WO2011077723A1

WO2011077723A1 - レンズアレイおよびこれを備えた光モジュール

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Publication number: WO2011077723A1
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Inventors: 森岡心平
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Abstract

　モニタ光を確実に得ることができるとともに製造の容易化を実現することができるレンズアレイ。このレンズアレイでは、第１のレンズ面（１１）に入射した各発光素子ごとの光を、第１の光学面（１４ａ）と第１のプリズム面（１６ａ）との間の反射／透過層（１７）によって第２のレンズ面（１２）側および第３のレンズ面（１３）側にそれぞれ分光し、第３のレンズ面（１３）側に分光された光に含まれるモニタ光を、第３のレンズ面（１３）によって受光素子（８）側に出射させるとともに、第１の光学面（１４ａ）に対する入射側の光路と第２の光学面（１４ｂ）に対する出射側の光路とを同一線上に位置させる。

Description

レンズアレイおよびこれを備えた光モジュール

　本発明は、レンズアレイおよびこれを備えた光モジュールに係り、特に、複数の発光素子と光伝送体の端面とを光学的に結合するのに好適なレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールに関する。

　近年、システム装置内または装置間もしくは光モジュール間において信号を高速に伝送する技術として、いわゆる光インターコネクションの適用が広まっている。ここで、光インターコネクションとは、光部品をあたかも電気部品のように扱って、パソコン、車両または光トランシーバなどに用いられるマザーボードや回路基板等に実装する技術をいう。

　このような光インターコネクションに用いられる光モジュールには、例えば、メディアコンバータやスイッチングハブの内部接続、光トランシーバ、医療機器、テスト装置、ビデオシステムまたは高速コンピュータクラスタなどの装置内または装置間における部品接続等の様々な用途がある。

　この種の光モジュールにおいては、発光素子から出射された通信情報を含む光を、レンズを介して光伝送体の一例としての光ファイバの端面に結合させることによって、光ファイバを介した通信情報の送信を行う。

　また、光モジュールの中には、双方向通信に対応すべく、光ファイバを介して伝搬されて光ファイバの端面から出射された通信情報を含む光を受光する受光素子を、発光素子とともに備えるものもある。

　ここで、従来から、このような光モジュールにおいては、温度等の影響によって発光素子の光の出力特性が変化することにより、通信情報の適切な送信に支障を来たす虞がある。

　そこで、これまでにも、この種の光モジュールにおいては、発光素子の出力特性を安定させるべく、発光素子から出射された光（特に、強度もしくは光量）をモニタ（監視）するための種々の技術が提案されている。

　例えば、特許文献１には、レンズ面（透過面部）の周辺に、発光素子から発光された光の一部をモニタ光として受光素子側に反射させるための反射面（反射面部）を備えた光学素子が開示されている。

　また、特許文献２には、面発光レーザから出射されたレーザ光を光ファイバ側に全反射させる全反射ミラーと、面発光レーザから出射されたレーザ光の一部をモニタ光としてＰＤ側に反射させる切り欠き部とが連設された光学面を備えた光学ユニットが開示されている。

特開２００８－１５１８９４号公報特開２００６－３４４９１５号公報（特に、図１６Ａ、Ｂ参照）

　しかしながら、特許文献１においては、マルチチャンネルの光通信をコンパクトな構成で実現しようとする場合に、有効に適用することが難しいという問題がある。すなわち、近年、マルチチャンネルの光通信を実現させる小型の光学部品として、複数のレンズを所定の整列方向に整列させたレンズアレイの需要が益々高まりつつある。この種のレンズアレイでは、複数の発光素子が整列された発光装置において、レンズアレイの入射側の各レンズ面に対向するように各発光素子を配置するとともに、複数の光ファイバをレンズアレイの出射側の各レンズ面に対向するように配置する。そして、各発光素子から出射された光を、レンズアレイの各レンズによって各光ファイバの端面に光学的に結合させることにより、マルチチャンネルの光通信（送信）を行う。また、このようなレンズアレイにおいて、発光素子から出射された光をモニタすることは、光通信の安定性を確保する観点から非常に重要である。このようなレンズアレイは、各レンズの１つ１つが非常に小径に形成されているのみならず、互いに隣り合う各レンズ同士が非常に狭ピッチに配置されている。従って、特許文献１に記載の構成をレンズアレイに適用して、レンズの周辺にモニタ光を反射させるための反射面を形成することは困難であるという問題がある。

　また、特許文献２においては、全反射ミラーと切り欠き部との境界の位置精度が要求されるため、製造が困難であるとう問題がある。

　本発明の目的は、モニタ光を確実に得ることができるとともに製造の容易化を実現することができるレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールを提供することである。

　本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に近接する位置に配置された第１のプリズム面と、前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の光学面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、前記第１の光学面と前記第１のプリズム面との間に介在され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された所定の屈折率の充填材と、を備えた構成を採る。

　また、本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、前記凹部がなす空間内に配置され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、前記第１の光学面と前記反射／透過層との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、を備えた構成を採る。

　また、本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、前記凹部がなす空間内に配置され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第２のプリズム面と、前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、前記第１の光学面と前記反射／透過層との間および前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、を備えた構成を採る。

　また、本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第２の光学面と、前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第２のプリズム面と、前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、前記第１の光学面と前記反射／透過層との間および前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、を備えた構成を採る。

　また、本発明の光モジュールは、上記に記載のレンズアレイと、これに対応する光電変換装置とを備えた構成を採る。

　また、本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第１の光学面に対して平行に配置された第１のプリズム面と、前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の光学面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、前記第１のプリズム面上または前記第１の光学面上に配置され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、前記第１のプリズム面上の反射／透過層と前記第１の光学面との間または前記第１のプリズム面と前記第１の光学面上の前記反射／透過層との間に配置され、前記プリズムを前記レンズアレイ本体に貼り付けるための所定の屈折率の粘着シートと、前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された所定の屈折率の充填材と、を備えた構成を採る。

　また、本発明の光モジュールは、上記に記載のレンズアレイと上記に記載の光電変換装置とを備えた構成を採る。

　また、本発明のレンズアレイは、複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの第１の受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記第１の受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が入射する第２の光学面と、前記第１の光学面上またはその近傍に配置され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記第２の光学面側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる第１の反射／透過層と、前記凹部がなす空間内に充填された前記レンズアレイ本体と同屈折率の充填材と、を備え、前記複数の発光素子ごとの光の前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路と前記複数の発光素子ごとの光の前記第２の光学面に対する出射側の光路とが同一直線上に位置される構成を採る。

　本発明によれば、モニタ光を確実に得ることができるとともに製造の容易化を実現することができる。

本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図１に示すレンズアレイの平面図図１に示すレンズアレイの左側面図図１に示すレンズアレイの右側面図図１に示すレンズアレイの下面図実施の形態１の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態２において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図７に示すレンズアレイの平面図図８の左側面図図８の右側面図図８の下面図実施の形態２の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態３において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図１３に示すレンズアレイの平面図図１４の右側面図実施の形態３の第１の変形例を示す概略構成図実施の形態３の第２の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態４において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図実施の形態４の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態５において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図実施の形態５の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態６において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態７において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態８において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図２４に示すレンズアレイの平面図図２４に示すレンズアレイの左側面図図２４に示すレンズアレイの下面図実施の形態８の変形例を示す概略構成図レンズアレイの他の形態を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態９において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図３０に示すレンズアレイの平面図図３０に示すレンズアレイの左側面図図３０に示すレンズアレイの右側面図図３０に示すレンズアレイの下面図実施の形態９の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１０において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図３６に示すレンズアレイの平面図図３７の左側面図図３７の右側面図図３７の下面図実施の形態１０の変形例を示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１１において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図４２に示すレンズアレイの平面図図４２の右側面図実施の形態１１の第１の変形例を示す概略構成図実施の形態１１の第２の変形例を示す概略構成図実施の形態９～実施の形態１１とは異なる本発明の実施の一形態を示す概略図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１２において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図４８に示すレンズアレイの平面図図４８に示すレンズアレイの左側面図図４８に示すレンズアレイの右側面図図４８に示すレンズアレイの下面図実施の形態１２の変形例において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図５３に示すレンズアレイの平面図図５４の左側面図図５４の右側面図図５４の下面図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１３において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１４において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図図５９に示すレンズアレイの下面図実施の形態１４の変形例において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１５において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１６において、光モジュールの概要をレンズアレイの縦断面図とともに示す概略構成図

　（実施の形態１）
　以下、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１について、図１～図６を参照して説明する。

　図１は、本実施形態における光モジュール１の概要を本実施の形態におけるレンズアレイ２の縦断面図とともに示した概略構成図である。図２は、図１に示すレンズアレイ２の平面図である。図３は、図１に示すレンズアレイ２の左側面図である。図４は、図１に示すレンズアレイ２の右側面図である。図５は、図１に示すレンズアレイ２の下面図である。

　図１に示すように、本実施の形態におけるレンズアレイ２は、光電変換装置３と光ファイバ５との間に配置される。

　ここで、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面に、この面に対して垂直方向（図１における上方向）にレーザ光Ｌを出射（発光）する複数の発光素子７を有している。また、これらの発光素子７は、垂直共振器面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ：Vertical Cavity Surface Emitting Laser）を構成している。なお、図１において、各発光素子７は、図１における紙面垂直方向に沿って整列して設けられる。また、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面であって、各発光素子７に対する図１の左部近傍位置において、複数の受光素子８を有している。受光素子８は、各発光素子７からそれぞれ出射されたレーザ光Ｌの出力（例えば、強度や光量）をモニタするためのモニタ光Ｍを受光する発光素子７と同数設けられる。なお、受光素子８は、整列して配置される発光素子７の整列方向と同じ方向に沿って整列するように設けられる。また、互いに対応する受光素子７と受光素子８との整列方向における位置は、互いに一致している。すなわち、受光素子８は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。この受光素子８は、フォトディテクタであってもよい。さらに、図示はしないが、光電変換装置３には、受光素子８によって受光されたモニタ光Ｍの強度や光量に基づいて発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの出力を制御する制御回路が接続されている。このような光電変換装置３は、例えば、図示しないレンズアレイ２への当接部をレンズアレイ２に当接させるようにして、レンズアレイ２に対して対向して配置される。そして、この光電変換装置３は、公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　また、本実施の形態における光ファイバ５は、発光素子７および受光素子８と同数配設される。また、図１において、各光ファイバ５は、図１における紙面垂直方向に沿って整列して設けられる。また、光ファイバ５は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。各光ファイバ５は、その端面５ａ側の部位が多芯一括型のコネクタ１０内に保持された状態で、公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　そして、レンズアレイ２は、光電変換装置３と光ファイバ５との間に配置された状態で、各発光素子７と各光ファイバ５の端面５ａとを光学的に結合させる。

　このレンズアレイ２についてさらに詳述すると、図１に示すように、レンズアレイ２は、レンズアレイ本体４を有している。このレンズアレイ本体４は、その縦断面の外形がほぼ台形状に形成され、また、図２に示すように、その平面形状がほぼ長方形状に形成され、さらに、図３および図４に示すように、その側面形状が長方形状に形成されている。

　図１および図５に示すように、レンズアレイ２は、第１の面としてのレンズアレイ本体４における光電変換装置３に臨む図１の下端面４ａ（平面）において、発光素子７と同数の複数（８個）の平面円形状の第１のレンズ面（凸レンズ面）１１を有している。これら複数の第１のレンズ面１１は、発光素子７に対応する所定の整列方向（図１における紙面垂直方向、図５における縦方向）に沿って整列して設けられる。また、各第１のレンズ面１１は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。さらに、図１に示すように、各第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）は、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの中心軸に一致している。

　このような各第１のレンズ面１１には、図１に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から出射されたレーザ光Ｌが入射する。そして、各第１のレンズ面１１は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、それぞれコリメートした上でレンズアレイ本体４の内部へと進行させる。

　また、図１および図３に示すように、レンズアレイ２は、第２の面としてのレンズアレイ本体４における光ファイバ５の端面に臨む図１の左端面４ｂ（平面）において、第１のレンズ面１１と同数の複数の第２のレンズ面（凸レンズ面）１２を有している。これらの複数の第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に沿って整列するように設けられる。各第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１と同一ピッチで設けられる。なお、各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）は、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａの中心軸と同軸上に位置していることが望ましい。

