WO2017119489A1

WO2017119489A1 - 導電性伸縮糸、導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地

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Publication number: WO2017119489A1
Application number: PCT/JP2017/000289
Authority: WO
Inventors: 耕右上田; 佐藤　彰洋; 中村　太; 友子羽根; 耕佑川戸
Original assignee: Gunze Ltd
Current assignee: Gunze Ltd
Priority date: 2016-01-08
Filing date: 2017-01-06
Publication date: 2017-07-13
Anticipated expiration: 2018-07-08
Also published as: TW201735807A

Abstract

簡単な構成でありながら伸長率に応じて電気抵抗が変化する導電性伸縮糸を提供するとともに、手間を要することなく実現できる導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地を提供する。　芯部に弾性糸１１を用い、前記芯部を被覆する被覆部に導電糸１０を用いたカバリング糸で構成され、前記カバリング糸の電気抵抗値が前記カバリング糸の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えた導電性伸縮糸１と、当該導電性伸縮糸１を用いて編成することにより得られる編地、または当該導電性伸縮糸１を用いて織成することにより得られる布帛。

Description

導電性伸縮糸、導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地

　本発明は、導電性伸縮糸、導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地に関する。

　特許文献１には、着用者の動作を電気信号として捉えることが可能な歪みセンサ付き被服が提案されている。当該歪みセンサ付き被服は、伸縮可能な布帛本体と、この布帛本体に付設され、布帛本体の伸縮に追従可能な歪みセンサとを有する歪みセンサ付き布帛であって、歪みセンサに電気的に接続されるとともに布帛本体に一体的に設けられ且つ布帛本体の伸縮に追従して変形する配線部を備えて構成されている。

　歪みセンサとしてカーボンナノチューブ（ＣＮＴ）を用いたＣＮＴ歪みセンサが用いられ、ＣＮＴ歪みセンサは、布帛本体に貼着されるゴム等の柔軟性を有する基板と、この基板の表面側に設けられるＣＮＴ膜と、このＣＮＴ繊維の端部にそれぞれ配設される一対の電極と、ＣＮＴ膜を保護する保護部とを備えている。

　当該歪みセンサは、両端部の電極間を離反させたり接近させたりする方向に伸縮させると、ＣＮＴ繊維の相互間隔が拡縮変動して両電極間の電気抵抗が変化するように構成されている。

特開２０１４－２５１８０号公報

　しかし、特許文献１に記載されたＣＮＴ歪みセンサは、伸縮性を備えた基板にＣＮＴ膜を配置することにより構成されているため、例えば被服に装着する場合には、当該基板を身生地に縫着或いは接着する必要があり、また、ＣＮＴ歪みセンサから信号を取り出すために必要となる配線部を、伸縮性を示す被服に一体的に設けるために、身生地に導電性を有する糸状体を縫い付け、或いは導電性を有する糸状体を編成または織成した身生地を用いる必要があり、非常に手間がかかるという問題があった。

　また、歪みセンサ付き布帛の伸縮性能は、合成樹脂、ゴム、不織布、金属等で構成される基板に依存し、布帛本体の伸縮性能と一致するものではないため、布帛本体の伸縮状態を精度よく検出するのが困難であるという問題もあった。

　また、被服に配置される歪みセンサの面積が大きくなると、基板により通気性が阻害されるという問題もあり、日常的に着用することができないという問題もあった。

　本発明の目的は、上述した問題に鑑み、簡単な構成でありながら伸長率に応じて電気抵抗が変化する導電性伸縮糸を提供するとともに、手間を要することなく実現できる導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地を提供する点にある。

　上述の目的を達成するため、本発明による導電性伸縮糸の特徴構成は、特許請求の範囲の書類の請求項１に記載した通り、芯部に弾性糸を用い、前記芯部を被覆する被覆部に導電糸を用いたカバリング糸で構成され、前記カバリング糸の電気抵抗値が前記カバリング糸の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている点にある。

　線状体の抵抗値Ｒは、長さｌに比例し、断面積Ａに反比例する。線状体の電気抵抗率をρとすると、抵抗値Ｒ＝ρ×（ｌ／Ａ）となる。カバリング糸が未伸長状態にあるときには、被覆部を構成する導電糸が芯部となる弾性糸の周りに密に巻回された状態となり、隣接する導電糸の表面同士が密に接触することで、上式の長さｌが短くなるとともに断面積Ａが大きくなり、抵抗値が小さくなる。カバリング糸が伸長すると、伸張の程度に応じて隣接する導電糸の表面同士が次第に離隔するため、上式の長さｌが長くなるとともに断面積Ａが小さくなり、抵抗値が次第に大きくなり、伸張の程度が大きくなるほど抵抗値が大きくなる。つまり、カバリング糸の電気抵抗値がカバリング糸の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を示すようになる。

　同第二の特徴構成は、前記カバリング糸の芯糸として、ドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲の弾性糸が用いられている点にある。

　弾性糸のドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲となるカバリング糸を用いると、安定して良好な可変抵抗特性を示す導電性伸縮糸が得られるようになる。

　同第三の特徴構成は、前記カバリング糸として、撚り数が２００Ｔ／Ｍから１０００Ｔ／Ｍの範囲のカバリング糸が用いられている点にある。

　本発明による導電性伸縮布帛の特徴構成は、同請求項４に記載した通り、少なくとも一部に上述の特徴構成を備えた導電性伸縮糸を用いて織成した布帛で構成され、前記布帛の電気抵抗値が前記布帛の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている点にある。

　縦糸と横糸の何れか一方または双方に導電性伸縮糸を用いて織成した布帛を伸張すると、導電性伸縮糸の可変抵抗特性に従って抵抗値が変化するようになり、抵抗値を検知することにより布帛の伸長率が把握できるようになる。

　本発明による導電性伸縮編地の特徴構成は、同請求項５に記載した通り、少なくとも一部に上述の特徴構成を備えた導電性伸縮糸を用いて編成した編地で構成され、前記編地の電気抵抗値が前記編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている点にある。

　導電性伸縮糸を用いて編成した編地を伸張すると、導電性伸縮糸の可変抵抗特性に従って抵抗値が変化するようになり、抵抗値を検知することにより編地の伸長率が把握できるようになる。

　以上説明した通り、本発明によれば、簡単な構成でありながら伸長率に応じて電気抵抗が変化する導電性伸縮糸を提供するとともに、手間を要することなく実現できる導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地を提供することができるようになった。

