WO2024262503A1 - 加圧器具およびトレーニング装置 - Google Patents

Abstract

加圧器具は、筋力トレーニングにおいて運動者の身体部位の血流を加圧により制限する。前記加圧器具は、前記身体部位に対して、長手方向に巻き回される帯状部材と、前記帯状部材に設けられ、前記帯状部材が前記身体部位に巻き回されることにより、前記身体部位に配置され、外部から供給されるガスが内部空間に充填されることによって膨らんで前記身体部位を圧迫する加圧部と、を備える。前記加圧部の前記内部空間は、前記帯状部材の幅方向に沿って延び、互いに連通している並列な複数のガス流路に区画されている。

Description

加圧器具およびトレーニング装置

　本開示は、筋力トレーニングにおいて運動者の血流を制限するために用いられる加圧器具に関する。

　筋力トレーニングの一例として、トレーニングの対象となる身体部位を圧迫して、主に筋肉内の毛細血管における血流を制限し、低酸素状態になった状態の筋肉に負荷を与える方法が知られている。この筋力トレーニングによれば、血流の制限により、遅筋繊維の活動を鈍らせる一方で速筋繊維の活動を活発にすることができ、短時間の軽度な運動で高いトレーニング効果を得ることが可能となる。以下、本明細書では、こうした筋力トレーニングを「血流制限トレーニング」とも呼ぶ。

　血流制限トレーニングでは、血流の制限のために運動者の身体部位に巻き回される、「カフ」とも呼ばれる帯状の加圧器具が用いられる場合がある。このような加圧器具は、通常、帯状部材に、運動者から離れた位置に配置された加圧ポンプから、チューブなどの可撓性を有する配管部材を介して空気などのガスが供給されて膨らむ加圧部が設けられた構成を有する。例えば、下記特許文献１には、布製チューブの中にゴム製のチューブが挿入された構成を有するカフが開示されている。

特開２０１３－１３８７３４号公報

　上述したような加圧器具は、血流をより確実に制限してトレーニング効果を増大させるために、加圧部にガスを充填したときに、運動者の身体部位がより効果的に加圧されるようにように構成されていることが望ましい。しかしながら、加圧器具においては、加圧部の加圧性能を高めることについて、依然として改良の余地があった。本願発明の発明者は、研究を重ね、より効果的な加圧を行うことができる、従来とは異なる構成の加圧器具の開発に成功した。

　本開示の技術は、以下の形態として実現することが可能である。

［第１形態］第１形態は、筋力トレーニングにおいて運動者の身体部位の血流を加圧により制限する加圧器具として提供される。第１形態の加圧器具は、前記身体部位に対して、長手方向に巻き回される帯状部材と、前記帯状部材に設けられ、前記帯状部材が前記身体部位に巻き回されることにより、前記身体部位に配置され、外部から供給されるガスが内部空間に充填されることによって膨らんで前記身体部位を圧迫する加圧部と、を備え、前記加圧部の前記内部空間は、前記帯状部材の幅方向に沿って延び、互いに連通している並列な複数のガス流路に区画されている。
　第１形態の加圧器具によれば、帯状部材の幅方向に沿った複数のガス流路によって、加圧部の内部空間におけるガスの配流性を高めることができる。また、第１形態の加圧器具によれば、加圧部におけるガスの流路構成によって、運動者の身体部位における血流の方向に沿った連続した広範囲の領域に大きな加圧力を加えることができる。よって、運動者の身体部位を、より効果的に加圧することができる。

［第２形態］上記第１形態において、前記複数のガス流路のそれぞれは、前記ガスが充填されたときに前記身体部位に面する身体側面よりも、前記身体側面とは反対の外側面の方が膨らむように構成されてよい。
　第２形態の加圧器具によれば、ガスを充填したときに、加圧部が、身体側面を内側として長手方向に丸まる方向に働く力が生じるため、加圧部を、運動者の身体部位に、より密着するように巻き付けやすくなる。よって、運動者の身体部位を、より効果的に加圧することが可能になる。

［第３形態］上記第１形態、または、第２形態に記載の加圧器具において、前記加圧部は、前記内部空間を有する袋状部材によって構成され、前記帯状部材の内部に着脱可能な状態で収容されてよい。
　第３形態の加圧器具によれば、帯状部材と加圧部とを分離できるため、加圧部を取り外した状態で、帯状部材を容易に洗浄することができる。よって、運動者の肌に直接的に触れる帯状部材を清潔に保つことが容易にできる。

［第４形態］上記第１形態、第２形態、および、第３形態のいずれかに記載の加圧器具において、前記加圧部は、互いに重ね合わされた第１シート部と第２シート部とを有し、前記第１シート部と前記第２シート部との間に前記内部空間が形成されている袋状部材によって構成され、前記内部空間において前記ガス流路を区画する複数の流路壁が、前記第１シート部と前記第２シート部とが溶着された溶着部によって構成されており、前記複数の流路壁のそれぞれの前記ガス流路に沿った方向における端部は、前記流路壁の他の部位よりも幅が大きくてよい。
　第４形態の加圧器具によれば、シート部の溶着によって、加圧部の内部空間を複数のガス流路に容易に区画することができるため、加圧器具を、より容易に作製することができる。また、流路壁の端部の幅が他の部位よりも大きいため、その流路壁の端部におけるシート同士の溶着強度を高めることができる。よって、ガス圧の負荷を受けやすいガス流路の端部の劣化を抑制できる。

［第５形態］上記第１形態、第２形態、第３形態、および、第４形態のいずれかに記載の加圧器具において、前記加圧部には、前記ガスを供給する配管部材が接続される配管接続部が、前記内部空間の中央に設けられてよい。
　第５形態の加圧器具によれば、加圧部の内部空間の中央部からガスを送り込むことができるため、内部空間の隅々までガスが略均一に分配されやすくなる。よって、加圧部内におけるガスの配流性がより高められ、運動者の身体部位に対する加圧力が不足する部位が生じることを、より一層、抑制することができる。

［第６形態］上記第１形態、第２形態、第３形態、第４形態、および、第５形態のいずれかに記載の加圧器具において、前記帯状部材は、前記帯状部材は、前記加圧部が設けられた中央帯部と、前記中央帯部の上において前記幅方向に互いにずれた位置に配列され、前記加圧部の中央部から前記長手方向に互いに反対方向に延び出て、前記身体部位に巻き回されて、前記加圧部を前記身体部位に押し付ける第１ベルト部と第２ベルト部と、を有してよい。
　第６形態の加圧器具によれば、第１と第２のベルト部によって、加圧部が身体部位に密着する状態で巻き回すことがより一層、容易になる。また、第１と第２のベルト部によって加圧部の締め付け具合を幅方向において異ならせることができるため、身体部位への密着性をより一層高めることができる。

