WO2025205342A1 - ソレノイドバルブおよび緩衝器 - Google Patents

Abstract

ソレノイドバルブ（Ｖ）は、弁座部材（１３）と、環状弁座（１３ｄ）に離着座してポート（１３ｃ）を開閉可能な環状の第１スプール（１４）と、弁座部材（１３）および第１スプール（１４）に対して軸方向へ移動可能であって第１スプール（１４）に離着座してポート（１３ｃ）を開閉可能な第２スプール（１５）と、第２スプール（１５）に弁座部材側へ向けて押圧する推力を与え得るソレノイド（Ｓ）とを備え、第１スプール（１４）と第２スプール（１５）は、ポート（１３ｃ）の一方側の圧力により共に弁座部材（１３）から離間する方向へ付勢され、ポート（１３ｃ）の他方側の圧力により互いに離間する方向へ付勢され、第２スプール（１５）における正面側受圧部の面積が背面側受圧部の面積よりも大きい。

Description

ソレノイドバルブおよび緩衝器

　本発明は、ソレノイドバルブおよび緩衝器に関する。

　ソレノイドバルブは、車両の車体と車輪との間に介装される緩衝器の可変減衰バルブとして利用され、緩衝器が発する減衰力を車体の振動の抑制に適するように調整して車両における乗心地を向上する。

　このようなソレノイドバルブは、たとえば、ＪＰ２０１９－１６０９９４Ａに開示されているように、緩衝器におけるピストン部分に設置されており、伸側室と圧側室とを連通する主通路と、内周側を主通路が通る環状の弁座部材と、弁座部材に離着座して前記主通路を通過する液体の流れに抵抗を与える主弁体と、途中に絞りが設けられて主弁体の背面の背圧室に伸側室の圧力を減圧して導く伸側圧力導入通路と、背圧室に圧側室の圧力を減圧して導く圧側圧力導入通路と、背圧室の圧力を制御する制御弁と、制御弁に推力を与えるソレノイドとを備え、主弁体は、弁座部材に離着座する環状の第１スプールと、第１スプールの反弁座部材側に積層されて第１スプールに離着座する第２スプールとを有し、第１スプールと第２スプールは、伸側室の圧力により弁座部材から離れる方向へ付勢され、第２スプールは、第１スプールの内周側の圧力により第１スプールから離れる方向へ付勢されている。

　そして、このように構成されたソレノイドバルブでは、作動油が伸側室から圧側室へ移動する際は、伸側室の圧力によって第１スプールと第２スプールとが共に弁座部材から離間させて開弁するが、ソレノイドに与える電流量に応じて背圧室内の圧力を調整することによって開弁圧を調整して減衰力を変化させ得る。また、ソレノイドバルブでは、作動油が圧側室から伸側室へ移動する際は、圧側室の圧力によって第１スプールと第２スプールとが互いに離間して主通路を開放するが、ソレノイドに与える電流量に応じて第２スプールを押圧する推力を調整することによって開弁圧を調整して減衰力を変化させ得る。

ＪＰ２０１９－１６０９９４Ａ

　このようなソレノイドバルブでは、作動油が主通路を圧側室から伸側室へ向けて流れる場合、圧側室の圧力によって第１スプールが弁座部材に押し付けられる一方で、圧側室の圧力によって第２スプールが弁座部材から離間させる方向に押圧される。

　よって、第２スプールを弁座部材から離間させる方向へ押圧する力がソレノイドの推力および第２スプールを弁座部材に押し付ける力の合力を上回ると、ソレノイドバルブが開弁して主通路を開放する。

　ところが、従来のソレノイドバルブでは、第２スプールの第１スプールに当接するシート部のシート径が小さく、圧側室の圧力が第２スプールを弁座部材から離間する方向へ押圧するように作用する正面側の受圧面積よりも、圧側室の圧力が第２スプールを弁座部材へ向けて接近させる方向に押圧するように作用する背面側の受圧面積の方がはるかに大きくなっていた。

　そのため、作動油が主通路を圧側室から伸側室へ向かう際に、第２スプールを第１スプールへ押し付ける力が大きくなりすぎて、第２スプールが第１スプールから離間し難くなってしまう。よって、従来のソレノイドバルブでは、ソレノイドの推力を極小さくしてソフトな減衰力を発生させたい場合でも、減衰力が大きくなって車両における乗心地を損なう可能性があった。

　そこで、本発明は、ソフト時に発生する減衰力を低減でき車両における乗心地を向上できるソレノイドバルブおよび緩衝器の提供を目的としている。

　前記課題を解決するため、本発明のソレノイドバルブは、流路を取り囲む環状弁座を有する弁座部材と、弁座部材に対して軸方向へ移動可能であって、環状弁座に離着座して流路を開閉可能な環状の第１スプールと、弁座部材および第１スプールに対して軸方向へ移動可能であって、第１スプールの反弁座部材側に積層されて、第１スプールに離着座して流路を開閉可能な第２スプールと、第２スプールに弁座部材側へ向けて押圧する推力を与え得るソレノイドとを備え、第１スプールと第２スプールは、流路の一方側の圧力により共に弁座部材から離間する方向へ付勢され、流路の他方側の圧力により互いに離間する方向へ付勢され、第２スプールは、弁座部材側を向いて流路内の圧力を弁座部材から離間させる方向の力として作用させる正面側受圧部と、反弁座側部材側を向いて作用する圧力を弁座部材ヘ接近させる方向の力として作用させる背面側受圧部と、流路内の圧力を背面側受圧部に導く通路とを有し、正面側受圧部の面積は、背面側受圧部の面積よりも大きいことを特徴としている。

　このように構成されたソレノイドバルブによれば、第２スプールにおける正面側受圧部の面積が背面側受圧部の面積よりも大きいので、収縮作動時に、第２スプールに対して流路内を通じて作用する圧力によって、第２スプールが第１スプールから離間する方向に付勢されるので、ソレノイドの推力を小さくしてソレノイドバルブの開弁圧を小さくすると、ソフト時に発生する減衰力を低減でき、車両における乗心地を向上できる。

図１は、一実施の形態のソレノイドバルブを備えた緩衝器の縦断面図である。 図２は、一実施の形態のソレノイドバルブを備えた緩衝器のピストン部分を拡大して示した縦断面図である。 図３は、一実施の形態のソレノイドバルブの拡大断面図である。 図４は、一実施の形態のソレノイドバルブにおけるソレノイドの供給電流量と推力との関係を示した特性図である。 図５は、一実施の形態のソレノイドバルブを備えた緩衝器の減衰力特性を示した図である。

　以下に本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。図１に示すように、本発明の一実施の形態における緩衝器Ｄは、アウターシェルとしてのシリンダ１と、シリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストンロッド２と、ピストンロッド２に連結されてシリンダ１内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストン３と、シリンダ１内に収容されてシリンダ１内に設けられる伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２との２つの作動室の間に配置されるソレノイドバルブＶとを備えて構成されている。そして、この緩衝器Ｄの場合、図示しない車両における車体と車輪との間に介装されて使用され、車体および車輪の振動を抑制する。

　以下、緩衝器Ｄの各部について詳細に説明する。図１に示すように、緩衝器Ｄは、アウターチューブとしての有底筒状のシリンダ１と、シリンダ１内に移動可能に挿入されるピストンロッド２と、ピストンロッド２に連結されてシリンダ１内に移動可能に挿入されるとともにシリンダ１内を作動室としての伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とに区画するピストン３とを備えている。

　そして、ピストンロッド２の図１中上端となる基端には、ブラケット（図示せず）が設けられており、ピストンロッド２が図外の前記ブラケットを介して車両における図外の車体に連結される。また、シリンダ１の底部１ａにもブラケット（図示せず）が設けられており、シリンダ１が図外の前記ブラケットを介して車両における図外の車輪に連結される。

　このようにして緩衝器Ｄは車両における車体と車輪との間に介装される。そして、車両が凹凸のある路面を走行する等して車輪が車体に対して上下に振動すると、ピストンロッド２がシリンダ１に出入りして緩衝器Ｄが伸縮するとともに、ピストン３がシリンダ１内を上下（軸方向）に移動する。

　また、緩衝器Ｄは、シリンダ１の上端を塞ぐとともに、内周にピストンロッド２が摺動自在に挿通される環状のロッドガイド１０を備えている。よって、シリンダ１内は、密閉空間とされている。そして、そのシリンダ１内のピストン３から見てピストンロッド２とは反対側に、フリーピストン１１が摺動自在に挿入されている。

　シリンダ１内におけるフリーピストン１１の上側には液室Ｌが形成され、下側には気室Ｇが形成されている。さらに、液室Ｌは、ピストン３でピストンロッド２側の伸側室Ｒ１とピストン３側の圧側室Ｒ２とに区画されており、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２には、それぞれ液体が充填されている。なお、緩衝器Ｄ内に充填される液体は、作動油や水、水溶液、その他の液体等とされてもよい。その一方、気室Ｇには、エア、または窒素ガス等の気体が圧縮された状態で封入されている。

　そして、緩衝器Ｄの伸長作動時にピストンロッド２がシリンダ１から退出し、その退出したピストンロッド２の体積分シリンダ内容積が増加すると、フリーピストン１１がシリンダ１内を上側へ移動して気室Ｇを拡大させる。反対に、緩衝器Ｄの収縮作動時にピストンロッド２がシリンダ１内へ侵入し、その侵入したピストンロッド２の体積分シリンダ内容積が減少すると、フリーピストン１１がシリンダ１内を下側へ移動して気室Ｇを縮小させる。

　なお、フリーピストン１１に替えて、ブラダ、またはベローズ等を利用して液室Ｌと気室Ｇとを仕切っていてもよく、この仕切となる可動隔壁の構成は適宜変更できる。

　さらに、本実施の形態では、緩衝器Ｄが片ロッド、単筒型の緩衝器であり、緩衝器Ｄの伸縮時にフリーピストン１１で気室Ｇを拡大または縮小させて、シリンダ１に出入りするピストンロッド２の体積補償をする。しかし、この体積補償のための構成も適宜変更できる。

　たとえば、フリーピストン１１と気室Ｇとを廃してシリンダ１の外周にアウターチューブを設け、シリンダ１とアウターチューブとの間に液体を貯留するリザーバを形成して、緩衝器を複筒型の緩衝器にする場合、リザーバによってシリンダ１に出入りするピストンロッド２の体積補償をしてもよい。なお、リザーバは、シリンダ１とは別置き型のタンク内に形成されていてもよい。また、緩衝器Ｄは、ピストンロッド２の中央にピストン３が装着されてシリンダ１の両端からピストンロッド２の端部がシリンダ１外に突出する両ロッド型の緩衝器として構成されてもよい。