図１（ａ）はＤＣＹで構成された導電性伸縮糸の非伸長状態の説明図、図１（ｂ）はＤＣＹで構成された導電性伸縮糸の伸長状態の説明図である。図２（ａ）はＳＣＹで構成された導電性伸縮糸の非伸長状態の説明図、図２（ｂ）はＳＣＹで構成された導電性伸縮糸の伸長状態の説明図である。図３は導電性伸縮糸を用いた平編みの編組織図である。図４は本発明による導電性伸縮編地の可変抵抗特性の第１の実験結果の説明図である。図５（ａ），図５（ｂ），図５（ｃ）は同特性図である。図６は本発明による導電性伸縮編地の可変抵抗特性の第２の実験結果の説明図図７（ａ）から図７（ｊ）は、同特性図である。図８は別実施例を示す生地に使用する素材繊維において導電性被膜に形成した無膜部（素材繊維としての絶縁部）の一例を模式的に示した斜視図である。図９は別実施例を示す生地に使用する素材繊維において導電性被膜に形成した無膜部（素材繊維としての絶縁部）の別例を模式的に示した斜視図である。図１０（ａ）は別実施例を示す生地を平編により実施した場合について模式的に示した表面の繊維構造図、図１０（ｂ）は同裏面の繊維構成図である。図１１（ａ）は図８（ａ）のＸ部拡大図、図１１（ｂ）は図８（ｂ）のＹ部拡大図である。図１２は、図１１（ａ）のＡ－Ａ線矢視に対応させて交点に形成される導電性被膜の一例を模式的に示した断面図である。図１３は、図１１（ａ）のＡ－Ａ線矢視に対応させて交点に形成される導電性被膜の別例を模式的に示した断面図である。

　以下、本発明による導電性伸縮糸、導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地の一例を図面に基づいて説明する。

　図１（ａ），（ｂ）に示すように、導電性伸縮糸１は、芯部に弾性糸１１を用い、芯部を被覆する被覆部に導電糸１０Ａ，１０Ｂを用いたカバリング糸で、導電糸１０Ａ，１０Ｂを用いて芯部を二重に被覆したＤＣＹで構成されている。図１（ａ）には引っ張り力が作用していない無負荷時の収縮状態の導電性伸縮糸１が示され、図１（ｂ）には引っ張り力が作用している負荷時の伸張状態の導電性伸縮糸１が示されている。

　以下の説明で「弾性糸」とは、無負荷時つまり非伸長時（常態となる）に収縮状態が維持され、負荷時には引っ張り力に応じて伸長する特性を備え、引っ張り力を解除すると伸長状態から元の収縮状態に復元（収縮）する素材を意味し、導電糸とは、金属成分が糸表面に露出した裸素材を意味する。

　一般的に、線状体の電気抵抗率をρとすると、抵抗値Ｒ＝ρ×（ｌ／Ａ）と表すことができる。つまり、抵抗値Ｒは、長さｌに比例し、断面積Ａに反比例する。

　図１（ａ）に示すように、導電性伸縮糸１が収縮状態にあるときには、被覆部を構成する導電糸１０Ａ，１０Ｂが芯部となる弾性糸１１の周りに密に巻回された状態となり、隣接する導電糸の表面同士が密に接触することで、上式の長さｌが短くなるとともに断面積Ａが大きくなり、抵抗値が小さくなる。

　図１（ｂ）に示すように、導電性伸縮糸１が伸長すると、伸張の程度に応じて弾性糸１１の径方向及び長さ方向に隣接する導電糸１０Ａ，１０Ｂの表面同士が次第に離隔するため、上式の長さｌが長くなるとともに断面積Ａが小さくなり、抵抗値が次第に大きくなる。従って、伸張の程度が大きくなるほど抵抗値が大きくなる。つまり、カバリング糸の所定長さ当たりの電気抵抗値がカバリング糸の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を示すようになる。

　芯部を構成する弾性糸１１として、ポリウレタン系やゴム系のエラストマー材料を単独で用いた弾性糸を採用することができ、「芯」にポリウレタン系やゴム系のエラストマー材料を用い、「カバー」にナイロンやポリエステルを用いたカバリング糸などを採用することも可能である。

　被覆部を構成する導電糸１０Ａ，１０Ｂとして、樹脂繊維や天然繊維、或いは金属線等を芯として、この芯に湿式や乾式のコーティング、メッキ、真空成膜、その他の適宜被着法を行って金属成分を被着させた金属被着線（メッキ線）を使用することができる。

　導電糸１０Ａ，１０Ｂを構成する糸の芯として、モノフィラメントを採用することも可能であるが、モノフィラメントよりもマルチフィラメントや紡績糸を採用する方が好ましい可変抵抗特性が得られる。更にはポリウレタン繊維のような伸縮性を備えた繊維を用いることも可能である。被覆部としてウーリー加工糸やＳＣＹ、ＤＣＹなどのカバリング糸、毛羽加工糸などの嵩高加工糸を採用するのがより好ましい可変抵抗特性が得られる。

　芯に被着させる金属成分として、例えばアルミ、ニッケル、銅、チタン、マグネシウム、錫、亜鉛、鉄、銀、金、白金、バナジウム、モリブデン、タングステン、コバルト等の純金属やそれらの合金、ステンレス、真鍮等を使用することができる。

　図２（ａ），（ｂ）には、導電性伸縮糸１の他の態様が示されている。当該導電性伸縮糸１は、芯部に弾性糸１１を用い、芯部を被覆する被覆部に導電糸１０を用いたカバリング糸で、導電糸１０を用いて芯部を一重に被覆したＳＣＹで構成されている。図２（ａ）には無負荷時の収縮状態の導電性伸縮糸１が示され、図２（ｂ）には負荷時の伸張状態の導電性伸縮糸１が示されている。

　ＤＣＹと同様に、導電糸１０として、樹脂繊維や天然繊維、或いは金属線等を芯として、この芯に湿式や乾式のコーティング、メッキ、真空成膜、その他の適宜被着法を行って金属成分を被着させた金属被着線（メッキ線）を使用することができる。

　弾性糸１１の伸長の程度によって隣接する導電糸１０の接触面積が次第に小さくなるように、導電糸１０を構成する糸の芯として、マルチフィラメントや紡績糸を採用するのが好ましく、被覆部としてウーリー加工糸やＳＣＹ、ＤＣＹなどのカバリング糸、毛羽加工糸などの嵩高加工糸を採用するのがより好ましい。