　このような各第２のレンズ面１２には、図１に示すように、各第２のレンズ面１２に対応する各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射してレンズアレイ本体４の内部の光路を進行してきた各発光素子７からのレーザ光Ｌが、その中心軸を各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）と一致させた状態でそれぞれ入射する。そして、各第２のレンズ面１２は、入射した各発光素子７のレーザ光Ｌを、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａに向けてそれぞれ出射させる。

　このようにして、各発光素子７と各光ファイバ５の端面５ａとが、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２を介して光学的に結合される。

　さらに、図１および図５に示すように、レンズアレイ本体４の下端面４ａにおける第１のレンズ面１１に対する図１の左部近傍位置には、受光素子８と同数（本実施の形態においては、発光素子７、光ファイバ５、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２とも同数）の第３のレンズ面１３が形成されている。各第３のレンズ面１３は、受光素子８に対応する所定の整列方向すなわち第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に沿って整列するように設けられる。また、各第３のレンズ面１３は、各受光素子８と同一ピッチで設けられる。なお、各第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）は、各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各受光素子８の受光面の中心軸に一致することが望ましい。

　このような各第３のレンズ面１３には、図１に示すように、レンズアレイ本体４の内部側から各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各発光素子７からのモニタ光Ｍが入射する。そして、各第３のレンズ面１３は、入射した各発光素子７からのモニタ光Ｍを、各第３のレンズ面１３に対応する各受光素子８に向けてそれぞれ出射させる。

　さらにまた、図１および図４に示すように、レンズアレイ本体４は、図１における右上端部に、全反射面４ｄを有している。この全反射面４ｄは、その上端部がその下端部よりも図１における左側（すなわち、後述する凹部１４側）に位置するような傾斜面に形成されている。この全反射面４ｄは、第１のレンズ面１１と後述する凹部１４の第１の光学面１４ａとの間において、各発光素子７から出射されたレーザ光Ｌの光路上に配置されている。

　このような全反射面４ｄには、図１に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌが、図１における下方から臨界角以上の入射角で入射する。そして、全反射面４ｄは、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、図１における左側に向かって全反射させる。

　なお、全反射面４ｄ上に、Ａｕ、ＡｇまたはＡｌ等からなる反射膜をコーティングしてもよい。

　また、図１および図２に示すように、第３の面としてのレンズアレイ本体４における図１の上端面４ｃ（平面）には、凹部１４が形成されている。この凹部１４は、第１のレンズ面１１と第２のレンズ面１２とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成される。なお、上端面４ｃは、下端面４ａに対して平行に形成されている。

　ここで、図１に示すように、凹部１４は、その内面の一部（凹部１４の図１における右側面）をなす第１の光学面１４ａを有している。この第１の光学面１４ａは、その上端部がその下端部よりも図１における右側（すなわち、全反射面４ｄ側）に位置するような左端面４ｂに対して、所定の傾斜角を有する傾斜面に形成されている。

　このような第１の光学面１４ａには、図１に示すように、全反射面４ｄによって全反射された各発光素子７からのレーザ光Ｌが、所定の入射角で入射する。ただし、この入射角（換言すれば、入射方向）は、左端面４ｂに対して垂直となっている。

　また、図１に示すように、凹部１４は、その内面の一部であって、第１の光学面１４ａに対して図１の左方において対向する部位（凹部１４の図１における左側面）をなす第２の光学面１４ｂを有している。この第２の光学面１４ｂは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　このような第２の光学面１４ｂには、図１に示すように、第１の光学面１４ａに入射した後に各第２のレンズ面１２側に向かって進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌが、第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射する。そして、第２の光学面１４ｂは、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを垂直に透過させる。

　さらに、図１に示すように、凹部１４がなす空間内には、縦断面が台形状のプリズム１６が配置されている。このプリズム１６は、レンズアレイ本体４と同一の屈折率に形成されている。なお、プリズム１６は、レンズアレイ本体４と同一の材料（例えば、ポリエーテルイミド等の樹脂材料）によって形成してもよい。例えば、レンズアレイ本体４とプリズム１６とをポリエーテルイミドとしてのSABIC社製Ultemによって形成した場合には、レンズアレイ本体４およびプリズム１６の屈折率は、波長８５０nmの光について１．６４となる。また、レンズアレイ本体４とプリズム１６とを、環状オレフィン樹脂としてのＪＳＲ社製のARTONによって形成した場合には、波長８５０ｎｍの光についての屈折率が１．５０となる。

　ここで、図１に示すように、プリズム１６は、その表面の一部（プリズム１６の図１における右側面）をなす第１のプリズム面１６ａを有している。この第１のプリズム面１６ａは、第１の光学面１４ａに近接する位置に配置されている。なお、第１のプリズム面１６ａは、第１の光学面１４ａに対して平行に配置されていてもよい。

　また、図１に示すように、プリズム１６は、その表面の一部（プリズム１６の図１における左側面）をなす第２のプリズム面１６ｂを有している。この第２のプリズム面１６ｂは、第２の光学面１４ｂに対して図１における右方向において、第２の光学面１４ｂと所定の間隔を設けて第２の光学面１４ｂに臨む位置に、第２の光学面１４ｂに対して平行に配置されている。

　このプリズム１６は、第１の光学面１４ａに入射した後に第２のレンズ面１２側に向かって進行する各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を形成する。

　さらに、図１に示すように、レンズアレイ本体４は、第１の光学面１４ａと第１のプリズム面１６ａとの間に介在された、厚みが薄い反射／透過層１７を有している。この反射／透過層１７は、その第１の光学面１４ａ側の表面が第１の光学面１４ａに密接しているとともに、その第１のプリズム面１６ａ側の表面が第１のプリズム面１６ａに密接している。

　ここで、図１に示すように、反射／透過層１７には、第１の光学面１４ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌが直ちに入射する。ただし、反射／透過層１７に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角は、第１の光学面１４ａに対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角と同一とされている。そして、反射／透過層１７は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、所定の反射率で第３のレンズ面１３側に反射させるとともに、所定の透過率でプリズム１６側に透過させる。なお、反射／透過層１７の反射率および透過率としては、レーザ光Ｌの出力をモニタするために十分とみなされる光量のモニタ光Ｍを得ることができる限度において、反射／透過層１７の材質または厚み等に応じた所望の値を設定することができる。例えば、反射／透過層１７を、Ｎｉ、ＣｒまたはＡｌ等の単一の金属からなる単層膜によって形成する場合には、その厚みにもよるが、反射／透過層１７の反射率を２０％、透過率を６０％（吸収率２０％）とすることもできる。また、例えば、反射／透過層１７を、互いに誘電率が異なる複数の誘電体（例えば、ＴｉＯ_２とＳｉＯ_２）を交互に積層した誘電体多層膜によって形成する場合には、その厚みや層数にもよるが、反射／透過層１７の反射率を１０％、透過率を９０％とすることもできる。

　そして、このような反射または透過の際に、反射／透過層１７は、図１に示すように、反射／透過層１７に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのそれぞれの一部（反射率分の光）を、各発光素子７に対応する各発光素子７からのモニタ光Ｍとして、各モニタ光Ｍに対応する各第３のレンズ面１３側に向かって反射させる。

　そして、このようにして反射／透過層１７によって反射された各発光素子７のモニタ光Ｍは、各第３のレンズ面１３側に向かってレンズアレイ本体４の内部を進行した後に、対応する各受光素子８に向けて、各第３のレンズ面１３からそれぞれ出射される。

　一方、反射／透過層１７によって透過された各発光素子７からのレーザ光Ｌは、透過された直後に第１のプリズム面１６ａに入射する。この第１のプリズム面１６ａに対する発光素子７ごとのレーザ光Ｌの入射方向は、第１の光学面１４ａに対する発光素子７ごとのレーザ光Ｌの入射方向と同一とみなすことができる。この理由は、反射／透過層１７が極めて薄く、反射／透過層１７におけるレーザ光Ｌの屈折は殆ど無視することができるからである。そして、第１のプリズム面１６ａに入射した発光素子７ごとのレーザ光Ｌは、プリズム１６の内部の光路上を第２のレンズ面１２側に向かって進行する。

　このとき、プリズム１６がレンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成されているため、各発光素子７からのレーザ光Ｌが第１のプリズム面１６ａに入射する際に、各レーザ光Ｌに屈折が生じることはない。そして、プリズム１６の内部の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第２のプリズム面１６ｂに対して垂直に入射するとともに、第２のレンズ面１６ｂからプリズム１６の外部に向けて第２のレンズ面１６ｂに対して垂直に出射される。

　また、図１に示すように、レンズアレイ本体４は、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填された所定の屈折率の充填材１８を有している。ここで、図１に示すように、充填材１８における第２のプリズム面１６ｂ側の表面（以下、入射側の表面と称する）１８ａには、第２のプリズム面１６ｂから出射された各発光素子７からのレーザ光Ｌが第２のプリズム面１６ｂに対して垂直に入射する。そして、入射側の表面１８ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折せずに充填材１８の内部の光路上を第２のレンズ面１２側に向かって進行する。さらに、この充填材１８の内部の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、充填材１８における第２の光学面１４ｂ側の表面（以下、出射側の表面と称する）１８ｂに対して垂直に入射するとともに、この出射側の表面１８ｂから充填材１８の外部に向けて出射側の表面１８ｂに対して垂直に出射される。

　このようにして充填材１８から出射側の表面１８ｂに対して垂直に出射された各発光素子７からのレーザ光Ｌは、出射された直後に、前述のように第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射する。そして、第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第２の光学面１４ｂ以後のレンズアレイ本体４の内部の光路上を各第２のレンズ面１２側に向かって進行した後に、これらに対応する各光ファイバ５の端面に向けてそれぞれ各第２のレンズ面１２から出射される。

　以上の構成により、第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第１の光学面１４ａと第１のプリズム面１６ａとの間の反射／透過層１７によって各第２のレンズ面１２側および各第３のレンズ面１３側にそれぞれ分光される。また、各第３のレンズ面１３側に分光されたモニタ光Ｍは、各第３のレンズ面１３によって各受光素子８側に出射される。この結果、モニタ光Ｍを確実に得ることができる。また、このようなモニタ光Ｍを得るための構成として、ある程度の面積を有する形成が容易な反射／透過層１７を採用することにより、レンズアレイ２を容易に製造することができる。

　また、本実施の形態によれば、プリズム１６をレンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成することにより、プリズム１６内での各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を左端面４ｂに対して垂直に維持することができる。さらに、このようなプリズム１６の内部の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、第２のプリズム面１６ｂおよび第２の光学面１４ｂに対して、順次垂直に入射させることができる。これにより、レンズアレイ本体４の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を、第１の光学面１４ａに対する入射側（図１における全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとの間）と第２の光学面１４ｂに対する出射側とで互いに同一線上に位置させることができる。この結果、例えば、製品検査の際に、各第２のレンズ面１２に入射する各発光素子７からのレーザ光Ｌが各２のレンズ面１２の中心からずれていることが確認された場合に、これを解消するための寸法調整（金型形状の変更等）を要する箇所を少なくすることができる。仮に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができない構成の場合には、第２のレンズ面１２に対する入射光の軸ずれを解消するために、凹部１４の各光学面１４ａ、１４ｂやプリズム１６の各プリズム面１６ａ、１６ｂの寸法（傾斜角を含む）の調整を要する場合がある。これに対して、本実施の形態においては、全反射面４ｄにおける全反射方向が左端面４ｂに対して垂直であること、および、第２の光学面１４ｂならびに第２のプリズム面１６ｂが左端面４ｂに対して平行であることについての寸法精度さえ確保すれば、各面１４ａ、１４ｂ、１６ａ、１６ｂにそれぞれ最適な傾斜角を設定し直すような複雑な寸法調整を要しない。これにより、更なるレンズアレイ２の製造の容易化に寄与することができる。

　さらに、本実施の形態によれば、第２の光学面１４ｂを左端面４ｂに対して平行に形成することにより、第２の光学面１４ｂの設計および寸法精度の測定を簡便化することができる。