［第７形態］上記第１形態、第２形態、第３形態、第４形態、第５形態、および、第６形態のいずれかに記載の加圧器具は、さらに、可撓性を有し、前記加圧部の内部空間に接続されて前記ガスを前記内部空間に導入するための配管部材を備え、前記配管部材は、弾性を有するチューブがらせん状に巻き回された形状に成形されたコイルチューブによって構成され、下流端に前記加圧部に接続するためのコネクタ部が設けられている第１コイル部と、自由に引き回すことができる紐状のチューブによって構成され、下流端が前記第１コイル部の上流端に接続されている中間チューブ部と、を有してよい。
　第７形態の加圧器具によれば、配管部材の中でも運動者の動きに合わせて大きく動く部位が、第１コイル部によって構成されている。第１コイル部は、コイルチューブによって構成されているため、弾性変形により、ばねのように復元力が生じる状態で、撓んだり、伸縮したりすることができる。そのため、運動者のトレーニング時に配管部材の絡まりの発生を抑制することができ、高い取り回し性を実現することができる。また、コイルチューブであれば、チューブの局所的な屈曲変形の発生が抑制されるため、加圧部へのガスの供給をより安定した状態で円滑に行うことができる。さらに、第７形態の配管部材によれば、第１コイル部とガスの供給源との間に中間チューブ部が設けられていることにより、全体をコイルチューブで構成した場合よりも、配管部材全体の長さに対する重さを小さくできる。よって、配管部材全体の軽量化が可能であり、配管部材の取り回し性を向上させることができる。また、中間チューブ部を有することによって、配管部材の所望の長さを確保しながら第１コイル部の長さを短くすることができるため、第１コイル部において収縮方向の大きな弾性力が発生することを抑制できる。よって、運動者のトレーニング時に、第１コイル部において収縮方向の大きな弾性力が発生することによって、運動者のトレーニングが阻害されることを抑制できる。

［第８形態］上記第７形態の加圧器具において、前記配管部材は、さらに、前記コイルチューブによって構成され、下流端が前記中間チューブ部の上流端に接続され、上流端が前記ガスの供給源に接続される第２コイル部を有していてもよい。
　第８形態の加圧器具によれば、第２コイル部の弾性変形によって、運動者の運動によって生じる負荷を、第１コイル部とともに吸収し、緩和することができ、ガスの供給源にそうした負荷が直に伝わることを抑制できる。また、第２コイル部を有することにより、配管部材の下流端側において、配管部材の絡まりや、チューブの局所的な屈曲変形の発生を抑制することができる。

［第９形態］第９形態は、トレーニング装置として提供される。第９形態のトレーニング装置は、上記第１形態、第２形態、第３形態、第４形態、第５形態、第６形態、第７形態、および、第８形態のいずれかに記載の加圧器具と、前記配管部材を通じて前記加圧器具に前記ガスを供給する加圧ポンプと、前記加圧ポンプの駆動を制御して、前記加圧器具への前記ガスの供給を制御する制御部と、を有する制御ユニットと、を備える。
　第９形態のトレーニング装置によれば、制御ユニットによる加圧部へのガスの供給制御によって、運動者の身体部位における血流制限をより適切に実行できる。よって、運動者は、より高いトレーニング効果を容易に得ることができる。

　本開示の技術は、加圧器具やトレーニング装置以外の種々の形態で実現することも可能である。例えば、加圧器具を構成する帯状部材や、加圧部を構成する部材、配管部材、加圧器具やトレーニング装置を備えるトレーニングシステム、トレーニング装置またはトレーニングシステムの制御方法、加圧器具を用いた筋力トレーニングの方法等の形態で実現することができる。

トレーニング装置を示す概略図。 帯状部材を巻き付ける方法を示す概略斜視図。 帯状部材から袋状部材を取り出した状態を示す概略分解図。 袋状部材の概略断面図。 配管部材の構成を示す概略図。

１．実施形態：
　図１は、本実施形態における加圧器具１０ａ，１０ｂを備えるトレーニング装置１００を示す概略図である。

　トレーニング装置１００は、運動者が血流制限トレーニングを実施する際に用いられ、トレーニングの対象である身体部位を加圧器具１０ａ，１０ｂによって加圧して、その身体部位における血流を制限する。トレーニング装置１００は、前述の２つの加圧器具１０ａ，１０ｂと、各加圧器具１０ａ，１０ｂへのガスの供給を制御する制御ユニット５０と、を備える。

　第１加圧器具１０ａは運動者の身体の右半身側の部位の加圧に用いられ、第２加圧器具１０ｂは左半身側の部位の加圧に用いられる。第１加圧器具１０ａと第２加圧器具１０ｂの構成は、帯状部材１１の形状が互いに左右対称に構成されている点以外はほぼ同じである。なお、図１では、第１加圧器具１０ａの帯状部材１１については展開された状態で図示されており、第２加圧器具１０ｂの帯状部材１１については、運動者の身体部位に装着される際の筒状に巻かれた状態で図示されている。

　以下では、第１加圧器具１０ａと第２加圧器具１０ｂとを区別することなく、「加圧器具１０」と呼ぶ。また、以下での加圧器具１０の構成についての説明は、特に断らない限り、第１加圧器具１０ａと第２加圧器具１０ｂの両方に共通する。なお、トレーニング装置１００では、２つの加圧器具１０ａ，１０ｂのうちのいずれか一方が省略されてもよい。

　加圧器具１０は、帯状部材１１を備える。帯状部材１１は、運動者の身体におけるトレーニングの対象部位に対して、その長手方向に巻き回される。帯状部材１１の寸法や形状は、巻き回される身体部位に応じて決められる。本実施形態では、帯状部材１１は、運動者の大腿部に巻き回されるように構成されている。他の実施形態では、帯状部材１１は、例えば、上腕部など大腿部以外の他の部位に巻き回されるように構成されていてもよい。

　帯状部材１１は、運動者の血流を制限する身体部位を覆うように配置される中央帯部１３と、中央帯部１３を運動者の当該身体部位に固定するための２つのベルト部１４，１５と、を備える。中央帯部１３は、略長方形形状を有しており、その長手方向は、帯状部材１１の長手方向と一致する。展開された状態の帯状部材１１は、中央帯部１３の長手方向の中央部から、２つの帯状のベルト部１４，１５が、長手方向に沿って、互いに反対側に向かって延び出ている構成を有している。

