[go: up one dir, main page]

JP2002033499A - 光起電力装置 - Google Patents

光起電力装置

Info

Publication number
JP2002033499A
JP2002033499A JP2000217371A JP2000217371A JP2002033499A JP 2002033499 A JP2002033499 A JP 2002033499A JP 2000217371 A JP2000217371 A JP 2000217371A JP 2000217371 A JP2000217371 A JP 2000217371A JP 2002033499 A JP2002033499 A JP 2002033499A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
film
microcrystalline
photovoltaic device
type
sige
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP2000217371A
Other languages
English (en)
Inventor
Masao Isomura
雅夫 磯村
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Sanyo Electric Co Ltd
Original Assignee
Sanyo Electric Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Sanyo Electric Co Ltd filed Critical Sanyo Electric Co Ltd
Priority to JP2000217371A priority Critical patent/JP2002033499A/ja
Priority to US09/901,629 priority patent/US6521883B2/en
Publication of JP2002033499A publication Critical patent/JP2002033499A/ja
Pending legal-status Critical Current

Links

Classifications

    • YGENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
    • Y02TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
    • Y02EREDUCTION OF GREENHOUSE GAS [GHG] EMISSIONS, RELATED TO ENERGY GENERATION, TRANSMISSION OR DISTRIBUTION
    • Y02E10/00Energy generation through renewable energy sources
    • Y02E10/50Photovoltaic [PV] energy
    • Y02E10/545Microcrystalline silicon PV cells

Landscapes

  • Photovoltaic Devices (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【課題】 この発明は、膜厚の薄い微結晶シリコン系半
導体薄膜を光活性層に用いた光起電力装置を提供する。 【解決手段】 基板1上にn型微結晶Si膜4、i型微
結晶SiGe膜5、p型微結晶Si膜6を積層形成した
光起電力装置において、i型微結晶SiGe膜として、
Geの組成比が20原子%以上40原子%以下、且つ結
晶粒径が5Åないし300Åである微結晶SiGe膜を
用いる。