　さらにまた、本実施の形態においては、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填材１８を充填することにより、第２の光学面１４ｂにキズが形成されている場合であっても、このキズを原因とした第２の光学面１４ｂにおけるレーザ光Ｌの反射または散乱を抑制することができる。このような充填材１８による反射／散乱光の抑制作用は、すりガラスに水滴を落とすと、その部分の凹凸が水に覆われて透明になることと同様の原理である。ここで、レーザ光Ｌの反射または散乱は、迷光の発生または光ファイバ端部に対する結合効率の低下を招くため、これを抑制することは光学性能を確保する上で大いに意義がある。特に、このような反射光または散乱光の抑制作用は、金型を用いた樹脂材料（ポリエーテルイミド等）を射出成形することによりレンズアレイ本体４を得る場合に有効である。すなわち、レンズアレイ本体４を射出成形により形成する場合には、凹部１４の形状が転写された成形品を金型から離型することになる。本実施の形態においては、前述のように、設計および寸法精度測定の簡便化等の観点から、第２の光学面１４ｂは、左端面４ｂに平行（換言すれば、上端面４ｃに垂直）に形成されている。このため、離型の際には、離型は、金型が第２の光学面１４ｂの面方向に摺動するようにして行われることになる。この場合、第２の光学面１４ｂは、傷つきやすくなる。したがって、このようなキズの発生頻度が高い第２の光学面１４ｂの構成上、キズがもたらす光学性能上の不具合を回避する充填材１８を設ける意義はきわめて大きい。この結果、第２の光学面１４ｂを左端面４ｂに平行に形成することによる製造および取り扱い（例えば、寸法精度測定）の容易化と、第２の光学面１４ｂにおける反射光または散乱光を抑えることによる迷光および結合効率の低下の抑制すなわち光学性能の確保とを両立させることができる。

　また、上記構成に加えて、さらに、反射／透過層１７は、前述した金属の単層膜や誘電体多層膜を、第１のプリズム面１６ａまたは第１の光学面１４ａにコーティングすることによって形成してもよい。コーディングには、インコーネル蒸着等の公知のコーティング技術を用いることができる。このようにすれば、反射／透過層１７の構成を簡素化することができるので、更なる製造の容易化を実現することができる。また、反射／透過層１７を極めて薄く（例えば、１μｍ以下に）形成することができる。これにより、各発光素子７からのレーザ光Ｌが反射／透過層１７を透過する際における屈折を無視できる程度に極めて小さくすることができ、プリズム１６に対する入射の前後における光の直進性を確保することができる。さらに、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と、第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを確実に同一線上に位置させることができ、更なる製造の容易化に寄与することができる。なお、本発明は、このような構成に限定されるものではなく、例えば、ガラスフィルタによって反射／透過層１７を構成してもよい。

　上記構成に加えて、さらに、充填材１８として透光性の接着材を用いるとともに、この充填材１８によってプリズム１６を凹部１４に接着してもよい。このようにすれば、充填材１８は、プリズム１６をレンズアレイ本体４に接着する接着材を兼ねることができる。この結果、コストを削減することができる。なお、このような透光性の接着材を兼ねる充填材１８としては、例えば、熱硬化性樹脂または紫外線硬化性樹脂を用いることができる。

　また、上記構成に加えて、さらに、充填材１８は、レンズアレイ本体４との屈折率差が所定値としての０．３５以下とされていることが望ましい。このようにすれば、第２のプリズム面１６ｂと充填材１８との界面におけるフレネル反射、および充填材１８と左端面４ｂとの界面におけるフレネル反射を抑制することができるので、迷光の発生および結合効率の低下を更に確実に抑制することができる。なお、レンズアレイ本体４を前述したSABIC社製Ultemによって形成する場合に、これに対応する充填材１８としては、例えば、三菱ガス化学社製ＬＰＣ１１０１を用いることができる。この製品は、メーカ公表値のｄ線に対する屈折率およびアッベ数を下に計算された波長８５０ｎｍの光の屈折率が１．６６とされている。この他にも、同社製のＬＰＪ１１０４を用いれば、波長８５０ｎｍに対して屈折率１．６４を得ることができる。

　この他にも、レンズアレイ本体４を前述したＪＳＲ社製のARTONによって形成する場合は、これに対応する好適な充填材１８としては、ＵＶ硬化樹脂としての（株）テクス製のA１７５４Bを用いることができる。この製品は、波長８５０ｎｍの光の屈折率が１．５０とされており、この場合には、レンズアレイ本体４と充填材１８との屈折率差が０となる。

　また、上記構成に加えて、さらに、全反射面４ｄの傾斜角は、好ましくは、下端面４ａを基準（０°）として、図１における時計回りに４０°～５０°（より好ましくは、４５°）とする。また、第１の光学面１４ａの傾斜角は、好ましくは、下端面４ａを基準（０°）として、図１における反時計回りに４０°～５０°（より好ましくは、４５°）とする。このような第１の光学面１４ａの傾斜角の好ましい範囲は、左端面４ｂを基準（０°）とした場合には、同図の時計回りに４０°～５０°（より好ましくは、４５°）となる。このようにすれば、全反射面４ｄに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを凹部１４側に向かって全反射させるとともに、第１の光学面１４ａに入射したレーザ光Ｌを第２のレンズ面１２側と第３のレンズ面１３側とに分光するのに無理がない設計が可能となる。特に、全反射面４ｄおよび第１の光学面１４ａの傾斜角を４５°とした場合には、全反射面４ｄおよび第１の光学面１４ａの設計や寸法精度測定が更に簡便なものとなる。

　また、上記構成に加えて、さらに、下端面４ａと左端面４ｂとが互いに垂直になるように形成し、また、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）および第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を下端面４ａに対して垂直に形成し、さらに、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）を左端面４ｂに対して垂直に形成してもよい。このようにすれば、発光素子７と受光素子８とを結ぶ光路、および発光素子７と光ファイバ５の端面とを結ぶ光路を確保するためにレンズアレイ２に要求される寸法精度を緩和することができ、更なる製造の容易化を実現することができる。すなわち、例えば、第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して鋭角の傾きを有するように構成する場合には、図１における縦方向のわずかな寸法誤差によって、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍが受光素子８に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態では、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）とを互いに平行にする。これにより、レンズアレイ２に図１における縦方向のわずかな寸法誤差が生じたとしても、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍは、そのビーム径が設計値に対して大きくまたは小さくなるだけで、各受光素子８において適正に受光されることになる。また、仮に、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）が、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して直角以外の角度を有する場合には、図１における横方向のわずかな寸法誤差によって、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌが光ファイバ５の端面に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態では、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）とが互いに垂直になるように形成する。これにより、レンズアレイ２に図１における横方向のわずかな寸法誤差が生じても、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌは、そのビーム径が設計値に対して若干大きくまたは小さくなるだけであり、光ファイバ５の端面に適正に結合されることになる。

　また、上記構成に加えて、さらに、本実施の形態においては、図１および図２に示すように、凹部１４は、上端面４ｃの面法線方向（図１における上方）から見た場合に、凹部１４における底面（図１における下端面）１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄが、凹部１４における開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるような形状に形成されている。換言すれば、凹部１４は、底面１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄのそれぞれについての上端面４ｃの面法線方向への投影面が、開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるように形成されている。なお、図２に示すように、開口部１４ｆは、図２における縦方向に長尺な長方形状に形成されているとともに、上端面４ｃにより四方を囲まれている。また、第１の光学面１４ａ以外の側面１４ｂ～ｄは、上端面４ｃに対して垂直に形成されている。これにより、金型からの離型性を確保することができる形状に凹部１４を形成することができるので、金型を用いたレンズアレイ２の効率的な製造を実現することができる。

　なお、第３のレンズ面１３およびこれに対応する受光素子８は、必ずしも発光素子７と同数設ける必要はなく、少なくとも１組設けるようにすればよい。この場合には、反射／透過層１７において、各第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのうち、対応する第３のレンズ面１３が存在するレーザ光Ｌのみが、モニタ光Ｍとして反射され、他のレーザ光Ｌは、反射されるもののモニタ光Ｍとしては利用されない。

　また、図１の構成では、プリズム１６の上端面１６ｃは、レンズアレイ４の上端面４ｃと同一平面上に位置し、プリズム１６の下端面１６ｄは、凹部１４の底面１４ｅに接している。しかしながら、仮に、図６に示すように、プリズム１６の上端面１６ｃがレンズアレイ４の上端面４ｃよりも上方に突出された状態でプリズム１６の接着がなされた場合でも、光学性能に影響はない。

　さらに、下端面４ａにおける光電変換装置３に臨む部位に、下端面４ａに平行な底面を有するザグリ部を凹設し、このザグリ部の底面に第１のレンズ面１１および第３のレンズ面１３を形成してもよい。この場合には、下端面４ａにおけるザグリ部の内周縁部に半導体基板６を当接させた状態で、光電変換装置３をレンズアレイ２に固定すればよい。

　（実施の形態２）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態２について、実施の形態１との差異を中心に図７～図１２を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図１～図６と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、図１～図６と同一の符号を用いて説明する。

　図７は、本実施の形態における光モジュール２１の概要を、本実施形態におけるレンズアレイ２２の縦断面図とともに示した概略構成図である。図８は、図７に示すレンズアレイ２２の平面図である。図９は、図８の左側面図である。図１０は、図８の右側面図である。図１１は、図８の下面図である。

　本実施の形態においては、実施の形態１との差異の１つとして、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に固定する際に、光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを機械的に行うための手段が講じられている。

　すなわち、図７および図１１に示すように、本実施の形態において、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２は、レンズアレイ本体４の下端面４ａに凹設された第１のザグリ部２３の底面２３ａ（本実施の形態における第１の面）に形成されている。この第１のザグリ部２３の底面２３ａは、下端面４ａに対して平行に形成されている。図１１に示すように、第１のザグリ部２３の図１１における縦方向（以下、レンズ整列方向と称する）における幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１１、１３よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、本実施の形態においては、レンズアレイ本体４のレンズ整列方向における幅が、第１のザグリ部２３のレンズ整列方向における幅よりも大きく形成されている。これにともなって、図１１に示すように、下端面４ａが、第１のザグリ部２３に対してレンズ整列方向における両外側方向に延出されている。そして、図１１に示すように、この下端面４ａにおける第１のザグリ部２３からレンズ整列方向における両外側方向に延出した各延出部分には、光電変換装置３の位置決め用に、第１のザグリ部２３を挟んで２つずつの合計４つの平面円形状の嵌合穴部２４が形成されている。これらの嵌合穴部２４には、半導体基板６が下端面４ａの延出部分に当接した状態で、半導体基板６を貫通する図示しない嵌合ピンが嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光電変換装置３を固定する際の光電変換装置３の位置決めを機械的に行うことができる。

　また、図７および図９に示すように、本実施の形態において、第２のレンズ面１２は、レンズアレイ４の左端面４ｂに凹設された第２のザグリ部２６の底面２６ａ（本実施形態における第２の面）に形成されている。この第２のザグリ部２６の底面２６ａは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。図９に示すように、第２のザグリ部２６のレンズ整列方向における幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１２よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、図９に示すように、本実施の形態においては、左端面４ｂが、第２のザグリ部２６に対してレンズ整列方向における両外側方向に延出されている。これらの各延出部分には、光ファイバ５の位置決め構造として、図９に示すように、第２のザグリ部２６を挟んで１つずつの合計２つの嵌合ピン２７が凸設されている。これらの嵌合ピン２７は、コネクタ１０を左端面４ｂの各延出部分に当接させた状態で、コネクタ１０に形成された図示しない嵌合穴部に嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光ファイバ５を固定する際の光ファイバ５の位置決めを機械的に行うことができる。

　また、図７に示すように、本実施の形態においては、実施の形態１との差異の１つとして、凹部１４が、第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂよりも上方に向かって延出形成されている。これにともなって、レンズアレイ本体４の上端部は、プリズム１６の上端面１６ｃよりも上方に位置する。

　なお、図７において、レンズアレイ本体４の上端部は、凹部１４の左側においては、平面すなわち上端面４ｃとなっている。また、レンズアレイ本体４の上端部は、凹部１４の右側においては、凹部１４の内面における第１の光学面１４ａから上方に延出した部分と全反射面４ｄの延長部分とが交差することにより稜線となっている。

　さらに、図７に示すように、本実施の形態においては、充填材１８は、第２のプリズム面１６ｂと第２の光学面１４ｂとの間だけでなく、プリズム１６の上端面１６ｃ上にも充填されて、レンズアレイ本体４の上端部とプリズム１６の上端面１６ｃとの段差を埋めるようにしている。