　帯状部材１１は、全体として、長手方向にわずかに湾曲している。そのため、帯状部材１１の中央帯部１３および２つのベルト部１４，１５のそれぞれも、長手方向にわずかに湾曲している。帯状部材１１が巻き回されることが想定されている身体部位は、概ね、一方の端部側ほど太くなる形状を有している。帯状部材１１は、前記のような湾曲形状を有していることによって、その身体部位により密着するように巻き回すことが容易になっている。帯状部材１１の巻き付け方法については後述する。

　帯状部材１１は、巻き回された身体部位の血管を圧迫して血流を調整する、いわゆる「カフ」としての機能を有する。帯状部材１１は、中央帯部１３に、ガスの充填により膨らんで運動者の身体部位を圧迫する加圧部３０が設けられている。

　加圧部３０は、ガスが充填される内部空間を有する。加圧部３０の内部空間は、ガスの入口を除いて気密に封止されている。加圧部３０は、ガスが充填されたときに膨らみ、帯状部材１１が巻回された運動者の身体部位を加圧する。本実施形態では、加圧部３０に充填されるガスは空気である。他の実施形態では、加圧部３０に充填されるガスは空気でなくてもよい。加圧部３０には、例えば、窒素ガスが充填されてもよい。

　本実施形態の加圧部３０の内部空間は、帯状部材１１の内部に着脱可能に収容される袋状部材３２の内部空間によって構成されている。袋状部材３２の構成については後述する。また、加圧部３０の内部空間には、ガスの充填を円滑化し、運動者の身体に対する加圧効果を高めるためのガス流路が形成されている。加圧部３０のガス流路の構成については後述する。

　本実施形態の加圧器具１０によれば、長手方向に一本に連結されている帯状部材１１を巻き回すことにより、帯状の加圧部３０を運動者の身体部位に配置することができる。この構成によれば、例えば、加圧部に相当する部位が、複数の並列なチューブ状に分離しているような構成よりも、取り回しが容易である。

　加圧器具１０は、さらに、配管部材１６を備える。配管部材１６は、制御ユニット５０が備える加圧ポンプ５３と帯状部材１１の加圧部３０とを接続し、加圧ポンプ５３が送り出すガスを加圧部３０に導く。配管部材１６は、運動者が自由に引き回すことが可能なように可撓性を有している。

　加圧器具１０では、配管部材１６が、分岐することなく、加圧部３０と一対一で接続されている。これにより、配管部材１６が帯状部材１１の近くで複数に分岐しているチューブによって構成される場合よりも、配管部材１６の絡まりの発生が抑制されている。

　配管部材１６は、弾性を有するチューブによって構成される。このチューブは、例えばポリウレタン等の樹脂材料によって構成され、例えば、３～１０ｍｍ程度の直径を有する。配管部材１６は、例えば、０～４００水銀柱ミリメートル（ｍｍＨｇ）程度の耐圧性、つまり、０～５３.３ｋＰａ程度の耐圧性を有している。

　加圧器具１０では、配管部材１６が、分岐することなく、加圧部３０と一対一で接続されている。これにより、配管部材１６が帯状部材１１の近くで複数に分岐しているチューブによって構成される場合よりも、配管部材１６の絡まりの発生が抑制されている。

　本実施形態では、配管部材１６は、チューブがらせん状に巻き回された形状に成形されているコイルチューブによって構成されている部位と、チューブが、そのように成形されず、紐状に延びている部位と、を有する。配管部材１６の構成の詳細については後述する。

　制御ユニット５０は、各加圧器具１０ａ，１０ｂに対するガスの供給源として機能する。制御ユニット５０は、筐体５１と、インターフェース部５２と、加圧ポンプ５３と、圧力調整部５４と、制御部５５と、を備える。

　筐体５１は、樹脂製の中空箱体によって構成される。インターフェース部５２は筐体５１の上面に設けられており、加圧ポンプ５３と圧力調整部５４と制御部５５とは筐体５１の内部に収容されている。筐体５１には、さらに、加圧ポンプ５３に対する配管部材１６の接続を媒介する接続ポートや、外部電源に接続される電源接続部が設けられている。接続ポートや電源接続部の図示および詳細な説明は省略する。

　図示は省略するが、インターフェース部５２は、操作部と、表示部と、を含む。操作部は、加圧ポンプ５３のオン／オフ操作を行うためのスイッチや、加圧部３０の目標圧力値を設定するためのボタンを含む。表示部は、ＬＥＤや液晶パネルによって構成され、例えば、現在の加圧ポンプ５３の駆動状態や、加圧部３０の現在の圧力の実測値、加圧部３０による加圧が開始された後の経過時間等を表示する。

　加圧ポンプ５３は、制御部５５の制御下において駆動し、上述したように、帯状部材１１の加圧部３０に充填されるガスを送り出す。圧力調整部５４は、図示しないバルブを備え、制御部５５の制御下において、加圧ポンプ５３から送り出されるガスの圧力を調整する。圧力調整部５４は、第１加圧器具１０ａと第２加圧器具１０ｂのそれぞれの加圧部３０の圧力を別個に調整する。また、圧力調整部５４は、図示しない圧力センサを備え、第１加圧器具１０ａと第２加圧器具１０ｂのそれぞれの加圧部３０におけるガス圧の実測値を制御部５５に出力する。

　制御部５５は、中央処理装置（ＣＰＵ）と主記憶装置（ＲＡＭ）とを備えるマイクロコンピュータによって構成され、ＲＡＭ上に読み出された命令やプログラムをＣＰＵが実行することにより、制御ユニット５０を制御する機能を発揮する。制御部５５は、圧力調整部５４から送信された圧力の実測値に基づいて、加圧部３０の内圧がインターフェース部５２の操作を通じて入力された目標圧力値になるように、加圧ポンプ５３および圧力調整部５４を制御する。

　また、制御部５５は、加圧部３０による加圧時間を計測し、インターフェース部５２の表示部を通じて、運動者に、トレーニングの開始タイミングと終了タイミングとを報知する。各タイミングは、加圧部３０による加圧を開始した後の経過時間に基づいて定められる。

　本実施形態のトレーニング装置１００によれば、制御ユニット５０による加圧部３０へのガスの供給制御によって、運動者の身体部位における血流制限をより適切に実行できる。よって、運動者は、より高いトレーニング効果を容易に得ることができる。