　図２（ａ）に示すように、導電性伸縮糸１が収縮状態にあるときには、被覆部を構成する導電糸１０が芯部となる弾性糸１１の周りに密に巻回された状態となり、隣接する導電糸１０の表面同士が密に接触することで、上式の長さｌが短くなるとともに断面積Ａが大きくなり、抵抗値が小さくなる。

　図２（ｂ）に示すように、導電性伸縮糸１が伸長すると、伸張の程度に応じて弾性糸１１の長さ方向に隣接する導電糸１０の表面同士が次第に離隔するため、上式の長さｌが長くなるとともに断面積Ａが小さくなり、抵抗値が次第に大きくなり、伸張の程度が大きくなるほど抵抗値が大きくなる。

　図３（ｄ）には、このような導電性伸縮糸１を用いた導電性伸縮編地２として、平編地が例示されている。導電性伸縮糸１としてＳＣＹとＤＣＹのどちらを用いても良いが、ＤＣＹは導電糸１０Ａ，１０Ｂ同士の交差部があり導通が確保できる上に被覆密度が上がりやすく、初期抵抗値を下げる効果が得られるのでより好ましい。

　弾性糸１１のドラフト率と導電糸１０の撚り数は肌着用に通常用いられるカバリング糸と同程度（例えばドラフト率１．０～５．０倍程度、撚り数５０～２０００Ｔ／ｍ程度）のものを用いることができる。ドラフト率とはカバリング時の弾性糸の伸度をいい、撚り数とは１メートル当たりの導電糸の巻回数をいう。

　この例のように、少なくとも一部に導電性伸縮糸１を用いて編成して構成される導電性伸縮編地２であれば、編地の所定長さ当たりの電気抵抗値が編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性が発現するようになる。

　特に、カバリング糸の芯糸として、ドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲の弾性糸が用いられることが好ましい。弾性糸のドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲となるカバリング糸を用いると、安定して良好な可変抵抗特性を示す導電性伸縮糸が得られるようになる。

　また、カバリング糸として、撚り数が２００Ｔ／Ｍから３０００Ｔ／Ｍの範囲のカバリング糸が用いられると、安定して良好な可変抵抗特性を示す導電性伸縮糸が得られるようになる。

　さらに、特にドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲の弾性糸で、撚り数が２００Ｔ／Ｍから３０００Ｔ／Ｍの範囲で導電糸をカバリングすると、優れた可変抵抗特性を示す導電性伸縮糸が得られるようになる。

　さらに好ましくは、特にドラフト率が１．５倍から３．５倍の範囲の弾性糸で、と撚り数が２００Ｔ／Ｍか１０００Ｔ／Ｍの範囲で導電糸をカバリングすると、より優れた可変抵抗特性を示す導電性伸縮糸が得られるようになる。

　そして、ドラフト率及び／または撚り数を調整することにより、導電性伸縮糸の所定長さ当たりの電気抵抗値と伸長率との相関係数を好ましい値に調整することができ、導電性伸縮糸を用いた編地や布帛の可変抵抗特性を好ましい特性に調整することができるようになる。

　例えば、ドラフト率を小さくすると伸長率に対する抵抗変化率が大きくなり、撚り数を小さくすると伸長率に対する抵抗変化率が大きくなる傾向がある場合に、ドラフト率及び撚り数を小さく設定すれば、伸長率が小さい範囲で好感度に抵抗変化を検知でき、ドラフト率及び撚り数を大きく設定すれば、０％から１００％の範囲でダイナミックに伸長率が変化するような場合に好感度に抵抗変化を検知できるようになる。

　導電性伸縮編地２を、導電性伸縮糸１を用いて平編で編成する例を説明したが、導電性伸縮編地２の編組織は平編に限るものではなく、伸縮性に富んだゴム編（フライス編）や、両面編（スムース編）を採用してもよく、他の任意の編組織のヨコ編地を採用することも可能である。導電性伸縮編地２として、フライス編を採用する場合には、編地の端縁でカールすることなく安定した平坦な姿勢に維持できる。更に、タテ編地で構成することも可能である。

　長手方向がコース方向に沿う帯状の導電性伸縮編地２、或いは長手方向がウェール方向に沿う帯状の導電性伸縮編地２を構成すれば、長手方向への伸長率に相関を示す抵抗特性を備えた導電性伸縮編地２が得られる。

　サイズの大きなヨコ編地を構成する場合に、コース単位或いは数コース単位で導電性伸縮糸１と絶縁性伸縮糸とを切り替えて編成することにより、導電性伸縮糸１を用いたコース方向で電気抵抗値が編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性が発現するようになる。絶縁性伸縮糸として、例えばポリウレタン系やゴム系のエラストマー材料を用いた弾性糸を芯糸として絶縁性の糸を被覆したＳＣＹやＤＣＹを用いることができる。

　同様に、サイズの大きなヨコ編地を構成する場合に、コースの一部に導電性伸縮糸１を用い、当該導電性伸縮糸１を用いた部位をウェール方向に沿って編成するように構成すれば、導電性伸縮糸１を用いたウェール方向で電気抵抗値が編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性が発現するようになる。

　さらに、少なくとも一部に上述の特徴構成を備えた導電性伸縮糸１を用いて織成することにより導電性伸縮布帛（織地）を構成することも可能である。縦糸と横糸の何れか一方に導電性伸縮糸を用いて織成した導電性伸縮布帛を伸張すると、導電性伸縮糸の可変抵抗特性に従って抵抗値が変化するようになり、抵抗値を検知することにより布帛の伸長率が把握できるようになる。

　この場合、縦糸と横糸の何れか一方に導電性伸縮糸を複数本連続配置すると、隣接する導電性伸縮糸同士での電気的接触が確保されるので、仮に１本の導電性伸縮糸が破断しても補完されるようになる。

　縦糸と横糸の双方に導電性伸縮糸１を用いて導電性伸縮布帛を構成すると、電気抵抗値が導電性伸縮布帛の縦横二方向のそれぞれの伸長率と相関して変化する可変抵抗特性が発現するようになり、抵抗値を検知することにより布帛の二方向に対応した伸長率が把握できるようになる。

　織組織として、平織、綾織、朱子織の三原組織を採用することができ、これらを元にした変化組織を用いることが可能である。

　本発明による編地や布帛を衣服の一部に用いれば、生地の伸張による抵抗値の変化に基づいて着用者の姿勢変化を検知することができるようになる。衣服を構成する身生地の一部に本発明による編地や布帛を重畳配置するばかりでなく、身生地の一部を本発明による編地や布帛で構成することも可能である。

