WO2015059743A1 - 緩衝構造体 並びにこれを適用したシューズ - Google Patents

Abstract

［課題］　例えばシューズ等のソールに組み込む場合には、衝撃を段階的に緩衝できるようにしながら、なお且つ反発力をスムーズに装着者の蹴り出し動作へと移行できるようにした新規な緩衝構造体とこれを適用したシューズの開発を課題とする。 ［解決手段］　本発明の緩衝構造体は、柱材と、これに嵌設される弾性のリング材と、柱材によって連結される上下の受圧部とを具えて成り、柱材は、少なくとも受圧方向に変形及び復元が可能であり、またリング材は、有効作用高さが柱材よりも低く設定され、なお且つ上下の受圧部と非接着状態に形成され、受圧時には、まず柱材が受圧方向に圧縮変形を生じた後、次いでリング材が受圧方向に圧縮変形を生じることにより多段緩衝性能を発揮するようにしたことを特徴とする。

Description

緩衝構造体　並びにこれを適用したシューズ

　本発明は、例えばスポーツシューズやランニングシューズ等のソールに、外部から目視し易いように組み込まれ、着地時に装着者の脚に加わる衝撃を緩衝するようにした緩衝構造体に関するものであって、特に衝撃を段階的に緩衝できるようにしながら、なお且つ反発力をスムーズに装着者の蹴り出し動作へと移行できるようにした新規な緩衝構造体とこれを適用したシューズに係るものである。

　スポーツシューズやランニングシューズ等には、これを履いた人の脚（足や膝など）に加わる衝撃を緩衝すべく、緩衝部材（緩衝構造体）が組み込まれることが多く、鋭意多くの研究開発がなされており、このような緩衝構造として様々な提案がされている。
　本出願人も、上記のような優れた緩衝性能を有する緩衝素材として、ゲルや低硬度のゴム（軟質素材）を採用した構造の研究を重ね、各種の特許出願を行ってきた（例えば特許文献１～１０参照）。

　これら軟質素材は、走行時や跳躍時の過大な衝撃に対して最大限に衝撃吸収できる構造を設計することが重要であることから、とくに踵、拇指球や小指球の直下～直下付近に設けており、そのため軟質素材の大部分がシューズ内部に隠されてしまうのが一般的であった。このように、素材自体は高い緩衝性能を有していながらも、外部から軟質素材の状態が観察できないこと、つまり商品としてのアピール性が弱いことが課題の一つであった。
　また、緩衝性を高めるため、実質的に緩衝作用を担う緩衝部材を柔らかくすればするほど緩衝性（衝撃吸収性）は向上するが、緩衝部材が柔らか過ぎると緩衝部材が受圧時に圧縮し切ってしまい、底突きを生じたり、底突きしない場合であっても反発性が小さいため、着地からつま先での蹴り出しのプロセスにおいて、足首の過度の旋回や重心の振れ（着地安定性）、更に蹴り出し時の反発力による推進力の低下といった、いわゆる反発性が低下してしまうので、緩衝性と走行や跳躍し易い性能との両立を図る課題もあった。
　このようなことから、ユーザに対し軟質素材の存在を極力アピールできるよう、軟質素材を外部に露出させること、特に外周面の大半を最大限外部に露出させることと、高い緩衝性能を発揮しながら走行や跳躍し易い性能も維持できることとを両立する緩衝構造やシューズが追求されてきた。更に、装着者の経時的な足のコンディション（足の浮腫や疲労に伴う走行性や歩行性の変化）に応じて、その場で緩衝性能をカスタマイズできるニーズも高まっている。

　一方、緩衝素材を外部に露出させた構造の先行技術としては、ソールに柱状（コラム状）の緩衝素材を固定配置して、この緩衝素材の周囲を開放した靴が提案されている（例えば特許文献１１参照）。
　しかし、単純に、外部に緩衝素材を露出させればよいというものではない。すなわち、上記特許文献１１のように、ミッドソールとアウターソールとの間に、柱状の緩衝素材を上下に固定した場合には、緩衝素材は圧縮変形によって柱が屈曲や傾倒して「ぐらつき」を生じ易くなってしまうため、柱状の部材に硬質の樹脂素材を用いたり、周辺に別のサポート部材を必要とする。このようにすれば、一応、垂直方向の衝撃に対する緩衝性は確保できるが、実際の使用で生じる多くの斜め方向からの衝撃や変形に対する緩衝性を損なってしまう。
　仮に、柱状の緩衝部材をより軟質な素材にしたとしても、ミッドソールとアウターソールの間に固定された緩衝素材（軟質素材）は、上下の接合面によって変形が規制（拘束）されてしまうことから、軟質素材特有の高い衝撃吸収性能自体が大きく規制されてしまうことは変わらない（特に変形開始時）。

特開平０８－３８２１１号（特許第３４２５６３０号） 特開２００９－５６００７号 特開平０３－１７０１０４号（特許第１９８１２９７号） 特開２００７－１４４２１１号 米国特許第７８７７８９９号 特開２００３－７９４０２号（特許第４０２０６６４号） 特開２００３－９９０４号 特許第４７０４４２９号 特開２００９－１４２７０５号（特許第４９２３０８１号） 特開平０３－１７０１０２号 米国特許第５３４３６３９号

　本発明は、このような背景を認識してなされたものであって、軟質素材の少なくとも外周の大半を外部に露出させつつ、軟質素材特有の高い衝撃吸収性能（緩衝性能）と反発性とを両立して発揮させることを実現するために、内部を柱状部材とし、且つその外周にリング状の軟質素材を設ける構造とし、周囲のサポート部材に依存せず、更にはリング状の軟質素材が衝撃を受け始めた際の変形を規制せず走行や跳躍に適した新規な緩衝構造体とこれを適用したシューズの開発を課題とするものである。

　本発明の緩衝構造体は、柱材と、この柱材に嵌設される弾性のリング材と、当該柱材によって連結された上下の受圧部とを具えて成り、柱材は、少なくとも受圧方向に変形及び復元が可能であり、またリング材は、有効作用高さが柱材よりも低く設定され、なお且つ上下の受圧部と非接着状態に形成され、受圧時には、まず柱材が受圧方向に圧縮変形を生じた後、次いでリング材が受圧方向に圧縮変形を生じることにより多段緩衝性能を発揮するようにしたものである。

　またリング材の有効作用高さは、柱材に対して０．２～０．９５の比率であることが好ましい。

　また柱材とリング材のうち少なくとも一方は、有効作用高さが全周にわたって一定とならないように形成されることが好ましい。

　また柱材は発泡体で形成され、リング材は充実体で形成されることが好ましい。

　また柱材の硬度はアスカーＣ硬度３０～１００またはＪＩＳ　Ａ　硬度４０～１２０であり、リング材の硬度はＪＩＳ　Ａ　硬度３０以下であることが好ましい。

　またリング材と柱材との接触面には、少なくともどちらかに陥凹状のリング膨出空間が形成されることが好ましい。

　またリング材の外側には、少なくとも一部にリング材の膨出変形を制限する膨出規制部が設けられることが好ましい。

　またリング材と柱材のうち少なくとも一方は、複数の異なる素材または異なる反発力を有する部位から構成されることが好ましい。

　また柱材は、複数の部材を組み合わせて成り、当該部材が受圧方向に可動変形するように構成されることが好ましい。

　またリング材は、柱材に対して着脱自在に取り付けられることが好ましい。

　また本発明のシューズは、着地時に装着者の脚に加わる衝撃を緩衝する緩衝構造体をソールに組み込んで成り、この緩衝構造体には上記緩衝構造体が適用されるものである。

　また緩衝構造体は、ソールの足裏面に設けられることが好ましい。

　緩衝構造体は、受圧時に、まず柱材が受圧方向に圧縮変形を生じた後、次いでリング材による柱材の膨出変形を規制する作用を伴いながら、リング材が柱材とともに受圧方向に圧縮変形を生じることによる多段緩衝性能を発揮するため、緩衝性能（衝撃吸収性）を高めながらも、緩衝の段階に応じて意図的かつ段階的に反発力を高めることができ、底突きを防止し、更に反発性を持たせることができる。また、リング材を全周囲方向に変形可能とした場合には（変形が規制されないため）、リング材の緩衝性を最大限に発揮させることができ、優れた緩衝性が実現できる。

　また、リング材の有効作用高さが柱材（高さ）の０．２～０．９５という比率に設定されると、良好な多段緩衝変形を実現することができる。すなわち、上記比率が０．２未満であると、リング材の高さ寸法が小さ過ぎて、良好な多段緩衝変形が実現できないものであり、更にはリング材による柱材の強度サポート作用が小さくなるため柱材の荷重屈曲性が大きくなり、例えば緩衝構造体をシューズに設けた場合、走行時及び歩行時の安定性が低下するものである。
　また上記比率が０．９５を越えると、今度はリング材の高さ寸法が大き過ぎて（高過ぎて）、受圧部とリング材との距離が近づき過ぎとなり（クリアランスが小さ過ぎて）、有効な多段緩衝変形が損なわれるものである。

　また、柱材とリング材のうち少なくとも一方の有効作用高さが全周にわたって一定とならないように形成されると（部分的に異なるように形成されると）、荷重が掛かった際、受圧部が有効作用高さの低い方に倒れ込むようになり、例えば緩衝構造体をシューズに設けた場合には、着地時に装着者の脚を特定の方向に倒す傾倒作用、あるいは足に掛かる荷重を適宜の方向に案内する荷重誘導作用を発生させることができる。

　また、柱材が発泡体で形成され、リング材が充実体で形成されると、衝撃吸収の初期段階では、ソフトな緩衝性能が得られ、ここから徐々に反発性を高めて緩衝性をも両立させることができる。すなわち、発泡体は、体積収縮を伴って変形する（圧縮性が高い）ため、圧縮変形時の径方向の膨出変形が充実体よりも小さいので、柱材が発泡体で形成されると、実質的に柱材のみを圧縮させる受圧時当初は、ほぼ体積のみを収縮させる変形となりソフトな緩衝性を発揮する。その後、受圧が進行し、リング材の変形を伴う段階になると、今度は、柱材の圧縮変形にリング材の圧縮変形が加わるが、リング材は充実体であるため、柱材よりも非圧縮性が強い（変形時の体積変化が極めて小さい）ので、柱材の圧縮変形を比較的強く規制する作用を有し、またリング材自身の緩衝性能も加わって、反発性を高めることになる。このように、柱材を発泡体で形成し、リング材を充実体で形成すると、緩衝性と反発性とを両立させることができる。
　また通常、シューズのソールは発泡体で形成されるため、柱材を発泡体で形成する構成は、柱材をソールと一体化した構造とする場合にも好適であり、シューズの生産性やコストの点でも有利である。もちろん発泡体自体が軽いため、当該構成はシューズの軽量化にも寄与する。