　引き続き、図１を参照して、帯状部材１１の中央帯部１３および各ベルト部１４，１５のそれぞれについての詳細な構成を説明する。

　以下では、帯状部材１１を構成する中央帯部１３と２つのベルト部１４，１５のそれぞれについて、帯状部材１１が運動者の身体部位に巻き回されたときに外側に向く面を「外側面Ｓａ」と呼び、運動者の身体部位に面する内側の面を「身体側面Ｓｂ」と呼ぶ。また、帯状部材１１を構成する中央帯部１３と２つのベルト部１４，１５のそれぞれの幅方向における２つの端部を「第１幅端部Ｅａ」および「第２幅端部Ｅｂ」と呼ぶ。第１幅端部Ｅａは、帯状部材１１が運動者の身体部位に巻き回されたときに心臓に近い位置に配置される側縁部に相当し、第２幅端部Ｅｂは、心臓から離れた位置に配置される側縁部に相当する。本実施形態では、第１幅端部Ｅａは、大腿部の付け根側に配置され、第２幅端部Ｅｂは膝側に配置される。

　中央帯部１３は、上述したように、長手方向にわたって全体的にわずかに弧状に湾曲する形状を有している。本実施形態では、中央帯部１３は、第１幅端部Ｅａ側がわずかに幅方向に膨むように湾曲している。

　中央帯部１３は、外側面Ｓａと身体側面Ｓｂを構成する略長方形形状の帯状部材を重ね合わせて外周縁部を接合した袋状の構成を有している。中央帯部１３の外側面Ｓａのほとんどは、手触りの良いループによって構成された第１面ファスナー２１によって覆われている。一方、中央帯部１３の身体側面Ｓｂは、例えば、板状のゴム部材によって構成されている。これにより、中央帯部１３が運動者の身体部位上で滑ることを抑制できる。

　第１ベルト部１４および第２ベルト部１５は、中央帯部１３の外側面Ｓａ上、つまり、加圧部３０の上において、帯状部材１１の幅方向に互いにずれた位置に配列されている。第１ベルト部１４は、中央帯部１３の第１幅端部Ｅａ側に配置され、第２ベルト部１５は、中央帯部１３の第２幅端部Ｅｂ側に配置されている。第１ベルト部１４および第２ベルト部１５は、加圧部３０の配置領域の中央から長手方向に互いに反対方向に延び出ている。なお、第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の幅方向における配置位置は入れ替えられてもよい。

　第１ベルト部１４と第２ベルト部１５の長さはほぼ同じであり、中央帯部１３よりも２倍以上長い。また、第１ベルト部１４と第２ベルト部１５の幅は、中央帯部１３の幅のほぼ１／２である。なお、他の実施形態では、第１ベルト部１４と第２ベルト部１５は互いに異なる長さや幅を有していてもよいし、中央帯部１３の幅の１／２以下の幅や、中央帯部１３の幅の１／２より大きい幅を有していてもよい。

　上述したように、第１ベルト部１４および第２ベルト部１５は、基端部ＢＢから先端部ＢＥにわたって長手方向に全体的にわずかに弧状に湾曲する形状を有している。本実施形態では、各ベルト部１４，１５は、第１幅端部Ｅａ側がわずかに幅方向に膨むように湾曲している。

　中央帯部１３の中央に配置されている第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の基端部ＢＢは、中央帯部１３の外側面Ｓａに縫い付けられて固定されている。中央帯部１３の上に配置されている第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の基端部ＢＢ側の部位は、中央帯部１３の第１幅端部Ｅａまたは第２幅端部Ｅｂに沿って延びている。第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の基端部ＢＢにはそれぞれ、バックルとして機能する四角枠状の留め具２０が設けられている。

　第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の外側面Ｓａは、先端部ＢＥ以外の領域のほとんどが第１面ファスナー２１によって覆われている。第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の先端部ＢＥにおける外側面Ｓａには、第２面ファスナー２２が設けられている。第２面ファスナー２２は、第１面ファスナー２１のループに対応するフックによって構成されている。

　第１ベルト部１４および第２ベルト部１５の身体側面Ｓｂは、中央帯部１３と同様に、例えば、板状のゴム部材によって構成されている。これにより、第１ベルト部１４および第２ベルト部１５が運動者の身体部位上で滑ることを抑制できる。

　図１とともに図２を参照して、運動者の身体部位に帯状部材１１を巻き付ける方法を説明する。図２には、帯状部材１１が筒状に巻き付けられる途中の様子が図示されている。

　帯状部材１１は、運動者の身体部位に装着される前に、事前に、図１に示されているような筒状に巻き回された状態にされる。帯状部材１１をそのような筒状の状態にするには、まず、図２に示すように、中央帯部１３が、外側面Ｓａを外側として身体側面Ｓｂが内側となるように長手方向に湾曲される。そして、２つのベルト部１４，１５が、中央帯部１３の外側において互いに反対方向に巻き回される。

　各ベルト部１４，１５は１周巻き回された後、図２で破線矢印によって示しているように、中央帯部１３に固定されている自身の基端部ＢＢに設けられた留め具２０の枠内に挿通されて折り返される。そして、先端部ＢＥの第２面ファスナー２２によって、第１面ファスナー２１上に固定される。これによって、帯状部材１１は、図１に示す筒状に巻き回された状態になる。

　加圧器具１０の運動者の身体部位への装着の際には、上記のように巻き回された帯状部材１１の筒内に運動者の身体部位が挿通される。その後、運動者の身体部位を締めつけるように、第１ベルト部１４や第２ベルト部１５を締めることによって、帯状部材１１を運動者の身体部位上に固定する。帯状部材１１によれば、第１ベルト部１４と第２ベルト部１５とによって、第１幅端部Ｅａ側と第２幅端部Ｅｂ側とで締め付けの具合を別個に調整することができる。

　図３、および、図４を参照して、中央帯部１３に設けられている加圧部３０の構成を説明する。図３は、加圧部３０を構成する袋状部材３２を中央帯部１３から取り出した状態を示す概略分解図である。図３では、中央帯部１３および袋状部材３２の外側面Ｓａが図示されている。図４は、図３に示す４－４切断における加圧部３０の概略断面図である。図４には、ガスが充填されて膨らんだ状態の加圧部３０が図示されている。