　ピストンロッド２は、図２に示すように、筒状であって、上端がロッドガイド１０内を介してシリンダ１の外方へ突出するロッド本体２ａと、ロッド本体２ａの下端に連なって内部にソレノイドバルブＶにおけるソレノイドＳを収容する有頂筒状のハウジング２ｂとを備えている。ハウジング２ｂは、軟磁性体で形成されており、図２に示すように、環状であって内周部がロッド本体２ａの下端に接続される頂部２ｂ１と、頂部２ｂ１の外周から垂下される筒部２ｂ２とを備えている。

　また、ピストンロッド２の筒部２ｂ２には、内周にスプールホルダ１２が螺子結合されており、さらに、スプールホルダ１２にピストン３が連結されている。そして、スプールホルダ１２内には、ソレノイドＳの以外のソレノイドバルブＶを構成する各部品が収容されている。

　ソレノイドバルブＶは、図２に示すように、弁座部材１３と、第１スプール１４と、第２スプール１５と、ソレノイドＳを備えている。前述した通り、ソレノイドＳは、ピストンロッド２の下端のハウジング２ｂ内に収容されており、弁座部材１３、第１スプール１４および第２スプール１５は、スプールホルダ１２内に収容されている。

　スプールホルダ１２は、図３に示すように、筒状であって、上端がピストンロッド２の筒部２ｂ２の内周に螺子結合されてピストンロッド２に連結されている。詳しくは、スプールホルダ１２の内径は上端側から段階的に拡径されており、スプールホルダ１２の内周には、最上方の小内径部１２ａと、小内径部１２ａの下方に連なって小内径部１２ａよりも内径が大径な中内径部１２ｂと、中内径部１２ｂの下方に連なって中内径部１２ｂよりも内径が大径な大内径部１２ｃと、大内径部１２ｃの軸方向の途中に内周側に突出する突部１２ｄとが設けられている。スプールホルダ１２の大内径部１２ｃの突部１２ｄよりも下方には、螺子部１２ｅが形成されている。

　また、スプールホルダ１２の外径は、中央部で最も大径となっており、スプールホルダ１２の外周には、最上方の外径が小径であってハウジング２ｂの筒部２ｂ２内に挿入されるとともに螺子結合される嵌合部１２ｆと、嵌合部１２ｆの下方に連なって外径が最も大径な大外径部１２ｇと、大外径部１２ｇの下方に連なって外径が大外径部１２ｇよりも小径でピストン３に嵌合するピストン嵌合部１２ｈとが設けられている。さらに、スプールホルダ１２は、嵌合部１２ｆの下端外周から開口して中内径部１２ｂに通じるパイロット通路１２ｉと、大外径部１２ｇの外周から開口して大内径部１２ｃの突部１２ｄよりも上方に通じる連通孔１２ｊを備えている。なお、パイロット通路１２ｉは、オリフィスとして機能してパイロット通路１２ｉを通過する液体の流れに抵抗を与える絞りＯ１を備えている。

　弁座部材１３は、図３に示すように、環状であって、大内径部１２ｃの突部１２ｄの下方に嵌合されている。詳しくは、弁座部材１３は、スプールホルダ１２の突部１２ｄの内周に嵌合する嵌合筒部１３ａと、嵌合筒部１３ａの下端外周から径方向へ突出して突部１２ｄの図２中下端に当接するフランジ１３ｂと、嵌合筒部１３ａの内側の空隙で形成されたポート１３ｃと、嵌合筒部１３ａの上端から軸方向に突出してポート１３ｃを取り囲む環状弁座１３ｄと、嵌合筒部１３ａの下方側の内径を上方側より大径にすることで形成される段部１３ｅと、嵌合筒部１３ａの内周であって段部１３ｅよりも下方側に形成された螺子部１３ｆとを備えている。

　このように構成された弁座部材１３は、嵌合筒部１３ａをスプールホルダ１２の大内径部１２ｃの突部１２ｄの内に嵌合するとともに、フランジ１３ｂを突部１２ｄの下端に当接した状態で、スプールホルダ１２の大内径部１２ｃの下方側の螺子部１２ｅにピストンホルダ１７を螺子結合することによって、突部１２ｄとピストンホルダ１７とで挟持されてスプールホルダ１２内に固定される。

　また、弁座部材１３の嵌合筒部１３ａの内周であって段部１３ｅよりも下方側の螺子部１３ｆには、第１スプール１４をガイドするガイド部材１６が螺子結合されている。ガイド部材１６は、環状であって嵌合筒部１３ａの下端に挿入されるとともに外周が弁座部材１３の螺子部１３ｆに螺子結合される固定部１６ａと、固定部１６ａの内周側から立ち上がって弁座部材１３の嵌合筒部１３ａの内周に環状隙間を空けて挿入されるガイド筒１６ｂと、ガイド筒１６ｂを径方向に貫いてガイド筒１６ｂの内外を連通する複数の孔１６ｃとを備えている。

　ガイド部材１６は、図３に示すように、弁座部材１３の螺子部１３ｆに固定部１６ａを螺子結合すると弁座部材１３に不動に固定されるとともに、ガイド筒１６ｂの孔１６ｃよりも上端を環状弁座１３ｄよりも上方側へ突出させている。なお、ガイド部材１６は、弁座部材１３に一体化されて弁座部材１３とともに一部品で構成されてもよい。

　ピストンホルダ１７は、図３に示すように、円盤状であってスプールホルダ１２の下端の内周の螺子部１２ｅに螺子結合される円盤部１７ａと、円盤部１７ａの軸心部の下端から軸方向下方側へ向けて延びて先端の外周に螺子部が形成されるピストン保持軸１７ｂと、円盤部１７ａを軸方向に貫通してガイド部材１６の内側の空間に連通される孔１７ｃとを備えている。前述した通り、ピストンホルダ１７は、スプールホルダ１２の大内径部１２ｃの下端内周に螺子結合されて固定されると、弁座部材１３と、弁座部材１３に固定されるガイド部材１６とをスプールホルダ１２の突部１２ｄと協働して固定する。

　ピストンホルダ１７におけるピストン保持軸１７ｂの外周には、ピストン３とともに、伸側ソフトバルブ１８および圧側ソフトバルブ１９とが装着されている。具体的には、ピストン３、伸側ソフトバルブ１８および圧側ソフトバルブ１９は、環状であって、ピストン保持軸１７ｂの外周に嵌合された後、ピストン保持軸１７ｂの先端に螺子結合されるピストンナット２３によってピストン保持軸１７ｂに固定される。

　ピストン３は、ピストン保持軸１７ｂの外周に嵌合する環状の本体部３ａと、本体部３ａの外周に設けられてシリンダ１の内周に摺接するピストンリング３ｃが装着される筒部３ｂと、本体部３ａを軸方向に貫く伸側通路３ｅおよび圧側通路３ｄとを備えている。

　ピストン３は、ピストンホルダ１７に装着されると、筒部３ｂの内周をスプールホルダ１２の下端外周に嵌合させるとともに、筒部３ｂの外周に装着されたピストンリング３ｃをシリンダ１の内周に摺接させて、シリンダ１内を図１中上方側の伸側室Ｒ１と下方側の圧側室Ｒ２とに区画する。なお、スプールホルダ１２の外周であってピストン嵌合部１２ｈの外周とピストン３の筒部３ｂとの間は、ピストン嵌合部１２ｈの外周に装着されたシールリング１２ｋによってシールされており、液体がソレノイドバルブＶを迂回して伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを行き来するのを阻止している。

　また、ピストン３に設けられた伸側通路３ｅと圧側通路３ｄとは、圧側室Ｒ２とスプールホルダ１２内であってピストン３とピストンホルダ１７との間の空間とを連通させる。スプールホルダ１２内は、大外径部１２ｇから開口して大内径部１２ｃに通じる連通孔１２ｊによって伸側室Ｒ１に連通されている。また、弁座部材１３の内側で形成されるポート１３ｃは、ガイド部材１６の孔１６ｃ、ガイド部材１６内、孔１７ｃを介してピストン３とピストンホルダ１７との間の空間に連通されるとともに、スプールホルダ１２内に開口している。ソレノイドバルブＶにおける流路Ｆは、連通孔１２ｊ、スプールホルダ１２内、ポート１３ｃ、孔１６ｃおよびガイド部材１６内によって形成されており、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とは、前記流路Ｆ、孔１７ｃおよび伸側通路３ｅと圧側通路３ｄとによって連通されている。

　伸側ソフトバルブ１８は、ピストン３の本体部３ａの下方に積層された環状のリーフバルブであって、内周がピストン３とともにピストン保持軸１７ｂの外周に固定され、外周側の撓みが許容されて伸側通路３ｅを開閉する。伸側ソフトバルブ１８は、伸側通路３ｅを伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れに対して外周側を撓ませて当該流れを許容するとともに当該流れに抵抗を与え、反対に、伸側通路３ｅを圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れに対しては伸側通路３ｅの下端を閉塞して当該流れを阻止する。

　圧側ソフトバルブ１９は、ピストン３の本体部３ａの上方に積層された環状のリーフバルブであって、内周がピストン３とともにピストン保持軸１７ｂの外周に固定され、外周側の撓みが許容されて圧側通路３ｄを開閉する。圧側ソフトバルブ１９は、圧側通路３ｄを圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れに対して外周側を撓ませて当該流れを許容するとともに当該流れに抵抗を与え、反対に、圧側通路３ｄを伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れに対しては圧側通路３ｄの上端を閉塞して当該流れを阻止する。

　第１スプール１４は、円環状であって、ガイド部材１６のガイド筒１６ｂの図３中上端の外周に軸方向となる図３中上下方向へ移動可能に装着されており、弁座部材１３の環状弁座１３ｄに軸方向で対向している。第１スプール１４の外径は、環状弁座１３ｄの外径よりも大径であって、第１スプール１４の内径は、環状弁座１３ｄの内径よりも小径であり、第１スプール１４は、内周をガイド筒１６ｂの外周に摺接させていて、弁座部材１３に対して軸方向へ遠近でき、環状弁座１３ｄに対して離着座できる。第１スプール１４は、弁座部材１３に固定されているガイド部材１６のガイド筒１６ｂの外周に摺接しているので、径方向に位置決めされて弁座部材１３における環状弁座１３ｄに軸ぶれすることなく離着座できる。

　なお、ガイド筒１６ｂの第１スプール１４よりも弁座部材側には、孔１６ｃが設けられており、第１スプール１４の下端が環状弁座１３ｄに上端に着座している状態でも、ガイド筒１６ｂの外周であって第１スプール１４の弁座部材側の空間、つまり、弁座部材１３の嵌合筒部１３ａとガイド筒１６ｂの間の空間をガイド筒１６ｂ内に連通させる。