　また、柱材とリング材との硬度を具現化することにより、これらの好ましい硬度が明らかとなり、高い緩衝性能を実現しながら底突きを防止し、反発性を持たらす緩衝構造体を実現することができる。
　すなわち、一般にリング材と柱材ともに、硬度が低い場合（柔らかい場合）には、衝撃吸収性は増すが、反発性が低下し、場合によっては底突きを起こし、歩行時や走行時の安定性が維持できなくなる。逆に、硬度が高い場合（硬い場合）には、受圧時に変形し難くなり、衝撃吸収性を発現し難くなる。従って、適度な硬度の選択や設定が必要となり、これにより適切な多段緩衝性能を発揮し得るものである。

　また、リング材または柱材のうちどちらか一方または双方にリング膨出空間が形成されると、受圧によってリング材が膨出変形する際、リング膨出空間がリング材の変形スペースもしくは許容空間として機能し、リング材の膨出変形を促進させ得る。このため緩衝構造体としての緩衝性能を向上させることができる。

　また、リング材の外側に膨出規制部を設けると、受圧時におけるリング材の膨出変形が適宜の部位で制限され、リング材の膨出変形ひいては緩衝構造体の緩衝性能（二段緩衝性能）を制御や調整することができる。
　なお、膨出規制部は、受圧時にリング材をどのように変形させるか等によって、素材、形状、寸法、個数などを適宜設定することが可能である。

　また、リング材と柱材のうち少なくとも一方が、複数の異なる素材または異なる反発力を有する部位から構成されると、より多彩な多段緩衝性能を有するバリエーション展開が実現できる。

　また、柱材が複数の部材を組み合わせて成り、この部材が受圧方向に可動変形するように構成されると、更に多様な多段緩衝性能を有するバリエーション展開が実現できる。

　また、リング材を柱材に対して着脱自在に取り付けられるようにすると、例えば緩衝構造体をシューズに設けた場合、シューズ購入後にユーザが自分の好みにあったリング材を選んで嵌め替えることができ、独自のアレンジや自分のランニングフォームに適した多段緩衝特性を探し出す等、新たな楽しみ方をユーザに提供することができる。すなわち、リング材を着脱可能とすることにより、装着者（使用者）の好み、目的に応じて硬さ、形状、色彩等の異なるリング材を交換してカスタマイズすることができる。

　また、上記のような緩衝構造体をシューズに適用すると、衝撃吸収性を高めながらも、底突きを防止し、反発性を持たせたシューズを提供することができる。

　また、緩衝構造体をソールの足裏面に設けると、シューズに緩衝構造体が設けられていることが、外観的に、より一層目視し易くなり、優れた緩衝性能を有するシューズであることをより一層強くアピールすることができる。

本発明の緩衝構造体を適用したシューズの一例を示す説明図、並びにこの緩衝構造体の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図であって、図（ａ）は柱材及びリング材をともに充実体で形成した場合であり、図（ｂ）は柱材を発泡体，リング材を充実体で形成した場合であり、図（ｃ）は柱材を充実体，リング材を発泡体で形成した場合であり、図（ｄ）は柱材及びリング材をともに発泡体で形成した場合である。 リング材の上端全周を先尖り状に形成し、ここを作用待機部とした緩衝構造体であって、受圧時の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図（ａ）、並びに他の作用待機部としてリング材の上端縁に部分的な突起を複数形成したリング材を示す部分斜視図（ｂ）、並びに更に他の作用待機部としてリング材の上端縁に部分的な凹みを複数形成したリング材を示す部分斜視図（ｃ）、並びに更に他の作用待機部としてリング材の上端全周に同心円状の波形凹凸を形成したリング材を示す斜視図（ｄ）、またこの同心円状の波形凹凸を外周側ほど高位置になるように形成したリング材を示す断面図（ｅ）、並びに更に他の作用待機部としてリング材の上端全周に径方向（放射状）の波形凹凸を形成したリング材を示す斜視図（ｆ）、またこの波形凹凸を模して径方向（放射状）に切欠きを複数形成したリング材を示す斜視図（ｇ）である。 上側受圧部に作用待機部を形成した緩衝構造体の側面図（立面図）及び断面図（ａ）、並びに円筒状部材を斜めにカットしたリング材を、その上端部で上側受圧部と部分接触させることで作用待機部を形成するようにした緩衝構造体を示す断面図（ｂ）、またこの斜め円筒状のリング材を偏心させるようにした場合のリング材を示す斜視図（ｃ）である。 多段緩衝性（三段緩衝性）を有する数種の緩衝構造体であって、図（ａ）は柱材にリング材を二重に嵌設した場合の一次緩衝行程～三次緩衝行程を骨格的に示す断面図、図（ｂ）は柱材の平面視サイズを上下方向において変化させるようにした場合の一次緩衝行程～三次緩衝行程を骨格的に示す断面図、図（ｃ）は柱材に対し性状の異なるリング材を上下に連なるように直列状に嵌設した緩衝構造体を示す断面図である。 上下端縁が傾斜し側面から視てテーパ状を成すリング材を嵌設した緩衝構造体であって、このものの一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図（ａ）、並びに側面から視て勾配状を成すリング材を嵌設した緩衝構造体を示す断面図（ｂ）、並びにリング材の上下両端縁に切欠きを形成した緩衝構造体を示す斜視図及び断面図（ｃ）、またこの切欠きの形成位置を互いに周方向に多少ずらした緩衝構造体を示す断面図（ｄ）、並びにリング材を円柱状の柱材から偏心して設けるようにした柱材とリング材を示す斜視図及び平面図（ｅ）、またこの偏心状態に形成されたリング材を柱材に対して約９０度程度回転させた様子を示す平面図（ｆ）である。 柱材の外側部（リング材と接触部）にリング材の膨出変形を許容するリング膨出空間を形成した緩衝構造体であって、このものの一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図（ａ）、またこのリング膨出空間をリング材の内側に形成した緩衝構造体の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図（ｂ）である。 リング材の外側に、リング材の膨出変形を制限する膨出規制部を形成した形態であって、図（ａ）は、リング材の外側の一部に立壁のように膨出規制部を設けた場合における緩衝構造体の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図であり、図（ｂ）は上側受圧部をソールの一部として形成しながら、このソールに輪状（リング状）の膨出規制部を設けるようにした場合の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図であり、図（ｃ）はリング材の外周側にリング状の膨出規制部を密着状態に嵌設するようにした緩衝構造体を示す断面図である。 図（ａ）は、柱材の上下で性状を異ならせた緩衝構造体であって、荷重が掛かっていない初期状態（無荷重状態）と、二次緩衝行程後の状態とを骨格的に示す断面図であり、図（ｂ）は、柱材の左右で性状を異ならせた緩衝構造体であって、初期状態と二次緩衝行程後の状態とを骨格的に示す断面図であり、図（ｃ）は、リング材の上下で性状を異ならせた緩衝構造体の断面図であり、図（ｄ）は、リング材の下側で且つ内周側のみ性状を異ならせた緩衝構造体の断面図であり、図（ｅ）は、一つのリング材を同じ性状の部材で形成しながらも下部のみに小孔を多数開口することにより部分的に性状を異ならせるようにしたリング材のみを示す側面図であり、図（ｆ）は、柱材のみを性状の異なる素材で三段に形成した緩衝構造体の断面図であり、図（ｇ）は、リング材のみを性状の異なる素材で三段に形成した緩衝構造体の断面図であり、図（ｈ）～図（ｊ）は、柱材及びリング材をともに性状の異なる素材で形成した緩衝構造体の断面図である。 図（ａ）は、柱材を円柱状に形成しながら、リング材を下側ほど径方向の肉厚寸法が大きくなる筒状に形成した緩衝構造体の断面図及びリング材のみの斜視図であり、図（ｂ）は、柱材を下窄まりの円錐台形状に形成しながら、リング材を上下にわたって径方向の肉厚寸法がほぼ同一となる筒状に形成した緩衝構造体の断面図及びリング材のみの斜視図であり、図（ｃ）は、リング材の断面サイズ（径寸法）を高さ方向において段階的に変化させた緩衝構造体を一部破断して示す説明図であり、図（ｄ）は、このような段階的な径寸法変化に加えリング材を螺旋状に形成した緩衝構造体を一部破断して示す説明図である。 上側受圧部と下側受圧部とを連続するようにした緩衝構造体の断面図である。 柱材を複数設けるようにした緩衝構造体を示す形態であって、図（ａ）は、複数の柱材の外側に一つのリング材を嵌めるようにした場合の斜視図及び断面図及び平面図であり、図（ｂ）は、複数の柱材の一つひとつにリング材を嵌設するようにした場合の平面図及び断面図であり、図（ｃ）は、複数の柱材を幾つかのグループに分け、そのグループ毎にリング材を嵌設するようにした場合の平面図である。 柱材を複数設けた緩衝構造体を示す他の形態であって、受圧時に複数の柱材自体が積極的に膨出変形する場合の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図及び初期状態の柱材を主に示す斜視図である。 複数の部材を組み合わせて成る柱材を有した緩衝構造体を示す斜視図（初期状態）と、このものの一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図である。 上部柱材と下部柱材とを入れ子状にして、リング材を着脱できるようにした緩衝構造体をシューズに組み込んだ実施例であって、図（ａ）はリング材を柱材（シューズ）に取り付けた状態で示す説明図であり、図（ｂ）はリング材を柱材（シューズ）から取り外すときの様子を示す説明図である。 複数の部材を組み合わせて成る柱材を有した更に他の緩衝構造体を示す斜視図（初期状態）及びリング材を除いた上パーツと下パーツの分解斜視図と、この緩衝構造体の一次緩衝行程と二次緩衝行程を骨格的に示す断面図である。 複数の緩衝構造体をシューズ（ソール）の足裏面に設けるようにした場合の配置例であって、図（ａ）は拇指球、小指球、踵部の三箇所に配置するようにした説明図であり、図（ｂ）は足の内側（ＩＮ側）に緩衝性の低い緩衝構造体を設けるとともに、外側（ＯＵＴ側）に緩衝性の高い緩衝構造体を設けるようにした説明図と、この場合の適正なプロネーションライン（過内転を防止する重心の移動ライン）を示す説明図である。 本発明の緩衝構造体による緩衝性、すなわち衝撃吸収特性と反発特性を示す説明図である。 シューズ（ソール）の足裏面に複数の緩衝構造体を設けるようにした場合において反発性（硬さ）が異なる緩衝構造体の配置例であって、図（ａ）はミッドフットストライクに適するように足の内側の反発性（硬度）を高めるようにした配置例を示す説明図であり、図（ｂ）は横方向へ素早く切り返す動きが実現できるように足の外側の反発性（硬度）を高めるようにした配置例を示す説明図である。