　このような本実施の形態の構成においても、実施の形態１と同様の優れた作用効果を奏することができる。また、本実施の形態においては、レンズアレイ２２に対する光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを、位置決め構造２４、２７を用いて簡便に行うことができる。これにより、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に簡便に固定することができる。さらに、本実施の形態においては、実施の形態１よりも充填材１８を増量するとともに、プリズム１６と凹部１４との接着面積を増加させることにより、プリズム１６を凹部１４に更に強固に接着することができる。

　なお、前述した嵌合穴部２４の代わりに、レンズアレイ本体４を貫通する嵌合穴部２４と同径の貫通孔を形成してもよい。また、光ファイバ５の位置決め構造は、レンズアレイ本体４側が嵌合穴部または貫通孔であるとともに、光ファイバ５側が嵌合ピンであってもよい。同様に、光電変換装置３の位置決め構造は、レンズアレイ本体４側が嵌合ピンであり、光電変換装置３側が嵌合穴部または貫通孔であってもよい。なお、光ファイバ５および光電変換装置３の位置決めは、機械的な位置決めに限定されるものではなく、例えば、レンズアレイ本体４に形成したマークを光学的に認識することによる光学的な方法によって行うようにしてもよい。

　（変形例）
　次に、図１２は、本実施の形態の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ２２は、凹部１４の側面のうち、第２の光学面１４ｂを含む図１２の左側面のみが、プリズム１６の上端面１６ｃよりも上方に延出されており、他の部分は、プリズム１６の上端面１６ｃと同じ高さまで形成されている。そして、本変形例においては、充填材１８は、第２のプリズム面１６ｂと第２の光学面１４ｂとの間だけでなく、これよりも上方に溢れるように充填されている。具体的には、充填材１８は、凹部１４の左側面における第２の光学面１４ｂに対する上方への延出部位、およびプリズム１６の上端面１６ｃにおける左端部側の所定範囲の領域にまで亘るように充填されている。

　（実施の形態３）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態３について、実施の形態１および実施の形態２との差異を中心に図１３～図１６を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図１～図１２と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、図１～図１２と同一の符号を用いて説明する。

　図１３は、本実施の形態における光モジュール３０の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ３１の縦断面図とともに示した概略構成図である。図１４は、図１３に示すレンズアレイ３１の平面図である。図１５は、図１４の右側面図である。

　図１３に示すように、本実施の形態においては、凹部１４の側面が第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂよりも上方に延出され、充填材１８がプリズム１６の上端面１６ｃに亘るように充填されている点で、実施の形態２と構成が類似している。

　ただし、本実施の形態においては、実施の形態２とは異なり、凹部１４は、その内面の一部において、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助するための特徴的な形状が施されている。すなわち、図１３に示すように、本実施の形態においては、凹部１４の底面１４ｅは、２段構造になっており、プリズム１６に対して図１３における左側に位置する部位が残余の部位（プリズム１６の下端面１６ｄに接する部位）よりも上方に突出している。なお、底面１４ｅにおける残余の部位における図１３における横方向の寸法は、プリズム１６の下端面１６ｄの同じ方向における寸法と一致している。

　そして、このような２段構造の凹部１４の底面１４ｅは、プリズム１６を凹部１４内に充填材１８の充填スペースを確保しつつ設置する際に、プリズム１６の図１３における横方向へのがたつきを底面１４ｅの段差によって規制することができる。これにより、底面１４ｅは、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助することができる。

　したがって、本実施の形態によれば、実施の形態１の作用効果を奏することができる上に、プリズム１６を凹部１４に接着する際のプリズム１６の設置を簡便に行うことができ、レンズアレイ３１をより簡便に製造することができる。

　（第１の変形例）
　次に、図１６は、本実施の形態の第１の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ３１は、図７～図１１に示した実施の形態２のレンズアレイ２２の凹部１４の底面１４ｅを、図１３と同様の２段構造にしたものに相当する。

　本変形例のレンズアレイ３１は、図１３～図１５に示したレンズアレイ３１と同様に、プリズム１６を凹部１４内に充填材１８の充填スペースを確保しつつ設置する際に、プリズム１６の図１６における横方向へのがたつきを底面１４ｅの段差によって規制することができる。これにより、底面１４ｅは、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助することができる。

　（第２の変形例）
　次に、図１７は、本実施の形態の第２の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ３１は、図１３または図１６に示した構成において、プリズム１６の底面１６ｄの図１７における横方向の寸法を、２段構造の凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位の同方向の寸法よりも大きくする。これにより、本変形例におけるレンズアレイ３１には、プリズム１６の底面１６ｄと凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位との間に意図的に間隙が形成される。従って、本変形例のレンズアレイ３１によれば、図１７に示すように、プリズム１６の底面１６ｄと凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位との間に、充填材１８を充填させることができるので、プリズム１６をより強固にレンズアレイ本体４に固定することができる。また、本変形例のレンズアレイ３１によれば、レンズアレイ本体４が、その第１の光学面１４ａおよび底面１４ｅの段差部を介してプリズム１６を左右から挟むように支承することができるので、プリズム１６を凹部１４内に安定的に配置することができる。また、本変形例のレンズアレイ３１によれば、充填材１８を用いたプリズム１６の固定作業を簡便に行うことができる。

　（実施の形態４）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態４について、実施の形態１～実施の形態３との差異を中心に図１８および図１９を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図１～図１７と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、図１～図１７と同一の符号を用いて説明する。

　図１８に示すように、本実施の形態のレンズアレイ３５および光モジュール３４には、実施の形態１～実施の形態３とは異なり、第１の光学面１４ａが左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　また、図１８に示すように、本実施の形態において、反射／透過層１７は、左端面４ｂに対して傾斜角を有する第１のプリズム面１６ａ上に形成されている。この反射／透過層１７は、実施の形態１と同様に、金属の単層膜または誘電体多層膜を、第１のプリズム面１６ａにコーティングすることによって形成してもよい。また、第１のプリズム面１６ａの傾斜角の好ましい範囲は、実施の形態１に示した通りである。

　さらに、このような第１の光学面１４ａおよび反射／透過層１７の構成にともない、図１８に示すように、本実施の形態においては、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間に、断面直角三角形状の空間が形成されている。そして、図１８に示すように、本実施の形態においては、充填材１８は、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間のみならず、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間にも充填されている。なお、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間に充填されている充填材１８は、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填されている充填材１８と一体であってもよい。この場合、プリズム１６のレンズ整列方向の寸法よりも凹部１４のレンズ整列方向の寸法を大きく形成し、この大きく形成した凹部１４の部分に充填材１８を回り込ませることにより、プリズム１６の前後で充填材１８が互いに一体となるようにすればよい。このようにすれば、プリズム１６と充填材１８との接触面積を増やすことができ、より強固にプリズム１６をレンズアレイ本体４に固定することができる。

　なお、以下の説明においては、便宜上、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間に充填されている充填材１８のことをプリズム前の充填材１８と称する。また、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填されている充填材１８のことを、プリズム後の充填材１８と称する。

　さらにまた、本実施の形態においては、プリズム１６と充填材１８とが互いに同じ屈折率になるように形成されている。なお、プリズム１６および充填材１８は、レンズアレイ本体４と充填材１８との界面におけるフレネル反射を抑制するためには、レンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成することが望ましい。

　また、図１８に示すように、本実施の形態において、第１の光学面１４ａが形成された凹部１４の右側面は、第１の光学面１４ａよりも鉛直上方に延出されている。また、本実施の形態において、プリズム１６の上端部は、第１のプリズム面１６ａの上端部よりも上方に位置している。これにともなって、第１のプリズム面１６ａの上端部には、この第１のプリズム面１６ａの上端部からプリズム１６の上端部に向かって左端面４ｂに平行なプリズム１６の右端面が延出形成されている。そして、図１８に示すように、凹部１４の右側面における第１の光学面１４ａから上方に延出した部分には、プリズム１６の右端面が当接される。これにより、プリズム１６をより簡便に凹部１４内の固定位置に配置させることができる。

　さらに、図１８に示すように、本実施の形態において、プリズム１６の上端部には、平板状の鍔部３６が、プリズム１６と一体的に形成されている。この鍔部３６は、図１８における横方向の寸法が、プリズム１６および凹部１４における同じ方向の寸法よりも大きくなるように形成されている。そして、プリズム１６は、鍔部３６の下面をレンズアレイ本体４の上端面４ｃにおける凹部１４の周縁部に当接させるようにして凹部１４内に安定的に配置される。なお、図１８においては、プリズム１６の下端面１６ｄが凹部１４の底面１４ｅに当接している。しかしながら、本実施の形態のように、鍔部３６によってプリズム１６の安定性を確保することができれば、プリズム１６の下端面１６ｄが凹部１４の底面１４ｅよりも上方に位置するようにしてもよい。

　このような本実施の形態の構成によれば、全反射面４ｄにおいて全反射された後の各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第１の光学面１４ａに垂直入射した後に、直ちにプリズム前の充填材１８に垂直入射する。

　次いで、プリズム前の充填材１８に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折されずにプリズム前の充填材１８の内部の光路上を進行した後に、反射／透過層１７に入射する。このときの入射方向は、左端面４ｂに体して垂直な方向となる。

　これ以後のレーザ光Ｌの進路において、反射／透過層１７を透過して第２のレンズ面１２側に進行する各発光素子７からのレーザ光Ｌについては、実施の形態１で述べたものと同様である。

　一方、反射／透過層１７によって反射されて第３のレンズ面１３側に進行する各発光素子７からのモニタ光Ｍは、プリズム前の充填材１８の内部の光路上を進行した後に、凹部１４の底面１４ｅに入射する。そして、この底面１４ｅに入射した各発光素子７からのモニタ光Ｍは、レンズアレイ本体４の内部の光路上を進行した後に第３のレンズ面１３に入射する。

　すなわち、本実施の形態によれば、実施の形態１と同様に、反射／透過層１７によってモニタ光Ｍを確実に得ることができる。

　また、本実施の形態では、第１の光学面１４ａを左端面４ｂに対して平行に形成するとともに、プリズム１６を充填材１８と同じ屈折率になるように形成する。これにより、本実施の形態によれば、充填材１８の内部およびプリズム１６の内部での各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を左端面４ｂに対して垂直に維持することができる。また、充填材１８の内部およびプリズム１６の内部を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射させることができる。また、実施の形態１と同様に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。

　さらに、本実施の形態によれば、第２の光学面１４ｂのみならず第１の光学面１４ａを左端面４ｂに対して平行に形成することにより、第１の光学面１４ａの設計および寸法精度の測定の簡便化を図ることができる。また、その一方で、例えば、レンズアレイ本体４を射出成形する場合における金型からのレンズアレイ本体４の離型時等において、第１の光学面１４ａにキズが形成された場合であっても、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間に充填された充填材１８によって、第１の光学面１４ａのキズを原因とした反射光や散乱光の発生を抑制することができる。

　なお、第２の光学面１４ｂにおける反射光または散乱光の抑制効果を必要としない場合には、第１の光学面１４ａと反射／透過層１７との間にのみ充填材１８を充填させればよい。この場合においても、充填材１８の内部およびプリズム１６の内部を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、第２のプリズム面１６ｂおよび第２の光学面１４ｂに対して順次垂直に入射させることができる。これにより、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。

　また、図１９に示すように、第２のプリズム面１６ｂを含むプリズム１６の左端面全体を、第２の光学面１４ｂを含む凹部１４の左側面全体に当接させるとともに、鍔部３６全体およびレンズアレイ本体４の上端面４ｃにおける鍔部３６の周縁部を上方から被覆するような充填材１８を新たに配置してもよい。

　さらに、本実施の形態（図１８の構成）において、実施の形態３と同様に、底面１４ｅを２段構造にして、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助するようにしてもよい。

　（実施の形態５）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態５について、実施の形態４との差異を中心に図２０および図２１を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図１８および図１９と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、図１８および図１９と同一の符号を用いて説明する。