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【発明の属する技術分野】この発明は、微結晶シリコン
ゲルマニウム(μc−SiGe)を光活性層に用いた光
起電力素子に関する。
【0002】
【従来の技術】従来、原料ガスのグロー放電分解や光C
VD法により形成される非晶質シリコン(以下、a−S
iと記す。)を主材料にした光起電力装置は、薄膜、大
面積化が容易という特長を持ち、低コスト光起電力装置
として期待されている。
【0003】この種の光起電力装置の構造としては、p
in接合を有するpin型a−Si光起電力装置が一般
的である。図5はこのような光起電力装置の構造を示
し、ガラス基板21上に、透明電極22、p型a−Si
層23、真性(i)型a−Si層24、n型a−Si層
25、金属電極26を順次積層することにより作成され
る。この光起電力装置は、ガラス基板21を通して入射
する光により光起電力が発生する。
【0004】上記したa−Si光起電力装置は、光照射
後、光劣化が生じることが知られている。そこで、薄膜
で且つ光照射に対して安定性の高い材料として、微結晶
シリコンがあり、この微結晶シリコンを光活性層に用い
た光起電力装置が提案されている(例えば、特開平5−
10055号公報参照。)。この微結晶シリコンは微結
晶Si相とa−Si相とが混在する薄膜である。
【0005】
【発明が解決しようとする課題】上記したように、非晶
質シリコン(Si)系の半導体膜の持つ欠点である光劣
化を克服する技術として、微結晶シリコン(Si)が注
目されているが、微結晶シリコンは非晶質シリコンに比
べ吸収係数が小さい。このため、光活性層に用いようと
すると、2μmもしくはそれ以上の膜厚を要するため、
太陽電池の生産性を考えた場合、非常に速い成膜速度を
要求される。しかしながら、現状では良質な特性を維持
したままこのような成膜速度を達成することはできな
い。
【0006】そこで、この発明者は、微結晶シリコンよ
り光吸収係数が大きい微結晶シリコンゲルマニウム(S
iGe)を光活性層に用い、必要な光活性層の膜厚を薄
くすることで、従来の問題点を解決することを鋭意検討
した。問題解決には以下の点が満足されなくてはならな
いことが分かった。
【0007】活性層の膜厚を1μm以下にするためには
少なくとも微結晶シリコンの3倍程度の吸収係数が必要
である。このためには、微結晶シリコンゲルマニウム
(SiGe)の中のゲルマニウム(Ge)の組成比が2
0原子%以上である必要がある。
【0008】この発明は、上記事情に鑑みなされたもの
にして、膜厚の薄い微結晶シリコン系半導体薄膜を光活
性層に用いた光起電力装置を提供することを目的とす
る。
【0009】
【課題を解決するための手段】この発明は、ゲルマニウ
ムの組成比が20原子%以上40原子%以下、且つ結晶
粒径が5Åないし300Åである微結晶シリコンゲルマ
ニウムを光活性層として用い、且つその膜厚が1μm以
下であることを特徴とする。
【0010】また、前記結晶粒径を10Åないし200
Åするとよい。
【0011】上記の構成によれば、膜厚の薄い微結晶シ
リコンゲルマニウムを光活性層に用いて、変換効率の良
好な光起電力装置が得られる。
【0012】
【発明の実施の形態】以下、この発明の実施の形態につ
き図面を参照して説明する。図1は微結晶シリコンゲル
マニウム(SiGe)膜を光活性層に用いたこの発明の
実施形態にかかる光起電力装置を示す断面図である。
【0013】図1に示すようにこの発明にかかる光起電
力装置は、ガラス、金属などからなる支持基板1上に、
銀(Ag)などの高反射金属膜2が形成される。なお、
基板1表面には光閉じ込め効果を備えるために、エッチ
ングなどにより微小の凹凸が形成されている。この凹凸
は高反射金属膜2表面に設けてもよい。そして、高反射
金属膜2上に膜厚500ÅのZnOからなる透明導電膜
3が設けられる。この透明導電膜3は次に形成されるn
型微結晶シリコン(Si)層4と高反射金属膜2との合
金化反応等を阻止する。
【0014】この透明導電膜3上に、膜厚300Åのn
型微結晶Si膜4、膜厚5000Åのこの発明にかかる
i型微結晶SiGe膜5及び膜厚300Åのp型微結晶
Si膜6が順次積層形成されている。そして、p型微結
晶Si膜6上に膜厚500ÅのZnOからなる表面透明
導電膜7が設けられている。さらに、透明導電膜7上に
銀などからなる櫛形電極8が設けられる。光は透明導電
膜7側から入射する。
【0015】上記したZnO膜はスパッター法、n型微
結晶Si膜4とp型微結晶Si膜6は13.56MHz
の平行平板型RFプラズマCVDにより形成されてい
る。尚、微結晶SiGe膜5以外の部分は特に作成法の
指定はなく、この発明の効果が得られるものであれば何
でも良い。また、透明導電膜3、7はZnO膜以外のS
nO2膜、ITOでも良い。
【0016】ところで、通常微結晶シリコンを光活性層
に用いた光起電力素子は、2μm以上の膜厚を要する
が、使用材料量、スループット、素子の安定性等を考慮
すると、光活性層の膜厚は0.1〜1.0μmが適当で
ある。そこで、この発明の特徴とするi型微結晶SiG
e膜5は次のように形成している。
【0017】微結晶SiGe膜5は、13.56MHz
の平行平板RFプラズマCVDにより、投入電力は20
0mW/cm2、圧力は39.9Pa、基板温度250℃
で形成する。この条件下では、微結晶SiGe膜の粒径
は、水素希釈率(H2/SiH4+GeH4)に依存して
おり、水素希釈率が高いほど高くなる。また、ゲルマン
流量比(GeH4/SiH4+GeH4)を替えることに
より、膜中のGeの組成比が変化する。ゲルマン流量比
(GeH4/SiH4+GeH4)を10%にすると、微
結晶SiGe膜5のGe組成比は30原子%になる。
尚、プラズマCVDの電源周波数は特に指定するもので
はなく、さらに高周波であってもかまわないし、直流で
あってもかまわない。
【0018】上記ゲルマン流量比(GeH4/SiH4
GeH4)を10%の条件で作成すると、微結晶SiG
e膜5のGe組成比は30原子%となる。そして、水素
希釈率(H2/SiH4+GeH4)を10から100ま
で変化させることにより、粒径が変化する。Ge組成比
が30原子%の微結晶SiGe膜において水素希釈率
(H2/SiH4+GeH4)を10から100まで変化
させて粒径を変化させた微結晶SiGe膜5を形成し
た。尚、膜厚は微結晶シリコンの場合の1/4である5