　衣服以外に、伸縮作動する対象物の伸縮の程度や回数、さらには伸縮周期等を計測するセンサとして活用することができる。

　以下、本発明による編地の可変抵抗特性を確認した実験結果を説明する。
（実施例１）
　被覆部となる導電糸１０として銀メッキ繊維の３３ｄｔｅｘを採用し、芯部となる弾性糸１１としてポリウレタン糸の１５５ｄｔｅｘを採用したＤＣＹを用いてフライス編地を製作し、当該フライス編地を実施例１とする。弾性糸のドラフト率は２．６倍、導電糸の撚り数は４７７Ｔ／Ｍである。試験片のサイズは、長辺１２ｃｍ、短辺０．８ｃｍである。

　導電糸１０として銀メッキ繊維の７８ｄｔｅｘを２本採用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の１１０ｄｔｅｘを採用して、プレーティング編みでフライス編地を製作し、当該フライス編地を比較例１とする。試験片のサイズは、長辺１２ｃｍ、短辺０．７ｃｍである。

　比較例２として、導電糸１０として銀メッキ繊維の７８ｄｔｅｘを３本採用すると共に、弾性糸１１としてポリウレタン糸の１１０ｄｔｅｘを採用して、プレーティング編みでフライス編地を製作し、当該フライス編地を比較例２とする。試験片のサイズは、長辺１２ｃｍ、短辺０．８ｃｍである。

　各試験片の長手方向両端から１ｃｍの位置を金属製クリップで固定し、各試験片の両端のクリップを掴むようにして非伸長状態（無負荷）のスパン１０ｃｍ（伸長率０％）が得られるように試験装置に張り渡し、この張り渡し状態から試験長を１０ｃｍ～２０ｃｍにわたり所定の伸長率で伸長させ、伸長後の各抵抗値を抵抗測定器を用いて測定した。

　図４、図５（ａ），（ｂ），（ｃ）には実験結果が示されている。図５（ａ）に示すように、実施例１では、伸長程度に応じて顕著な抵抗の変化が現れ、編地の所定長さ当たりの電気抵抗値が編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えていることが判明した。

　しかし、図５（ｂ），（ｃ）に示すように、比較例１，２では、編地の所定長さ当たりの電気抵抗値と編地の伸長率との間に相関が示されることはなかった。

（実施例２）
　次に、被覆部となる導電糸１０として銀メッキ繊維の３３ｄｔｅｘを採用し、芯部となる弾性糸１１としてポリウレタン糸の１５５ｄｔｅｘを採用したＤＣＹであって、カバリング条件であるドラフト率と撚り数が異なるＤＣＹで編成したフライス編地を複数製作し、それぞれ実施例１Ａ，２，３，４，５，６，７，８，９，１０とした。

　長辺１２ｃｍ、短辺０．７ｃｍの試験片（詳述すると、短辺の幅方向中央部に導電部が６コース形成され、両側部にそれぞれ８コースの非導電部が形成され、導電部と非導電部のそれぞれが長辺に向けて連続編成されている。）を夫々準備し、各試験片の長手方向両端部に、それぞれ１ｃｍのチャック部を設けた。チャック部は、導電糸または弾性糸の抜けを防止するためにポリウレタンホットメルトフィルムを用いて熱ラミネートしたものである。

　各試験片の両端のチャック部を掴むようにして非伸長状態（無負荷）のスパン１０ｃｍ（伸長率０％）が得られるように試験装置に張り渡し、この張り渡し状態から試験長を１０ｃｍ～１５ｃｍにわたり所定の伸長率で伸長させ、伸長後の各抵抗値を抵抗測定器を用いて測定した。

　図６、図７（ａ）～（ｇ）には実験結果が示されている。何れの実施例でも、伸長程度に応じて顕著な抵抗の変化が現れ、編地の所定長さ当たりの電気抵抗値が編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えていることが判明した。

　このことから、カバリング糸の芯糸として、ドラフト率が１．５倍から３．５倍の範囲の弾性糸を用い、撚り数が２００Ｔ／Ｍから１０００Ｔ／Ｍの範囲のカバリング糸を用いることにより、編地の所定長さ当たりの電気抵抗値と編地の伸長率との間に良好な相関が示されることが判明した。

　以下、本発明に関連する他の発明の実施形態を、図面に基づき説明する。
　本発明は、繊維構造を要因とする通気性、可撓性、柔軟牲、伸縮性などを単一的または複合的に発現しながらも、シート面方向では非導通を保つ一方で、シート厚方向では導通を示すという電気的に異方性の導電構造を有し、汎用性、利便性を飛躍的に高めることができる新規な異方性導電生地を提供することを目的とする。

　図８乃至図１３は、上述した異方性導電生地２１（以下、「本発明生地２１」と言う）の一実施形態が模式的に示されている。本発明生地２１は、製編による編組織や製織による織組織、或いはその他の方法（交絡、融着、接着など）によって繊維構造を有したものとされ、外形的にはシート形体を呈するように形成されて成るシート本体２２（図１０参照）を主体とする。

　このシート本体２２を形成している素材繊維２３は、図８や図９に示すように、少なくとも糸表面が非導電性を示す非導電糸２４と、この非導電糸２４の糸表面に成膜された導電性被膜２５とを有したものとされている。

　この素材繊維２３において、導電性被膜２５には所々に無膜部２６が分布形成されている。従って、素材繊維２３の表面にはこの無膜部２６を介して非導電糸２４の糸表面が露出することになる。

　すなわち、素材繊維２３は、原則として繊維表面が導電性被膜２５によって覆われていることにより導電性を示すが、導電性被膜２５の無膜部２６を介して露出する部位（非導電糸２４の糸表面）では導電しないので、この無膜２６の存在により、素材繊維２３として、所々に絶縁部２７が形成されていることになる。

　なお、これら図８及び図９は、シート本体２２に形成された状況下にある素材繊維２３の一部を示したものである。ただ、導電性被膜２５の無膜部２６を形成させる工程をどの段階で実施するかは、限定されるものではない。代表的な手順（第１の実施手順）は、素材繊維３とする前の非導電糸２４によってシート状の繊維構造体（のちにシート本体２となるもの）を形成し、その後、導電性被膜２５及び無膜部２６を形成させるようにする。