　図２０に示すように、本実施の形態のレンズアレイ４０および光モジュール３９は、実施の形態４と同様に、第１の光学面１４ａが左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　ただし、図２０に示すように、本実施の形態においては、実施の形態４とは異なり、第２のプリズム面１６ｂが、左端面４ｂに対して所定の傾斜角を有するように配置されている。より具体的には、図２０に示すように、第２のプリズム面１６ｂの傾斜角は、凹部１４の開口部１４ｆ側から底面１４ｅ側に向かうにしたがって、第１のプリズム面１６ａ側に傾くような傾斜角とされている。一方、第１のプリズム面１６ａの傾斜角は、凹部１４の開口部１４ｆ側から底面１４ｅ側に向かうにしたがって、第２のプリズム面１６ｂ側に傾くような傾斜角である。さらに、図２０に示すように、第１のプリズム面１６ａと第２のプリズム面１６ｂとは、これらの下端部において互いに交わっている。したがって、本実施の形態においては、プリズム１６は、このようなプリズム面１６ａ、１６ｂの傾斜角を反映して、全体的な側面形状がほぼホームベース形状を呈している。なお、第２のプリズム面１６ｂの傾斜角は、好ましくは、左端面４ｂを基準（０°）として、図２０における反時計回りに４０°～５０°（より好ましくは、４５°）とされている。

　さらに、図２０に示すように、本実施の形態においては、左端面４ｂに対して平行であるプリズム１６の左端面が、同じく左端面４ｂに対して平行である凹部１４の左側面における第２の光学面１４ｂから鉛直上方に延出した部分に当接されている。

　本実施の形態においても、実施の形態４で述べたものと同様のモニタ光Ｍの光路を実現することができるので、モニタ光を確実に得ることができる。

　また、本実施の形態によれば、反射／透過層１７を透過した後の各発光素子７からのレーザ光Ｌは、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ光路に対する直線性を維持しながらプリズム１６の内部の光路上を進行した後に、第２のプリズム面１６ｂを介してプリズム後の充填材１８に入射する。このとき、プリズム後の充填材１８はプリズム１６と同じ屈折率になるように形成されている。従って、プリズム後の充填材１８に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折せずにこの充填材１８の内部の光路上を進行し、その後、第２の光学面１４ｂに対して垂直に第２の光学面１４ｂに入射する。これにより、実施の形態１と同様に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。

　なお、図２１に示すように、本実施の形態において、鍔部３６全体、およびレンズアレイ本体４の上端面４ｃにおける鍔部３６の周縁部を、上方から被覆するような充填材１８を新たに配置してもよい。

　（実施の形態６）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態６について、実施の形態５との差異を中心に図２２を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図２０及び図２１と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図２２に示すように、本実施の形態のレンズアレイ４３および光モジュール４２は、実施の形態５と同様に、第１のプリズム面１６ａおよび第２のプリズム面１６ｂが傾斜面に形成されている。

　ただし、本実施の形態においては、実施の形態５とは異なり、第１の光学面１４ａが、左端面４ｂに対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成されているとともに、第２の光学面１４ｂは、左端面４ｂに対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成されている。なお、第１の光学面１４ａの僅かな傾斜角は、凹部１４の開口部１４ｆ側から底面１４ｅ側に向かうにしたがって第２の光学面１４ｂ側に僅かに傾くような傾斜角とされている。また、第２の光学面１４ｂの僅かな傾斜角は、凹部１４の開口部１４ｆ側から底面１４ｅ側に向かうにしたがって第１の光学面１４ａ側に僅かに傾くような傾斜角とされている。

　例えば、第１の光学面１４ａの僅かな傾斜角は、左端面４ｂを基準（０°）として図２２における時計回りに１°～３°の範囲（好ましくは２°）であってもよい。また、第２の光学面１４ｂの僅かな傾斜角は、左端面４ｂを基準（０°）として図２２における反時計回りに１°～３°の範囲（好ましくは２°）であってもよい。

　また、本実施の形態においては、レンズアレイ本体４、プリズム１６および充填材１８（プリズム前とプリズム後の双方）が、互いに同じ屈折率になるように形成されている。なお、レンズアレイ本体４およびプリズム１６の材料として前述したARTONを用いる場合は、充填材１８として前述したＡ１７５４Ｂを用いることができる。あるいは、レンズアレイ本体４およびプリズム１６の材料としてＰＭＭＡを用いる場合は、充填材１８として日本触媒株式会社製のAX4-LS-06を用いることができる。

　本実施の形態においても、実施の形態５で述べたものと同様のモニタ光Ｍの光路を実現することができるので、モニタ光を確実に得ることができる。

　また、本実施の形態によれば、全反射面４ｄによって全反射された後の各発光素子７からのレーザ光Ｌは、レンズアレイ本体４の内部の光路上を進行した後に第１の光学面１４ａからプリズム前の充填材１８に入射される。このとき、プリズム前の充填材１８は、レンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成されている。これにより、プリズム前の充填材１８に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折されることなく、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ光路に対する直線性を維持しながらプリズム前の充填材１８の内部の光路上を進行した後に、反射／透過層１７に入射する。また、プリズム１６は、プリズム前の充填材１８と同じ屈折率になるように形成されている。これにより、反射／透過層１７を透過した後の各発光素子７からのレーザ光Ｌは、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ光路に対する直線性を維持しながらプリズム１６の内部の光路上を進行した後に、第２のプリズム面１６ｂを介してプリズム後の充填材１８に入射する。このとき、プリズム後の充填材１８は、プリズム１６と同じ屈折率になるように形成されている。これにより、プリズム後の充填材１８に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折されることなく、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ光路に対する直線性を維持しながらプリズム後の充填材１８の内部の光路上を進行する。その後、各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第２の光学面１４ｂを介してレンズアレイ本体４に入射する。このとき、レンズアレイ本体４は、プリズム後の充填材１８と同じ屈折率になるように形成されている。これにより、レンズアレイ本体４に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折されることなく、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ光路に対する直線性を維持しながらレンズアレイ本体４の内部の光路上を進行して第２のレンズ面１２に向かう。これにより、実施の形態１と同様に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に位置させることができる。

　また、本実施の形態によれば、第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂが僅かな傾斜角を有することにより、レンズアレイ本体４を金型を用いて一体成形する場合におけるレンズアレイ本体４の離型性を確保することができる。

　なお、図２２においては、第１の光学面１４ａを含む凹部１４の右側面全体が僅かな傾斜角を有している。これにともなって、プリズム１６の右端面（第１のプリズム面１６ａの上端部から上方に延出した部分）は、凹部１４の右側面と同様の傾斜角を有した状態で凹部１４の右側面のうちの第１の光学面１４ａの上端部から上方に延出された部分に当接している。しかし、このような構成に限定する必要はなく、例えば、凹部１４の右側面のうちの第１の光学面１４ａの上端部から上方に延出された部分については、左端面４ｂに平行（傾斜角０°）に形成し、これにともなって、プリズム１６の右端面も左端面４ｂに平行に形成してもよい。

　同様に、図２２においては、第２の光学面１４ｂを含む凹部１４の左側面全体が僅かな傾斜角を有している。これにともなって、プリズム１６の左端面（第２のプリズム面１６ｂの上端部から上方に延出した部分）は、凹部１４の左側面と同様の傾斜角を有した状態で凹部１４の左側面のうちの第２の光学面１４ｂの上端部から上方に延出された部分に当接している。しかし、このような構成に限定する必要はなく、例えば、凹部１４の左側面のうちの第２の光学面１４ｂの上端部から上方に延出された部分については、左端面４ｂに平行に形成し、これにともなって、プリズム１６の左端面も左端面４ｂに平行に形成してもよい。

　（実施の形態７）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態７について、実施の形態５との差異を中心に図２３を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図２０および図２１と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図２３に示すように、本実施の形態のレンズアレイ４６および光モジュール４５は、実施の形態５と同様に、第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂが左端面４ｂに対して平行に形成されているとともに、第１のプリズム面１６ａおよび第２のプリズム面１６ｂが傾斜面に形成されている。

　ただし、本実施の形態の構成は、実施の形態５とは異なり、光信号の送信だけでなく、受信にも適用することができる。

　すなわち、図２３に示すように、本実施の形態においては、各光ファイバ５の端面５ａから、レンズアレイ４６に向けて互いに同一波長のレーザ光が出射される。従って、各光ファイバ５から出射されたレーザ光は、各発光素子７からのレーザ光Ｌとは異なる波長のレーザ光とされている。より具体的な手段としては、光ファイバ５におけるレンズアレイ４６に臨む端面５ａと反対側の端面に、光ファイバ５と同数の図示しない複数の発光素子を配置して、これらの発光素子から出射された光を対応する光ファイバ５にそれぞれ入射させるようにすればよい。

　そして、このようにして各光ファイバ５から出射されたレーザ光は、各光ファイバに対応する各第２のレンズ面１２にそれぞれ入力する。

　また、図２３に示すように、本実施の形態においては、光電変換装置３が、半導体基板６におけるレンズアレイ４６に臨む面であって、受光素子８に対する図２３の左部近傍位置に、各光ファイバ５から出射されたレーザ光を受光する複数の第２の受光素子４７を備えている。これら複数の第２の受光素子４７は、第２のレンズ面１２の整列方向と同方向に沿って、第２のレンズ面１２と同数かつ同一ピッチで設けられる。各第２の受光素子４７は、フォトディテクタであってもよい。

　さらに、図２３に示すように、下端面４ａ（すなわち、ザグリ部２３の底面２３ａ）における各第２の受光素子４７に臨む位置には、レンズアレイ本体４の内部側から入射した各光ファイバ５から出射されたレーザ光を各第２の受光素子４７に向けて出射させる複数の第４のレンズ面４８が形成されている。これら複数の第４のレンズ面４８は、第２のレンズ面１２の整列方向と同方向に沿って、第２のレンズ面１２と同数かつ同一ピッチで設けられる。

　さらにまた、図２３に示すように、第２のプリズム面１６ｂ上には、第２の反射／透過層５０が配置されている。

　ここで、第２の反射／透過層５０には、各第２のレンズ面１２に入射した各光ファイバ５から出射されたレーザ光がそれぞれ入射する。そして、第２の反射／透過層５０は、これらの入射したレーザ光を、所定の反射率で各第４のレンズ面４８側に反射させるとともに所定の透過率で透過させる。

　このような構成によれば、各光ファイバ５から出射されたレーザ光は、各第２のレンズ面１２、第２の反射／透過層５０および各第４のレンズ面４８を経て、第２の受光素子４７に結合されるので、双方向の光通信に有効に対応することができる。

　なお、第２の反射／透過層５０は、反射／透過層１７と同じ材質および方法によって形成してもよい。

　また、設計の容易化の観点から、第４のレンズ面４８上の光軸ＯＡ（４）は、下端面４ａに垂直であることが望ましい。なお、実施の形態６の構成にも、本実施の形態と同様な双方向通信に対応するための構成を適用してもよい。

　（実施の形態８）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態８について、本実施の形態に特有の構成を中心に図２４～図２７を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、前述した各実施の形態と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図２４は、本実施の形態における光モジュール５５の概要を本実施の形態におけるレンズアレイ５６の縦断面図とともに示した概略構成図である。図２５は、図２４に示すレンズアレイ５６の平面図である。また、図２６は、図２４に示すレンズアレイ５６の左側面図である。また、図２７は、図２４に示すレンズアレイ５６の下面図である。

　ここで、図２４に示すように、本実施の形態のレンズアレイ５６および光モジュール５５は、凹部１４、プリズム１６、反射／透過層１７および凹部１４内の充填材１８の各構成において、実施の形態４の図１８の構成と同様である。なお、本実施の形態においては、プリズム１６における鍔部３６の左端部が、第４実施形態よりも短く形成されていて凹部１４内の充填材１８上に位置されているが、このような実施の形態４との構成を差異を設けるか否かは任意としてもよい。

　また、図２４に示すように、本実施の形態においては、図２３に示した実施の形態７と同様に、光電変換装置３が、半導体基板６におけるレンズアレイ５６に臨む面であって受光素子８に対する図２４の左方近傍位置に、第２のレンズ面１２の整列方向に沿って整列形成された複数の第２の受光素子４７を備えている。さらに、図２４および図２７に示すように、本実施の形態においては、実施の形態７と同様に、レンズアレイ４の下端面４ａ（ザグリ部２３の底面２３ａ）における各第２の受光素子４７に臨む位置に、第２のレンズ面１２の整列方向に沿って複数の第４のレンズ面４８が整列形成されている。