000Åである。この膜を光活性層として用いた光起電
力装置をAM−1.5、100mW/cm2光照射下で変
換効率を測定した結果を図2に示す。
【0019】ここで、粒径はX線回折(XD)スペクト
ルからScherrerの式により求めた。
【0020】
【数1】
【0021】尚、この実施形態におけるX線回折測定条
件は、X線源:Cu「Kα」(40.0kV、40.0
m)、波長:1.54060Åである。
【0022】図2から分かるように、粒径が5Å未満及
び300Åを越えると、僅かな変化によっても変換効率
が大幅に減少する。一方、粒径が5Å以上300Å以下
の場合には、信号強度が多少変化しても変換効率は僅か
しか変化しない。量産効率等を考慮した場合、多少の組
成の変化により大幅に変換効率が変化することは好まし
くない。このため、粒径が5Å以上300Å以下の場合
であれば、組成の変化によっても大幅に変換効率が変わ
らずよい特性が得られる。さらに、粒径が10Å以上2
00Å以下の場合には、より良好な結果が得られる。
【0023】ところで、通常多結晶と呼ばれる粒径10
μm以上のシリコン等の材料では、粒界に存在する欠陥
によって、キャリアの再結合が起こったり、粒界の発生
する電気的障壁によりキャリアの流れが妨害されること
があり、粒界の少ない大粒径の材料が好ましい。しか
し、この発明のようにある程度粒径の小さい微結晶材料
では粒界同士の距離は短く、キャリアは常に粒界の影響
を受けている。従って、不均一な多結晶材料と異なり、
微結晶材料は均一な材料といえる。このため、上記に示
したように、この発明の条件が整えば、キャリアは粒界
が多いにも関わらず、電気的障壁に乱されることなくス
ムーズに流れることができる。
【0024】このように、この発明の微結晶SiGeは
粒径の大きな多結晶シリコンとは異なり、5Å〜300
Åの粒径で特性が改善する。また、粒径が小さいことに
より、通常の材料特性の他、量子光学的な性質も現れる
ため結晶にはない効果が得られる場合があり、結晶粒の
小さい多結晶ではなく新たな材料としてとらえた方が適
当であると思われる。
【0025】次に、13.56MHzの平行平板RFプ
ラズマCVDにより、投入電力は200mW/cm2、圧
力は39.9Pa、基板温度250℃に設定し、水素希
釈率(H2/SiH4+GeH4)を制御し、粒径が15
0Åになるようにし、ゲルマン流量比(GeH4/Si
4+GeH4)を5%から50%まで変化させて、Ge
の組成比を変化させて微結晶SiGe膜を形成した。そ
して、この微結晶シリコンゲルマニウム膜を光活性層に
用いた光起電力装置を作成した。これら光起電力装置を
AM−1.5、100mW/cm2光照射下で測定した変
換効率の変化を図3に示す。この図3より、Geの組成
比が20原子%から40原子%の間で良好な値が得られ
ていることが分かる。
【0026】次に、この発明の第2の実施形態を図4に
示す。図4は、この発明の第2の実施形態にかかる光起
電力装置を示す断面図である。尚、上記した実施の形態
と同じ部分には、同じ符号を付し、説明を省略する。こ
の実施の形態は、nip構造の半導体層を数段階積層し
た構造を持つ。すなわち、支持基板1上に高反射金属膜
2、透明導電膜3を設け、その上にn型微結晶Si膜4
(4a)、i型半導体膜5(5a)、p型半導体膜6
(6a)をこの順序で数段階積層形成している。
【0027】図4に示す実施形態は、図1に示す実施形
態の光起電力素子の入射側にn型微結晶Si膜4a、i
型非晶質Si膜5a、p型非晶質SiC膜6aの光起電
力素子を積層した構造である。p型非晶質SiC膜6a
とi型非晶質Si膜5aは13.56MHzの平行平板
型RFプラズマCVDで形成されている。それ以外は上
記した実施形態と同じである。
【0028】上記した第2の実施形態では、第1の実施
形態と同測定条件下で、短絡電流12mA/cm2、開放
電圧1.30V、曲線因子0.71、変換効率11%を
示した。これも微結晶SiGe活性層を微結晶Siにし
た以外は同条件で形成した光起電力素子と同等の値であ
り、本発明の効果が示された。
【0029】なお、この発明は、上記した第1の実施形
態のように、基板上にnip構造の半導体層を単層に形
成した構造、第2の実施形態のように、基板上にnip
構造の半導体層を2層に形成した構造の光起電力装置に
限らず、3層以上の構造を有する積層型光起電力装置に
も適用することはもちろん可能である。さらに、上記実
施の形態とは逆の方向から光が入射するタイプ、すなわ
ち、基板側から光が入射するタイプの光起電力装置にも
もちろんこの発明は適用できる。
【0030】
【発明の効果】以上説明したように、この発明によれ
ば、膜厚の薄い微結晶シリコンゲルマニウムを光活性層
に用いて、変換効率の良好な光起電力装置を得ることが
できる。
【図面の簡単な説明】
【図1】微結晶シリコンゲルマニウム(SiGe)膜を
光活性層に用いたこの発明の実施形態にかかる光起電力
装置を示す断面図である。
【図2】Ge組成が30原子%の微結晶SiGe膜の粒
径を変化させたものを光活性層に用いた光起電力装置の
変換効率を測定した特性図である。
【図3】Ge組成比を変化させた微結晶SiGeを光活
性層に用いた光起電力装置の変換効率を測定した特性図
である。
【図4】この発明の第2の実施形態にかかる光起電力素
子を示す断面図である。
【図5】従来の光起電力素子の構造を示す断面図であ
る。
【符号の説明】
1 支持基板 2 高反射金属膜 3 透明導電膜 4 n型微結晶Si膜 5 i型微結晶SiGe膜 6 p型微結晶Si膜 7 表面透明導電膜 8 櫛形電極
【手続補正書】
【提出日】平成13年7月19日(2001.7.1
9)
【手続補正1】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】0004
【補正方法】変更
【補正内容】
【0004】上記したa−Si光起電力装置は、光照射
後、光劣化が生じることが知られている。そこで、薄膜
で且つ光照射に対して安定性の高い材料として、微結晶
シリコンがあり、この微結晶シリコンを光活性層に用い
た光起電力装置が提案されている。この微結晶シリコン
は微結晶Si相とa−Si相とが混在する薄膜である。
【手続補正2】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】0020
【補正方法】変更
【補正内容】
【0020】
【数1】