　第２スプール１５は、図３に示すように、円柱状の本体部１５ａと、本体部１５ａの外周に設けられて径方向外周側へ突出する環状のフランジ部１５ｂと、フランジ部１５ｂの弁座部材側端となる下端から突出する環状突起１５ｃと、本体部１５ａの反弁座部材側端となる上端の軸心部から軸方向に沿って下方へ向けて開口する弁孔１５ｄと、本体部１５ａの上端であって弁孔１５ｄの周囲を取り囲む制御弁弁座１５ｅと、本体部１５ａの下端から開口して軸方向に沿って直線状に設けられて本体部１５ａの上端に通じる本体部通路１５ｆと、フランジ部１５ｂの下端であって環状突起１５ｃの内側から開口して軸方向に沿って直線状に設けられてフランジ部１５ｂの上端に通じるフランジ部通路１５ｇと、本体部１５ａの側方から開口して弁孔１５ｄ内に通じる圧力制御通路１５ｈとを備えている。

　そして、第２スプール１５は、本体部１５ａの外周をスプールホルダ１２の内周の小内径部１２ａに摺接させるとともに、フランジ部１５ｂの外周をスプールホルダ１２の内周の中内径部１２ｂに摺接させて、スプールホルダ１２の内周に軸方向となる上下方向へ移動可能に挿入されている。

　第２スプール１５は、スプールホルダ１２内に挿入されると、スプールホルダ１２との間に、フランジ部１５ｂの反弁座側端となる背面側端と、本体部１５ａの外周と、スプールホルダ１２の中内径部１２ｂと、中内径部１２ｂと小内径部１２ａとの境の段部とで仕切られる背圧室Ｐを形成する。背圧室Ｐは、スプールホルダ１２を径方向に貫くパイロット通路１２ｉによって伸側室Ｒ１に連通される他、第２スプール１５に設けた圧力制御通路１５ｈを介して弁孔１５ｄに連通されるとともにフランジ部通路１５ｇを介して流路Ｆに連通される。

　また、本体部通路１５ｆは、本体部１５ａの下端から開口して第２スプール１５に対して第２スプール１５の軸線と平行に直線状に設けられて本体部１５ａの上端に通じている。また、フランジ部通路１５ｇは、フランジ部１５ｂの下端であって環状突起１５ｃの内側から開口して第２スプール１５に対して第２スプール１５の軸線と平行に直線状に設けられてフランジ部１５ｂの上端に通じている。

　なお、第２スプール１５の本体部１５ａの反弁座部材側の背面側の端部の外周から環状の突条１５ｉが立ち上がっており、第２スプール１５のスプールホルダ１２の小内径部１２ａに対する嵌合長が確保されていて、第２スプール１５が安定してスプールホルダ１２に対して図３中上下方向となる軸方向へ移動できる。

　また、第２スプール１５の本体部１５ａの外周には、フランジ部通路１５ｇを開閉するチェックバルブ２０が取り付けられている。チェックバルブ２０は、第２スプール１５のフランジ部１５ｂの反弁座部材側端となる背面側端に積層されるとともに本体部１５ａの外周に摺動可能に装着される円環状の弁体２０ａと、弁体２０ａの反フランジ部側に配置されて本体部１５ａの外周に不動に固定されて弁体２０ａに対して軸方向で対向する円環状のばね受２０ｂと、弁体２０ａとばね受２０ｂとの間に介装されるばねとしてウェーブワッシャ２０ｃとを備えている。

　ウェーブワッシャ２０ｃは、弁体２０ａをフランジ部１５ｂの図３中上端となる背面に向けて付勢している。また、弁体２０ａは、本体部１５ａにガイドされつつ、軸方向へ移動でき、フランジ部１５ｂに当接するとフランジ部通路１５ｇを閉塞し、フランジ部１５ｂから離間するとフランジ部通路１５ｇを開放する。よって、チェックバルブ２０は、フランジ部通路１５ｇを弁座部材側から背圧室Ｐへ向かう液体の流れに対しては弁体２０ａがフランジ部１５ｂから後退してフランジ部通路１５ｇを開放して液体の流れを許容し、反対に、フランジ部通路１５ｇを背圧室Ｐから弁座部材側へ向かう液体の流れに対しては弁体２０ａがフランジ部１５ｂに当接してフランジ部通路１５ｇを閉塞して液体の流れを阻止する。よって、フランジ部通路１５ｇは、弁座部材側から背圧室Ｐへ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の通路に設定されている。なお、チェックバルブ２０におけるばねは、弁体２０ａを付勢して閉弁させ得ればよいので、ウェーブワッシャ２０ｃ以外の弾性体であってもよい。

　環状突起１５ｃは、フランジ部１５ｂの図３中で下端から軸方向で下方に突出するとともに先端となる下端の外径が拡径されてフランジ部１５ｂの外径よりも大径な環状の基部１５ｃ１と、基部１５ｃ１の下端外周から下方へ向けて突出して下端に第１スプール１４の反弁座側面となる背面に当接可能な平坦面を持つ環状の突起部１５ｃ２とを備えている。

　以上のように構成された第１スプール１４および第２スプール１５をスプールホルダ１２内に挿入した後、ピストンホルダ１７を利用して弁座部材１３およびガイド部材１６をスプールホルダ１２に固定すると、第１スプール１４は、ガイド部材１６の外周に軸方向移動可能に装着されて、弁座部材１３およびスプールホルダ１２に対して軸方向となる図３中上下方向へ移動可能であって弁座部材１３に離着座できる。第２スプール１５は、スプールホルダ１２の内周に摺接して、スプールホルダ１２との間に背圧室Ｐを形成しつつ、スプールホルダ１２によってガイドされてスプールホルダ１２および弁座部材１３に対して軸方向となる上下方向に移動できるとともに、環状突起１５ｃの下端面を第１スプール１４の背面に離着座させ得る。なお、、ソレノイドバルブＶを通過しようとする液体の流れが第１スプール１４の周囲で不均一になる等の理由により、第１スプール１４に作用する圧力に偏りが生じて径方向へ移動させる横力が作用しても、ガイド部材１６によって支持されるので軸ぶれすることがなく、第２スプール１５に対して横力を伝達することもないので、第１スプール１４に作用した横力によって第２スプール１５がスプールホルダ１２に対して押し付けられて摺動抵抗が大きくなって軸方向へ動きづらくなることもない。

　第１スプール１４は、弁座部材１３の環状弁座１３ｄから離間すると、弁座部材１３のポート１３ｃをスプールホルダ１２における連通孔１２ｊに連通して流路Ｆを開放して、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通させる。第１スプール１４が環状弁座１３ｄに着座した状態で、第２スプール１５が第１スプール１４から離間すると、弁座部材１３のポート１３ｃをスプールホルダ１２における連通孔１２ｊに連通して流路Ｆを開放して、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通させる。

　また、第１スプール１４が弁座部材１３の環状弁座１３ｄに着座し、かつ、第２スプール１５が第１スプール１４に着座すると、ソレノイドバルブＶは閉弁して流路Ｆを閉鎖する。環状弁座１３ｄ或いは環状突起１５ｃには図示しないオリフィスが設けられており、ソレノイドバルブＶが閉弁すると、弁座部材１３のポート１３ｃとスプールホルダ１２における連通孔１２ｊとを前記オリフィスのみを通じて連通させるようになる。

　このように、ソレノイドバルブＶは、第１スプール１４が環状弁座１３ｄから離間するか、第１スプール１４が環状弁座１３ｄに着座するとともに第２スプール１５が第１スプール１４から離間すると、開弁して流路Ｆを介して伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する。他方、ソレノイドバルブＶは、第１スプール１４が環状弁座１３ｄに着座するとともに第２スプール１５が第１スプール１４に着座すると、流路Ｆを閉鎖するものの、オリフィスのみを通じて伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２との連通を阻止する。

　ここで、緩衝器Ｄが伸長作動を呈して、液体が流路Ｆを流路Ｆの一方側としての伸側室Ｒ１から他方側としての圧側室Ｒ２へ向かう方向へ移動しようとする場合、伸側室Ｒ１の圧力は、第１スプール１４の弁座部材側面となる正面（図３中下面）であって環状弁座１３ｄの当接している部分から外周側の部分に作用する。よって、第１スプール１４の直径をφａとし、環状弁座１３ｄの第１スプール１４に当接する上端面の外径をφｂとすると、第１スプール１４を図３中上方となる反弁座部材側へ押し上げる力の大きさは、直径φａの円の面積から直径φｂの円の面積を引いた面積に伸側室Ｒ１の圧力を乗じた値となる。

　他方、伸側室Ｒ１の圧力は、第１スプール１４の反弁座部材側面となる背面（図３中上面）と、第２スプール１５の環状突起１５ｃの反弁座部材側面となる背面（図３中上面）に作用する。よって、フランジ部１５ｂの直径をφｃとすると、第１スプール１４および第２スプール１５を図３中下方となる弁座部材側へ押し下げる力の大きさは、直径φａの円の面積から直径φｃの円の面積を引いた面積に伸側室Ｒ１の圧力を乗じた値となる。なお、伸側室Ｒ１の圧力が第２スプール１５の環状突起１５ｃの背面にも作用するため、第２スプール１５は、伸側室Ｒ１の圧力で第１スプール１４に向けて押圧されるため、液体が伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かって流れようとする緩衝器Ｄの伸長作動時には、第１スプール１４に環状突起１５ｃを当接させたまま離間しない。

　以上より、液体が伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かって流れようとする緩衝器Ｄの伸長作動時には、第１スプール１４を押し上げる力は、直径φｃの円の面積から直径φｂの円の面積を引いた面積に伸側室Ｒ１の圧力を乗じた値となる。ここで、フランジ部１５ｂの外径φｃが環状弁座１３ｄの外径φｂよりも大きいため、液体が伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かって流れようとする緩衝器Ｄの伸長作動時には、直径φｃの円の面積から直径φｂの円の面積を引いた面積に伸側室Ｒ１の圧力を乗じた値の大きさの力が第１スプール１４および第２スプール１５をともに弁座部材１３から離間させる方向に作用する。

　また、伸側室Ｒ１は、スプールホルダ１２のパイロット通路１２ｉを介して背圧室Ｐに通じているので、第２スプール１５は、背圧室Ｐの圧力によって弁座部材１３へ向けて付勢される。第２スプール１５の本体部１５ａの直径をφｄとすると、背圧室Ｐの圧力の作用によって第２スプール１５を押し下げる力の大きさは、直径φｃの円の面積から直径φｄの円の面積を引いた面積に背圧室Ｐの圧力を乗じた値となる。

　背圧室Ｐの圧力は、後述する制御弁２１によって調整される。よって、液体が伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かって流れようとする緩衝器Ｄの伸長作動時に、伸側室Ｒ１の圧力の作用で第１スプール１４を押し上げる力が、伸側室Ｒ１の圧力の作用で第１スプール１４および第２スプール１５を押し下げる力と背圧室Ｐの圧力の作用で第２スプール１５を押し下げる力との合力を上回ると、第１スプール１４および第２スプール１５が弁座部材１３から離間する方向へ移動して、ソレノイドバルブＶが開弁する。このように本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、緩衝器Ｄの伸長作動時において背圧室Ｐの圧力の調整により開弁圧を調整できる。