　図３を参照する。中央帯部１３は、上述したように、袋状の構成を有しており、その内部に、加圧部３０を構成する袋状部材３２が着脱可能な状態で収納される。中央帯部１３の第１幅端部Ｅａには、袋状部材３２を出し入れするためのスリット状の開口部１９が設けられている。開口部１９は、第１幅端部Ｅａの近傍において第１幅端部Ｅａに沿って形成されている。開口部１９には開閉のためのファスナーが設けられていてもよい。

　このように、本実施形態の加圧器具１０によれば、加圧部３０が袋状部材３２によって構成されており、帯状部材１１から分離することができる。よって、加圧部３０を取り外した状態で、帯状部材１１を洗浄することが容易にでき、運動者の肌に直接的に触れる帯状部材１１を清潔に保つことが容易にできる。

　袋状部材３２は、中央帯部１３に対応する形状を有している。袋状部材３２は、袋状部材３２と同様な長方形形状を有しており、長手方向に全体にわずかに湾曲している。袋状部材３２は、中央帯部１３の内部に収容されたときに、中央帯部１３のほぼ全体にわたって配置される。

　以下では、袋状部材３２が有する２つの面についてもそれぞれ、中央帯部１３の内部に収容された状態を基準として、中央帯部１３に対応させて、外側面Ｓａ、身体側面Ｓｂと呼ぶ。また、帯状部材１１の幅方向における袋状部材３２の長辺を構成する２つの端部についても、中央帯部１３に対応させて、第１幅端部Ｅａ、第２幅端部Ｅｂと呼ぶ。

　袋状部材３２は、例えば、例えばポリウレタン等の樹脂フィルム部材によって気密に構成されている。袋状部材３２は、図４に示すように、外側面Ｓａを構成する第１シート部３３と、身体側面Ｓｂを構成する第２シート部３４とを重ね合わせて外周縁部を溶着することによって作製される。袋状部材３２の内部空間は、第１シート部３３と第２シート部３４との間に形成される。第１シート部３３と第２シート部３４とは、別々の部材によって構成されていてもよいし、連続体として構成されていてもよい。

　以下では、袋状部材３２の構成を加圧部３０の構成として説明する。図３に示すように、加圧部３０の幅方向および長手方向の中央部には、配管部材１６の端部が接続される配管接続部３５が設けられている。配管接続部３５は、内部空間に連通し、外側面Ｓａに沿って延びる管部を有する。中央帯部１３の外側面Ｓａにおける幅方向および長手方向の中央部には、貫通孔が設けられており、袋状部材３２が中央帯部１３に収納されたときに、配管接続部３５は、その貫通孔から外部に突出する。

　中央帯部１３の外側面Ｓａには、外部に突出した配管接続部３５を覆うカバー部材２５が取り付けられている。カバー部材２５は、例えば、シリコンゴムやポリプロピレンなどの樹脂によって作製される。カバー部材２５は、半円筒状の部位を有しており、その半円筒状の部位に、中央帯部１３の内部から突き出た配管接続部３５の管部が嵌まる。配管接続部３５は、カバー部材２５によって覆われて保護される。カバー部材２５は、中央帯部１３の内部に袋状部材３２を収納する際の位置決め部として機能し、固定部としても機能する。

　加圧部３０の内部空間は、流路壁３８が設けられていることによって複数の並列なガス流路３７に区画されている。本実施形態では、流路壁３８は、図４に示すように、第１シート部３３と第２シート部３４とが溶着された溶着部によって構成されている。シート部３３，３４同士の溶着で流路壁３８を構成する方法であれば、加圧部３０の内部空間にガス流路３７を容易に区画することができる。また、流路壁３８を構成するための別部材を用意しなくてもよいため、加圧器具１０の部品点数の増加を抑制することができる。

　図３に示すように、加圧部３０のガス流路３７は、帯状部材１１の幅方向に沿って延びており、互いに連通している。本実施形態では、各ガス流路３７は、幅方向に直線状に延びており、幅方向の両端部に設けられた連通路３９を通じて互いに連通している。配管部材１６から配管接続部３５を介して加圧部３０に導入されたガスは、ガス流路３７によって、帯状部材１１の幅方向への流れが円滑化されている。また、連通路３９によって、各ガス流路３７へのガスの流入が円滑化されている。

　本実施形態では、図３に示すように、加圧部３０が略長方形形状を有しており、各ガス流路３７は、その短手方向に沿って形成されている。そのため、各ガス流路３７の流路長は、長手方向に沿って形成する場合よりも短縮されている。よって、その分だけ、各ガス流路３７へのガスの充填が容易化されており、各ガス流路３７のガスの充填時間が短縮される。

　また、本実施形態の加圧部３０では、各ガス流路３７は、長手方向に配列されているため、各ガス流路３７の幅を大きくとることが容易にできる。よって、各ガス流路３７の流路抵抗を低減でき、各ガス流路への配流性を高めることができる。また、各ガス流路３７による加圧範囲を大きくすることができ、運動者の身体部位の加圧をより効果的に行うことができる。

　このように、加圧部３０は、内部空間がガス流路３７によって上記のように区画されていることによって、ガスの配流性が高められている。つまり、加圧部３０は、ガス流路３７を有することにより、配管部材１６から導入されるガスを、内部空間の全体にわたって行き渡らせやすくなっている。よって、加圧部３０へのガスの供給を開始してから加圧部３０によって運動者の身体部位が圧迫され始めるまでの時間を短縮することが可能である。また、加圧部３０の内部空間に、ガスが行き渡らない領域が生じて、加圧力が不足する領域が生じることを抑制できる。

　また、上記のように、加圧部３０に内部空間でのガスの配流性が高められていると、トレーニングの終了後に、加圧部３０からガスを迅速に流出させることが可能になる。よって、加圧部３０からのガスの排出にかかる労力や時間を低減できる。

　本実施形態の加圧部３０では、上述した通り、ガスを供給する配管部材１６が接続される配管接続部３５が、内部空間の中央に設けられている。これにより、内部空間の中央からガスを導入することができるため、内部空間の隅々まで、より均等にガスを分配することが容易である。よって、加圧部３０におけるガスの配流性をより高めることができ、運動者の身体部位に対する加圧部３０による加圧力が不均一になることを、より一層、抑制することができる。

　なお、加圧部３０内でのガスの流量をより均一化するためには、各ガス流路３７は、流路抵抗が均一になるように構成されていることが好ましい。各ガス流路３７の流路抵抗が均一にするためには、例えば、各ガス流路３７の長手方向における幅が略均一にされてもよい。また、各ガス流路３７の流路断面積が略均一にされてもよい。ここで、ガス流路３７の「流路断面積」は、加圧器具１０の使用時を想定した所定のガス圧で加圧部３０を膨らませたときの当該ガス流路３７の中心軸に直交する面における開口面積の平均値を意味する。