Claims (2)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】 ゲルマニウムの組成比が20原子%以上
    40原子%以下、且つ結晶粒径が5Åないし300Åで
    ある微結晶シリコンゲルマニウムを光活性層として用
    い、且つその膜厚が1μm以下であることを特徴とする
    光起電力装置。
  2. 【請求項2】 前記結晶粒径が10Åないし200Åで
    あることを特徴とする請求項1に記載の光起電力装置。
JP2000217371A 2000-07-18 2000-07-18 光起電力装置 Pending JP2002033499A (ja)

Priority Applications (2)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2000217371A JP2002033499A (ja) 2000-07-18 2000-07-18 光起電力装置
US09/901,629 US6521883B2 (en) 2000-07-18 2001-07-11 Photovoltaic device

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2000217371A JP2002033499A (ja) 2000-07-18 2000-07-18 光起電力装置

Publications (1)

Publication Number Publication Date
JP2002033499A true JP2002033499A (ja) 2002-01-31

Family

ID=18712490

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2000217371A Pending JP2002033499A (ja) 2000-07-18 2000-07-18 光起電力装置

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP2002033499A (ja)

Cited By (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US7075052B2 (en) 2002-10-08 2006-07-11 Sanyo Electric Co., Ltd. Photoelectric conversion device
KR101019273B1 (ko) 2007-07-24 2011-03-07 어플라이드 머티어리얼스, 인코포레이티드 다중-접합 태양 전지들과 이를 형성하기 위한 방법들 및 장치들
KR101194243B1 (ko) 2010-04-20 2012-10-29 한국철강 주식회사 탠덤형 광기전력 장치 및 이의 제조 방법

Cited By (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US7075052B2 (en) 2002-10-08 2006-07-11 Sanyo Electric Co., Ltd. Photoelectric conversion device
KR101019273B1 (ko) 2007-07-24 2011-03-07 어플라이드 머티어리얼스, 인코포레이티드 다중-접합 태양 전지들과 이를 형성하기 위한 방법들 및 장치들
KR101194243B1 (ko) 2010-04-20 2012-10-29 한국철강 주식회사 탠덤형 광기전력 장치 및 이의 제조 방법

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JP2951146B2 (ja) 光起電力デバイス
US6521883B2 (en) Photovoltaic device
EP0141537A1 (en) Solar cell made from amorphous superlattice material
JP2008153646A (ja) 半導体素子の製造方法
JP2004260014A (ja) 多層型薄膜光電変換装置
JP2000261011A (ja) シリコン系薄膜光電変換装置
JP3792376B2 (ja) シリコン系薄膜光電変換装置
JPS6334632B2 (ja)
JP4565912B2 (ja) 多接合型半導体素子及びこれを用いた太陽電池素子
JP2002033499A (ja) 光起電力装置
JP4899118B2 (ja) 非単結晶半導体材料の製造方法
JP2001284619A (ja) 光起電力装置
JP4110718B2 (ja) 多接合型薄膜太陽電池の製造方法
JPH11103082A (ja) 光起電力素子及びその作製方法
JP3364137B2 (ja) シリコン系薄膜光電変換装置の製造方法
JP4289768B2 (ja) 光起電力装置
JPH10247737A (ja) 機能性薄膜及び光起電力素子
JP3933334B2 (ja) シリコン系薄膜光電変換装置とその製造方法
JPH10294482A (ja) シリコン系薄膜光電変換装置
JP2003142705A (ja) 光起電力素子
JP4124309B2 (ja) 光起電力装置の製造方法
US7750232B2 (en) Multi-crystalline silicon-germanium bulk crystal for use as a solar cell and method of making
JPWO2011055600A1 (ja) 光起電力装置およびその製造方法
JPH04230081A (ja) 光電変換装置
JPH0685291A (ja) 半導体装置およびその製造法

Legal Events

Date Code Title Description
A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20040601

A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20070813

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20071211

A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20080207

A02 Decision of refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02

Effective date: 20080610