　これに対し、第２の実施手順としては、素材繊維２３を形成後（非導電糸２４に導電性被膜２５を成膜後）に無膜部２６（絶縁部２７）を形成し、その後、この絶縁部２７が形成された素材繊維２３によってシート本体２２を形成させる手順を例示することができる。その他、素材繊維２３を形成後にこの素材繊維２３によってシート本体２２を形成し、最後にこのシート本体２２に対して無膜部２６（絶縁部２７）を形成させるといった手順も採用可能になる場合がある。

　導電性被膜２５の無膜部２６（絶縁部２７）は、図８に示すように、素材繊維２３の外周面の一部で、当該素材繊維２３のまわりを一周しない状態で形成されるものが含まれている。またその他、無膜部２６には、図９に示すように、素材繊維２３のまわりを一周する状態（繊維方向を分断する配置）となるように形成されたものも含まれていることがある。

　このような構成を備えた本発明生地２１では、一つの特性として、シート本体２２の表面や裏面に沿う方向（本明細書において「シート面方向」と言う）では非導通を保ちながら、シート厚を貫通する方向（本明細書において「シート厚方向」と言う）では導通を保持させるといったような、電気的な異方性を備えさせたものとすることができる。

　以下、詳細に説明する。
　本発明生地２１において、上記した電気的な異方性を備えさせる場合には、図１２及び図１３に示すように、シート本体２２の露出表面を被覆するようにして導電性被膜２５を存在させるものとする。ここにおいて「素材繊維２３の露出表面」は、シート本体２２を形成している１本１本の素材繊維２３としての露出表面を言うものではなく、複数本の素材繊維２３が繊維構造を形成するために絡み合った状態としての（シート本体２２の表裏両面側から見た総合的な）露出表面を言う。

　要するに、前記したように素材繊維２３における繊維方向の一部（図８及び図９参照）や、素材繊維２３同士が接触又は交差した交点２９での界面間（図１２及び図１３参照）には、導電性被膜２５が成膜されていない無膜部２６（素材繊維２３としての絶縁部７）が存在したものとなっている。

　シート本体２２において、繊維構造を編組織とする場合では、例えば平編（シングル、天竺などとも言う）を採用することができる。図１０（ａ）は平編の表面を模式的に示しており図１０（ｂ）は平編の裏面を模式的に示している。これら両図から明らかなように、平編による編組織では、素材繊維２３がコース方向（図１０の左右方向）に沿って繰り返しループを形成しつつ、次コースでは前コースのループとの間で素材繊維２３同士が接触して、互いの繊維方向の一部を絡めるような交点２９を形成したものとなっている。

　なお、シート本体２２に採用可能な繊維構造として、編組織では平編の他、スムース編、ゴム編、パール編又はそれらの変化組織（例えば、ミラノリブや段ボールニットなど）などを採用することも可能である。当然に、製編には丸編機に限らず横編機などを使用することができる。またこれら列挙したような緯編みで編成される組織に限らず、経編みで編成される組織（トリコット編、ラッシェル編、ミラニーズ編など）としてもよい。

　一方で、繊維構造を織組織とする場合では、例えば平織、斜文織、繻子織、絡み織などを採用することができる。
　シート本体２２がこれら編組織や織組織などの繊維構造を有しているため、本発明生地２１は豊富な可撓性及び柔軟牲を有したものとなっており、またシート厚方向に連通するように内在している多数の空隙によってシート厚方向へ抜けた通気性や通水性を保持したものとなっている。加えて、本発明生地２１は、編組織である場合には形成素材や挿入素材、組織自体による伸縮性を備えたものとなっており、織組織である場合には形成素材による伸
縮性を備えたものとなっている。

　素材繊維２３の非導電糸２４には、芯糸に巻糸を巻き付けたカバリング糸を用いることができる。この場合、巻糸をシングルで巻き付けるＳＣＹ（シングルカバリングヤーン）を採用するのが好適であるが、巻糸を二重で巻き付けるＤＣＹ（ダブルカバリングヤーン）を採用してもよい。ＤＣＹを採用した場合、圧縮変形後の形状回復効果がＳＣＹに比べて高く、また安定しやすい点で有益と言える。

　この他、非導電糸２４には、長繊維に加撚と加熱、解撚を施して製造したウーリー糸や、芯糸に被覆糸を加撚したＣＳＹ（コアスパンヤーン）などを採用してもよい。また非導電糸４はモノフィラメントとしてもよいしマルチフィラメントとしてもよい。
　またこれら糸種の汎用性に加え、材料の面でも、化学繊維や綿等の天然繊維をはじめ、紡績（スパン）糸を用いた混紡糸等を採用することができるなど、多様化は豊富である。

　非導電糸２４をカバリング糸によって形成する場合、巻糸には非導電性の糸を用いる。具体的には、ナイロン糸やポリエステル糸等を採用することができる。
　これに対し、芯糸には、例えばナイロン糸やポリエステル糸、ポリウレタン糸等の化学繊維をはじめ、動植物系の天然繊維等を採用することができる。

　なかでも、ポリウレタン糸に代表される伸縮性に優れたエラストマー材料の糸を採用するのが好適である。なぜなら、エラストマー材料の糸を芯糸にした場合は、シート本体２２の伸縮性や柔軟牲が向上することになり、そのうえで、シート厚み方向の電気抵抗値が、シート厚み方向の圧縮や解放に伴って低下したり復元（または上昇）したりしやすくなるという有益な作用が得られるためである。

　なお、芯糸が非導電性であることは重要であるが、完全なる非導電性であることが限定されるものではない。例えば、繊維構造体としたときに交差方向で導電性を
展開させない程度の長さであれば（ごく限られた短距離で導電性が生じる程度であれば）、芯糸に部分的、局部的な導電性が生じていてもよい。

　非導電糸２４をモノフィラメントやマルチフィラメントによって形成する場合、原則として、非導電性であること、及び編組織や織組織を形成可能であることを満足するものであれば、その素材や糸径、組織などにおいて限定されるものではない。

　例えば、ポリプロピレンのモノフィラメントを用いて平編みしたものなどとしてもよい。また、ポリアミドやポリエステル、ポリオレフィンなどを採用することもできる。ポリアミドやポリエステルは、金属被膜の密着性が良好である点で好適といえる。

　ポリオレフィンを採用する場合、なかでも、ポリオレフィンに不飽和カルボン酸及び／又はその誘導体がグラフトされた酸変性ポリオレフィンを採用するのが、金属被膜の密着性を高めるうえで一層好適と言える。