　本実施形態の加圧部３０では、ガス流路３７に沿った方向における流路壁３８のそれぞれの端部３８ｓの幅は、流路壁３８の他の部位よりも大きく構成されている。これによって、流路壁３８の端部３８ｓにおける第１シート部３３と第２シート部３４の溶着強度が高められている。ガス圧の負荷を受けやすい流路壁３８の端部３８ｓにおいて、シート部３３，３４同士の乖離が生じることを抑制できる。

　図４に示すように、加圧部３０にガスが充填されると、各ガス流路３７はそれぞれ、中央部が帯状部材１１の厚み方向に突き出るように膨らむ。そのため、加圧器具１０の使用時には、中央帯部１３の配置領域内に、加圧部３０による加圧力が局所的に高い領域が、帯状部材１１の幅方向に沿った線状に形成される。この構成によれば、加圧器具１０が、運動者の大腿部や上腕部等の四肢のうちのいずれかに装着される場合、筋繊維や血流の方向に沿って、離散していない連続した、ガス流路３７の長さに応じた広範囲な線状の領域に大きな加圧力を加えることができる。

　ここで、従来の加圧器具には、運動者の身体部位に巻き付けたチューブにガスを充填することによって加圧を実行するものがある。この構成では、筋繊維や大きな血管がチューブと交差する「点」に大きな加圧力が加えられることになる。これに対して、本実施形態の加圧器具１０によれば、上記のように、運動者の身体部位は、筋繊維や血流の方向に沿った「線」状に連続した広範囲の領域に大きな加圧力を加えることができる。そのため、本実施形態の加圧器具１０によれば、前述した従来の構成よりも、加圧による血流の制限を、より効果的に行うことが可能となり、高いトレーニング効果を得ることが可能となる。

　また、前述した従来の構成では、高い圧力が加えられる領域が、身体部位を周方向に囲む幅の狭い複数の領域となるため、加圧器具の締め付けにより運動者が痛みを感じやすくなっていた。これに対して、本実施形態の加圧器具１０であれば、高い圧力が加えられる領域が、前述したような身体部位の長さ方向に広い範囲となり、身体部位の周方向に複数に分散するため、運動者がそのような締め付けによる痛みを感じることが抑制される。

　図４に示すように、本実施形態の加圧部３０は、複数のガス流路３７のそれぞれは、ガスが充填されたときに身体側面Ｓｂよりも、外側面Ｓａの方が大きく膨らむように構成されている。外側面Ｓａと身体側面Ｓｂの膨らみの大きさはそれぞれ、流路壁３８を構成する溶着部を基準とした各ガス流路３７の高さに相当する。加圧部３０は、各ガス流路３７における第１シート部３３の撓み量が第２シート部３４の撓み量よりも小さくされていることによって、身体側面Ｓｂよりも外側面Ｓａの方が大きく膨らむように構成されている。なお、他の実施形態では、加圧部３０は、ガスが充填されたときの伸長量が第１シート部３３より第２シート部３４の方が小さくなるように構成されることによって、身体側面Ｓｂよりも外側面Ｓａの方が大きく膨らむように構成されていてもよい。

　このような構成を有していることによって、加圧部３０は、ガスが充填されたときに、外側面Ｓａの方が長手方向に広がりやすくなるため、身体側面Ｓｂを内側として長手方向に丸まりやすくなる。よって、運動者の身体部位に対して、ガスが充填された加圧部３０を巻き付けやすくすることができ、運動者の身体部位をより効果的に圧迫することが可能になる。

　加えて、本実施形態では、加圧器具１０の使用時には、第１ベルト部１４と第２ベルト部１５によって、加圧部３０が外側から締め付けられる。そのため、そうしたベルト部１４，１５による締め付けがなければ加圧部３０の外側面Ｓａ側を膨らませる方向に働く圧力を、運動者の身体を加圧する加圧力として働かせることができる。よって、運動者の身体部位の加圧力が、より一層、高められる。

　また、各ガス流路３７が、身体側面Ｓｂよりも外側面Ｓａの方が大きく膨らむように構成されていれば、ガスが充填されたときに加圧部３０の身体側面Ｓｂに形成されるガス流路３７の間の谷間の深さが小さくなる。よって、加圧器具１０の使用時に、運動者の身体部位が、ガス流路３７の谷間に挟まれて、運動者が痛みを感じることが抑制される。

　以上のように、本実施形態の加圧器具１０によれば、加圧部３０の内部空間が、帯状部材１１の幅方向に沿って延びている並列な複数のガス流路３７に区画されていることによって、運動者の身体部位のより効果的な加圧が実現されている。

　図５を参照して、加圧器具１０が備える配管部材１６の構成の詳細を説明する。配管部材１６は、第１コイル部６０と、中間チューブ部６５と、第２コイル部６８と、端部チューブ部７０と、を有する。

　第１コイル部６０および第２コイル部６８は、１本のチューブがらせん状に巻き回されたコイル形状に成形されているコイルチューブによって構成された部位である。コイルチューブは、コイルばねのように弾性変形することによって可撓性を実現する。また、コイルチューブは、らせんの中心軸に沿った引っ張り外力が加えられたときに伸長し、当該外力が解除されたときに収縮するように弾性変形する。中間チューブ部６５および端部チューブ部７０は、１本のチューブが、自由に引き回しが可能な状態で紐状に延びている部位である。

　第１コイル部６０は、配管部材１６の下流端側に位置し、第２コイル部６８は、配管部材１６の上流端側に位置し、中間チューブ部６５は、第１コイル部６０と第２コイル部６８の間に位置している。端部チューブ部７０は、第２コイル部６８よりも上流側に位置し、配管部材１６の上流端を構成している。ここで、配管部材１６における「上流」とは、ガスの供給源である制御ユニット５０に接続される側を意味し、「下流」とは、ガスの供給先である加圧部３０に接続される側を意味する。

　第１コイル部６０の下流端には、図３に示した加圧部３０の配管接続部３５に接続されるコネクタ部６１が設けられている。中間チューブ部６５の下流端は、第１コイル部６０の上流端に接続されている。中間チューブ部６５の上流端は、端部チューブ部７０を通じて、ガスの供給源である制御ユニット５０に接続される。端部チューブ部７０の上流端には、制御ユニット５０の接続ポートに接続される接続部７２が設けられている。後述するような配管部材１６の取り回し性を実現するためには、配管部材１６は以下のように構成されていることが好ましい。