　Ｓ　　　シューズ
　Ｓ１　　ソール
　Ｓ２　　アッパー

　１　　　緩衝構造体
　２　　　柱材
　３　　　リング材
　４　　　受圧部
　５　　　作用待機部

　１０Ｕ　上パーツ
　１０Ｄ　下パーツ

　２　　　柱材
　２Ｕ　　上部柱材
　２Ｄ　　下部柱材
　２１　　柱体
　２１Ｕ　上部柱体
　２１Ｄ　下部柱体
　２２　　鍔体
　２２Ｕ　上部鍔体
　２２Ｄ　下部鍔体

　３　　　リング材
　３Ｉ　　内側リング材
　３Ｏ　　外側リング材
　３Ｕ　　上側リング材
　３Ｄ　　下側リング材
　３１　　切欠き
　３２　　小孔
　３３　　溝

　４　　　受圧部
　４Ｕ　　上側受圧部
　４Ｄ　　下側受圧部

　５　　　作用待機部
　Ｃ　　　クリアランス
　ＮＳ　　未充足空間
　５１　　突起
　５２　　凹み
　５３　　波形凹凸
　５４　　切欠き
　５５　　突起

　ＡＳ　　リング膨出空間
　ＥＲ　　膨出規制部

　本発明を実施するための形態は、以下の実施例に述べるものをその一つとするとともに、更にその技術思想内において改良し得る種々の手法を含むものである。

　本発明の緩衝構造体１は、一例として図１に示すように、例えばシューズＳ等の履物に設けられるものであり、この緩衝構造体１は、シューズＳを履いた人（装着者）の脚に加わる衝撃を緩衝し、且つ反発力をスムーズに足の蹴り出し動作へと変換できるようにしたものである。ここで、本実施例では緩衝構造体１が設けられる製品として、主としてシューズ（スポーツシューズ）Ｓを示すが、これ以外の履物として例えばサンダル等も挙げられる。もちろん本発明の緩衝構造体１は、履物以外にも適用され得るものであり、例えばアスリートが関節等を保護するために装着するサポーターやプロテクター等にも適用され得るものである。
　以下、緩衝構造体１が設けられるシューズＳから説明する。

　シューズＳは、上記図１に示すように、接地部位となるソールＳ１に対して、足の甲などを覆うアッパーＳ２を接合して成るものである。そして、上記緩衝構造体１は、例えばこのソールＳ１の足裏面等に単数または複数設けられる。
　なお、緩衝構造体１をシューズＳに設けるにあたっては、緩衝性能を強くアピールする目的や意匠性向上等の観点から緩衝構造体１自体が極力外部から目視できるように設置されることが望まれており、このため上記図１でもソールＳ１（シューズＳ）の足裏面のほぼ全外周縁に緩衝構造体１を取り付ける形態を例示している。しかしながら、緩衝構造体１をソールＳ１に設けるにあたっては、例えばソールＳ１の内部に緩衝構造体１を収容する受入空間を予め形成しておき（図示略）、ここに緩衝構造体１を収容した後、この受入空間を透過部材（透明部材）で閉塞し、緩衝構造体１を外部から目視できるようにすること等も可能である。

　以下、本発明の緩衝構造体１について説明する。なお、本明細書では、基本的に緩衝構造体１をシューズＳに設けた場合を想定して説明する。
　本発明の緩衝構造体１は、衝撃的圧縮荷重が加えられた際（受圧時）、この衝撃を緩衝するのが主目的であるものの、この緩衝が進行する適度な段階で（緩衝素材が底突き現象を起こす前に）、反発力を装着者の足の蹴り出し動作へとスムーズに移行させるようにしたものである（いわゆる反発性）。
　このような緩衝構造体１としては、一例として図１（ａ）～（ｄ）に示すように、柱材２と、この柱材２に嵌設されるリング材３とを主な構成部材として成り、更に柱材２の上下両端に受圧部４が設けられるものである。このため上下の受圧部４Ｕ・４Ｄは、柱材２によって連結された構造となっている。
　なお、上記図１（ａ）～（ｄ）に示す各図は、第一段階目の緩衝（一次緩衝行程）から第二段階目の緩衝（二次緩衝行程）までを骨格的に示した図である。すなわち、一次緩衝行程は、受圧荷重によって柱材２のみが高さ寸法を小さくする変形段階（圧縮変形）を示しており、二次緩衝行程は、柱材２のみの圧縮変形が進行した後、柱材２とリング材３が、ともに高さ寸法を小さくする変形段階（圧縮変形）を示している。

　次に、図１（ａ）～（ｄ）に示した緩衝変形行程を例として、本発明の緩衝構造体１の推定される緩衝メカニズムについて説明する。
　図１の緩衝変形行程は、ランナー（装着者）が地面に足を着地させ、蹴り出すまでに生じる変形行程であり、緩衝構造体１に生じる変形量と力との関係は図１７に例示したヒステリシスループとなる。前記ヒステリシスループは、具体的には、下記１）～４）の緩衝構造体１の変形行程からなる。すなわち、
１）足裏が着地し、受圧部４が衝撃的圧縮荷重を受けて柱材２のみが主体的に変形する第１変形行程（図中「変形行程Ａ」）、
２）受圧部４が柱材２とリング材３とを同時に変形させる第２変形行程（図中「変形行程Ｂ」）、
３）リング材３の膨出規制によって緩衝構造体１の変形が規制され、着地した足の底突きを防ぐ第３変形行程（図中「変形行程Ｃ」）、
４）足が地面から離れるにつれて荷重が小さくなり、緩衝構造体１の形状が復元しようとする第４変形行程（図中「変形行程Ｄ」）
を経て、変形前の緩衝構造体１の形状に戻る。
　ここで図１７において変形行程Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄで囲まれる面積Ｅ１は、緩衝構造体１が吸収したエネルギーであり、変形行程Ｄと変位軸とで囲まれる面積Ｅ２は、緩衝構造体１が吸収し切れなかったエネルギー、すなわち反発エネルギーである。面積Ｅ１が大きな緩衝構造体１は、緩衝性は高いが、反発性を発揮し難く、底突きし易い。また、面積Ｅ２が大きな緩衝構造体１は、底突き対策に好都合ではあるが、反発性が高いため、緩衝効果は期待できない。つまり、面積Ｅ１とＥ２とがバランスよく発現する緩衝構造体１がシューズパーツとして好ましいのである。

　次に、本発明の緩衝構造体１の二段緩衝における前記ヒステリシスの形成プロセスを説明する。まず一次緩衝行程では、柱材２のみが主体的に変形し（第１変形行程）、柱材２の材料物性、形状、寸法に応じて発生する反力の大きさ、すなわち変位に対する変形行程Ａの傾きが変化する。続いて二次緩衝行程に移行すると（第２変形行程）、受圧部４によって柱材２とリング材３とが複合的に反力を生じ、柱材２及びリング材３の材料物性、形状、寸法によって、変位に対する変形行程Ｂの傾きが変化する。続いて第３変形行程で、リング材３が径方向に比較的大きな膨出変形を生じてリング材３そのものの見かけの剛性が増し、変形抵抗を生じる。加えて、柱材２の径方向への膨出を規制するため、柱材２の変形抵抗も増加し、柱材２、リング材３の材料物性、形状、寸法に応じて、変位に対する変形行程Ｃの傾きが複合的に変化する。続いて緩衝構造体１を変形させる力が取り除かれると、柱材２及びリング材３の形状変形あるいは変形規制による見かけの弾性率の増加分、及び柱材２とリング材３の材料物性、形状、寸法に応じた変位に対する反力応答、すなわち変形行程Ｄの経路が決定されて、緩衝構造体１に生じる変形量と力との関係におけるヒステリシスループの面積Ｅ１とＥ２とに応じた緩衝性と反発性が発揮される。
　そして、本発明の緩衝構造体１を上述した構成とすることで、緩衝プロセスにおいて、緩衝性（Ｅ１）とのバランスを図りつつ、圧縮変形量の抑制と反発力の増加のタイミングを調整（図１７における変形行程Ｂ、Ｃのループの形状と傾きの調整）を図ることができるため、底突きを防止しながら優れた緩衝性と反発性との両立が実現される。なお、後述するように、一次緩衝行程及び二次緩衝行程は、構成条件を変えることによって、更に多段緩衝性を付与することができる。

　以下、緩衝構造体１を構成する柱材２、リング材３、受圧部４について更に説明する。
　まず柱材２について説明する。
　柱材２は、少なくとも荷重が作用する受圧方向に沿って変形及び復元が可能であればよく、素材としても特に限定されないが、例えばゴム、ゲル、それらの発泡体が例示でき、このうち特に軽量性と緩衝性の観点から発泡体がより好ましい。なお、発泡体の具体的な種類としては、エチレン－酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン等の熱硬化性樹脂、ブタジエンゴムやクロロプレンゴムなどのゴム材が挙げられる。

　また柱材２が発泡体で形成された場合には、例えば上記図１（ｂ）・（ｄ）に示すように、受圧時、柱材２は、圧縮荷重により内部の発泡空間がほぼそのまま潰れるような挙動であるため、受圧方向にほぼ直交する膨張方向への変形（これを膨出変形とする）は極めて小さいか、ほとんど生じない。つまり、柱材２が発泡体である場合には、受圧によって柱材２は、ほぼ体積を減少させるようにそのまま圧縮変形を行うものである。
　これに対し、柱材２がゴムやゲル等の充実体で形成されている場合には、例えば上記図１（ａ）・（ｃ）に示すように、受圧時、柱材２は、圧縮変形に伴い、受圧方向とほぼ直交する方向（横方向）にも膨出変形を起こし易く、変形の挙動としては体積を一定に保つように膨出変形を起こすものである。

　因みに、上記図１（ａ）～（ｄ）に示す各図は、第一段階目の緩衝（一次緩衝行程）から第二段階目の緩衝（二次緩衝行程）までを骨格的に示した図である。すなわち、一次緩衝行程は、受圧荷重によって柱材２のみが高さ寸法を小さくする変形段階（圧縮変形）を示しており、二次緩衝行程は、柱材２のみの圧縮変形が進行した後、柱材２とリング材３が、ともに高さ寸法を小さくする変形段階（圧縮変形）を示している。
　ここで、図１（ｂ）に示す二次緩衝行程においては、発泡体で形成された柱材２の側部がリング材３（ここでは充実体と想定）の膨出変形を受けて、内側に凹むように図示したが、これはあくまでも変形挙動を示す一例に過ぎず、実際にはリング材３や柱材２の硬度等によって、必ずしも図示した変形状況にならないことも想定される。
　なお、本明細書においては、柱材２として円柱状（円柱や円柱を斜めに切断した形状のもの）を想定したものが多いが、柱材２の形状は必ずしも円柱状に限定されるものではない。