　これら第２の受光素子４７および第４のレンズ面４８は、実施の形態７と同様に光信号の受信に対応するための構成を有する。

　ただし、本実施の形態において、光信号の受信は、実施の形態７のような一心双方向（ＢｉＤｉ）によって行うのではなく、図２４に示すように、第２の伝送体としての受信専用の第２の光ファイバ５８を用いて行う。なお、第２の光ファイバ５８は、送信用の光ファイバ５の近傍（図２４における下方近傍）において、送信用の光ファイバ５と同一のコネクタ１０内に保持された状態で並列配置されている。本実施の形態において、第２の光ファイバ５８は、送信用の光ファイバ５の整列方向と同じ方向に沿って、送信用の光ファイバ５と同一ピッチで同数（１２本）設けられる。また、第２の光ファイバ５８の本数は、第２の受光素子４７および第４のレンズ面４８と同数である。

　そして、本実施の形態においては、これら複数の第２の光ファイバ５８におけるレンズアレイ５６に臨む各端面５８ａから、レンズアレイ５６に向けてレーザ光が出射される。このレーザ光は、受信用の光信号に相当する。

　また、図２４および図２６に示すように、レンズアレイ４の左端面４ｂにおける各第２のレンズ面１２に対してこれらの整列方向に直交する方向（図２４における下方向）において隣位する位置であって、各第２の光ファイバ５８の端面５８ａに臨む位置には、各第２の光ファイバ５８から出射された光が入射する第２の光ファイバ５８と同数の第５のレンズ面６０が形成されている。これら複数の第５のレンズ面６０は、第２のレンズ面１２の整列方向に沿って第２のレンズ面１２と同一ピッチで整列して設けられる。なお、第５のレンズ面６０は、第２のレンズ面と同径であってもよい。

　さらに、図２４および図２５に示すように、第２の凹部６１は、レンズアレイ４の上端面４ｃにおける凹部１４に対する左側の位置において、第１のレンズ面１１と第２のレンズ面１２とを結ぶ光路上であって凹部１４よりも左側に位置するように凹入形成されている。

　ここで、図２４に示すように、第２の凹部６１は、その内面の一部（第２の凹部６１の図２４における右側面）をなす第３の光学面６１ａを有している。この第３の光学面６１ａは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　このような第３の光学面６１ａには、図２４に示すように、凹部１４における第２の光学面１４ｂに入射した後に第２のレンズ面１２側に向かって進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌ_Ｔが、図２４における右方から第３の光学面６１ａに対して垂直に入射する。また、図２４に示すように、第２の凹部６１は、その内面の一部であって、第３の光学面６１ａに対して図２４の左方において対向する部位（第２の凹部６１の図２４における左側面）をなす第４の光学面６１ｂを有している。第４の光学面６１ｂは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　このような第４の光学面６１ｂには、図２４に示すように、第３の光学面６１ａに入射した後に第２のレンズ面１２側に向かって進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌ_Ｔが、図２４における右方から第４の光学面６１ｂに対して垂直に入射する。

　さらに、図２４に示すように、第２の凹部６１は、その内面の一部、すなわち、第２の凹部６１の図２４における底面の中央部をなす、第２の全反射面６１ｃを有している。この第２の全反射面６１ｃは、その上端部がその下端部よりも図２４における左側に位置するような傾斜面に形成されている。なお、第２の凹部６１の底面における第２の全反射面６１ｃ以外の部位は、レンズアレイ本体４の上端面４ｃに対して平行に形成されている。第２の全反射面６１ｃは、前述した全反射面４ｄと平行に形成してもよい。

　このような第２の全反射面６１ｃには、各第５のレンズ面６０に入射した各第２の光ファイバ５８からのレーザ光Ｌ_Ｒが、図２４における左方から臨界角以上の入射角で入射する。そして、第２の全反射面６１ｃは、入射した各第２の光ファイバ５８からのレーザ光Ｌ_Ｒを、各第４のレンズ面４８側（図２４における下方）に向けて全反射させる。

　このような構成によれば、各第２の光ファイバ５８から出射されたレーザ光Ｌ_Ｒを、各第５のレンズ面６０、第２の全反射面６１ｃおよび各第４のレンズ面４８を経て、各第２の受光素子４７に結合させることができるので、光信号の受信に有効に対応することができる。

　特に、本実施の形態の構成は、最近提案されたＣＸＰ規格による１２０Ｇｂｐｓの光通信（2009年9月Annex A6、InfiniBandアーキテクチャ仕様Vol.2 Release1.2.1参照）に適用するのに最適である。

　また、本実施の形態においては、前述のように、第３の光学面６１ａおよび第４の光学面６１ｂのいずれに対してもレーザ光Ｌ_Ｔが垂直に入射する。これにより、部品点数を増やさず且つ離型性が確保できる形状に第２の全反射面６１ｃを形成するために有効な要素と言える第２の凹部６１が、レーザ光Ｌ_Ｔを屈折させて進行方向を変更してしまうことはない。したがって、光信号の送受信の双方を確実に両立させることができる。

　さらに、図２７に示すように、本実施の形態において、図１１に示した構成と同様に、レンズアレイ４の下端面４ａに光電変換装置３の位置決め用の嵌合穴部２４が形成されている。しかしながら、本実施の形態においては、この嵌合穴部２４が、図１１とは異なり、ザグリ部２３を挟んで１つずつ形成されている。ただし、本実施の形態においては、光電変換装置３および光ファイバ５、５８の位置決め手段は、図示されているものに限定されるものではない。

　さらにまた、図２４に示すように、レンズアレイ本体４には、全反射面４ｄを内面の一部とした断面台形状の第３の凹部６３が形成されている。この第３の凹部６３は、プリズム１６の鍔部３６上に充填材１８を配置する際に、充填材１８が鍔部３６上から流出した場合に、これを溜める役割を有する。これにより、本実施の形態では、充填材１８の流出の進行を抑制することが可能である。

　なお、図２５および図２７に示すように、レンズアレイ本体４の下端面４ａ（ザグリ部２３の底面２３ａ）に、光電変換装置３の位置決め用のマーク６５を形成し、光学的手段を駆使することによって光電変換装置３の位置決めを行うようにしてもよい。

　また、設計の容易化の観点から、第５のレンズ面６０における光軸ＯＡ（５）は、左端面４ｂに対して垂直であることが望ましい。

　さらに、本実施の形態の変形例の１つとして、凹部１４、プリズム１６、反射／透過層１７および充填材１８の各構成を、実施の形態４の図１９に示した構成もしくは実施の形態１～実施の形態３、実施の形態５または実施の形態６に示した構成に置き換えてもよい。このような場合においても、光信号の受信にも対応する本実施形態に特有の構成が損なわれることはない。

　さらにまた、本実施の形態の他の変形例として、図２８に示すように、第２の凹部６１がなす空間内における第３の光学面６１ａと第４の光学面６１ｂとの間に、レンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成された第２のプリズム６７を配置してもよい。ただし、第２のプリズム６７は、第２の全反射面６１ｃには至らないような形状に形成する。このようにすれば、図２４に示した構成に比べて部品点数の増加はあるものの、第３の光学面６１ａおよび第４の光学面６１ｂにおけるフレネル反射を有効に抑制することができる。

　なお、本発明は、前述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の特徴を損なわない限度において種々変更することができる。

　例えば、図２９に示すように、実施の形態８において説明した光信号の受信に対応するための第２の全反射面６１ｃは、第２の凹部６１に設けずに、凹部１４の内面の一部として凹部１４に作り込まれていてもよい。

　また、レンズアレイ本体４は、樹脂材料以外の透光性材料（例えば、ガラス）によって形成してもよい。

　さらに、本発明は、光導波路等の光ファイバ５以外の光伝送体にも有効に適用することができる。

　（実施の形態９）
　以下、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態９について、図３０～図３５を参照して説明する。なお、図３０～図３５において、図１～図２９と同一構成である部分には同一の符号を付している。

　図３０は、本実施の形態における光モジュール１の概要を本実施の形態におけるレンズアレイ２の縦断面図とともに示した概略構成図である。図３１は、図３０に示すレンズアレイ２の平面図である。図３２は、図３１に示すレンズアレイ２の左側面図である。図３３は、図３０に示すレンズアレイ２の右側面図である。図３４は、図３０に示すレンズアレイ２の下面図である。

　図３０に示すように、本実施の形態におけるレンズアレイ２は、光電変換装置３と光ファイバ５との間に配置される。

　ここで、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面に、この面に対して垂直方向（図１における上方向）にレーザ光Ｌを出射（発光）する複数の発光素子７を有している。これらの発光素子７は、垂直共振器面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ：Vertical Cavity Surface Emitting Laser）を構成している。なお、図１において、各発光素子７は、図３０における紙面垂直方向に沿って整列して形成されている。また、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面であって、各発光素子７に対する図３０の左部近傍位置において、各発光素子７からそれぞれ出射されたレーザ光Ｌの出力（例えば、強度や光量）をモニタするためのモニタ光Ｍを受光する発光素子７と同数の複数の受光素子８を有している。なお、受光素子８は、発光素子７と同じ方向に整列して設けられており、互いに対応する発光素子７と発光素子８との間で、整列方向における位置が互いに一致している。すなわち、受光素子８は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。この受光素子８は、フォトディテクタであってもよい。さらに、図示はしないが、光電変換装置３には、各受光素子８によって受光されたモニタ光Ｍの強度や光量に基づいて、対応する発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの出力を制御する制御回路が接続されている。このような光電変換装置３は、例えば、図示しないレンズアレイ２への当接部をレンズアレイ２に当接させるようにして、レンズアレイ２に対して対向配置される。そして、この光電変換装置３は、公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　また、本実施の形態における光ファイバ５は、発光素子７および受光素子８と同数配設されており、図３０における紙面垂直方向に沿って整列して設けられる。また、光ファイバ５は、発光素子７と同一ピッチで整列して設けられる。各光ファイバ５は、その端面５ａ側の部位が多芯一括型のコネクタ１０内に保持された状態で公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　そして、レンズアレイ２は、このような光電変換装置３と光ファイバ５との間に配置された状態で、各発光素子７と各光ファイバ５の端面５ａとを光学的に結合させる。

　このレンズアレイ２についてさらに詳述すると、図３０に示すように、レンズアレイ２は、レンズアレイ本体４を有している。このレンズアレイ本体４は、その縦断面の外形がほぼ台形状に形成され、また、図３１に示すように、その平面形状がほぼ長方形状に形成され、さらに、図３２および図３３に示すように、その側面形状が長方形状に形成されている。

　図３０および図３４に示すように、レンズアレイ２は、第１の面としてのレンズアレイ本体４における光電変換装置３に臨む図１の下端面４ａ（平面）に、発光素子７と同数の複数（８個）の平面円形状の第１のレンズ面（凸レンズ面）１１を有している。これら複数の第１のレンズ面１１は、発光素子７に対応する所定の整列方向（図３０における紙面垂直方向、図３４における縦方向）に整列するように形成されている。また、各第１のレンズ面１１は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。さらに、図３０に示すように、各第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）は、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの中心軸に一致している。

　このような各第１のレンズ面１１には、図３０に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から出射されたレーザ光Ｌが入射する。そして、各第１のレンズ面１１は、入射した各発光素子７から出射されたレーザ光Ｌを、それぞれコリメートした上でレンズアレイ本体４の内部へと進行させる。

　また、図３０および図３２に示すように、レンズアレイ２は、第２の面としてのレンズアレイ本体４における光ファイバ５の端面５ａに臨む図３０の左端面４ｂ（平面）に、第１のレンズ面１１と同数の複数の第２のレンズ面（凸レンズ面）１２を有している。これら複数の第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に整列するように形成されている。各第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１と同一ピッチで設けられる。なお、各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）は、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａの中心軸と同軸上に配置されていることが望ましい。

　このような各第２のレンズ面１２には、図３０に示すように、各第２のレンズ面１２に対応する各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射してレンズアレイ本体４の内部の光路を進行してきた各発光素子７からのレーザ光Ｌが、その中心軸を各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）と一致させた状態でそれぞれ入射する。そして、各第２のレンズ面１２は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａに向けてそれぞれ出射させる。

　このようにして、各発光素子７と各光ファイバ５の端面５ａとは、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２を介して光学的に結合される。