　非導電糸２４に対する導電性被膜５の成膜は、気相成膜法や液相成膜法により行うことができる。気相成膜法としては、スパッタリングや蒸着などのＰＶＤ（物理的気相法）を採用することが可能である。その他、ＣＶＤ（化学的気相法）を採用することもできる。また、液相成膜法としてはメッキや塗装を採用することができる。

　導電性被膜２５を形成する金属は、例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、クロム、鉄、銅、亜鉛、アルミ、タングステンなどが好適である。上記したものの他にも、チタン、マグネシウム、錫、バナジウム、モリブデン、タンタル等の純金属をはじめ、それらの合金（真鍮、ニクロムなど）を使用することができる。

　なお、導電性被膜２５の膜厚については、特に限定されるものではないが、シート厚方向の導電性として要求される電気抵抗値、或いはコンダクタンス（通電しやすさ）を目安に設定すればよい。とは言え、導電性被膜２５の膜厚は、本発明生地２１としての通気性や通水性を阻害しない範囲を上限（最大厚）とする。また、本発明生地２１に可撓性や柔軟牲、伸縮性を必要とされる場合であれば、それらを阻害しない範囲として設定すればよい。

　次に、このような導電性被膜２５に対し、絶縁部７を形成させる方法について説明する。この絶縁部２７の形成方法には、大別して「先発的な形成方法」と「後発的な形成方法」とがある。
　代表的な絶縁部形成方法は、シート本体２２を形成する際に、素材繊維３とする前（導電性被膜２５を成膜前）の非導電糸２４を用いるものとし、シート状にした後に導電性被膜２５を成膜させる方法である。これが「先発的な形成方法」である。

　すなわち、非導電糸２４によりシート状の繊維構造体（のちにシート本体２２となるもの）を形成して非導電糸２４同士による交点２９を生じさせることにより、この交点２９がそれぞれの非導電糸４に向けたマスクとして作用することになる。

　なぜなら、交点２９が形成された状態で導電性被膜２５を成膜させるためのスパッタリング等を施せば、交点２９を形成しているうち、少なくとも一方の非導電糸２４に無膜部２６が形成されるからである。前記したように、この無膜部２６によって絶縁部２７が形成されるのである。

　例えばいま、図１０及び図１１に示すようにシート本体２２の繊維構造に編組織を採用する場合で具体的に説明すると、シート本体２２を形成する素材繊維２３には、コース方向に沿って繰り返し形成されるループが、コース間に渡って絡み合うことで、多数の交点２９が生じるようになる。

　このような交点２９は、素材繊維３同士がシート本体２２のシート厚方向（シート本体２２の表面側及び裏面側）で互いに重なった部位である。従って、これらの交点２９では、素材繊維２３同士の重なった面（以下、「重合面部２１０」と言う）が生じ、この重合面部２１０には原則として成膜されない（スパッタリング時の金属粒子が届かない）ため、非導電糸２４の糸表面（導電性被膜２５の無膜部２６）がそのまま残されることになる。

　加えて、交点２９を生じさせたままでの導電性被膜２５の成膜では、図１２に模式図で示すように、重合面部２１０の近傍ほど膜厚が次第に薄くなる現象を招来させることができる。このように膜厚が薄くなる現象は、導電性被膜２５の成膜時に重合面部２１０の両端に金属粒子が全く届かないか、又は届きにくくなることによって成膜量が制限され、その結果、被膜の厚さとして連続性が得られないためと推察される。

　周知の通り、シート本体２２の繊維構造として編組織を採用する場合であれば、ループの大きさやコース当たりの形成数、組織種などを任意に変更できるので、これらの変更により、シート面内に分布させる交点２９の形成数を所望するところに応じて適宜変更することができる。また図示は省略するが、シート本体２２の繊維構造として織組織を採用する場合でも、経糸と緯糸とによって形成される交点の形成数は、所望するところに応じて適宜変更することができる。

　すなわち、シート本体２２の繊維構造として編組織や織組織を採用する場合では、交点２９の形成数を意図的に操作できるので、シート本体２２としての単位面積当たりに形成する絶縁部７の形成数（占有率）は、所望するところに応じて設定することができることになる。

　限定されるものではないが、本発明者の実験によれば、シート本体２２の単位面積当たり絶縁部２７が１０％～５０％程度を占めるようにするのが好適であり、２０％～４０％とするのが一層好ましいものであった。この範囲とすることで、シート本体２２としての伸縮時に素材繊維３同士が密集したときでも、シート面方向では非導通を保ちながら、シート厚方向では導通を保持させるといったような、電気的な異方性を備えさせやすくなる。これに対し、１０％に満たない場合には絶縁の確実性に劣り、５０％を超えると必要とされるシート厚方向の導電性として能力不足などの悪影響が生じるおそれがある。

　一方、絶縁部形成方法の別法には、素材繊維２３（非導電糸２４に導電性被膜２５を成膜した後）に意図的に外力を加えて、物理的且つ局部的に導電性被膜２５を除去する方法がある。これが「後発的な形成方法」である。

　すなわち、非導電糸２４により形成したシート状の繊維構造体は柔軟牲や可撓性、伸縮性を有しているが、金属成分によって成膜された導電性被膜２５は、非導電糸２４に追従するほどの柔軟牲や可撓性、伸縮性を備えていない。

　そのため、素材繊維２３に伸縮や捻り、曲げ等の外力を負荷することにより、導電性被膜２５には弾性限界を超えた引っ張り力が作用し、引き裂かれるようになる。その結果、図８や図９で示したような無膜部６が形成されることになる。

　殊に、図１３に示すように、交点２９においては前記のような膜厚の薄くなっている箇所に対して引っ張り力や圧縮力が集中し易くなる。また交点２９では、重合面部２１０に対して面方向のズレ動作が起こる（素材繊維２３同士が繊維方向やその交差方向で別方向へ移動する）ことを起因として互いに強く擦れあう力が発生して、膜厚の薄くなっている箇所を更に刺激することになる。

　のみならず、素材繊維２３間において、当初、交点２９を形成していなかった部位（導電性被膜２５が成膜された部位）が新たに交差状態となり、このときの面方向のズレ動作に伴って強く擦れあい、導電性被膜２５の剥離を誘発させるようにも作用する。
　従って、これらの種々様々な外的要因の単発的又は複合的な作用により、導電性被膜２５は機械的強度に耐えられなくなり、クラック状、点状、或いは剥離状の無膜部２６、すなわち、絶縁部７を発生させるものである。なお、付言すれば重合面部２１０の両端部ではクラック状の被膜欠損２１１が多発することが確かめられている。言うまでもなく、このような被膜欠損２１１も絶縁部７の形成要因の一つである。