　次にリング材３について説明する。
　リング材３は、荷重が掛かっていない初期状態（無荷重状態）で柱材２の高さ寸法（長さ寸法）より小さく形成され、言わば短寸の筒状を成し、柱材２の外側に嵌設されるものである。このリング材３も上述したように受圧の進行に伴い、自ら圧縮変形を起こして緩衝作用を担うが、リング材３の内側に位置する柱材２の変形、特に膨出変形を規制する作用も担うものである。
　またリング材３の素材としては、各種ゴム材やゲル材、あるいはこれらの発泡体が適用可能であるが、その硬度等によって自身の緩衝作用はもちろん、柱材２の変形を制限する規制力も変化するものである。

　なお、一度、柱材２に外嵌めしたリング材３を取り外さないことが前提、つまりリング材３の嵌め替えを行わない場合（交換不可を前提とした場合）には、リング材３を柱材２に対して接着固定することが可能である。
　一方、リング材３を柱材２に対し接着せず、嵌め替え自在とした場合には、本発明の多段緩衝作用を発揮し得る範囲において、リング材３の内径は柱材２の外径に対して特に限定せず、リング材３の内径と柱材２の外径との組み合わせによって、多段緩衝性を調整することができる。例えばリング材３の内径を柱材２の外径よりも小さくして（言わば「しまりばめ」）、柱材２にリング材３を嵌めたときの自身の締め付け力を利用してリング材３を柱材２に強固に保持させてもよい。この状態は、リング材３と柱材２との双方に応力バイアスが掛かった状態であり、この状態を例えばリング材３の内径寸法によって適宜調整することができ、これにより様々な緩衝特性を得ることができる。また、リング材３の内径を柱材２の外径よりも大きくした場合には、リング材３の内周面と柱材２の外周面との間に隙間状態に応じた多段緩衝性能が得られる。もちろん、リング材３の内径と柱材２の外径とを同じにしてもよい。
　なお、リング材３を嵌め替え自在とすることにより、例えば、長距離マラソンなどの長時間の走行や歩行による経時的な足のコンディションの変化に応じて、緩衝性や反発性、プロネーション特性といった性能を、その場で調整することができる。また、購入後にユーザが自分の好みにあったリング材３を選んで独自のアレンジを楽しむことや（オシャレを楽しむ感覚）、ユーザ独自の多段緩衝特性を見つけ出す楽しみ等、新たな展開や面白さ等をユーザに提供することもできる。

　次に受圧部４について説明する。
　受圧部４は、受圧時の荷重（負荷）を柱材２やリング材３に伝達する部位であり、シューズＳにおけるミッドソールやアウターソールなどのソールＳ１とは全く異なる部材として設けることも可能であるし、ソールＳ１の一部を受圧部４とすることも可能である。ここで受圧部４がソールＳ１の一部として形成される場合には、当然、その素材はソールＳ１と同一となるが、部材として受圧部４がソールＳ１と全く異なる部材として形成される場合であっても、ソールＳ１と同じ素材を適用することは可能である。なお、受圧部４をソールＳ１と全く異なった素材で形成する場合には、例えばソールＳ１よりも硬質の樹脂材等を適用することが可能である。

　また、本実施例では、例えば図１（ａ）～（ｄ）に示すように、荷重が掛かっていない初期状態でリング材３と受圧部４との間にクリアランスＣが形成され、圧縮荷重が掛かった際（受圧時）には、まず柱材２のみが高さ寸法（長さ寸法）を小さくする圧縮変形を開始し、このクリアランスＣの間隔寸法分、柱材２が圧縮してからリング材３が圧縮変形を起こすものである。このように、衝撃的圧縮荷重が加わった途端にリング材３も圧縮変形を生じるわけではなく、本実施例では上記クリアランスＣが存在するため、その分、リング材３は圧縮変形開始まで待機した状態となる。そのため、このようなリング材３の変形待機領域を作用待機部５とするものであり、本実施例では当該クリアランスＣが作用待機部５となる。言い換えると、このような作用待機部５（ここではクリアランスＣ）が存在することにより、柱材２からリング材３へと順次変形する多段緩衝作用が発現するものである。
　なお、作用待機部５を構成するにあたっては、必ずしもリング材３と受圧部４との間に設けられるクリアランスＣに限定されるものではなく、クリアランスＣ以外の作用待機部５については後述する。

　ここで上記作用待機部５の本質は、柱材２とリング材３との高さ方向の変形開始のタイミングに時間差を生じさせることによる二段緩衝作用（多段緩衝作用）と、リング材３と受圧部４とが接着固定されないことによる斜め方向の緩衝作用とがあるため、この二つの作用を損なわなければクリアランスＣを設ける態様に限定されないものである。つまりクリアランスＣは存在しなくても、作用待機部５を形成すること、換言すれば柱材２及びリング材３の圧縮変形に時間差を設けることは可能であり、以下、これについて説明する。

　クリアランスＣ以外の作用待機部５としては、例えば図２（ａ）に示すように、リング材３における受圧部４（ここでは上側受圧部４Ｕ）との接触先端部を全周鋭角状に形成し、当該部位でリング材３の肉（材料）が存在しない未充足空間ＮＳを形成しておく形態が挙げられる（接触しているためクリアランスＣとしては存在しない）。この場合、荷重が掛かると、同図２（ａ）に併せ示すように、内側の柱材２が圧縮変形を起こすことはもちろん、外側のリング材３もほぼ同時に高さ寸法（長さ寸法）を小さくするように変形（圧縮変形）する。しかし、この一次緩衝行程でのリング材３の変形（圧縮変形）は、本来は膨出変形を行うはずのリング材３の肉（材料）が、上記未充足空間ＮＳを埋めるように移動したと考えられる変形挙動であり、このため外観的な膨出変形としてはほとんど生じないものである。従って、リング材３が実質的な膨出変形を起こすまでには受圧開始から幾らかの時間差が生じ、このため、このような未充足空間ＮＳも作用待機部５の一つとなる。

　因みに、上記図２（ａ）では、リング材３が充実体で形成されていると想定して、二次緩衝行程を図示した、つまり未充足空間ＮＳがリング材３（材料）でほぼ満たされた後、リング材３が膨出変形するように描いたが、リング材３が発泡体で形成されている場合には、上述したように、このような膨出変形は起こり難いケースが多い。しかし、リング材３が発泡体で形成されていても、リング材３が充実体で形成されている場合ほど顕著ではないが段階的な緩衝作用が生じる。すなわち、未充足空間ＮＳが存在する場合には、これを埋めるまで、もしくはリング材３が膨出変形するまでが一次緩衝行程として機能するものである。
　このように作用待機部５としては、必ずしもクリアランスＣに限定されるものではなく、初期状態で未充足空間ＮＳが形成されている場合には、この未充足空間ＮＳが作用待機部５となり得るものである。

　また、上記図２（ａ）に示すように、リング材３に作用待機部５としての未充足空間ＮＳを形成した場合には、リング材３が実質的な変形を行う有効作用高さは、「（初期状態の）最大高さ」から「（未充足空間ＮＳを埋めるまで、もしくはリング材３が膨出変形するまでの）作用待機部５の長さ寸法」を除いた高さ寸法となる。
　もちろん上記図１（ａ）～（ｄ）に示すように、リング材３と受圧部４（上側受圧部４Ｕ）との間に作用待機部５としてクリアランスＣが形成されている場合には、有効作用高さ（リング材３の有効作用高さ）は、初期状態のリング材３の高さ寸法と一致し、「柱材２の高さ寸法」から「クリアランスＣの長さ寸法」を引いた寸法となる。

　以下、リング材３に、作用待機部５としての未充足空間ＮＳを形成する他の形態について説明する。これには、リング材３における受圧部４との接触端縁に、凹凸を形成することが可能であり、例えば図２（ｂ）に示すように、リング材３の上端縁に部分的な突起５１を全周にわたって複数設けることが可能である。より詳細には、当該突起５１の上面のみを上側受圧部４Ｕに接触させ、突起５１同士の空間を未充足空間ＮＳ（作用待機部５）とするものである。あるいは、例えば図２（ｃ）に示すように、リング材３の上端縁に部分的な凹み５２を全周にわたって複数設けることでも実現でき、具体的には、この凹み５２自体を未充足空間ＮＳとするものであり、凹み５２が形成されていない部位（リング材３の上端縁）を上側受圧部４Ｕに接触させるものである。

　また、図２（ｄ）に示す実施例は、リング材３の上端縁に、周方向に沿う同心円状の波形凹凸５３を多重に形成した形態であり、このようにしても作用待機部５としての未充足空間ＮＳを形成することができる。すなわち、この場合には波形凹凸５３のトップ部分（最も高い部分）が上側受圧部４Ｕに接触することになり、それ以外の非接触部分（個々の波の間に形成される空間）が、未充足空間ＮＳ（作用待機部５）となる。ここで、波形凹凸５３は、一例として図２（ｅ）に示すように、リング材３の外周側に向かうほど高位置になるように形成しても構わない。つまり、この場合には、波形凹凸５３が形成されたリング材３の上端縁は、高低差を有するものであり、全体的に内側が低く且つ外側が高い傾斜状（いわゆる「すり鉢状」）に形成されるものである。
　更にまた、図２（ｆ）に示す実施例は、リング材３の上端縁の波形凹凸５３を周方向に沿ってうねるように（上下するように）形成した形態である（同心円状ではない）。もちろん、この場合の凹凸形状は必ずしも波形でなくてもよく、例えば図２（ｇ）に示すように、リング材３の上端縁を、径方向から視て複数の半円形状に切除し（ここを切欠き５４とする）、実質的に上記図２（ｆ）に示す波形凹凸５３と同じ状態とすることが可能である。

　なお、上記説明では作用待機部５としての未充足空間ＮＳを、専らリング材３に形成するように記載したが、このような作用待機部５は、リング材３のみならず、受圧部４や柱材２等に設けることも可能である。具体的には、例えば図３（ａ）に示すように、上側受圧部４Ｕの下端縁のほぼ全周に、リング材３と部分接触する突起５５を複数設けることが可能である。この場合も、初期状態でリング材３は上側受圧部４Ｕと部分接触するため、上記と同様の変形挙動を示すものであり、上側受圧部４Ｕの突起５５が作用待機部５としての未充足空間ＮＳを形成するものである。