　配管部材１６では、中間チューブ部６５の長さは、伸長させていない状態の第１コイル部６０の長さ以上であることが好ましい。また、中間チューブ部６５の長さは、伸長させていない状態の第２コイル部６８の長さ以上であることが好ましい。端部チューブ部７０の長さは、伸長させていない状態の第２コイル部６８の長さより短いことが好ましい。

　第１コイル部６０および第２コイル部６８を伸長させていない状態での配管部材１６の全体の長さをＬとする。このとき、第１コイル部６０の伸長させていないときの長さは、例えば、Ｌの０．１～０．４倍でよい。中間チューブ部６５の長さは、Ｌの０．３～０．６倍でよい。第２コイル部６８の伸長させていないときの長さは、Ｌの０．１～０．４倍でよい。端部チューブ部７０の長さは、Ｌの０．０５～０．２倍でよい。

　配管部材１６では、運動者のトレーニング実施時に、運動者の動きに合わせて最も大きく動く部位が、第１コイル部６０および第２コイル部６８によって構成されている。上記のように、第１コイル部６０および第２コイル部６８は、コイルチューブによって構成されているため、コイル形状の弾性変形によって、ばねのように形状の復元力が生じる状態で、撓んだり、伸縮したりする。そのため、元の形状へと戻りやすく、運動者の運動中に絡まりが発生することが抑制される。また、第１コイル部６０および第２コイル部６８は、コイル状の部位の径が大きいため、絡まりにくく、運動者の使用する運動器具の狭い隙間に入り込んで引っ掛かってしまうことも抑制される。

　第１コイル部６０および第２コイル部６８では、たとえ運動者が激しく動いたときにかかる負荷が、コイル形状の撓み変形により分散・吸収されるため、コイルを構成しているチューブが局所的に屈曲してしまうことが抑制される。よって、運動者のトレーニング中にも加圧部３０へのガスの供給を安定的に円滑に行うことができる。

　配管部材１６では、第１コイル部６０のチューブがコイル状に成形された部位に直にコネクタ部６１が接続されている。これによって、運動者のトレーニング時に、コネクタ部６１にかかる負荷を第１コイル部６０の弾性変形によって吸収することができるため、加圧部３０の配管接続部３５からのコネクタ部６１の脱落や、配管接続部またはコネクタ部６１の損傷・劣化の発生を抑制することができる。

　配管部材１６によれば、中間チューブ部６５を有していることにより、全体をコイルチューブで構成した場合よりも、配管部材１６全体の長さに対する重さを小さくすることができる。よって、配管部材１６全体での軽量化を実現でき、配管部材１６の取り回し性を向上させることができる。

　また、中間チューブ部６５を有することによって、配管部材１６の全体の所望の長さを確保しながら、第１コイル部６０と第２コイル部６８の長さを短くすることができる。これにより、配管部材１６全体にひっぱり方向の外力が加えられたときの第１コイル部６０と第２コイル部６８が伸び量を低減することができる。よって、運動者のトレーニング時に、第１コイル部６０と第２コイル部６８において収縮方向の大きな弾性力が生じることが抑制されるため、その弾性力によって、運動者のトレーニングが阻害されることを抑制できる。

　配管部材１６では、第２コイル部６８と制御ユニット５０との間に、端部チューブ部７０が介在している。これによって、第２コイル部６８で生じた収縮方向の弾性力が直に制御ユニット５０に作用することが抑制される。そのため、第２コイル部６８の収縮力に引っ張られて、制御ユニット５０が設置場所から脱落するなどの不具合の発生を抑制することができる。

　以上のように、本実施形態の加圧器具１０によれば、加圧部３０における従来とは異なる流路構成によって、運動者の身体部位をより効果的に加圧することや、ガスの配流性を高めることができる。また、従来とは異なる配管部材１６の構成によって、加圧器具１０の取り回し性や、ガスの供給性等を改善することができる。

２．他の実施形態：
　本開示の技術は、上記の各実施形態の構成や各実施形態中で他の実施形態として説明した構成に限定されることはなく、例えば、以下のように改変することも可能である。以下に説明する他の実施形態はいずれも、上記の実施形態と同様に、本開示の技術を実施するための形態の一例として位置づけられる。

２－１．第１の他の実施形態：
　加圧部３０の内部空間における流路構成は、上記実施形態で説明した以外の構成を有していてもよい。各ガス流路３７は、直線状に形成されていなくてもよく、幅方向にわずかに湾曲した構成を有していてもよい。また、各ガス流路３７の長さや幅は均一でなくてもよく、ガス流路３７ごとに異なる長さや幅を有していてもよい。各ガス流路３７を連通する連通路３９は、帯状部材１１の幅方向における端部以外の部位に設けられていてもよく、例えば、ガス流路３７の途中に設けられていてもよい。連通路３９の幅や長さも特に限定されない。

２－２．第２の他の実施形態：
　加圧部３０のガス流路３７は、加圧部３０にガスが充填されたときに、外側面Ｓａ側と身体側面Ｓｂ側とで同じように膨らむように構成されていてもよい。加圧部３０のガス流路３７は、加圧部３０にガスが充填されたときに、身体側面Ｓｂの方が、外側面Ｓａ側より膨らむように構成されていてもよい。加圧部３０では、ガス流路３７ごとに異なる膨らみ方をしてもよい。

２－３．第３の他の実施形態：
　加圧部３０は、帯状部材１１に対する着脱ができない構成であってもよい。例えば、中央帯部１３内に袋状部材３２が取り出せないように固定されていてもよい。また、中央帯部１３の内部空間が気密に構成され、当該内部空間に、ガス流路３７を区画するための流路壁を構成する部材が設置されてもよい。

２－４．第４の実施形態：
　加圧部３０を構成する袋状部材３２において、袋状部材３２の第１シート部３３と第２シート部３４の溶着部によって流路壁３８を構成する代わりに、袋状部材３２の内部空間内に流路壁を構成する部材を設置して、ガス流路３７を区画してもよい。また、袋状部材３２において、第１シート部３３と第２シート部３４の溶着部によって構成された流路壁３８は、その端部３８ｓが他の部位と同じ幅を有するように構成されていてもよい。

２－５．第５の他の実施形態：
　配管接続部３５は、加圧部３０の内部空間の中央以外の部位に設けられてもよい。配管接続部３５は、例えば、加圧部３０の第１幅端部Ｅａや第２幅端部Ｅｂに設けられていてもよい。