　ところで、このような絶縁部２７（導電性被膜５の無膜部２６を介して非導電糸２４の糸表面が露出した部分）は、図８及び図９に関して前記したように、必ずしも交点２９のみで形成させることが限定されるものではなく、素材繊維３の長手方向の任意箇所（交点９以外の領域）でも形成させることができる。

　なお、素材繊維２３の非導電糸２４にカバリング糸を用いる場合は、スパッタリング時に巻糸が障壁となって芯糸に金属粒子が届きにくいという事情がある。加えて、芯糸として、伸縮性に優れたエラストマー材料（例えば、ポリウレタン糸等）を用いた場合であると、芯糸はその弾性によって伸縮状態が固定されないために、少しの要因で伸長や収縮の程度が変わり、巻糸との接触面積が頻繁且つ不測的に変化するようになる。

　そのため、仮に芯糸に金属粒子が届いたとしても、スパッタリング時のシート本体２２の伸縮状態（シート本体２に全体として故意に張力を付加させた場合や素材繊維３同士が交点２９で屈曲することにより部分的に伸長している場合など）を基準として、その後、芯糸に伸縮が生じることに伴い、芯糸と巻糸との接触界面では金属粒子の被膜形成に至りにくかったり、形成済みの被膜が剥がれたりし得るものとなっている。要するに、素材繊維２３に対するスパッタリングにおいて、芯糸にはそもそも導電性被膜５が殆ど及ばないものと考えられる。

　更に、巻糸において、スパッタリングの処理中には芯糸に面していた箇所（芯糸と同様な理由で金属粒子の被膜形成に至っていない可能性が高い）が、巻糸の遊動（ねじり状の動き）で素材繊維２３としての表面（外側）を向くようになり、これが絶縁部２７となっていることも、面方向に抵抗が取り出せない理由の一つではないかと考えられる。

　これに対し、本発明生地１の肉厚方向においては、繊維構造内に存在する空隙（編組織で言えば編目に相当）を介してスパッタリングが生地表裏面間へ十分に派生する（金属粒子が行き渡るようになる）。結果として、交点２９以外の素材繊維２３では繊維表面全部（繊維の外周面全周）に導電性被膜２５が満遍なく形成され、これにより本発明生地２１の肉厚方向では導電性が確保されることになると考えられる。

　なお、本発明生地１において、シート厚方向に押圧すれば、素材繊維２３同士の接触が増加することになるので、それだけ導電可能性も一層高まることになり、導電時の電気抵抗も低下する傾向となる。
　なおまた、交点２９に形成される重合面部２１０の面積を可及的に大きくさせるうえで、導電性被膜５の成膜時に、シート本体２２をシート面方向に沿って伸長させた状態（張架状態）に保持するのが一つの好適な方法であると考えられる。但し、成膜時におけるシート本体２の伸長保持が限定されるわけではない。

　また、素材繊維２３の非導電糸２４をカバリング糸とし、その芯糸に伸縮性に優れたエラストマー材料（ポリウレタン等）を採用した場合では、優れた伸縮性により、シート厚方向に加圧したときに金属成分が密集しやすくなり、導通の確保が容易になるという利点がある。更に、素材繊維２３の芯糸と巻糸との接触界面に対し、スパッタリング時に金属粒子が届きにくくなる状況を得るという意味においても、芯糸にエラストマー材料を用いることは、有益であると言える。

　以上、詳説したところから明らかなように、本発明生地２１は、シート本体２２のシート面方向では非導通を保ちながら、シート本体２２のシート厚方向では導通を示すという電気的に異方性の導電構造を有しているので、表裏両面間を導通させた電極として使用できることはもとより、同一シート面内の異なる箇所において導通と非導通とを分配させたり、異なる極性を分配させたり、異なる電圧を分配させたりなど、多様性を有する特殊電極などとしての利用も可能である。

　のみならず、本発明生地２１は、放熱や吸熱用の熱伝導シート等としても好適に使用できるので、電子、電気分野での導電性を必要とする用途だけでなく、熱伝導性を必要とする用途など、多岐にわたる用途に対応できるものとなる。また、本発明生地２１は、金属箔と同等、又はそれよりも軽量で且つ柔軟であって、シート厚の薄肉化、機械的強度の高強度化等にも柔軟に応えられるものとなっている。

　以上説明した通り、本関連発明の異方性導電生地は、少なくとも糸表面が非導電性を示す非導電糸と前記非導電糸の糸表面に成膜された導電性被膜とを有する素材繊維により繊維構造を有するシート形体に形成されていることを特徴とする。

　また、本関連発明の異方性導電生地は、前記導電性被膜には無膜部が分布形成されており、前記素材繊維の表面には前記無膜部を介して前記非導電糸の糸表面が露出することによる絶縁部が形成されていることを特徴とする。

　そして、本関連発明の異方性導電生地は、前記素材繊維において、前記絶縁部には繊維方向を分断する配置となるように形成されたものが含まれていることを特徴とする。

　さらに本関連発明の異方性導電生地は、前記絶縁部は、素材繊維が交差する交点において接触で重なり合った面のうち少なくとも一方に配置されていることを特徴とし、前記繊維構造は編組織とされていることを特徴とする。

　またさらに本関連発明の異方性導電生地は、前記素材繊維の前記非導電糸は、芯糸と該芯糸に巻き付けられた非導電性の巻糸とを有するカバリング糸によって形成されていることを特徴とし、前記芯糸はエラストマーによって形成されていることを特徴とする。

　本関連発明に係る異方性導電生地は、シートの表裏両面間を導通させた電極として使用できることはもとより、放熱や吸熱用の熱伝導シート等としても好適に使用できるものとなっている。また本発明に係る異方性導電生地は、繊維構造を要因とする通気性、可撓性、柔軟牲、伸縮性などを単一的又は複合的に発現しながらも、シート面方向では非導通を保つ一方で、シート厚方向では導通を示すという電気的に異方性の導電構造を有するものであって、汎用性、利便性を飛躍的に高めることができる。

（関連する発明の実施例）
　以下に、本関連発明の実施例を例示するが、この実施例は技術的な理解を助けるために開示するものであり、本発明の技術的範囲は以下の例示に限定されるものではない。
（実施例３）
　素材繊維２３の非導電糸２４には、芯糸をポリウレタン糸とし、巻糸をナイロン糸とするカバリング糸を用いた。ポリウレタン糸：ナイロン糸の混用率は、４０：６０とした。