　つづいて、緩衝器Ｄが収縮作動を呈して、液体が流路Ｆを圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう方向へ移動しようとする場合、弁座部材１３のポート１３ｃ内の圧力は、ガイド部材１６の孔１６ｃを介して第１スプール１４の弁座部材側面となる正面（図３中下面）であって環状弁座１３ｄの当接している部分から内周側の部分に作用する。他方、弁座部材１３のポート１３ｃ内の圧力は、第１スプール１４の反弁座側面となる背面（図３中上面）であって環状突起１５ｃの突起部１５ｃ２における第１スプール１４に当接している平坦面から内周側の部分にも作用している。ここで、環状弁座１３ｄの第１スプール１４に当接する部分の内径は、突起部１５ｃ２の第１スプール１４に当接する平坦面の内径より小さいので、ポート１３ｃ内の圧力が第１スプール１４の背面に作用する面積の方が第１スプール１４の正面に作用する面積よりも大きくなり、第１スプール１４は、弁座部材１３へ向けて押圧されて環状弁座１３ｄから離間しない。

　他方、流路Ｆは、ソレノイドバルブＶが閉弁状態にあってもスプールホルダ１２内に連通されているので、流路Ｆ内の圧力は第２スプール１５にも作用する。

　詳しくは、流路Ｆ内の圧力は、第２スプール１５の本体部１５ａおよびフランジ部１５ｂの弁座部材側面となる正面（図３中下面）であって環状突起１５ｃの第１スプール１４に当接している部分から内周側の部分を正面側受圧部として、当該正面側受圧部に作用して第２スプール１５を反弁座部材側へ向けて付勢する。よって、第２スプール１５の突起部１５ｃ２の第１スプール１４に当接する平坦面の内径をφｅとすると、第２スプール１５を図３中上方となる反弁座部材側へ押し上げる力の大きさは、直径φｅの円の面積に流路Ｆ内の圧力を乗じた値となる。

　また、流路Ｆ内の圧力は、本体部通路１５ｆを通じて本体部１５ａの反弁座部材側面となる背面（図３中上面）に作用するとともに、フランジ部通路１５ｇを通じてフランジ部１５ｂの反弁座部材側面となる背面（図３中上面）に作用する。本体部通路１５ｆおよびフランジ部通路１５ｇは、流路Ｆ内の圧力を背面側受圧部に導く通路を構成している。このように、流路Ｆ内の圧力は、本体部１５ａの背面およびフランジ部１５ｂの背面とを背面側受圧部として、当該背面側受圧部に作用して、第２スプール１５を弁座部材側へ向けて付勢する。よって、フランジ部１５ｂの直径がφｃであるので、第２スプール１５を図３中下方となる弁座部材側へ押し下げる力の大きさは、直径φｃの円の面積に流路Ｆ内の圧力を乗じた値となる。

　環状突起１５ｃにおける突起部１５ｃ２は、フランジ部１５ｂの外径よりも大径な基部１５ｃ１の下端から突出しているため、第２スプール１５におけるの突起部１５ｃ２の第１スプール１４に当接する平坦面の内径φｅは、第２スプール１５におけるフランジ部１５ｂの外径φｃよりも大径となっている。よって、流路Ｆ内の圧力によって第２スプール１５は常に弁座部材１３および第１スプール１４から離間する方向となる上方へ向けて押圧されている。

　よって、第２スプール１５に対して流路Ｆ内の圧力以外の力が作用しない場合、第２スプール１５は、弁座部材１３および第１スプール１４から離間することになるが、後述するソレノイドＳから押し下げる方向の推力を受けている。

　以上より、液体が圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かって流れようとする緩衝器Ｄの収縮作動時に、流路Ｆ内の圧力の作用で第２スプール１５を押し上げる力が、ソレノイドＳによる第２スプール１５を押し下げる推力を上回ると、第２スプール１５が第１スプール１４から離間する方向へ移動して、ソレノイドバルブＶが開弁する。このように本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、緩衝器Ｄの収縮作動時においてソレノイドＳが第２スプール１５へ与える押し下げ方向の推力の調整によって開弁圧を調整できる。

　つづいて、背圧室Ｐの圧力を調整する制御弁２１は、第２スプール１５の弁孔１５ｄ内に軸方向へ移動可能に挿入される制御弁弁体２２と、本体部１５ａの上端となる背面側の端部であって弁孔１５ｄの周囲を取り囲む部分で形成される制御弁弁座１５ｅとを備えている。制御弁２１は、制御弁弁体２２がソレノイドＳからの推力を受けて制御弁弁座１５ｅに押圧されており、ソレノイドＳの推力の調整によって開弁圧を変更できる。

　具体的には、制御弁弁体２２は、筒状であって、基端となる図３中上端に設けられたフランジ状の弁部２２ａと、第２スプール１５における弁孔１５ｄ内に挿入されて弁孔１５ｄの内周に摺接する先端部２２ｂと、外周であって弁部２２ａと先端部２２ｂの間に設けられた環状溝２２ｃと、内周に設けられたオリフィス２２ｄとを備えている。

　弁部２２ａの外径は、弁孔１５ｄの内径よりも大径となっており、弁部２２ａの図３中下端は、第２スプール１５の制御弁弁座１５ｅに軸方向となる上下方向で対向している。そして、制御弁弁体２２は、弁孔１５ｄ内に挿入されると、先端部２２ｂの外周が弁孔１５ｄの内周に摺接して、第２スプール１５に対して軸方向となる図３中上下方向へ移動できるとともに、環状溝２２ｃを背圧室Ｐに連通される圧力制御通路１５ｈの開口に対向させる。

　よって、制御弁２１は、制御弁弁体２２が弁部２２ａの図３中下端を制御弁弁座１５ｅに当接させて弁孔１５ｄの開口端を閉塞すると閉弁して、背圧室Ｐと第２スプール１５の図３中上方側の空間との連通を断ち、制御弁弁体２２が弁孔１５ｄ内を上方へ移動して弁部２２ａの図３中下端を制御弁弁座１５ｅから離間させると開弁し、環状溝２２ｃを通じて背圧室Ｐと第２スプール１５の図３中上方側の空間とを連通させる。

　第２スプール１５の図３中上方側の空間は、本体部通路１５ｆを通じて流路Ｆに連通されているので、制御弁２１が開弁すると、背圧室Ｐは圧側室Ｒ２に連通される。

　背圧室Ｐがパイロット通路１２ｉを通じて伸側室Ｒ１に連通されており、フランジ部通路１５ｇにはチェックバルブ２０が設けられているので、緩衝器Ｄの伸長作動時に上昇する伸側室Ｒ１の圧力がパイロット通路１２ｉを通じて減圧して背圧室Ｐに導入される。背圧室Ｐの圧力が制御弁２１の開弁圧に達すると、制御弁２１が開弁して背圧室Ｐを圧側室Ｒ２に連通させるので、背圧室Ｐの圧力は制御弁２１の開弁圧と等しくなるように制御される。制御弁２１の開弁圧は、ソレノイドＳによって調整されるので、背圧室Ｐの圧力もまたソレノイドＳによって制御される。

　他方、緩衝器Ｄの収縮作動時には、チェックバルブ２０が開弁するので、フランジ部通路１５ｇを介して背圧室Ｐ内にスプールホルダ１２内の圧力が作用する。また、第２スプール１５の本体部通路１５ｆを介して第２スプール１５の図３中上方側の空間にスプールホルダ１２内の圧力が作用し、制御弁弁体２２の図３中上端にもスプールホルダ１２内の圧力が作用するので、緩衝器Ｄの収縮作動時には、制御弁２１は弁部２２ａを制御弁弁座１５ｅに着座させて閉弁状態を維持する。

　なお、制御弁弁体２２の内周には、オリフィス２２ｄが設けられており、弁孔１５ｄの先端部２２ｂよりも下方の空間がオリフィス２２ｄを通じて弁孔１５ｄ外へ通じているので、制御弁弁体２２は、弁孔１５ｄ内で移動可能であるとともに、第２スプール１５に対する軸方向の急激な移動が抑制される。よって、本実施の緩衝器Ｄでは、制御弁２１が小刻みな開閉を繰り返して背圧室Ｐの圧力が振動的に変化するのを抑制できる。

　つづいて、本実施の形態におけるソレノイドＳは、ピストンロッド２のハウジング２ｂ内に軸方向に沿うように収容されるコイル４０と、コイル４０の上側に配置される第１固定鉄心４１と、第１固定鉄心４１と間隔を空けてコイル４０の下側に配置される第２固定鉄心４２と、第１固定鉄心４１と第２固定鉄心４２との間に配置されてコイル４０への通電により第１固定鉄心４１に吸引される第１可動鉄心４３と、第１固定鉄心４１と第２固定鉄心４２との間に配置されてコイル４０への通電により第２固定鉄心４２に吸引される第２可動鉄心４４と、第１可動鉄心４３を第２固定鉄心４２側へ付勢するばね４５とを備えて構成されている。

　以下に、本実施の形態に係るソレノイドＳを構成する各部について、詳細に説明する。コイル４０は、図２に示すように、樹脂ケース５０内に収容されている。樹脂ケース５０は、コイル４０を内容する円筒部５０ａと、円筒部５０ａの上端の二か所に架け渡されてコイル４０に接続される配線５１を内包するブリッジ５０ｂとを備えている。樹脂ケース５０は、型内にコイル４０を収容した後、型内にモールド樹脂を射出成型することによって形成されており、コイル４０とコイル４０の両端に接続される配線５１を内包している。

　配線５１は、ブリッジ５０ｂの中央から上方へ向けて延びており、図示はしないが、ピストンロッド２のロッド本体２ａ内を通してロッド本体２ａの上端から緩衝器Ｄ外へ引き出されて、外部に設置された図外の駆動回路をして図外の電源に接続される。

　第１固定鉄心４１は、軟磁性体であって樹脂ケース５０における円筒部５０ａの上端側の内周に嵌合されるストッパ４１ａと、軟磁性体で形成されて円筒部５０ａの上端に積層されてストッパ４１ａと当接する円盤状のベース４１ｂとの２つの部品で構成されている。

　ストッパ４１ａは、円盤状であって、外周の上端に設けられたフランジ４１ａ１と、外周に設けられた環状溝４１ａ２と、下端の中心部に設けられた凹部４１ａ３とを備えている。ストッパ４１ａは、フランジ４１ａ１の外周を樹脂ケース５０の円筒部５０ａの内周に嵌合させており、樹脂ケース５０によってコイル４０に対して同心となるように径方向に位置決めされている。