２－６．第６の他の実施形態：
　上記実施形態において、配管部材１６は、第１コイル部６０や第２コイル部６８の少なくとも一方が省略された構成を有していても良い。また、配管部材１６は、端部チューブ部７０が省略され、第２コイル部６８の上流端に、制御ユニット５０の接続ポートに接続される接続部７２が直に接続される構成を有していても良い。

２－７．第７の他の実施形態：
　帯状部材１１は、第１ベルト部１４および第２ベルト部１５を有する構成の代わりに、例えば、途中に加圧部３０が設けられた１本の長尺の帯状部材によって構成されてもよい。

２－８．第８の他の実施形態：
　本開示の技術は、加圧器具に用いられる配管部材として実現することも可能である。この場合、配管部材は、少なくとも、上記実施形態で説明した第１コイル部６０と中間チューブ部６５とに相当する部位を有する構成により実現することができる。この形態の配管部材を有する加圧器具は、上記実施形態で説明したのとは異なる構成の加圧部を備えていてもよい。加圧部は、例えば、長手方向に延びる並列な複数の流路を有する構成であってもよい。この形態の配管部材によれば、上記実施形態で説明したのと同様に、第１コイル部６０に相当する部位の弾性変形可能な性質により、配管部材の取り回し性が向上される。また、中間チューブ部６５を有することにより、上記実施形態で説明したのと同様に、配管部材の軽量化や、第１コイル部６０に相当する部位で大きな収縮方向の弾性力が生じることの抑制効果等を得ることができる。配管部材は、さらに、第２コイル部６８に相当する部位を備えていてもよく、端部チューブ部７０に相当する部位を備えていてもよい。配管部材が第２コイル部６８に相当する部位を有していれば、上記実施形態で説明したのと同様に、第２コイル部６８に相当する部位の弾性変形可能な性質により、配管部材の取り回し性が向上される。また、端部チューブ部７０に相当する部位を有していれば、上記実施形態で説明したのと同様に、上記実施形態で説明したのと同様に、制御ユニット５０が、第２コイル部６８に相当する部位で生じる弾性力の作用を直に受けることが抑制される。

１０，１０ａ，１０ｂ…加圧器具、１１…帯状部材、１３…中央帯部、１４…第１ベルト部、１５…第２ベルト部、１６…配管部材、１９…開口部、２０…留め具、２１…第１面ファスナー、２２…第２面ファスナー、２５…カバー部材、３０…加圧部、３２…袋状部材、３３…第１シート部、３４…第２シート部、３５…配管接続部、３７…ガス流路、３８…流路壁、３８ｓ…端部、３９…連通路、５０…制御ユニット、５１…筐体、５２…インターフェース部、５３…加圧ポンプ、５４…圧力調整部、５５…制御部、６０…第１コイル部、６１…コネクタ部、６５…中間チューブ部、６８…第２コイル部、７０…端部チューブ部、７２…接続部、１００…トレーニング装置、ＢＢ…基端部、ＢＥ…先端部、Ｓａ…外側面、Ｓｂ…身体側面、Ｅａ…第１幅端部、Ｅｂ…第２幅端部

 

Claims (9)

1. 　筋力トレーニングにおいて運動者の身体部位の血流を加圧により制限する加圧器具であって、
   　前記身体部位に対して、長手方向に巻き回される帯状部材と、
   　前記帯状部材に設けられ、前記帯状部材が前記身体部位に巻き回されることにより、前記身体部位に配置され、外部から供給されるガスが内部空間に充填されることによって膨らんで前記身体部位を圧迫する加圧部と、
   を備え、
   　前記加圧部の前記内部空間は、前記帯状部材の幅方向に沿って延び、互いに連通している並列な複数のガス流路に区画されている、加圧器具。
2. 　請求項１記載の加圧器具であって、
   　前記複数のガス流路のそれぞれは、前記ガスが充填されたときに前記身体部位に面する身体側面よりも、前記身体側面とは反対の外側面の方が膨らむように構成されている、加圧器具。
3. 　請求項１記載の加圧器具であって、
   　前記加圧部は、前記内部空間を有する袋状部材によって構成され、前記帯状部材の内部に着脱可能な状態で収容される、加圧器具。
4. 　請求項１記載の加圧器具であって、
   　前記加圧部は、互いに重ね合わされた第１シート部と第２シート部とを有し、前記第１シート部と前記第２シート部との間に前記内部空間が形成されている袋状部材によって構成され、
   　前記内部空間において前記ガス流路を区画する複数の流路壁が、前記第１シート部と前記第２シート部とが溶着された溶着部によって構成されており、
   　前記複数の流路壁のそれぞれの前記ガス流路に沿った方向における端部は、前記流路壁の他の部位よりも幅が大きい、加圧器具。
5. 　請求項１記載の加圧器具であって、
   　前記加圧部には、前記ガスを供給する配管部材が接続される配管接続部が、前記内部空間の中央に設けられている、加圧器具。
6. 　請求項１記載の加圧器具であって、
   　前記帯状部材は、
   　　前記加圧部が設けられた中央帯部と、
   　　前記中央帯部の上において前記幅方向に互いにずれた位置に配列され、前記加圧部の中央部から前記長手方向に互いに反対方向に延び出て、前記身体部位に巻き回されて、前記加圧部を前記身体部位に押し付ける第１ベルト部と第２ベルト部と、
   　を有する、加圧器具。
7. 　請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の加圧器具であって、さらに、
   　可撓性を有し、前記加圧部の内部空間に接続されて前記ガスを前記内部空間に導入するための配管部材を備え、
   　前記配管部材は、チューブがらせん状に巻き回された形状に成形されたコイルチューブによって構成され、下流端に前記加圧部に接続するためのコネクタ部が設けられている第１コイル部と、
   　自由に引き回せる紐状のチューブによって構成され、下流端が前記第１コイル部の上流端に接続されている中間チューブ部と、
   を有する、加圧器具。
8. 　請求項７記載の加圧器具であっって、
   　前記配管部材は、さらに、
   　前記コイルチューブによって構成され、下流端が前記中間チューブ部の上流端に接続され、上流端が前記ガスの供給源に接続される第２コイル部を有する、加圧器具。
9. 　トレーニング装置であって、
   　請求項７記載の加圧器具と、
   　前記配管部材を通じて前記加圧器具に前記ガスを供給する加圧ポンプと、前記加圧ポンプの駆動を制御して、前記加圧器具への前記ガスの供給を制御する制御部と、を有する制御ユニットと、
   を備える、トレーニング装置。

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