　繊維構造に平編を選択して、上記素材繊維２３を唯一用いた製編を行うことで（すなわちゾッキタイプとして）、シート本体２２を得た。
　シート本体２をシート面方向非伸長のまま展開保持させ、その両面に、スパッタリングでＮｉ３５％、Ｃｕ６５％の合金による導電性被膜５を１６５ｎｍ成膜させた。
　スパッタリング後に得られた本発明生地２１において、スパッタリングした方の片面からシート面方向に沿った電気抵抗を測定すると共に、シート厚方向の電気抵抗の測定を行った。いずれの測定にも、［横河メータ＆インスツルメンツ社］製のデジタルマルチメータ［７３２］を用いた。

　本発明生地２１のシート面方向電気抵抗は、デジタルマルチメータのプローブを短絡しないギリギリの至近距離まで近付けて行った。測定の結果、高抵抗のため上記デジタルマルチメータでは測定不可であった。この測定結果により、シート面方向には非導通であると結論した。

　これに対し、本発明生地２１のシート厚方向電気抵抗は、デジタルマルチメータのプローブで挟んで行った。測定の結果、おおよそ０．１Ωの電気抵抗を確認した。この測定結果により、シート厚方向には導通であると結論した。

（実施例４）
　素材繊維２３として、非導電糸２４にカバリング糸（ＳＣＹ）を用いたものと、非導電糸２４に非カバリング糸（ナイロンマルチフィラメント）を用いたものとを準備し、これらを交織することでシート本体２２を形成した。

　得られたシート本体２に、スパッタリングで片面方向のみＮｉ３５％、Ｃｕ６５％の合金による導電性被膜２５を成膜した。導電性被膜２５の膜厚は１２０ｎｍとした。
　スパッタリング後に得られた本発明生地２１において、実施例１と同様な方法により電気抵抗を測定した結果、シート面方向には非導通である（抵抗を取り出すことはできなかった）ことが確認され、これに対してシート厚方向には導通である（約０．１Ωの抵抗値を検出できる）ことが確認された。

（実施例５）
　素材繊維３の非導電糸２４として、ポリプロプレンのモノフィラメントを用いたものを準備し、平編による製編によってシート本体２を形成した。実施例４と同様に、得られたシート本体２に、スパッタリングで片面方向のみＮｉ３５％、Ｃｕ６５％の合金による導電性被膜２５を成膜した。導電性被膜２５の膜厚は５０ｎｍとした。

　スパッタリング後に得られた本発明生地２１において、実施例３と同様な方法により電気抵抗を測定した結果、シート面方向には非導通であることが確認され、これに対してシート厚方向には導通であることが確認された。

（実施例６）
　素材繊維３の非導電糸２４には、ナイロンマルチフィラメントを用いたものを準備し、平編による製編によってシート本体２２を形成した。実施例４と同様に、得られたシート本体２２に、スパッタリングで片面方向のみＮｉ３５％、Ｃｕ６５％の合金による導電性被膜２５を成膜した。導電性被膜２５の膜厚は５０ｎｍとした。

　スパッタリング後に得られた本発明生地２１において、実施例３と同様な方法により電気抵抗を測定した結果、シート面方向には非導通であることが確認され、これに対してシート厚方向には導通であることが確認された。
　ところで、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、実施の形態に応じて適宜変更可能である。

　本発明生地２１はその用途が限定されるものではないので、シート本体２２の肉厚、使用素材、繊維構造の種類、製造工程など、適宜変更可能である。また、シート本体２２の繊維構造には不織布などの交絡によって形成されるものを含む。
　また、シート本体２２の形体についても、例えばチューブ状乃至ホース状に形成して物品の搬送用途に供するといったことも可能である。

　前記実施例３～６で例示したように、スパッタリングはシート本体２２の片面にのみ施してもよいし、シート本体２２の表裏両面に施してもよい。これらの実施例から観察される傾向としては、片面スパッタリングにより編交点部分の絶縁を積極的に高める結果が得られ易いと言うことができる。但し、非導電糸２４としてカバリング糸を用いることでマスク効果が期待できる場合にはこの限りではない。とは言え、非導電糸２４としてＳＣＹを用いて平編を採用する場合では、シート厚をよほど分厚くしない限り、片面スパッタリングの採用は有効であることも実験により確認されている。

　また、スパッタリングの諸条件については、採用する糸種や糸径、繊維構造などに応じて適宜変更可能である。導電性被膜２５の成膜時において、予めシート本体２２の片面又は両面に、必要とされる回路パターン以外をマスク部材等によって被覆させておくようにすることも可能である。このようにマスク部材等を用いる成膜方法は、シート面方向でのより一層確実な絶縁を実現させる場合などにも有益である。

　本発明による導電性伸縮糸を用いて構成される導電性伸縮布帛及び導電性伸縮編地は、着用者の姿勢変化の程度や回数等を計測する衣服として、或いは伸縮作動する対象物のその挙動を計測するセンサとして広く活用される。

１：導電性伸縮糸
２：導電性伸縮編地
１０，１０Ａ，１０Ｂ：導電糸
１１：弾性糸
２１：異方性導電生地（本発明生地）
２２：シート本体
２３：素材繊維
２４：非導電糸
２５：導電性被膜
２６：無膜部
２７：絶縁部
２９：交点
２１０：重合面部
２１１：被膜欠損

Claims

　芯部に弾性糸を用い、前記芯部を被覆する被覆部に導電糸を用いたカバリング糸で構成され、前記カバリング糸の電気抵抗値が前記カバリング糸の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている導電性伸縮糸。
　前記カバリング糸の芯糸として、ドラフト率が１．２倍から３．５倍の範囲の弾性糸が用いられている請求項１記載の導電性伸縮糸。
　前記カバリング糸として、撚り数が２００Ｔ／Ｍから３０００Ｔ／Ｍの範囲のカバリング糸が用いられている請求項１または２記載の導電性伸縮糸。
　少なくとも一部に請求項１から３の何れかに記載の導電性伸縮糸を用いて織成した布帛で構成され、前記布帛の電気抵抗値が前記布帛の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている導電性伸縮布帛。
　少なくとも一部に請求項１から３の何れかに記載の導電性伸縮糸を用いて編成した編地で構成され、前記編地の電気抵抗値が前記編地の伸長率と相関して変化する可変抵抗特性を備えている導電性伸縮編地。