　さらに、図３０および図３４に示すように、レンズアレイ本体４の下端面４ａにおける第１のレンズ面１１に対する図３０の左部近傍位置には、受光素子８と同数（本実施の形態においては、発光素子７、光ファイバ５、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２とも同数）の第３のレンズ面１３が形成されている。各第３のレンズ面１３は、受光素子８に対応する所定の整列方向すなわち第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に整列するように形成されている。また、各第３のレンズ面１３は、各受光素子８と同一ピッチで設けられる。なお、各第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）は、各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各受光素子８の受光面の中心軸に一致することが望ましい。

　このような各第３のレンズ面１３には、図３０に示すように、レンズアレイ本体４の内部側から、各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各発光素子７からのモニタ光Ｍが入射する。そして、各第３のレンズ面１３は、入射した各発光素子７からのモニタ光Ｍを、各第３のレンズ面１３に対応する各受光素子８に向けてそれぞれ出射させる。

　さらにまた、図３０および図３３に示すように、レンズアレイ本体４は、図３０における右上端部に、全反射面４ｄを有している。この全反射面４ｄは、その上端部がその下端部よりも図３０における左側（すなわち、後述する凹部１４側）に位置するような傾斜面に形成されている。この全反射面４ｄは、第１のレンズ面１１と後述する凹部１４の第１の光学面１４ａとの間における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路上に配置されている。

　このような全反射面４ｄには、図３０に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射した後の各発光素子７からのレーザ光Ｌが、図３０における下方から臨界角以上の入射角で入射する。そして、全反射面４ｄは、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、図３０における左側に向かって全反射させる。

　また、図３０および図３１に示すように、凹部１４は、第３の面としてのレンズアレイ本体４における図３０の上端面４ｃ（平面）において、第１のレンズ面１１と第２のレンズ面１２とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成される。なお、上端面４ｃは、下端面４ａに対して平行に形成されている。

　ここで、図３０に示すように、凹部１４は、その内面の一部（凹部１４の図３０における右側面）をなす第１の光学面１４ａを有している。この第１の光学面１４ａは、その上端部がその下端部よりも図３０における右側（すなわち、全反射面４ｄ側）に位置するような左端面４ｂに対して所定の傾斜角を有する傾斜面に形成されている。

　このような第１の光学面１４ａには、図３０に示すように、全反射面４ｄによって全反射された各発光素子７からのレーザ光Ｌが、所定の入射角で入射する。ただし、第１の光学面１４ａへの各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射方向は、左端面４ｂに対して垂直となっている。

　また、図３０に示すように、凹部１４は、その内面の一部であって、第１の光学面１４ａに対して図３０の左方において対向する部位（凹部１４の図３０における左側面）をなす第２の光学面１４ｂを有している。この第２の光学面１４ｂは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。

　このような第２の光学面１４ｂには、図３０に示すように、第１の光学面１４ａに入射した後に各第２のレンズ面１２側に向かって進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌが第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射する。そして、第２の光学面１４ｂは、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを垂直に透過させる。

　さらに、図３０に示すように、凹部１４がなす空間内には、縦断面台形状のプリズム１６が配置されている。このプリズム１６は、レンズアレイ本体４と同一の屈折率になるように形成されている。なお、プリズム１６は、レンズアレイ本体４と同一の材料（例えば、ポリエーテルイミド等の樹脂材料）によって形成してもよい。例えば、レンズアレイ本体４とプリズム１６とをポリエーテルイミドとしてのSABIC社製Ultemによって形成した場合には、レンズアレイ本体４およびプリズム１６の屈折率は、波長８５０nmの光について１．６４となる。

　この他にも、レンズアレイ本体４とプリズム１６とを、環状オレフィン樹脂としてのＪＳＲ社製のARTONによって形成した場合には、波長８５０ｎｍの光についての屈折率は１．５０となる。

　ここで、図３０に示すように、プリズム１６は、その表面の一部（プリズム１６の図３０における右側面）をなす第１のプリズム面１６ａを有している。この第１のプリズム面１６ａは、第１の光学面１４ａに対して図３０における左方向に所定の間隔をもって臨む位置において、第１の光学面１４ａに対して平行に配置されている。

　また、図３０に示すように、プリズム１６は、その表面の一部（プリズム１６の図１における左側面）をなす第２のプリズム面１６ｂを有している。この第２のプリズム面１６ｂは、第２の光学面１４ｂに対して図３０における右方向に所定の間隔をもって臨む位置において、第２の光学面１４ｂに対して平行に配置されている。

　さらに、図３０に示すように、第１のプリズム面１６ａ上には、均一な厚みを有する薄肉の反射／透過層１７が配置されている。この反射／透過層１７は、その第１のプリズム面１６ａ側の表面が第１のプリズム面１６ａに密接している。

　さらにまた、図３０に示すように、反射／透過層１７と第１の光学面１４ａとの間には、均一な厚みを有する透光性の所定の屈折率を有する粘着シート１５が配置されている。この粘着シート１５は、その反射／透過層１７側の表面が反射／透過層１７に密接しているとともに、その第１の光学面１４ａ側の表面が第１の光学面１４ａに密接している。そして、プリズム１６は、この粘着シート１５によって、反射／透過層１７を介してレンズアレイ本体４（より具体的には、第１の光学面１４ａ）に貼り付けられている。この粘着シート１５としては、例えば、巴川製紙所製のFitwellのような粘着性を有する薄肉（例えば、２０μｍ）の屈折率整合フィルム等を用いることができる。

　ここで、図３０に示すように、第１の光学面１４ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、粘着シート１５を透過した後に反射／透過層１７に入射する。そして、反射／透過層１７は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、所定の反射率で第３のレンズ面１３側に反射させるとともに、所定の透過率でプリズム１６側に透過させる。

　この際に、反射／透過層１７は、図３０に示すように、反射／透過層１７に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのそれぞれの一部（反射率分の光）を、各発光素子７にそれぞれ対応する各発光素子７からのモニタ光Ｍとして、各モニタ光Ｍに対応する各第３のレンズ面１３側に向かって反射させる。

　そして、このようにして反射／透過層１７によって反射された各発光素子７からのモニタ光Ｍは、各第３のレンズ面１３側に向かってレンズアレイ本体４の内部を進行した後に、各第３のレンズ面１３からこれらに対応する各受光素子８に向けてそれぞれ出射される。

　ここで、例えば、第１のプリズム面１６ａ上にＣｒの単層膜を公知のコーティング技術を用いてコーティングすることによって反射／透過層１７を形成した場合には、例えば、反射／透過層１７の反射率を３０％とし、透過率を３０％（吸収率４０％）とすることができる。なお、ＮｉまたはＡｌ等のＣｒ以外の単一金属の単層膜によって反射／透過層１７を形成してもよい。また、第１のプリズム面１６ａ上にＴｉＯ_２やＳｉＯ_２等からなる公知の誘電体多層膜を公知のコーティング技術を用いてコーティングすることによって反射／透過層１７を形成した場合には、例えば、反射／透過層１７の反射率を２０％とし、透過率を８０％とすることができる。この他にも、反射／透過層１７の反射率および透過率としては、レーザ光Ｌの出力をモニタするために十分とみなされる光量のモニタ光Ｍを得ることができる限度において、反射／透過層１７の材質や厚み等に応じた所望の値を設定することができる。また、反射／透過層１７のコーティングには、インコーネル蒸着等のコーティング技術を用いてもよい。さらに、例えば、ガラスフィルタによって反射／透過層１７を構成してもよい。

　一方、反射／透過層１７によって透過された各発光素子７からのレーザ光Ｌは、透過の直後に第１のプリズム面１６ａに入射する。そして、第１のプリズム面１６ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、プリズム１６の内部の光路上を第２のレンズ面１２側に向かって進行する。

　このとき、プリズム１６は、レンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成されていることによって、プリズム１６の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行に維持することができる。

　このことを詳細に説明すると、まず、第１の光学面１４ａ、粘着シート１５と反射／透過層１７との界面および第１のプリズム面１６ａが互いに平行であることを前提として、以下の（１）式および（２）式の各式が成立する。
　（第１の光学面におけるスネルの法則）
　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_２ｓｉｎθ_２　　　（１）
　（第１のプリズム面におけるスネルの法則）
　ｎ_２ｓｉｎθ_２＝ｎ_１ｓｉｎθ_３　　　（２）
　ただし、（１）式および（２）式において、ｎ_１は、レンズアレイ本体４およびプリズム１６の屈折率であり、ｎ_２は、粘着シート１５の屈折率である。これらｎ_１およびｎ_２は、いずれも同一の波長の光を基準としている。また、（１）式におけるθ_１は、第１の光学面１４ａへの各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角である。さらに、（１）式および（２）式におけるθ_２は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１の光学面１４ａからの出射角であって、第１のプリズム面１６ａへの各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角である。ただし、ここでは、レンズアレイ本体４、粘着シート１５およびプリズム１６に比較して、反射／透過層１７の厚み（光路方向の寸法）が極めて薄いことから、反射／透過層１７におけるレーザ光Ｌの屈折は無視している。また、（２）式におけるθ_３は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１のプリズム面１６ａからの出射角である。θ_１～θ_３の基準（０°）は、いずれも第１の光学面１４ａの面法線方向にとられている。

　ここで、（１）式の右辺と（２）式の左辺とが共通することから、次式が導かれる。

　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_１ｓｉｎθ_３　　　（３）
　そして、（３）式より、θ_３＝θ_１となる。このことは、プリズム１６の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路が、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行であることを示している。

　かくして全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対する平行性を維持しつつ、プリズム１６内の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、図３０に示すように、第２のプリズム面１６ｂに対して垂直に入射するとともに、この第２のレンズ面１６ｂからプリズム１６の外部に第２のレンズ面１６ｂに対して垂直に出射される。

　また、図３０に示すように、レンズアレイ本体４は、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填された所定の屈折率の充填材１８を有している。ここで、図３０に示すように、充填材１８における第２のプリズム面１６ｂ側の表面（以下、入射側の表面と称する）１８ａには、第２のプリズム面１６ｂから出射された各発光素子７からのレーザ光Ｌが出射の直後に、入射側の表面１８ａに対して垂直に入射する。そして、入射側の表面１８ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、充填材１８の内部の光路上を第２のレンズ面１２側に向かって進行する。さらに、この充填材１８の内部の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、充填材１８における第２の光学面１４ｂ側の表面（以下、出射側の表面と称する）１８ｂに対して垂直に入射するとともに、この出射側の表面１８ｂから充填材１８の外部に、出射側の表面１８ｂに対して垂直に出射される。

　このようにして充填材１８から垂直に出射された各発光素子７からのレーザ光Ｌは、出射の直後に、前述のように第２の光学面１４ｂに対して垂直に入射する。そして、第２の光学面１４ｂに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第２の光学面１４ｂ以後のレンズアレイ本体４の内部の光路上を各第２のレンズ面１２側に向かって進行した後に、各第２のレンズ面１２によって、これらに対応する各光ファイバ５の端面５ａに向けてそれぞれ出射される。

　以上の構成によれば、第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、粘着シート１５と第１のプリズム面１６ａとの間の反射／透過層１７によって各第２のレンズ面１２側および各第３のレンズ面１３側にそれぞれ分光する。そして、各第３のレンズ面１３側に分光されたモニタ光Ｍを、各第３のレンズ面１３によって各受光素子８側に出射させることができる。この結果、モニタ光Ｍを確実に得ることができ、また、このようなモニタ光Ｍを得るための構成として、ある程度の面積を有する形成が容易な反射／透過層１７を採用することによって、レンズアレイ２を容易に製造することができる。

　また、本実施の形態によれば、プリズム１６をレンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成することによって、プリズム１６内での各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を左端面４ｂに対して垂直に維持することができる。さらに、このようなプリズム１６の内部の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、第２のプリズム面１６ｂおよび第２の光学面１４ｂに対して順次垂直に入射させることができる。これにより、レンズアレイ本体４の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路を、第１の光学面１４ａに対する入射側（図３０における全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとの間）と第２の光学面１４ｂに対する出射側とで互いに平行にすることができる。この結果、例えば、製品検査の際に、各第２のレンズ面１２に入射する各発光素子７からのレーザ光Ｌが各２のレンズ面１２の中心からずれていることが確認された場合に、これを補正するための寸法調整（金型形状の変更等）を要する箇所を少なくすることができる。具体的には、仮に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との平行性を確保できない構成の場合には、第２のレンズ面１２に対する入射光の軸ずれを許容限度内に補正するために、凹部１４の各光学面１４ａ、１４ｂやプリズム１６の各プリズム面１６ａ、１６ｂの寸法（傾斜角を含む）の調整を要する場合がある。