　ストッパ４１ａは、コイル４０の内周側であって円筒部５０ａの内周に嵌合する非磁性体で形成されたガイドパイプ４６とともに円筒部５０ａ内に挿入されており、ガイドパイプ４６の図２中上端内周にフランジ４１ａ１よりも下方側を嵌合させている。ストッパ４１ａの環状溝４１ａ２内には、シールリング４７が収容されており、シールリング４７がガイドパイプ４６の内周に密着するので、ストッパ４１ａとガイドパイプ４６との間がシールされる。

　ベース４１ｂは、円盤状であって、側方から開口して樹脂ケース５０のブリッジ５０ｂを収容する切欠４１ｂ１を備えており、樹脂ケース５０の側方から切欠４１ｂ１内にブリッジ５０ｂを挿入しつつ円筒部５０ａの上端に重ねることで樹脂ケース５０に装着される。ベース４１ｂは、円筒部５０ａの上端に積層されると、円筒部５０ａ内に収容されるストッパ４１ａの上端面に当接して、ストッパ４１ａと協働して第１固定鉄心４１を構成する。第１固定鉄心４１は、樹脂ケース５０に装着されると、コイル４０の軸方向で上方側に配置される。また、ベース４１ｂは、ハウジング２ｂ内に収容されると、上端をハウジング２ｂの頂部２ｂ１に当接させる。

　第２固定鉄心４２は、軟磁性体で形成されて全体として環状であって、樹脂ケース５０のコイル４０を内包する円筒部５０ａの内周に挿入されるとともにガイドパイプ４６内に嵌合する嵌合部４２ａと、嵌合部４２ａに連なって円筒部５０ａの下端に当接するフランジ部４２ｂと、フランジ部４２ｂの外周に形成される環状溝４２ｃと、嵌合部４２ａの内周側から第１固定鉄心側へ向けて突出する環状のソケット４２ｄとを備えている。

　嵌合部４２ａは、円筒部５０ａの内周に嵌合するガイドパイプ４６の下端内周に嵌合されている。このように第２固定鉄心４２は、ガイドパイプ４６を介して樹脂ケース５０によってコイル４０に対して同心となるように径方向に位置決めされている。また、ソケット４２ｄの外周とガイドパイプ４６との間には、シールリング４８が設置されており、シールリング４８がソケット４２ｄの外周とガイドパイプ４６の内周に密着するので、第２固定鉄心４２とガイドパイプ４６との間がシールされる。なお、ガイドパイプ４６の内周には、シールリング４８がソケット４２ｄとガイドパイプ４６との間から脱落しないように環状突起４６ａが設けられている。

　フランジ部４２ｂは、樹脂ケース５０の円筒部５０ａの下端に当接しつつ、ハウジング２ｂの筒部２ｂ２内に嵌合される。また、フランジ部４２ｂの環状溝４２ｃ内には、シールリング４９が収容されており、シールリング４９が筒部２ｂ２の内周に密着するので、第２固定鉄心４２とハウジング２ｂとの間がシールされる。さらに、第２固定鉄心４２の内周には、制御弁２１における制御弁弁体２２に図２中上端内周に嵌合されるプッシュロッド５５が軸方向へ移動可能に挿入されている。

　第１可動鉄心４３は、図２に示すように、ガイドパイプ４６の内周に摺接する筒状のガイド部４３ａ１と、ガイド部４３ａ１の内周から径方向内側へ向けて延びる円環状の底部４３ａ２とを備えて軟磁性体で形成された外筒４３ａと、非磁性体で形成されて外筒４３ａにおける底部４３ａ２の内周に嵌合されるカップ状の内筒４３ｂとを備えている。

　内筒４３ｂは、上端外周にフランジ４３ｂ１を備えるとともに、底部に内筒４３ｂの内外を連通する孔４３ｂ２を備えており、外筒４３ａの底部４３ａ２の内周に嵌合されている。外筒４３ａの底部４３ａ２の上端内周にはフランジ４３ｂ１が嵌合する環状凹部４３ａ３が設けられており、外筒４３ａに内筒４３ｂが装着されると、フランジ４３ｂ１の上端と底部４３ａ２の上端とが面一となる。

　また、第１可動鉄心４３がガイドパイプ４６内に挿入されると、第１可動鉄心４３における内筒４３ｂの内部と、第１固定鉄心４１におけるストッパ４１ａの凹部４１ａ３とが軸方向で対向する。そして、内筒４３ｂの底部とストッパ４１ａの凹部４１ａ３の底面との間には、ばね４５が収容されている。ばね４５は、圧縮状態で第１可動鉄心４３と第１固定鉄心４１との間に介装されており、第１可動鉄心４３を第２固定鉄心４２側へ向けて常に付勢する。

　なお、第１可動鉄心４３がガイドパイプ４６に摺接しているが、内筒４３ｂの孔４３ｂ２によって第１固定鉄心４１と第１可動鉄心４３との間の空間が第１可動鉄心４３よりも下方の空間に連通されている。よって、第１可動鉄心４３がガイドパイプ４６内で軸方向へ移動すると、シリンダ１内に充填された液体が孔４３ｂ２を通過して第１固定鉄心４１と第１可動鉄心４３との間の空間に出入りする。そのため、第１固定鉄心４１と第１可動鉄心４３との間の空間が密閉されず、第１可動鉄心４３は、コイル４０内で円滑に移動できる。なお、孔４３ｂ２は、通過する液体の流れに抵抗を与え得るように断面積が設定されており、第１可動鉄心４３が軸方向へ上下動する際に通過する液体の流れに抵抗を与えるので、第１可動鉄心４３の急激な移動が抑制される。

　第２可動鉄心４４は、軟磁性体で形成されており、図２に示すように、有底筒状であって、第１可動鉄心４３のガイド部４３ａ１の内周に摺接する摺接筒４４ａと、摺接筒４４ａの下端を閉塞する蓋部４４ｂとを備え、下端の外周を第２固定鉄心４２のソケット４２ｄの内周に摺動可能に挿入させており、コイル４０内であって第１固定鉄心４１と第２固定鉄心４２との間で軸方向へ移動できる。また、第２可動鉄心４４は、蓋部４４ｂの下端を第２固定鉄心４２の内周に軸方向移動可能に挿入されたプッシュロッド５５の上端に当接させており、コイル４０へ通電して第２可動鉄心４４に推力を与えるとプッシュロッド５５を介して当該推力を制御弁２１における制御弁弁体２２へ作用させる。

　第２可動鉄心４４は、第１可動鉄心４３のガイド部４３ａ１によって径方向で調心され、第１可動鉄心４３がガイドパイプ４６によって径方向で調心されており、ガイドパイプ４６がコイル４０を内包する円筒部５０ａ内に嵌合されているので、第１可動鉄心４３とともにコイル４０に対して同軸を保ちながら互いに軸方向へ移動できる。

　なお、第２可動鉄心４４は、蓋部４４ｂに第２可動鉄心４４の内外を連通する連通孔４４ｃを備えており、第１可動鉄心４３との間の空間が第２可動鉄心４４よりも下方の空間に連通されている。よって、第２可動鉄心４４が第１固定鉄心４１に対して軸方向へ移動すると、シリンダ１内に充填された液体が連通孔４４ｃを通過して第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４との間の空間に出入りする。そのため、第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４との間の空間が密閉されず、第２可動鉄心４４は、コイル４０内で円滑に移動できる。なお、連通孔４４ｃは、通過する液体の流れに抵抗を与え得るように断面積が設定されており、第２可動鉄心４４が軸方向へ上下動する際に通過する液体の流れに抵抗を与えるので、第２可動鉄心４４の急激な移動が抑制される。

　また、本実施の形態の緩衝器Ｄでは、第２固定鉄心４２の内周の図２中上方側が拡径されて第２固定鉄心４２の内周に段部４２ｅが設けられており、段部４２ｅと第２可動鉄心４４の蓋部４４ｂとの間にコイルばね５２が設けられている。コイルばね５２は、常時、第２可動鉄心４４を第１固定鉄心４１側へ向けて付勢しており、コイル４０へ通電しない状態では、ばね４５の付勢力によって縮んだ状態となる。また、コイル４０へ通電しない状態では、第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４とがばね４５とコイルばね５２とにより挟み込まれて互いに最も接近する状態にされる。

　なお、第１可動鉄心４３の底部４３ａ２と第２可動鉄心４４の摺接筒４４ａとの間には、互いの吸着を防止する環状の規制部材５３が設けられており、第２可動鉄心４４と第１可動鉄心４３とが互いに最も接近しても、規制部材５３によって底部４３ａ２と摺接筒４４ａとが直接に面接触するのが防止されている。なお、規制部材５３は、第１可動鉄心４３に取り付けられてもよいし、第２可動鉄心４４に取り付けられてもよい。また、第２固定鉄心４２の嵌合部４２ａの上端の内周に環状の規制部材５４が設置されており、規制部材５４によって、第２固定鉄心４２と第２可動鉄心４４との互いの吸着が防止される。規制部材５４は、第２可動鉄心４４に取り付けられてもよい。規制部材５３，５４は、非磁性体であればよく、ゴム等で形成されてクッションとして機能してもよい。

　以上のように構成されたソレノイドＳを構成するコイル４０、第１固定鉄心４１、第２固定鉄心４２、第１可動鉄心４３、第２可動鉄心４４およびばね４５は、ピストンロッド２のハウジング２ｂ内に収容され、ハウジング２ｂの筒部２ｂ２の下端内周に設けられた螺子部２ｂ３にスプールホルダ１２を螺子結合すると、頂部２ｂ１とスプールホルダ１２とで挟持されて、ハウジング２ｂ内で固定される。

　コイル４０に通電しない状態では、コイルばね５２がばね４５の付勢力によって縮んで、第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４とは、最も接近するとともに、最も第２固定鉄心４２に接近する最下方の位置に位置決めされる。

　他方、コイル４０に通電すると、第１固定鉄心４１、第１可動鉄心４３、第２可動鉄心４４、第２固定鉄心４２およびハウジング２ｂで形成される磁路を磁束が通過し、第１可動鉄心４３と第１固定鉄心４１とを互いに吸引する磁力が発生して第１可動鉄心４３に上方へ移動させる推力を与えることができるとともに、第２可動鉄心４４と第２固定鉄心４２とを互いに吸引する磁力が発生して第２可動鉄心４４に下方へ移動させる推力を与えることができる。そして、コイル４０への通電量に応じて、第１可動鉄心４３を上方へ移動させる推力の大きさと、第２可動鉄心４４を下方へ移動させる推力の大きさとを調節できる。なお、第２可動鉄心４４の外周の下端が第２固定鉄心４２に設けられた環状のソケット４２ｄの内方に摺接しているので、コイル４０へ通電すると、第２可動鉄心４４は第１可動鉄心４３とともに第１固定鉄心４１側へ移動することなく第２固定鉄心４２に吸引される。