　また、リング材３と上側受圧部４Ｕとの間に未充足空間ＮＳ（作用待機部５）を形成するにあたっては、必ずしも上記図２に示すように上側受圧部４Ｕとの部分接触領域をリング材３の全周にわたって形成する必要はなく、例えば図３（ｂ）に示すように、短寸円筒状の部材を斜めに切断したものをリング材３とすることが可能である。すなわち、この場合には、初期状態でリング材３の最上端部のみが上側受圧部４Ｕと接触するものであり、非接触部位が未充足空間ＮＳ（作用待機部５）となる。
　更に、この場合のリング材３における径方向の肉厚寸法は、例えば図３（ｃ）に示すように、全周一定でなくてもよく、ここでは柱材２がリング材３に対して偏心状態に設けられ、双方の軸心が合致しないものを図示している。

　次に「柱材２の高さ（有効作用高さ）」と「リング材３の有効作用高さ」との関係について説明する。
　本発明の緩衝構造体１における多段緩衝は、受圧時にまず柱材２が圧縮変形した後、続いてリング材３が圧縮変形する変形挙動が大きな特徴の一つである。すなわち、柱材２の圧縮変形から時間差（タイムラグ）があってリング材３が圧縮変形するのである。
　これは端的に言えば、
　「柱材２の高さ寸法」＞「リング材３の有効作用高さ寸法」
ということになる。
　そして、その具体的な数値としての比率、つまり「柱材２の高さ寸法」に対する「リング材３の有効作用高さ寸法」の比率は、０．２～０．９５が好ましく、更には０．５～０．８５がより好ましい。
　ここで、柱材２の高さにも「（有効作用高さ）」と括弧書きで併記したのは、上述したように作用待機部５としての未充足空間ＮＳが形成される部材は、必ずしもリング材３に限定されないためである。

　次に、上記高さ比率の技術的意義について説明する。
　まず上記高さ比率が０．２（下限）未満であると、良好な多段緩衝変形が実現できず、更にリング材３による柱材２の強度サポート作用が小さくなるので柱材２の荷重屈曲性が大きくなり（受圧時に柱材２が座屈を起こし易くなり）、走行時や歩行時の安定性が低下するものである。
　また上記高さ比率が０．９５（上限）を越えると、受圧部４とリング材３との距離が近過ぎて（例えば作用待機部５であるクリアランスＣが小さ過ぎて）、有効な多段緩衝変形が損なわれるものである。

　なお、柱材２と受圧部４との素材（組み合わせ）は、目的に応じて適宜選択されるものであって、これらを同一の素材で形成してもよいし、異なる素材で形成しても構わない。
　また異種素材か同種素材は問わず、柱材２と受圧部４とを別部材として形成した場合には、形成後に、これらを接着することが可能である。もちろん、最初から柱材２と受圧部４とを一体的に形成した場合には、生産性を向上させ得るし、これらを別部材として形成し接着した場合における剥離の可能性も解消することができる（言わば接着強度の確保）。
　なお、柱材２と受圧部４とを一体的に形成するにあたっては、多色射出成形などが適用でき、更にはこれらをソールＳ１と一体化したい場合にも好適である。

　また柱材２とリング材３の素材の組み合わせは、柱材２／リング材３の順で、一例として図１（ａ）～（ｄ）に各々示すように、充実体／充実体、発泡体／充実体、充実体／発泡体、発泡体／発泡体の組み合わせが可能であり、各組み合わせによって多段変形特性（変形挙動）が異なるため、目的の緩衝性能に応じて適宜選択できる。
　以下、各組み合わせにおける緩衝構造体１の変形挙動（緩衝性）について説明する。
（１）充実体／充実体の場合：図１（ａ）
　この組み合わせでは、受圧時、柱材２は圧縮変形に伴い、径方向にも膨出（膨出変形）するものであり、それをリング材３が抑制する挙動となる。このため、本組み合わせの緩衝構造体１は、比較的高い弾性の多段緩衝性を示すものとなる。

（２）発泡体／充実体の場合：図１（ｂ）
　この組み合わせでは、受圧時、柱材２はそのまま受圧方向に潰れ易く、体積収縮し易いため、柱材２の膨出変形が上記図１（ａ）に比べて小さくなり、柱材２の圧縮変形からリング材３の変形による反発性の切り替わりが上記図１（ａ）に比べて顕著になる。このため、本組み合わせの場合には、受圧時初期にソフトな緩衝性を発揮し、徐々に反発性を高めて、緩衝性と反発性を両立させる設計に適する組み合わせである。
　なお、ソールＳ１は発泡体で形成されることが多いため、柱材２をソールＳ１と一体化したい場合にも、本組み合わせは好適であり、シューズＳの軽量化にも寄与する。

（３）充実体／発泡体の場合：図１（ｃ）
　この組み合わせでは、受圧時、柱材２は膨出変形を起こすが、リング材３が発泡体であるため、リング材３が柱材２に及ぼす抑制効果は小さくなり、またリング材３自体の圧縮変形反発力も小さくなる。このため本組み合わせは、多段緩衝効果を小さく設計したい場合に適する組み合わせである。

（４）発泡体／発泡体の場合：図１（ｄ）
　この組み合わせは、柱材２とリング材３とがともに発泡体であるため、各部材自体の圧縮変形反発力が小さく、またリング材３による柱材２への抑制効果も小さいため、緩衝構造体１としての多段緩衝性能を上記図１（ｃ）よりも更に小さく設計したい場合に適する組み合わせである。
　なお、本組み合わせの場合には、緩衝構造体１が衝撃吸収後（圧縮後）に発揮する反発性は、それほど期待できないかも知れないが、ソールＳ１における足裏のほぼ中央部など、体重や衝撃があまり掛からない部位に設ける場合に適する組み合わせである。すなわち、実作用としての衝撃吸収性や多段緩衝性としては低くても、足裏全面に緩衝構造体１が設けられていれば、ユーザに与える満足感や充実感を充分に有するためである。因みに、ユーザはシューズＳを購入する際、このような緩衝構造体１、特にリング材３を実際に手や指で触ることが多く（図１参照）、機能的に必要な部位だけ緩衝構造体１を設ければよい場合であっても、緩衝構造体１が足裏全面に設けられている商品の方が、ユーザの購買意欲をより刺激し易いものである。

　次に柱材２とリング材３の硬度について説明する。
　柱材２の硬度は、アスカーＣ硬度３０～１００またはＪＩＳ　Ａ　硬度４０～１２０であることが好ましく、またリング材３の硬度は、ＪＩＳ　Ａ　硬度３０以下であることが好ましく、この範囲内の組み合わせで緩衝構造体１の多段緩衝性能を適宜調整することが望ましい。

　以下、柱材２とリング材３を上記硬度とした技術的意義について説明する。
　柱材２の硬度は、下限値未満（柔らかい想定）であるとリング材３の硬度に係わらず、反発性が悪くなり、歩行や走行時の安定性が低下する場合があるためであり、柱材２の硬度が上限値を越えると（硬い想定）、柱材２の圧縮変形が起こり難く、リング材３の硬度に係わらず、多段緩衝作用を発揮し難い場合があるためである。
　またリング材３の硬度は、リング材３自身の圧縮変形の容易性と、受圧時の柱材２の膨出変形の制限作用の共働で、多段緩衝挙動に影響を与えるものであり、例えば柱材２が同じであれば、リング材３の硬度が小さく（柔らかく）なるほど緩衝性能は高くなるが、反発性が低下する傾向にあり、逆にリング材３の硬度が大きく（硬く）なるほど、多段緩衝性は低くなるが、反発性が高まる傾向となる。ただし、リング材３の硬度が下限値未満であると、シューズＳ全体として反発性が著しく低下して走行や歩行の安定性が得られない場合がある。一方、リング材３の硬度が上限値超（硬い想定）であると、反発性は確保できるが、緩衝性が低下する場合があるので上記硬度範囲としたものである。

　本発明の緩衝構造体１の変形挙動としては、上述したように、まず柱材２が圧縮変形を起こした後、時間差をおいてリング材３が圧縮変形するという態様であるが、緩衝構造体１の変形挙動としては必ずしも二段階に限定されるものではなく、三段階以上の多段緩衝も可能であり、更には他の多様な緩衝性能も得られるものであり、以下、このような形態について説明する。
　まず図４（ａ）に示す実施例は、三段階の緩衝性能を発揮し得る形態であり、構成としては柱材２に対し、高さの異なるリング材３を二重に嵌設した構成を基本とするものである。ここで、二重のリング材３の性状は同種でも異種でも構わない。なお、図中符号３Ｉは、内側リング材を示し、図中符号３Ｏは外側リング材を示すものである。
　この場合、一次緩衝行程は、柱材２のみの圧縮変形であり、柱材２が発泡体で形成されていれば、ほとんど膨出変形しないと想定され、本図はこの想定に基づいて図示したものである。
　また二次緩衝行程は、柱材２の圧縮変形に、内側リング材３Ｉの変形（圧縮や膨出）が加わった複合行程であり、内側リング材３Ｉが充実体であれば圧縮変形に伴い膨出変形も起こす（もしくは起こし易い）と想定され、本図はこの想定に基づいて図示したものである。このように本行程では内側リング材３Ｉの変形が加わるため、当然、一次緩衝行程よりも潰れ難くなり（緩衝性としては低くなる）、一次緩衝工程よりも反発性が大きくなる。

　その後、柱材２の圧縮変形及び内側リング材３Ｉの変形（圧縮や膨出）に、更に外側リング材３Ｏの変形（圧縮や膨出）が加わることになり、この段階が三次緩衝行程となる。ここで、三次緩衝行程では、外側リング材３Ｏの変形（圧縮や膨出）が加わる分、二次緩衝行程よりも更に潰れ難くなり（緩衝性としては低くなる）、二次緩衝工程よりも更に反発性が大きくなる。
　このようにリング材３を柱材２に対し多重に嵌設することにより、多段階緩衝性能が得られるものである。
　なお、本図では内側リング材３Ｉの高さ寸法を外側リング材３Ｏよりも高く形成したが、必ずしもこれに限定されるものではなく、内側リング材３Ｉの方が高く形成されても構わず、もちろんその場合には、上記とは異なった変形挙動を行い緩衝性能が得られるものである。

