分布の一例を示すグラフである。
【図３】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ本発明の分散処理方法におけるシリンダー内のメディア分布の一例を示すグラフである。
【図４】（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ撹拌ミルの回転速度を遅くした場合のシリンダー内のメディア分布の一例を示すグラフである。
【図５】本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図である。
【図６】本発明の電子写真装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図７】本発明の電子写真装置の他の実施形態を示す概略構成図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【符号の説明】
１…水平型メディアミル分散機（分散機本体）、２…メディア、３…シリンダー、４…回転軸（シャフト）、５…撹拌ミル、６…駆動装置、７…容器（被処理液タンク）、８…送液ポンプ、１００…被処理液、１０…電子写真感光体、１２…導電性基体、１３…感光層、１４…下引き層、１５…電荷発生層、１６…電荷輸送層、１７…保護層、２００、２２０…電子写真装置、２０７…電子写真感光体、２０８…帯電装置、２０９…電源、２１０…露光装置、２１１…現像装置、２１２…転写装置、２１３…クリーニング装置、２１４…除電器、２１５…定着装置、２１６…取り付けレール、２１７…除電露光のための開口部、２１８…露光のための開口部、３００…プロセスカートリッジ、４００…ハウジング、４０２ａ〜４０２ｄ…帯電ロール、４０３…レーザー光源（露光装置）、４０４ａ〜４０４ｄ・・・現像装置、４０５ａ〜４０５ｄ…トナーカートリッジ、４０６…駆動ロール、４０７…テンションロール、４０８…バックアップロール、４０９…中間転写ベルト、４１０ａ〜４１０ｄ…１次転写ロール、４１１…トレイ（被転写体トレイ）、４１２…移送ロール、４１３…２次転写ロール、４１４…定着ロール、４１５ａ〜４１５ｄ…クリーニングブレード、４１６…クリーニングブレード、５００…被転写体。

Claims (7)

1. メディアが収容されたシリンダーと、該シリンダー内に設けられ略水平方向の回転軸を中心として回転可能な撹拌ミルと、を備える水平型メディアミル分散機を用い、前記撹拌ミルを回転させながら、前記回転軸に沿って前記シリンダー内に金属酸化物微粒子を含有する被処理液を流通させる分散処理方法において、
   前記シリンダーの容量と前記シリンダー内の前記被処理液の流量とが下記式（１）：
   Ｄ／Ｖ≦２．５ （１）
   ［式（１）中、Ｄはシリンダーの容量（Ｌ）を表し、Ｖはシリンダー内の被処理液の流量（Ｌ／分）を表す。］
   で表される条件を満たす分散処理方法。
2. 前記水平型メディアミル分散機として、前記シリンダー及び前記撹拌ミルを備える分散機本体と、前記シリンダーに供給する前記分散液を収容する容器と、分散処理後に前記シリンダーから流出する前記被処理液を前記容器に戻す流路と、を備える分散機を用い、循環方式により前記被処理液を分散処理する、請求項１に記載の分散処理方法。
3. 導電性基体上に下引層及び感光層をこの順で設ける電子写真感光体の製造方法において、
   金属酸化物微粒子を含有する被処理液を請求項１又は２に記載の分散処理方法により分散処理して下引層用塗布液を得る下引層用塗布液調製工程と、
   前記下引層用塗布液を前記基体上に塗布し、前記金属酸化物微粒子を含有する下引層を形成させる下引層形成工程と、
   を有する電子写真感光体の製造方法。
4. 前記金属酸化物微粒子がシランカップリング剤で表面処理されたものである、請求項３に記載の電子写真感光体の製造方法。
5. 請求項３又は４に記載の製造方法により得られる電子写真感光体。
6. 請求項５に記載の電子写真感光体と、
   前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置と、
   帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成させる露光装置と、
   前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置と、
   前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置と、
   を備える電子写真装置。
7. 請求項５に記載の電子写真感光体と、
   前記電子写真感光体を帯電させる帯電装置、帯電した前記電子写真感光体を露光して静電潜像を形成させる露光装置、前記静電潜像を現像してトナー像を形成させる現像装置、前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に転写する転写装置、及び転写後の前記電子写真感光体から付着物を除去するクリーニング装置から選ばれる少なくとも１種と、
   を備えるプロセスカートリッジ。

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