　規制部材５３は、第１可動鉄心４３の底部４３ａ２と第２可動鉄心４４の摺接筒４４ａとが直接に当接するのを阻止し、コイル４０へ通電し始めた際に、第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４とが吸着するのを防止する。よって、コイル４０へ通電すると、第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４とが速やかに離間する方向へ移動できる。規制部材５４は、コイル４０へ通電して第２可動鉄心４４が第２固定鉄心４２に吸引される際に、第２固定鉄心４２の嵌合部４２ａの上端が第２可動鉄心４４の下端に直接当接するのを阻止し、第２固定鉄心４２と第２可動鉄心４４とが吸着するのを防止する。よって、コイル４０へ通電量を減少させると、第２可動鉄心４４が第２固定鉄心４２から離間する方向へ速やかに移動できる。なお、コイルばね５２の密着長は、規制部材５４の上端から段部４２ｅまでの間の軸方向長さよりも短く、コイル４０へ通電して第２可動鉄心４４が第２固定鉄心４２に吸引されて両者が規制部材５４を挟み込んでも、最収縮しないので、規制部材５４に第２可動鉄心４４が当接するのを妨げない。コイルばね５２を廃止することができるが、コイルばね５２を設けることによって、コイル４０へ通電して第１可動鉄心４３が第１固定鉄心４１に吸引される際に、第２可動鉄心４４が急激に第２固定鉄心４２側へ変位するのを抑制して、第２可動鉄心４４の急激な移動に伴ってソレノイドバルブＶの開閉が振動的になるのを抑制できる。

　つづいて、ソレノイドＳの作動について説明する。図４は、ソレノイドＳへ供給する電流量と、ソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える力との関係を示している。この図４中、Ｉａは、コイル４０に通電せず第１可動鉄心４３と第２可動鉄心４４とが最も接近するとともにこれらが第１固定鉄心４１から最も離間した位置にある状態からコイル４０に通電し、第１可動鉄心４３を第１固定鉄心４１に吸着させるのに最低限必要な電流量であり、Ｉｂは、コイル４０に通電して第１固定鉄心４１に第１可動鉄心４３を吸着させてから第１固定鉄心４１と第１可動鉄心４３の吸着状態を維持するのに最低限必要な電流量である。なお、Ｉｃについては、後述する。

　まず、コイル４０へ供給する電流量がゼロの場合、つまり、ソレノイドＳの非通電時には、ばね４５の付勢力により第１可動鉄心４３が押し下げられて規制部材５３を介して第２可動鉄心４４に突き当たり、第２可動鉄心４４がプッシュロッド５５とともに押し下げられるので、ソレノイドＳは、制御弁弁体２２に閉弁する方向の推力を与える。このように、ソレノイドＳの非通電時には、制御弁弁体２２に対してプッシュロッド５５、第２可動鉄心４４、規制部材５３および第１可動鉄心４３を介してばね４５の付勢力による下向きの推力が与えられる。本実施の形態の緩衝器Ｄでは、制御弁弁体２２を下向きに押す力は制御弁弁体２２を閉弁させる方向になるので、ソレノイドＳは、非通電時にばね４５の付勢力によって制御弁弁体２２を閉弁させる方向の推力を制御弁弁体２２に与える。

　次に、コイル４０へ供給する電流量を増やしていく場合、第１可動鉄心４３を第１固定鉄心４１へ吸引する上向きの力が大きくなるとともに、第２可動鉄心４４を第２固定鉄心４２へ吸引する下向きの力も大きくなる。このような場合、ソレノイドＳへ供給する電流量がＩａ未満の領域では、制御弁弁体２２に対してばね４５の付勢力が伝わるものの、第１可動鉄心４３を下方へ付勢するばね４５の付勢力の一部が第１可動鉄心４３を上方（第１固定鉄心４１側）へ吸引する力により相殺される。このため、電流量がＩａ未満の領域では、ソレノイドＳへ供給する電流量を増やすほどソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える下向きの推力は減少する。

　その一方、コイル４０へ供給する電流量を増やしていく場合であって、その電流量がＩａ以上の領域では、ばね４５の付勢力に対抗して第１可動鉄心４３が第１固定鉄心４１に引き寄せられて吸着される。このような状態では、ばね４５の付勢力が第２可動鉄心４４へ伝わらなくなって、第２可動鉄心４４を第２固定鉄心４２へ吸引する力のみが制御弁弁体２２を下向きに押し付ける推力として作用する。この第２可動鉄心４４を吸引する下向きの力は、コイル４０へ供給する電流量に比例して大きくなるので、コイル４０へ供給する電流量がＩａ以上の領域では、コイル４０へ供給する電流量を増やすほど、その電流量に比例してソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える下向きの推力が増加する。

　反対に、コイル４０へ供給する電流量を減らしていく場合、第１可動鉄心４３を第１固定鉄心４１へ吸引する上向きの力が小さくなるとともに、第２可動鉄心４４を第２固定鉄心４２へ吸引する下向きの力も小さくなる。このような場合であっても、コイル４０へ供給する電流量がＩｂ以上の領域では、第１可動鉄心４３が第１固定鉄心４１に吸着されて、ばね４５の付勢力が第２可動鉄心４４へ伝わらない状態が維持される。このため、コイル４０へ供給する電流量がＩｂ以上の領域では、コイル４０へ供給する電流量を減らすほど、その電流量に比例してソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える下向きの推力が減少する。

　その一方、コイル４０へ供給する電流量を減らしていく場合であって、その電流量がＩｂ未満の領域では、ばね４５の付勢力によって第１可動鉄心４３と第１固定鉄心４１との吸着状態が解除されて、ばね４５の付勢力が第２可動鉄心４４へ伝わるようになる。このため、電流量がＩｂ未満の領域では、コイル４０へ供給する電流量を減らすほどソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える下向きの推力が増加する。

　図４からもわかるように、第１可動鉄心４３と第１固定鉄心４１の吸着を維持するのに最低限必要な電流量であるＩｂは、離間した状態にある第１可動鉄心４３を第１固定鉄心４１に吸着させるのに最低限必要な電流量であるＩａより小さい（Ｉａ＞Ｉｂ）。このため、コイル４０に供給する電流量に対するソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える力の特性は、ヒステリシスをもった特性となる。なお、図４では、理解を容易にするため、ソレノイドＳへ供給される電流量が小さい領域を誇張して記載している。

　そして、本実施の形態では、コイル４０へ供給する電流量を制御して、ソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える推力を制御しようとする場合、一旦Ｉａ以上の電流供給をして第１可動鉄心４３を第１固定鉄心４１に吸着させた後、コイル４０へ供給する電流量がＩｂより大きなＩｃ以上となる範囲で制御される。これにより、ソレノイドＳへの通電量を制御する正常時には、第１可動鉄心４３が第１固定鉄心４１に吸着された状態が維持されるので、ソレノイドＳへ供給する電流量と、ソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える下向きの推力が比例関係となり、その推力はコイル４０へ供給する電流量を増やすほど大きくなる。

　このように、本実施の形態の緩衝器Ｄでは、コイル４０へ供給する電流量とソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える推力との関係が比例関係となり、供給電流量を増やすほど推力が大きくなり、供給電流量を減らすほど推力が小さくなる。

　その一方、ソレノイドＳへの通電が断たれるフェール時においては、ソレノイドＳのばね４５によって制御弁弁体２２が下向きに付勢され、その付勢力は、ばね定数等のばね４５の仕様に応じて予め決められる。また、フェール時（非通電時）に制御弁弁体２２を付勢するばね４５の付勢力の方向は、正常時にソレノイドＳが制御弁弁体２２に与える推力の方向と同じである。

　つづいて、本実施の形態の緩衝器Ｄの作動について説明する。緩衝器Ｄが伸長作動してシリンダ１に対してピストン３が図１中上方へ移動すると、ピストン３のシリンダ１に対する移動により、圧縮される伸側室Ｒ１の液体は、拡大される圧側室Ｒ２へ流路Ｆを通過して移動しようとする。

　ソレノイドバルブＶは、緩衝器Ｄの伸長作動時における伸側室Ｒ１の圧力が開弁圧に達すると開弁して、第１スプール１４および第２スプール１５とを弁座部材１３から離間させて連通孔１２ｊをポート１３ｃに連通させる。ソレノイドバルブＶの開弁圧は、前述した通り、制御弁２１によって制御される背圧室Ｐの圧力に応じて変更される。より詳細には、ソレノイドＳは、コイル４０へ供給される電流量に応じて制御弁弁体２２を閉弁方向へ付勢する推力を変化させることができるので、ソレノイドバルブＶは、ソレノイドＳへの供給電流量をＩｂにすると、制御弁２１の開弁圧を最小として背圧室Ｐの圧力を制御できる限りにおいて最小として、第１スプール１４を弁座部材１３から離間させる際の開弁圧を最も小さくする。

　この状態では、伸側室Ｒ１の液体は、連通孔１２ｊ、ソレノイドバルブＶおよびポート１３ｃを通過した後、伸側ソフトバルブ１８を押し開いてピストン３の伸側通路３ｅを通過して圧側室Ｒ２へ移動する。よって、緩衝器Ｄの伸長作動時であって、ソレノイドバルブＶが開弁圧を最小にする場合、主として伸側ソフトバルブ１８が伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れ抵抗を与えて、緩衝器Ｄの伸長作動を妨げるソフトな減衰力を発生する。

　また、緩衝器Ｄの伸長作動時にソレノイドＳへ供給する電流量を大きくして、ソレノイドＳが制御弁２１へ与える推力を大きくして背圧室Ｐの圧力を大きくすると、緩衝器ＤはソレノイドバルブＶの開弁圧に応じた減衰力を発生するようになる。つまり、図５に示すように、ソレノイドＳへ供給する電流量を増加させると、ソレノイドバルブＶが伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れに与える抵抗が大きくなるので、ソレノイドＳへ供給する電流量に応じて緩衝器Ｄが発生する減衰力を調整できる。本実施の形態の緩衝器Ｄでは、緩衝器Ｄの伸長作動時において、ソレノイドＳへ供給する電流量を大きくすると背圧室Ｐの圧力を大きくできるので、ソレノイドＳへ供給する電流量の増加に伴って緩衝器Ｄの伸長作動を妨げる減衰力を増加させ得る。なお、ソレノイドバルブＶが閉弁していても、環状弁座１３ｄ或いは環状突起１５cに設けたオリフィスを通じて液体が流路Ｆを通過でき、ソレノイドバルブＶが閉弁中は、緩衝器Ｄはオリフィスによって減衰力を発生する。