　また図４（ｂ）に示すものは、柱材２の平面視断面サイズが一定でないもの、つまり受圧方向において断面の大きさが変化する形態であり、ここでは柱材２の上側を円錐台形状とし、下側を円柱状としたものを図示している。
　この場合、一次緩衝行程は、柱材２上部の円錐台部分のみが変形（圧縮変形）を起こす段階であり、柱材２が発泡体で形成されていれば、ほとんど膨出変形しないと想定され、本図はこの想定に基づいて図示している。
　また二次緩衝行程は、一次緩衝行程後の柱材２（円柱部分）がリング材３とほぼ同じ高さになるまで圧縮変形する段階であり、ここでも本二次緩衝行程は、一次緩衝行程よりも多少潰れ難くなり、反発性が大きくなる。これは二次緩衝行程の方が、圧縮する柱材２の断面積が大きいことや、柱材２自体が徐々に潰れ限界（圧縮限界）に近づくこと等によるものである。また、このような考え方からすれば、図４（ｂ）に示す場合には、一次緩衝行程においても、徐々に潰れ難さが増して行くものである。
　そして、三次緩衝行程は、このような柱材２（円柱部分）の圧縮変形に、リング材３の変形（圧縮や膨出）が加わった複合行程であり、リング材３が充実体であれば圧縮変形に伴い膨出変形も起こす（もしくは起こし易い）と想定され、本図はこの想定に基づいて図示している。もちろん、潰れ難さとしては、一次緩衝行程や二次緩衝行程よりも格段に高まり、この三次緩衝行程で急激に反発性が生じてくる。

　また、図４（ｃ）に示す実施例は、性状の異なるリング材３を上下方向に直列に連なるように嵌設した形態である。ここで、図中符号３Ｕが上側に嵌められたリング材であり
、図中符号３Ｄが下側に嵌められたリング材である。また本図では、クリアランスＣを複数箇所に分けて設けているが、クリアランスＣの取り方としては種々の態様が可能である。
　なお、本実施例の緩衝構造体１における多段緩衝変形を具体的に図示することは省略するが、一次緩衝行程は、クリアランスＣの間隔寸法分（総和分）、柱材２のみが圧縮変形を起こす段階であり、柱材２が発泡体で形成されていれば、ほとんど膨出変形しないものである。
　また二次緩衝行程は、柱材２の圧縮変形に、リング材３の変形（圧縮や膨出）が加わる複合行程であり、このとき例えば性状的に柔らかく、膨出し易いリング材３の方（例えば上側リング材３Ｕ）が、先に圧縮または膨出変形する。また、緩衝構造体１への受圧が進むにつれて、膨出し易いリング材３の方（例えば上側リング材３Ｕ）が、より変形度合いも大きい。従って、このように性状の異なるリング材３を直列状に嵌設した場合にも多様な緩衝性、あるいは少なくとも柱材２に一つのリング材３を嵌設した場合とは異なる緩衝特性が得られるものである。

　なお、上述した実施例では、リング材３の高さ（有効作用高さ）は、基本的に全周にわたって一定のものを図示したが、リング材３の高さ寸法は、必ずしも全周にわたって一定である必要はなく、部分的に異ならせることが可能である。
　具体的には、例えば図５（ａ）に示すように、短寸筒状を成すリング材３の上端縁及び下端縁を傾斜させ、側面視状態でテーパ状を成すようにリング材３を形成することが可能である。ここで本図では、リング材３の高さ寸法の低い方（長さ寸法としては短い方）を右側、高い方（長さ寸法としては長い方）を左側として図示している。

　本実施例における一次緩衝行程は、本図５（ａ）に併せ示すように、上下の受圧部４Ｕ・４Ｄがリング材３（作用高さ寸法の高い方）と接触するまで、柱材２のみが変形（圧縮変形）を起こす段階であり、柱材２が発泡体で形成されていれば、ほとんど膨出変形しないと想定され、本図はこの想定に基づいて図示している。
　また二次緩衝行程は、このような柱材２の圧縮変形に、リング材３の変形（圧縮や膨出）が加わった複合行程であり、リング材３が充実体であれば圧縮変形に伴い膨出変形も起こす（もしくは起こし易い）と想定され、本図はこの想定に基づいて図示している。
　なお、本二次緩衝行程では、リング材３がもともと側面視テーパ形状であること、また高さ寸法の高い方が、低い方よりも変形し難い（圧縮や膨出し難い）こと等から、上下の受圧部４同士が平行でなくなり、図示のように高さ寸法の低い方に倒れ込むことになる。

　そして、このような緩衝構造体１（受圧時に緩衝作用を発揮しながら傾倒する緩衝構造体１）をシューズＳに設けた場合には、例えば足の着地動作から蹴り出し動作に至る間に、足（シューズＳ）に掛かった衝撃を吸収しながら、装着者の足の倒れ込み方向を制御することができるものである。すなわち、通常、人の足には、着地時に衝撃を受けると、足首が内側に倒れ込むことで衝撃を緩和する「プロネーション（内転）」と呼ばれる働きが備わっている。しかし、この倒れ込みが、体質や疲労などによって大きくなりすぎると、「オーバープロネーション（過内転）」となり、膝や腰の故障の原因になるといわれており、このような場合に、上記のような緩衝構造体１を設けることで（例えばリング材３の高さ寸法の高い方を足の内側（ＩＮ側）に向けた配置とすることで）、内転速度を緩やかにし、オーバープロネーションを防止することができるものである。
　このように本発明の緩衝構造体１は、加わった衝撃を単に吸収して緩和するだけでなく、特定の方向に誘導する作用をも併せ持つことができるものである。

　また図５（ｂ）に示す実施例は、リング材３の下端縁はほぼ水平状態に形成しながら、上端縁のみを傾斜させたものであり、側面視状態で勾配状を成すようにリング材３を形成した形態である。
　本実施例においても、具体的な多段緩衝変形を図示するのは難しいが、一次緩衝行程は、上側受圧部４Ｕがリング材３の先端と接触するまで、柱材２のみが圧縮変形を起こす段階であり、柱材２が発泡体で形成されていれば、ほとんど膨出変形しないものである。
また二次緩衝行程は、柱材２の圧縮変形に、リング材３の変形（圧縮や膨出）が加わる複合行程であり、リング材３が充実体で形成されていれば、膨出変形を起こす（起こし易い）ものである。
　このため二次緩衝行程では、上記と同様に、上側受圧部４Ｕが、リング材３の高さ寸法の低い方に倒れ込むものであり、例えば装着者の足がオーバープロネーションとなることを防止することができるものである。
　なお、リング材３を側面視勾配状に形成するにあたっては、リング材３の下端縁のみを傾斜させても実現でき、同様の効果が得られるものである。

　またリング材３の高さ寸法を部分的に異ならせるには、リング材３の上端縁や下端縁を傾斜させる形態に限定されるものではなく、例えば図５（ｃ）に示すように、リング材３の上端縁及び下端縁を、一部、切り欠き（ここを切欠き３１とする）、リング材３の高さ寸法を部分的に小さくすることが可能である。なお、本図５（ｃ）では、上下の切欠き３１が、ほぼ上下一直線上に位置するように設けており、この場合も、二次緩衝行程で、上側受圧部４Ｕは、高さ寸法の低い部位に倒れ込むように変形する。

　なお、リング材３に形成される上下の切欠き３１は、例えば図５（ｄ）に示すように、周方向に幾分ずらして形成することも可能であり、この場合には、受圧部４の倒れ込み動作と同時に上下の受圧部４にねじり作用も加わると考えられる。つまり、この場合の緩衝構造体１は、衝撃吸収の際、足を傾倒させながら且つねじるようにして特定の方向に誘導することが可能である。

　また、リング材３は、径方向の肉厚寸法についても全周一定である必要はなく、例えば図５（ｅ）に示すように、柱材２をリング材３に対し偏心状態に設け、リング材３の径方向の肉厚寸法を異ならせることが可能である。この場合、同図５（ｅ）に併せ示すように、リング材３の高さ寸法が全周一定であれば、受圧部４は受圧時にリング材３の肉厚寸法の小さい方（薄い方）に倒れ込み（倒れ込み易く）、上記と同様の誘導作用を持つものである。
　なお、リング材３が柱材２に接着固定等されていなければ、例えば図５（ｆ）に示すように、ユーザが自由にリング材３を回転させることによって傾倒方向（荷重誘導方向）を適宜設定することができ、独自の緩衝性を見出す楽しみをユーザに提供することができる。因みに、このような考え方はリング材３が柱材２に固着されておらず、またリング材３の嵌設位置によって傾倒方向や荷重誘導方向が変更できる場合に広く適用できるものである。

　また柱材２には、例えば図６（ａ）に示すように、リング材３との接触部位に、陥凹状のリング膨出空間ＡＳを形成することが可能である。このリング膨出空間ＡＳは、本図６（ａ）に描かれた二次緩衝行程で示すように、受圧時にリング材３が膨出変形を起こす場合の変形スペースとして機能するものであり、このためリング材３が膨出変形し易くなり、緩衝構造体１としての緩衝性（衝撃吸収性）を向上させ得るものである。
　なお、本図６（ａ）では、二次緩衝行程において膨出したリング材３の内周面（リング膨出空間ＡＳ側）がリング膨出空間ＡＳ内の奥部まで入り込むように図示しているが、必ずしもこのような変形挙動を採るとは限らず、リング材３や柱材２の硬度等によっては、リング材３の内周面がリング膨出空間ＡＳの奥まで入り込まないことも考えられる。ただし、リング膨出空間ＡＳによって少なくともリング材３の変形スペースは確保されるため、リング材３は受圧時に変形し易くなるものである。

　また、リング膨出空間ＡＳは、必ずしも柱材２に設けるだけでなく、例えば図６（ｂ）に示すように、リング材３に設けることも可能である。この場合も、リング膨出空間ＡＳは、受圧時にリング材３の変形スペースとして機能し、緩衝構造体１としての緩衝性、特に衝撃吸収性を向上させるものである。ただし、この場合は、見かけ上、受圧の進行に伴い、リング材３に形成されたリング膨出空間ＡＳが次第に縮小して行くものと思われる。
　なお、柱材２やリング材３にリング膨出空間ＡＳを設ける形態は、互いの接触部に空洞を形成し、双方の接触面積を減少させる形態であるため、リング材３による柱材２の規制力は多少低下する。また、その分、受圧時における柱材２の変形は起こり易くなるものである。

　また、リング材３の外側（外周側）には、例えば図７に示すように、リング材３の膨出変形を規制する膨出規制部ＥＲを設けることが可能である。
　ここで図７（ａ）は、膨出規制部ＥＲを、緩衝構造体１の外側の一方に立壁のように形成した形態である。この場合、同図に示すように、特に二次緩衝行程において、当然、リング材３は壁のない方に大きく膨出する。すなわち、膨出規制部ＥＲによって膨出変形が規制された分、膨出規制部ＥＲが存在しない部位で、大きく膨出変形するものである。

　また図７（ｂ）は、膨出規制部ＥＲを、緩衝構造体１の上部においてリング状（輪状）に形成した形態であり、これは緩衝構造体１をシューズＳの足裏に設置することを想定したものである。また、このため上側受圧部４Ｕは、ソールＳ１と一体的に形成されものとし、図中の斜線部が膨出規制部ＥＲであり、これもソールＳ１に一体的に形成もしくは埋設状態に設けるものである。この場合、本図７（ｂ）に併せ示すように、特に二次緩衝行程において、リング材３は上部側が膨出規制部ＥＲに強く密着するものであり、その分、膨出規制部ＥＲが存在しない下部側で大きく膨出するものである。

　また図７（ｃ）は、膨出規制部ＥＲを、リング材３の外側に直接嵌設した形態であり、例えば硬い金属製のリングを膨出規制部ＥＲとして適用した場合を想定している。この場合、膨出規制部ＥＲを設ける位置によって、リング材３の変形状況、つまり緩衝構造体１の緩衝性能が異なるものである。
　このように膨出規制部ＥＲは、受圧時にリング材３をどのように変形させ規制したいのかによって（目的の制御によって）、素材、形状、設置箇所、設ける数等を適宜設定することができるものである。逆に言えば、受圧時の柱材２やリング材３の変形の仕方を制御することにより、緩衝構造体１の緩衝性能をコントロールすることができるものである。

　なお、先に述べた実施例では、柱材２（またはリング材３）は、基本的に一種類の素材で形成されるものであったが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではなく、例えば図８（ａ）に示すように、一つの柱材２を、その上部と下部とにおいて性状の違う素材で形成し、硬度（反発力）等を異ならせることが可能である。この場合、受圧時の柱材２の変形、特に柱材２を充実体で形成した場合の膨出変形は、同じ柱材２でありながら上部と下部とで異なるものであり、具体的には硬度の低い方が膨出変形し易く、またその膨出度合いも大きくなるものである。
　また図８（ｂ）に示す実施例は、一つの柱材２において、その左右の半円柱部分で、硬度等の性状を異ならせた形態である。この場合、受圧時の柱材２の変形、特に圧縮変形は、同じ柱材２でありながら柱材２の左右で異なり、このため上側受圧部４Ｕは硬度の低い（柔らかい）半円柱側に傾倒し、その分、硬度の低い半円柱側の膨出度合いも大きくなるものである。

　また図８（ｃ）に示す実施例は、一つのリング材３の上部と下部とで、硬度等の性状を異ならせた形態である。この場合も、リング材３による柱材２の規制力が上下で異なり、また受圧時のリング材３自体の変形、特にリング材３を充実体で形成した場合の膨出変形が上下で異なるものである。
　また図８（ｄ）に示す実施例は、一つのリング材３において、その下部の内側（内周側）のみ異種性状とした形態であり、この場合もリング材３による柱材２の規制力が上下で異なり、また受圧時のリング材３自体の変形（膨出変形）も上下で異なるものである。
　なお、一つのリング材３を同一素材で形成した場合であっても部分的に性状を異ならせることは可能であり、例えば図８（ｅ）に示すように、リング材３の下部のみに小孔３２を多数開口すれば、同じリング材３であっても部分的に性状を異ならせることができる。

　また、同一の柱材２またはリング材３において硬度等の性状を異ならせる場合、三段以上の多段階状に異ならせることも可能である。具体的には、例えば図８（ｆ）に示すように、一つの柱材２の上下部分を同じ性状の素材（例えば低い硬度）で形成し、真ん中部分を異なった性状の素材（例えば高い硬度）で形成することが可能である。因みに、本図８（ｆ）では、リング材３の性状は変えていない。
　また、例えば図８（ｇ）に示すように、一つのリング材３の上下部分を同じ性状の素材（例えば高い硬度）で形成し、真ん中部分を異なった性状の素材（例えば低い硬度）で形成することも可能である。因みに、本図８（ｇ）では、柱材２の性状は変えていない。
　もちろん、例えば図８（ｈ）～（ｊ）に示すように、柱材２及びリング材３ともに、硬度等の性状を異ならせても構わない。なお、本図８（ｈ）～（ｊ）の断面図に付したスマッジングは、同じ種類のものは同じ性状の素材（硬度等）を示すものである。

　また、先に述べた実施例では、柱材２及びリング材３は、基本的にどちらも高さ方向においてストレート状、すなわち上下方向にわたって同じ断面形状や断面サイズを有するように形成していたが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではない。具体的には、例えば図９（ａ）に示すように、円柱状の柱材２に対し、上方に向かって窄まるようなリング材３を嵌設する形態が可能である。この場合、リング材３は、下側ほど径方向の肉厚寸法が大きくなるため、下部ほど受圧時に変形し難くなり（特に膨出変形）、リング材３の下部ほど緩衝性としては低くなる。
　また図９（ｂ）に示す実施例は、柱材２を下窄まりの円錐台形状とし、その周囲に径方向の肉厚寸法をほぼ一定としたリング材３を嵌設した形態である。この場合には、リング材３の肉厚寸法がほぼ一定であるため、リング材３自体に変形のし易さ（し難さ）、換言すれば緩衝性の差は生じないが、柱材２の径方向寸法が下部ほど小さくなるため、受圧時に下部ほど変形し易くなる（特に膨出変形し易くなる）ものである。

　また、柱材２やリング材３の断面形状や断面サイズを変化させる場合、必ずしもなめらかに（一様に）変化させるだけでなく、例えば図９（ｃ）・（ｄ）に示すように、高さ方向においてリング材３の断面サイズ（径寸法）を段階的に変化させるようにしてもよく、これにより一層多様な多段緩衝性能が実現できる。
　なお、図９（ｄ）に示す実施例は、リング材３の断面サイズ（径寸法）を高さ方向において段階的に変化させながら、且つ螺旋状に形成した緩衝構造体１である。この場合、リング材３が上下方向に伸縮変形することに伴い、捻り作用が加わるため、例えば、走行時に、過内転や過外転の癖を有するユーザが、その癖を矯正したい場合等に有用である。

　また、先に述べた実施例では、上下の受圧部４は、各々分離や独立した状態に形成したが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではなく、例えば図１０に示すように、上下の受圧部４を連結し、言わば板バネとして機能させることが可能である。この場合には、柱材２の弾性、リング材３自体の弾性、リング材３による柱材２の規制力に加え、板バネとして機能する上下の受圧部４の弾性が加わるため、更に特有な多段緩衝特性を示すものである。
　因みに、本実施例のように上下の受圧部４を板バネのように連結した場合には、受圧部４をソールＳ１とは別の部材、例えば全く異なる硬質の樹脂材で形成することが好ましく、これには一例としてポリエーテルブロックアミド共重合体（例えばペバックス（登録商標））などが適用可能である。

　また、先に述べた実施例では、一基の緩衝構造体１については一つの柱材２を具えるものであったが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではない。具体的には、例えば図１１に示すように、一基の緩衝構造体１において複数の柱材２を設けることが可能であり、これは言わば柱材２をケージ状とした形態である。
　ここで、例えば図１１（ａ）は、複数の柱材２の外側に一つのリング材３を嵌める形態であるが、リング材３の嵌設態様としては、例えば図１１（ｂ）に示すように、各柱材２に一つずつリング材３を嵌めることも可能であるし（柱材２と同じ数のリング材３が必要となる）、他にも例えば図１１（ｃ）に示すように、複数の柱材２を幾つかのグループに分け、そのグループ毎にリング材３を嵌設することも可能である（リング材３の数は柱材２の数未満となる）。

　このように、一基の緩衝構造体１において柱材２を三本以上設ける場合には、リング材３の嵌設パターンを変えることにより、多様な多段緩衝性や荷重誘導性を発現させることができるものである。また各柱材２や各リング材３の硬度や太さ（形状）等を異ならせれば、更に多様な緩衝性を発現させることができる。なお、本図１１に示す複数の柱材２は、同一性状の素材で形成しても構わないし、異種性状の素材で形成しても構わない。
　因みに、上記図１１（ｂ）のように、個々の柱材２にリング材３を一つずつ嵌設した場合等には、同図の側面断面図に示すように、受圧時に隣り合う緩衝構造体１（リング材３）が互いに干渉し得るため、この干渉によって更に多様な緩衝性を得ることが可能である。もちろん受圧時にリング材３が干渉し合うのは、上記図１１（ｃ）のような場合でも同様である。

　また、上記図１１のように、一基の緩衝構造体１において柱材２を複数設けた場合には、例えば図１２に示すように、個々の柱材２を硬質の樹脂材で形成し、受圧時、特に一次緩衝行程から積極的に柱材２を外周側に膨出変形させることが可能である。
　なお、ここでも硬質の樹脂材の一例としてポリエーテルブロックアミド共重合体（例えばペバックス（登録商標））が挙げられる。

　また、先に述べた実施例では、柱材２は基本的に単一部材で形成されたが（複数のパーツを組み合わせて形成するものではなかったが）、本発明は必ずしもこれに限定されるものではなく、柱材２を複数の部材で形成し（複合構造）、受圧時に可動変形させることが可能である。
　具体的には、例えば図１３に示すように、柱材２を上下に二分割し、これらを互いに嵌め合う入れ子状の構成とするものである。ここで、二分割された柱材２のうちの上部を上部柱材２Ｕとし、下部を下部柱材２Ｄとするものであり、特に本実施例では、上部柱材２Ｕを外側、下部柱材２Ｄを内側に位置させた嵌め合いとする。また、上部柱材２Ｕは、例えば上側受圧部４Ｕと当初から一体的に形成する等して、常に一体で可動できるように構成するものであり（別部材で接合も可）、下部柱材２Ｄも同様に下側受圧部４Ｄと一体で可動するように構成する。また、リング材３は、初期状態で下側受圧部４Ｄと非接触、つまりリング材３と下側受圧部４Ｄとの間にクリアランスＣが形成されるものである。
　更に、ここでは上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとの嵌め合い空間には、エアが封入されており、双方の接近時には、この内部空間のエアを押し縮めてエアダンパー（空気バネ）作用が生じるものとする。また、初期状態で下部柱材２Ｄが上部柱材２Ｕから外れてしまう（抜け落ちてしまう）ことはないものとする。

　上記図１３の場合、一次緩衝行程では、受圧荷重によりクリアランスＣの間隔分だけ、上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとが相対的に接近する（緩衝構造体１としては押し縮められる）ものであり、上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとのダンパー作用のみが緩衝作用として機能する。また、この一次緩衝行程は、リング材３が下側受圧部４Ｄに触れるまでの段階であるため、リング材３が受圧荷重の影響を受けることはないものである。
　そして、二次緩衝行程では、上部柱材２Ｕ及び下部柱材２Ｄのダンパー作用に、リング材３の圧縮変形が加わるものであり、これが加わる分、一次緩衝行程よりも緩衝構造体１としては潰れ難くなる（緩衝性としては低下する）。なお、本実施例では、リング材３を充実体（圧縮に伴い膨出変形する）と想定して図示している。
　因みに、本実施例においては、上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとの嵌め合い空間にエアを封入するように説明したが、エアの代わりに液体等を封入することも可能である。