　なお、緩衝器Ｄの伸長作動時の減衰力を高くしている状態で緩衝器Ｄの伸長速度が速くなると、伸側室Ｒ１から連通孔１２ｊを介して第１スプール１４と環状弁座１３ｄとの間の狭い隙間を通過する液体の流速が速くなって当該隙間における圧力が低下する傾向となり、第１スプール１４を弁座部材１３から離間させる力が小さくなって第１スプール１４と環状弁座１３ｄとの間の隙間が狭くなって、所望する減衰力よりも高い減衰力が発生する場合がある。そこで、この問題を解消するため、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、ガイド部材１６のガイド筒１６ｂに設けた孔１６ｃの面積を小さくして当該孔１６ｃを通過する液体の流速が速い場合に圧力損失が生じるようにして、ガイド筒１６ｂの外周側であって弁座部材１３と第１スプール１４との間の空間の圧力を高めて、第１スプール１４を弁座部材１３から離間する方向へ押す力を大きくし、液体の流速が速くなっても第１スプール１４と環状弁座１３ｄとの間の隙間が小さくなるのを抑制している。このように構成されたソレノイドバルブＶによれば、緩衝器Ｄの伸長作動時の減衰力を高くしている状態で緩衝器Ｄの伸長速度が速くなっても、第１スプール１４と環状弁座１３ｄとの間の隙間が小さくならずに済むので、高速で伸長作動しても緩衝器Ｄの減衰力が過剰となるのを抑制して車両における乗心地を向上できる。また、ガイド筒１６ｂに孔１６ｃを設ける代わりに、図３中に示すように、第１スプール１４の環状弁座１３ｄに当接する部分よりも内周側に軸方向に貫く切欠１４ａを設けて、当該切欠１４ａによってガイド筒１６ｂの外周側であって第１スプール１４よりも弁座部材側の空間を第１スプール１４の上方の空間を介してガイド筒１６ｂ内に連通してもよい。このようにしても、緩衝器Ｄの伸長作動時の減衰力を高くしている状態で緩衝器Ｄの伸長速度が速くなると、切欠１４ａを液体が通過する際に圧力損失が生じて前記空間内の圧力が上昇して第１スプール１４を弁座部材１３から離間させる力が大きくなり、第１スプール１４と環状弁座１３ｄとの間の隙間が小さくならずに済むので、高速で伸長作動しても緩衝器Ｄの減衰力が過剰となるのを抑制して車両における乗心地を向上できる。なお、前述したところでは、ガイド筒１６ｂに孔１６ｃを設けてガイド筒１６ｂの外周であって第１スプール１４よりも弁座部材側の空間をガイド筒１６ｂ内に連通しているが、孔１６ｃ以外にも切欠によって連通してもよい。また、第１スプール１４に切欠１４ａを設けてガイド筒１６ｂの外周であって第１スプール１４よりも弁座部材側の空間をガイド筒１６ｂ内に連通しているが、切欠１４ａ以外にも孔によって連通してもよい。

　なお、緩衝器Ｄの伸長作動時には、ピストンロッド２がシリンダ１内から退出してピストンロッド２がシリンダ１内で押しのける容積が減少するが、フリーピストン１１がシリンダ１内を上方へ移動して気室Ｇを拡大させることによって当該容積の減少を補償する。

　また、緩衝器Ｄが収縮作動してシリンダ１に対してピストン３が図１中下方へ移動すると、ピストン３のシリンダ１に対する移動により、圧縮される圧側室Ｒ２の液体は、拡大される伸側室Ｒ１へ流路Ｆを通過して移動しようとする。

　緩衝器Ｄの収縮作動時には、圧側室Ｒ２の液体は、ピストン３の圧側通路３ｄを通過して圧側ソフトバルブ１９を押し開いて流路Ｆ内に流入するので、圧側室Ｒ２の圧力が減圧されて流路Ｆ内に伝搬する。

　緩衝器Ｄの収縮作動時には、スプールホルダ１２内の圧力が第１スプール１４に作用して第１スプール１４が弁座部材１３に向けて押し付けられる一方で、スプールホルダ１２内の圧力が第２スプール１５の弁座部材側の正面と反弁座部材側の背面との双方に作用する。第２スプール１５の背面側の受圧面積（直径φｃの円の面積）よりも正面側の受圧面積（直径φｅの面積）の方が大きいため、第２スプール１５は、流路Ｆ内の圧力によって、弁座部材１３および第１スプール１４から離間する方向（図２中上方）へ向けて付勢される。

　ソレノイドＳは、コイル４０への通電時、非通電時を問わず、制御弁弁体２２を図２中下方となる第２スプール１５側へ向けて推力を与えており、緩衝器Ｄの収縮作動時には、第２スプール１５の背面側に本体部通路１５ｆを介してスプールホルダ１２内の圧力が伝搬し、制御弁弁体２２が第２スプール１５に向けてスプールホルダ１２内の圧力で押し付けられ、弁部２２ａが第２スプール１５の制御弁弁座１５ｅに当接した状態となる。ソレノイドＳは、通電時および非通電時ともに制御弁弁体２２に図３中下向きの推力を与えるので、第２スプール１５には制御弁弁体２２を介してソレノイドＳの推力が作用する。

　よって、スプールホルダ１２内の圧力の作用で第２スプール１５が図３中押し上げる力がソレノイドＳの推力を上回ると、第２スプール１５が第１スプール１４から離間して、ソレノイドバルブＶは開弁して、ポート１３ｃを連通孔１２ｊに連通させて、圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れを許容する。

　このように、緩衝器Ｄの収縮作動時では、圧側ソフトバルブ１９が開弁して圧側室Ｒ２に連通される流路Ｆ内の圧力がソレノイドバルブＶの開弁圧に達すると、ソレノイドバルブＶが開弁して、第１スプール１４から第２スプール１５が離間して、連通孔１２ｊをポート１３ｃに連通させる。ソレノイドバルブＶの開弁圧は、前述した通り、ソレノイドＳの推力に応じて変更される。より詳細には、ソレノイドＳは、コイル４０へ供給される電流量に応じて推力を変化させることができるので、ソレノイドバルブＶは、ソレノイドＳへの供給電流量をＩｂにすると、推力を最小として、第２スプール１５を第１スプール１４から離間させる際の開弁圧を最も小さくする。なお、ソレノイドバルブＶが開弁するまでは、圧側室Ｒ２の液体は、圧側通路３ｄおよび圧側ソフトバルブ１９を通過した後、フランジ部通路１５ｇ、チェックバルブ２０およびパイロット通路１２ｉを通って伸側室Ｒ１へ移動する。緩衝器Ｄが極低速で収縮する場合には、パイロット通路１２ｉの絞りＯ１が液体の流れに与える抵抗が極小さいので、圧側ソフトバルブ１９によって減衰力が発生され、緩衝器Ｄの収縮速度が速くなると、液体が絞りＯ１を通過し難くなるので、流路Ｆ内の圧力が上昇してソレノイドバルブＶが開弁するようになる。よって、パイロット通路１２ｉがソフトの減衰力に与える影響は少なく、ソレノイドバルブＶで調整する減衰力にもパイロット通路１２ｉは大きな影響を与えない。

　この状態では、圧側室Ｒ２の液体は、圧側ソフトバルブ１９を通過した後、流路ＦおよびソレノイドバルブＶを通過して伸側室Ｒ１へ移動するが、ソレノイドバルブＶが液体の流れに与える抵抗が小さくなる。よって、緩衝器Ｄの収縮作動時であって、ソレノイドバルブＶが開弁圧を最小にする場合、主として圧側ソフトバルブ１９が圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れ抵抗を与えて、緩衝器Ｄの収縮作動を妨げるソフトな減衰力を発生する。そして、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、第２スプール１５における正面側受圧部の面積が背面側受圧部の面積よりも大きいので、緩衝器Ｄの収縮作動時では、第２スプール１５は、流路Ｆ内を通じて作用する圧力によって必ず第１スプール１４から離間する方向に付勢されることになる。したがって、本実施の形態のソレノイドバルブＶによれば、ソレノイドＳの推力を小さくしてソレノイドバルブＶの開弁圧を小さくすると、ソフト時に発生する減衰力を従来のソレノイドバルブと比較して低減でき、車両における乗心地を向上できる。

　また、緩衝器Ｄの収縮作動時にソレノイドＳへ供給する電流量を大きくして、ソレノイドＳが推力を大きくすると、緩衝器ＤはソレノイドバルブＶの開弁圧に応じた減衰力を発生するようになる。つまり、図５に示すように、ソレノイドＳへ供給する電流量を増加させると、ソレノイドバルブＶが圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れに与える抵抗が大きくなるので、ソレノイドＳへ供給する電流量に応じて緩衝器Ｄが発生する減衰力を調整できる。本実施の形態の緩衝器Ｄでは、緩衝器Ｄの収縮作動時において、ソレノイドＳへ供給する電流量を大きくするとソレノイドバルブＶの開弁圧を大きくできるので、ソレノイドＳへ供給する電流量の増加に伴って緩衝器Ｄの収縮作動を妨げる減衰力を増加させ得る。なお、ソレノイドバルブＶが閉弁していても、環状弁座１３ｄ或いは環状突起１５cに設けたオリフィスを通じて液体が流路Ｆを通過でき、ソレノイドバルブＶが閉弁中は、緩衝器Ｄはオリフィスによって減衰力を発生する。

　なお、緩衝器Ｄの収縮作動時には、ピストンロッド２がシリンダ１内へ侵入してピストンロッド２がシリンダ１内で押しのける容積が増大するが、フリーピストン１１がシリンダ１内を下方へ移動して気室Ｇを縮小させることによって当該容積の増大を補償する。

　以上、本実施の形態のソレノイドバルブＶは、流路Ｆを取り囲む環状弁座１３ｄを有する弁座部材１３と、弁座部材１３に対して軸方向へ移動可能であって環状弁座１３ｄに離着座して流路Ｆを開閉可能な環状の第１スプール１４と、弁座部材１３および第１スプール１４に対して軸方向へ移動可能であって第１スプール１４の反弁座部材側に積層されて第１スプール１４に離着座して流路Ｆを開閉可能な第２スプール１５と、第２スプール１５に弁座部材側へ向けて押圧する推力を与え得るソレノイドＳとを備え、第１スプール１４と第２スプール１５は、流路Ｆの伸側室Ｒ１側の圧力（一方側の圧力）により共に弁座部材１３から離間する方向へ付勢され、流路Ｆの圧側室Ｒ２側の圧力（他方側の圧力）により互いに離間する方向へ付勢され、第２スプール１５は、弁座部材側を向いて流路Ｆ内の圧力を弁座部材１３から離間させる方向の力として作用させる正面側受圧部と、反弁座側部材側を向いて作用する圧力を弁座部材へ接近させる方向の力として作用させる背面側受圧部と、流路Ｆ内の圧力を背面側受圧部に導く通路としての本体部通路１５ｆおよびフランジ部通路１５ｇとを有し、正面側受圧部の面積は、背面側受圧部の面積よりも大きい。