　なお、上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとの嵌め合い空間には、例えば図１４に示すように、格別な流体（物質）を封入せずに、単なる入れ子状としても構わないものである。
　ここで、本図１４では、ソールＳ１を上下方向に分離するように形成しておき、リング材３をこの間に収容できるようにしており、また上側のソールＳ１に上側受圧部４Ｕや上部柱材２Ｕを一体的に形成しておき、下側のソールＳ１に下側受圧部４Ｄや下部柱材２Ｄを一体的に設けておくものである。
　そして、例えばユーザがリング材３を自分で交換する場合等に、シューズＳの側部からアクセスし、ソールＳ１を上下に分離させ、つまりこの操作により上部柱材２Ｕと下部柱材２Ｄとを引き離し、リング材３を交換するものである。

　更にまた、柱材２を複数の部材の組み合わせにより構成する他の形態としては、例えば図１５に示す形態が挙げられる。
　この形態では、同図１５に併せ示すように、まず上側受圧部４Ｕに、下向きの柱体２１（柱材２の一部を成すものであり、特にこれを上部柱体２１Ｕとする）が形成され、その下端部から外周側に張り出すように鍔体２２（これを特に上部鍔体２２Ｕとする）が連続して形成され、これら上側受圧部４Ｕ、上部柱体２１Ｕ、上部鍔体２２Ｕを総称して上パーツ１０Ｕとする。
　一方、下側受圧部４Ｄにおいても、上向きの柱体２１（これも柱材２の一部を成し、特に下部柱体２１Ｄとする）が形成され、その上端部から外周側に張り出すように鍔体２２（これを特に下部鍔体２２Ｄとする）が連続して形成され、これら下側受圧部４Ｄ、下部柱体２１Ｄ、下部鍔体２２Ｄを総称して下パーツ１０Ｄとする。

　そして、上下パーツ１０Ｕ・１０Ｄの柱体２１及び鍔体２２は、上下の各パーツ１０Ｕ・１０Ｄで互い違い状に形成される。すなわち、柱体２１は、上パーツ１０Ｕ及び下パーツ１０Ｄが圧縮し切った状態（最も接近した状態）で、上部柱体２１Ｕの間に下部柱体２１Ｄが収まり（相互に噛み合い）、上下の柱体２１Ｕ・２１Ｄが立体的な筒状の外観を呈する。一方、上下の鍔体２２Ｕ・２２Ｄは、荷重が掛かっていない初期状態で、例えば上部鍔体２２Ｕの間に下部鍔体２２Ｄが位置し、これらが外周方向に張り出す一枚の円板状を呈するように構成される。
　このため、分離した上下パーツ１０Ｕ・１０Ｄを各々単独で見た場合には、同図１５に併せ示すように、上下の受圧部４Ｕ・４Ｄに、柱体２１Ｕ・２１Ｄ及び鍔体２２Ｕ・２２Ｄが連続したフック状を成すように目視され、これらが立体的な柱材２や鍔体２２を形成するものとは分かりづらい外観となっている。
　また、このような構成上、リング材３の内側中央部には、鍔体２２を受け入れるための溝３３が全周にわたって中ぐり状に形成される。
　なお、本実施例においてもリング材３は、初期状態で下側受圧部４Ｄと非接触であり、クリアランスＣを有するものである。

　ここで本実施例の場合、一次緩衝行程では、本図１５に併せ示すように、受圧荷重によりクリアランスＣの間隔分だけ、上部柱体２１Ｕ（上パーツ１０Ｕ）と下部柱体２１Ｄ（下パーツ１０Ｄ）とが相対的に接近する（緩衝構造体１としては押し縮められる）ものである。
　このとき上パーツ１０Ｕの上部鍔体２２Ｕはリング材３を下方に押圧する一方、下パーツ１０Ｄの下部鍔体２２Ｄはリング材３を上方に押圧する。このためリング材３に形成された溝３３には上下方向に互い違いに働く力（縦に千切るような力：せん断力）が作用し、これが本一次緩衝行程における緩衝作用として機能する。なお、リング材３が充実体で形成されていれば、上下の鍔体２２Ｕ・２２Ｄが、互いに逆方向に押し合う力によって多少の膨出変形が生じるものであり、本図はこの想定に基づいて図示している。
　そして、二次緩衝行程では、上述した上下の鍔体２２Ｕ・２２Ｄによる押圧に加え、上下の受圧部４がリング材３を押圧することになり、これによる圧縮変形がリング材３に加わる。このため二次緩衝行程では、必然的に一次緩衝行程よりも緩衝構造体１としては潰れ難くなる（緩衝性としては低下する）ものである。

　なお、先に述べた実施例では、緩衝構造体１は、受圧方向に軸心を設定したものが多いが、本発明は必ずしもこれに限定されるものではない。すなわち、本発明の大きな特徴は、まず柱材２を圧縮変形させた後、時間差をおいてリング材３を圧縮変形させる挙動であり、これにより多段緩衝性を得るものである。従って、このような変形挙動を採るものであれば、緩衝構造体１の軸心が受圧方向に対して傾斜していても本発明に包含されるものである。実際、着地時等のシューズＳは、爪先側をやや上に向けた傾斜状態や湾曲状態で着地することが多く、水平状態を維持したまま真っ直ぐ下方に降りてくることはほとんどないものである。

　本発明の緩衝構造体１は、以上のような基本構造を有するものであり、実際に、このような緩衝構造体１をシューズＳ等に組み込む場合には、緩衝構造体１を複数組み込むことが多く、以下このような設置例について説明する。
　まず図１６（ａ）に示す設置例は、複数の緩衝構造体１を足裏全体ではなく、拇指球（拇指の付け根）、小指球（小指の付け根）、踵部分（ここでは踵付近に３箇所）に組み込んだ形態である。これは装着者の体重が、拇指球、小指球、踵部分の三点（三角形）に均等に掛かると言われ、当該部位に緩衝構造体１を集中的に設けるだけでも歩行時のバランスが安定し得るためである（三角形のバランス保持理論）。
　なお、本図１６（ａ）において、踵部分に、拇指球や小指球よりも多くの緩衝構造体１を設けたのは、多くの人が着地時にまず踵から着地し、踵に大きな衝撃が掛かるためである。

　また図１６（ｂ）に示す設置例は、足裏に緩衝構造体１を全体的に組み込むものの、設置部位に応じて緩衝性の異なる緩衝構造体１を配した例であり、ここでは足の内側（ＩＮ側）に、比較的硬い緩衝構造体１（緩衝性能としては比較的低く、反発性が比較的早期に発現するもの）を配置するとともに、足の外側（ＯＵＴ側）に、比較的柔らかい緩衝構造体１（緩衝性能としては比較的高く、反発性が比較的遅くに発現するもの）を配置した形態である。この場合、着地してから蹴り出し（離地）までの間に足裏に掛かる荷重（重心）を所望の方向に移動させて行くことができ（荷重誘導作用）、図中、足裏に描かれた破線が、着地時の足の過内転を防止する適正なプロネーションラインである。

　また、近年注目されているミッドフットストライク（Ｍｉｄ　Ｆｏｏｔ　Ｓｔｒｉｋｅ：中足着地）に適したランニング等のシューズに適用する場合には、例えば図１８（ａ）に示すような反発性バランスとなるような配置で、性能の異なる複数の緩衝構造体１を配置し、足の内側（ＩＮ側）の反発性（硬度）を高くすることが好ましく、ミッドフットストライクにおいても適正なプロネーションラインが実現できる。
　更に、テニスやバスケットボール等のシューズに適用する場合には、例えば図１８（ｂ）に示すような反発性バランスとなるような配置で、性能の異なる複数の緩衝構造体１を配置し、足の外側（ＯＵＴ側）の反発性（硬度）を高くすることが好ましく、横方向へ素早く切り返す動きが実現できる。

Claims (12)

1. 　柱材と、
   　この柱材に嵌設される弾性のリング材と、
   　前記柱材によって連結された上下の受圧部と
   を具えて成る緩衝構造体において、
   　前記柱材は、少なくとも受圧方向に変形及び復元が可能であり、
   　また前記リング材は、有効作用高さが柱材よりも低く設定され、なお且つ上下の受圧部と非接着状態に形成され、
   　受圧時には、まず柱材が受圧方向に圧縮変形を生じた後、次いでリング材が受圧方向に圧縮変形を生じることにより多段緩衝性能を発揮するようにしたことを特徴とする緩衝構造体。
   
2. 　前記リング材の有効作用高さは、柱材に対して０．２～０．９５の比率であることを特徴とする請求項１記載の緩衝構造体。
   
3. 　前記柱材とリング材のうち少なくとも一方は、有効作用高さが全周にわたって一定とならないように形成されることを特徴とする請求項１または２記載の緩衝構造体。
   
4. 　前記柱材は発泡体で形成され、リング材は充実体で形成されることを特徴とする請求項１、２または３記載の緩衝構造体。
   
5. 　前記柱材の硬度はアスカーＣ硬度３０～１００またはＪＩＳ　Ａ　硬度４０～１２０であり、リング材の硬度はＪＩＳ　Ａ　硬度３０以下であることを特徴とする請求項１、２、３または４記載の緩衝構造体。
   
6. 　前記リング材と柱材との接触面には、少なくともどちらかに、陥凹状のリング膨出空間が形成されることを特徴とする請求項１、２、３、４または５記載の緩衝構造体。
   
7. 　前記リング材の外側には、少なくとも一部にリング材の膨出変形を制限する膨出規制部が設けられることを特徴とする請求項１、２、３、４、５または６記載の緩衝構造体。
   
8. 　前記リング材と柱材のうち少なくとも一方は、複数の異なる素材または異なる反発力を有する部位から構成されて成ることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６または７記載の緩衝構造体。
   
9. 　前記柱材は、複数の部材を組み合わせて成るものであり、当該部材が受圧方向に可動変形するように構成されることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６、７または８記載の緩衝構造体。
   
10. 　前記リング材は、柱材に対して着脱自在に取り付けられることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６、７、８または９記載の緩衝構造体。
    
11. 　着地時に装着者の脚に加わる衝撃を緩衝する緩衝構造体をソールに組み込んで成るシューズであって、
    　この緩衝構造体には請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９または１０記載の緩衝構造体が適用されることを特徴とするシューズ。
    
12. 　前記緩衝構造体は、ソールの足裏面に設けられることを特徴とする請求項１１記載のシューズ。

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