　このように構成されたソレノイドバルブＶによれば、第２スプール１５における正面側受圧部の面積が背面側受圧部の面積よりも大きいので、収縮作動時に、第２スプール１５に対して流路Ｆ内を通じて作用する圧力によって、第２スプール１５が第１スプール１４から離間する方向に付勢されるので、ソレノイドＳの推力を小さくしてソレノイドバルブＶの開弁圧を小さくすると、ソフト時に発生する減衰力を低減でき、車両における乗心地を向上できる。また、第２スプール１５の正面側受圧部の面積を大きくすることによって、第２スプール１５が第１スプール１４に当接する部分の内径が大きくなることから、第２スプール１５が第１スプール１４から離間する開弁時に、第１スプール１４と第２スプール１５との間にできる隙間の面積が大きくなる。よって、本実施の形態のソレノイドバルブＶによれば、第２スプール１５が第１スプール１４から離間する開弁時に、第１スプール１４と第２スプール１５との間にできる隙間の面積が大きくなるので、液体が当該隙間を通過する際の抵抗が効果的に小さくなるため、よりソフトな減衰力を発生できる。

　また、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、第２スプール１５は、本体部１５ａと、本体部１５ａの外周に設けたフランジ部１５ｂと、フランジ部１５ｂの正面側から突出して第１スプール１４に当接する環状突起１５ｃと有し、背面側受圧部は、本体部１５ａの反弁座部材側端と、フランジ部１５ｂの反弁座部材側端とを含み、通路は、本体部１５ａの正面側と本体部１５ａの背面側とを連通する直線状の本体部通路１５ｆと、フランジ部１５ｂの正面側であって環状突起１５ｃの内側とフランジ部の背面側とを連通する直線状のフランジ部通路１５ｇとを備えている。

　このように構成されたソレノイドバルブＶによれば、第２スプール１５に直線状の本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとを設けることによって、第２スプール１５の背面側受圧部に圧力を導くようにしているので、通路の形成が容易になって第２スプール１５の加工コストを低減できる。また、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、フランジ部１５ｂの背面側に背圧室Ｐを設けて、緩衝器Ｄの収縮作動時において、圧側室Ｒ２側の圧力がフランジ部通路１５ｇを介して背圧室Ｐに導かれるとともに、背圧室Ｐがパイロット通路１２ｉを通じて伸側室Ｒ１に連通されており、パイロット通路１２ｉにおける絞りＯ１に対して、フランジ部通路１５ｇの断面積を大きくすることにより寸法のばらつきによる減衰力のばらつきを低減できる。

　また、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとが第２スプール１５の軸線に平行に設けられているので、本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとを第２スプール１５に設ける孔開け加工が容易となるとともに、本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとを軸線に対して斜めに設けられる場合と比較して、本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとが短くなって第２スプール１５内に占める本体部通路１５ｆとフランジ部通路１５ｇとの設置スペースも小さくなるので第２スプール１５を小型化できる。

　さらに、本実施の形態のソレノイドバルブＶは、フランジ部１５ｂの背面側に流路Ｆの伸側室Ｒ１側の圧力（一方側の圧力）が導入される背圧室Ｐと、ソレノイドＳからの推力を受けて背圧室Ｐの圧力を調整する制御弁２１とを備え、第２スプール１５は、本体部１５ａの背面側から開口する弁孔１５ｄと、本体部１５ａの背面側に設けられる環状の制御弁弁座１５ｅとを有し、制御弁２１は、弁孔１５ｄ内に軸方向へ移動可能に挿入されて制御弁弁座１５ｅに離着座可能な制御弁弁体２２を有し、ソレノイドＳは、制御弁弁体２２が制御弁弁座１５ｅに着座した状態で第２スプール１５に推力を与える。

　このように構成されたソレノイドバルブＶによれば、流路Ｆを液体が一方側から他方側へ通過する時、本実施の形態では緩衝器Ｄの伸長作動時には、ソレノイドＳの推力を制御弁２１に与えることによって背圧室Ｐの圧力を制御してソレノイドバルブＶの開弁圧を可変にして緩衝器Ｄの伸長作動時の減衰力を調整できるとともに、流路Ｆを液体が他方側から一方側へ通過する時、本実施の形態では緩衝器Ｄの収縮作動時には、ソレノイドＳの推力を制御弁弁体２２を介して第２スプール１５に作用させることによってソレノイドバルブＶの開弁圧を可変にして緩衝器Ｄの収縮作動時の減衰力を調整できる。

　なお、ソレノイドバルブＶにおける弁座部材１３、第１スプール１４および第２スプール１５に具体的な形状、構造については、発明の効果を失わない限りにおいて設計変更可能である。また、ソレノイドバルブＶにおけるソレノイドＳは、第１可動鉄心４３および第２可動鉄心４４とを備えているがこれに限られず、第２スプール１５の開弁圧を調整するための推力を発生可能であればよい。また、本実施の形態のソレノイドバルブＶでは、液体が一方側から他方側へ流路Ｆを通過する場合に第２スプール１５に作用させる背圧室Ｐの圧力をソレノイドＳの推力を制御弁２１に与えて制御して開弁圧を調整し、液体が他方側から一方側へ流路Ｆを通過する場合に第２スプール１５にソレノイドＳの推力を作用させて開弁圧を調整しているが、流路Ｆを通過する液体の流れの方向によらずに、第２スプール１５に作用させる背圧室Ｐの圧力をソレノイドＳの推力を制御弁２１に与えて制御して開弁圧を調整してもよいし、第２スプール１５にソレノイドＳの推力を作用させて開弁圧を調整してもよい。

　なお、本実施の形態のソレノイドバルブＶにおける第１スプール１４は、環状の平板で形成されているので、第１スプール１４の軸方向長さが短くなるので、ソレノイドバルブＶの全長を短縮化でき、緩衝器Ｄへの搭載性が向上するとともに、第１スプール１４の形状が簡素となるため製造コストを低減できる。

　また、本実施の形態の緩衝器Ｄは、シリンダ（アウターシェル）１と、シリンダ（アウターシェル）１内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストンロッド２と、ピストンロッド２に連結されてシリンダ（アウターシェル）１内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストン３と、シリンダ（アウターシェル）１内に収容されてシリンダ（アウターシェル）１内に設けられる伸側室（作動室）Ｒ１と圧側室（作動室）Ｒ２との間に配置されるソレノイドバルブＶとを備えている。

　このように構成された緩衝器Ｄでは、前述のように構成されたソレノイドバルブＶを備えているので、ソフトな減衰力を発生する際に減衰力が過剰となって車両における乗心地を損なうことがない。なお、本実施の形態の緩衝器Ｄは、図示したところでは、シリンダ１をアウターシェルとした単筒型緩衝器とされているが、シリンダ１の外周を覆うアウターシェルを備えて、シリンダ１とアウターシェルとの間にリザーバを備える複筒型緩衝器であってもよく、ソレノイドバルブＶは、アウターシェル内に収容されていれば、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２との間で以外にも、圧側室Ｒ２とリザーバとを作動室として、これらの作動室の間に設置されてもよい。

　以上、本発明の好ましい実施の形態を詳細に説明したが、特許請求の範囲から逸脱しない限り、改造、変形、及び変更が可能である。

１・・・シリンダ（アウターシェル）、２・・・ピストンロッド、３・・・ピストン、１３・・・弁座部材、１３ｄ・・・環状弁座、１４・・・第１スプール、１５・・・第２スプール、１５ａ・・・本体部、１５ｂ・・・フランジ部、１５ｃ・・・環状突起、１５ｄ・・・弁孔、１５ｅ・・・制御弁弁座、１５ｆ・・・本体部通路（通路）、１５ｇ・・・フランジ部通路（通路）、２１・・・制御弁、２２・・・制御弁弁体、Ｄ・・・緩衝器、Ｆ・・・流路、Ｐ・・・背圧室、Ｒ１・・・伸側室（作動室）、Ｒ２・・・圧側室（作動室）、Ｓ・・・ソレノイド、Ｖ・・・ソレノイドバルブ

Claims (5)

1. 　ソレノイドバルブであって、
   　流路を取り囲む環状弁座を有する弁座部材と、
   　前記弁座部材に対して軸方向へ移動可能であって、前記環状弁座に離着座して前記流路を開閉可能な環状の第１スプールと、
   　前記弁座部材および前記第１スプールに対して軸方向へ移動可能であって、前記第１スプールの反弁座部材側に積層されて、前記第１スプールに離着座して前記流路を開閉可能な第２スプールと、
   　前記第２スプールに弁座部材側へ向けて押圧する推力を与え得るソレノイドとを備え、
   　前記第１スプールと前記第２スプールは、前記流路の一方側の圧力により共に前記弁座部材から離間する方向へ付勢され、前記流路の他方側の圧力により互いに離間する方向へ付勢され、
   　前記第２スプールは、弁座部材側を向いて前記流路内の圧力を前記弁座部材から離間させる方向の力として作用させる正面側受圧部と、反弁座側部材側を向いて作用する圧力を前記弁座部材へ接近させる方向の力として作用させる背面側受圧部と、前記流路内の圧力を背面側受圧部に導く通路とを有し、
   　前記正面側受圧部の面積は、背面側受圧部の面積よりも大きい
   　ソレノイドバルブ。
2. 　請求項１に記載のソレノイドバルブであって、
   　前記第２スプールは、本体部と、前記本体部の外周に設けたフランジ部と、前記フランジ部の正面側から突出して前記第１スプールに当接する環状突起と有し、
   　前記背面側受圧部は、前記本体部の反弁座部材側端と、前記フランジ部の反弁座部材側端とを含み、
   　前記通路は、前記本体部の正面側と前記本体部の背面側とを連通する直線状の本体部通路と、前記フランジ部の正面側であって前記環状突起の内側と前記フランジ部の背面側とを連通する直線状のフランジ部通路とを有する
   　ソレノイドバルブ。
3. 　請求項２に記載のソレノイドバルブであって、
   　前記フランジ部の背面側に前記流路の一方側の圧力が導入される背圧室と、
   　前記ソレノイドからの推力を受けて前記背圧室の圧力を調整する制御弁とを備え、
   　前記第２スプールは、前記本体部の背面側から開口する弁孔と、前記本体部の背面側に設けられる環状の制御弁弁座とを有し、
   　前記制御弁は、前記弁孔内に軸方向へ移動可能に挿入されて前記制御弁弁座に離着座可能な制御弁弁体を有し、
   　前記ソレノイドは、前記制御弁弁座が前記制御弁弁座に着座した状態で前記第２スプールに推力を与える
   　ソレノイドバルブ。
4. 　請求項２に記載のソレノイドバルブであって、
   　前記本体部通路と前記フランジ部通路とは、前記第２スプールの軸線に対して平行に設けられている
   　ソレノイドバルブ。
5. 　緩衝器であって、
   　アウターシェルと、
   　前記アウターシェル内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストンロッドと、
   　前記ピストンロッドに連結されて前記アウターシェル内に軸方向へ移動可能に挿入されるピストンと、
   　前記アウターシェル内に収容されて前記アウターシェル内に設けられる２つの作動室の間に配置される請求項１から４のいずれか一項に記載のソレノイドバルブとを備えた
   　緩衝器。