　これに対して、本実施の形態においては、全反射面４ｄにおける全反射方向が左端面４ｂに対して垂直であること、および、第２の光学面１４ｂならびに第２のプリズム面１６ｂが左端面４ｂに対して平行であることについての寸法精度が確保されれば、各面１４ａ、１４ｂ、１６ａ、１６ｂにそれぞれ最適な傾斜角を設定し直すような複雑な寸法調整を要しない。これにより、更なるレンズアレイ２の製造の容易化に寄与することができる。

　さらに、本実施の形態によれば、第２の光学面１４ｂを左端面４ｂに平行に形成することによって、第２の光学面１４ｂの設計および寸法精度の測定を簡便化することができる。

　さらにまた、本実施の形態では、第２の光学面１４ｂと第２のプリズム面１６ｂとの間に充填材１８が充填されている。これにより、本実施の形態においては、第２の光学面１４ｂにキズが形成されている場合であっても、このキズを原因とした第２の光学面１４ｂにおけるレーザ光Ｌの反射または散乱を抑制することができる。このような充填材１８による反射／散乱光の抑制作用は、すりガラスに水滴を落とすと、その部分の凹凸が水に覆われて透明になることと同様の原理である。ここで、レーザ光Ｌの反射や散乱は、迷光の発生またはファイバ端５ａへのレーザ光Ｌの結合効率の低下を招く。したがって、レーザ光Ｌの反射や散乱を抑制することは、光学性能を確保する上で大いに意義がある。特に、このような反射／散乱光の抑制作用は、レンズアレイ本体４を、金型を用いた樹脂材料（ポリエーテルイミド等）の射出成形によって一体成形する場合に有効である。すなわち、レンズアレイ本体４を射出成形する場合には、凹部１４の形状が転写された成形品を金型から離型することになる。本実施の形態においては、第２の光学面１４ｂは、前述のように、設計および寸法精度測定の簡便化等の観点から、左端面４ｂに対して平行（換言すれば、上端面４ｃに垂直）に形成されている。このため、離型の際には、金型が、第２の光学面１４ｂの面方向に摺動するようにして図３０の上方向に相対移動することによって離型が行われることになり、第２の光学面１４ｂが傷つきやすくなる。したがって、このようなキズの発生頻度が高い第２の光学面１４ｂの構成上、キズがもたらす光学性能上の不具合を回避する充填材１８を設ける意義はきわめて大きい。上記より、本実施の形態によれば、第２の光学面１４ｂを左端面４ｂに平行に形成することによる製造および取り扱い（例えば、寸法精度測定）の容易化と、第２の光学面１４ｂにおける反射／散乱光を抑えることによる迷光の発生および結合効率の低下の抑制（すなわち光学性能の確保）とを両立させることができる。

　また、前述のように、第１のプリズム面１６ａ上に単一金属の単層膜または誘電体多層膜をコーティングすることによって反射／透過層１７を形成すれば、反射／透過層１７の構成を簡素化することができるので、更なる製造の容易化を実現することができる。さらに、コーティングによって反射／透過層１７を極めて薄く（例えば、１μｍ以下に）形成することができるので、各発光素子７からのレーザ光Ｌが反射／透過層１７を透過する際の屈折によって生じるレーザ光Ｌの横ずれ（図１における縦方向への移動量）を、無視できるレベルまで小さくすることができる。これにより、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とを同一線上に近づけることができるので、設計の際に、第２のレンズ面１２の位置を簡便に決定することができ、更なる製造の容易化に寄与することができる。

　さらに、好ましくは、粘着シート１５は、レンズアレイ本体４との屈折率差が０．３５以下（より好ましくは、０）となるように構成する。このようにすれば、各発光素子７からのレーザ光Ｌが粘着シート１５を透過する際の屈折を抑制することができるので、この粘着シート１５の透過時におけるレーザ光Ｌの横ずれを抑えることができる。なお、屈折率差を０にすれば屈折が全く生じないことは言うまでもない。これにより、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路とをほぼ同一線上に位置させることができるので、設計の際に第２のレンズ面１２の位置を更に簡便に決定することができ、更なる製造の容易化に寄与することができる。

　さらにまた、充填材１８として透光性の接着材を用いるとともに、この充填材１８によってプリズム１６をレンズアレイ本体４に接着してもよい。このようにすれば、プリズム１６とレンズアレイ本体４とは、粘着シート１５のみにより接着する場合に比べて、更に強固に固定されるので、耐衝撃性等の機械的な強度を向上させることができる。また、充填材１８は、プリズム１６をレンズアレイ本体４に接着する接着材を兼ねることができる。この結果、コストを削減することができる。なお、このような透光性の接着剤を兼ねる充填材１８としては、例えば、熱硬化性樹脂または紫外線硬化性樹脂を用いることができる。

　また、好ましくは、充填材１８は、レンズアレイ本体４との屈折率差が所定値としての０．３５以下（より好ましくは、０）となるように構成される。このようにすれば、第２のプリズム面１６ｂと充填材１８との界面におけるフレネル反射および充填材１８と第２の光学面１４ｂとの界面におけるフレネル反射を抑制することができるので、迷光の発生および結合効率の低下を更に確実に抑制することができる。なお、レンズアレイ本体４を前述したSABIC社製Ultemによって形成する場合に、これに対応する充填材１８としては、例えば、三菱ガス化学社製ＬＰＣ１１０１を用いることができる。この製品では、メーカ公表値のｄ線に対する屈折率およびアッベ数に基づいて計算された波長８５０ｎｍの光の屈折率は１．６６とされている。この場合、充填材１８とレンズアレイ本体４との屈折率差は、０．０２（λ＝８５０ｎｍ基準）となる。この他にも、レンズアレイ本体４を前述したＪＳＲ社製のARTONによって形成する場合は、これに対応する好適な充填材１８としては、ＵＶ硬化樹脂としての（株）テクス製のA１７５４Bを用いることができる。この製品は、波長８５０ｎｍの光の屈折率が１．５０とされている。この場合、レンズアレイ本体４と充填材１８との屈折率差は、０となる。

　さらに、好ましくは、全反射面４ｄの傾斜角を、下端面４ａを基準（０°）として図３０における時計回りに４０°～５０°の範囲（より好ましくは、４５°）とする。また、第１の光学面１４ａの傾斜角を、下端面４ａを基準（０°）として図３０における反時計回りに４０°～５０°の範囲（より好ましくは、４５°）とする。このようにすれば、全反射面４ｄに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを凹部１４側に向かって全反射させるとともに、第１の光学面１４ａに入射したレーザ光Ｌを第２のレンズ面１２側と第３のレンズ面１３側とに分光するのに無理がない設計が可能となる。特に、全反射面４ｄ、第１の光学面１４ａの傾斜角を４５°とした場合には、各面４ｄ、１４ａの設計や寸法精度測定は更に簡便なものとなる。

　さらにまた、下端面４ａと左端面４ｂとを互いに垂直に形成し、また、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）および第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を下端面４ａに垂直に形成し、さらに、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）を左端面４ｂに垂直に形成してもよい。このようにすれば、発光素子７と受光素子８とを結ぶ光路、および発光素子７と光ファイバ５の端面５ａとを結ぶ光路を確保するためにレンズアレイ２に要求される寸法精度を緩和することができ、更なる製造の容易化を実現することができる。すなわち、例えば、仮に、第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して鋭角の傾きを有するように構成する場合には、図３０における縦方向のわずかな寸法誤差によって、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍが受光素子８に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態のように第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）とを互いに平行に形成することにより、たとえレンズアレイ２において、図３０における縦方向のわずかな寸法誤差が生じた場合であっても、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍは、そのビーム径が設計値に対して大きくまたは小さくなるだけであり、各受光素子８において適正に受光される。また、仮に、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）を第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して直角以外の角度を有するように構成する場合には、図３０における横方向のわずかな寸法誤差によって、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌが光ファイバ５の端面に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態のように、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）とを互いに垂直に形成することにより、たとえレンズアレイ２に図３０における横方向のわずかな寸法誤差が生じた場合であてっも、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌは、そのビーム径が設計値に対して若干大きくまたは小さくなるだけで、光ファイバ５の端面に適正に結合される。

　上記構成に加えて、さらに、本実施の形態においては、図３０および図３１に示すように、凹部１４は、上端面４ｃの面法線方向（図３０における上方）から見た場合に、底面（図３０における下端面）１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄが、開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるような形状に形成されている。換言すれば、凹部１４は、底面１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄのそれぞれについての上端面４ｃの面法線方向への投影面が、開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるように形成されている。なお、図３１に示すように、開口部１４ｆは、図３１における縦方向に長尺な長方形状に形成されているとともに、上端面４ｃによって四方を囲まれている。また、第１の光学面１４ａ以外の側面１４ｂ～ｄは、上端面４ｃに対して垂直に形成されている。このような構成によれば、凹部１４を金型からの離型性を確保することができる形状に形成することができるので、金型を用いたレンズアレイ２の効率的な製造を実現することができる。

　なお、第３のレンズ面１３およびこれに対応する受光素子８は、必ずしも発光素子７と同数設ける必要はなく、少なくとも１組設けるようにすればよい。この場合には、反射／透過層１７において、各第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのうち、対応する第３のレンズ面１３が存在するレーザ光Ｌのみが、モニタ光Ｍとして反射されるようになり、他のレーザ光Ｌは、反射されるもののモニタ光Ｍとしては利用されないこととなる。

　また、図３０の構成では、プリズム１６の上端面１６ｃは、レンズアレイ４の上端面４ｃと同一平面上に位置しており、プリズム１６の下端面１６ｄは、凹部１４の底面１４ｅに接している。しかしながら、仮に、図３５に示すように、プリズム１６の上端面１６ｃがレンズアレイ４の上端面４ｃよりも上方に突出された状態でプリズム１６の接着がなされた場合であっても、光学性能に影響はない。

　さらに、下端面４ａにおける光電変換装置３に臨む部位に、下端面４ａに対して平行な底面を有するザグリ部を凹設し、このザグリ部の底面（第１の面となる）に第１のレンズ面１１および第３のレンズ面１３を形成してもよい。この場合には、下端面４ａにおけるザグリ部の内周縁部に半導体基板６を当接させた状態で、光電変換装置３をレンズアレイ２に固定すればよい。

　（実施の形態１０）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１０について、実施の形態９との差異を中心に図３６～図４１を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図３０～図３５と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図３６は、本実施の形態における光モジュール２１の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ２２の縦断面図とともに示した概略構成図である。また、図３７は、図３６に示すレンズアレイ２２の平面図である。また、図３８は、図３７の左側面図である。また、図３９は、図３７の右側面図である。また、図４０は、図３７の下面図である。

　本実施の形態においては、実施の形態９との差異の１つとして、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に固定する際に、光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを機械的に行うための手段が講じられている。

　すなわち、図３６および図４０に示すように、本実施の形態において、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２は、レンズアレイ本体４の下端面４ａに凹設された第１のザグリ部２３の底面２３ａ（本実施形態における第１の面）に形成されている。この第１のザグリ部２３の底面２３ａは、下端面４ａに対して平行に形成されている。図４０に示すように、第１のザグリ部２３の図４０における縦方向（以下、レンズ整列方向と称する）における幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１１、１３よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、本実施の形態においては、レンズアレイ本体４のレンズ整列方向における幅は、第１のザグリ部２３のレンズ整列方向における幅よりも大きく形成されており、これにともなって、図４０に示すように、下端面４ａが、第１のザグリ部２３に対してレンズ整列方向における両外側方向に延出されている。そして、図４０に示すように、この下端面４ａにおける第１のザグリ部２３からレンズ整列方向における両外側方向に延出した各延出部分には、光電変換装置３の位置決め構造として、第１のザグリ部２３を挟んで２つずつの合計４つの平面円形状の嵌合穴部２４が形成されている。これらの嵌合穴部２４には、半導体基板６が下端面４ａの延出部分に当接した状態で、半導体基板６を貫通する図示しない嵌合ピンが嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光電変換装置３を固定する際の光電変換装置３の位置決めを機械的に行うことができる。

　また、図３６および図３８に示すように、本実施の形態において、第２のレンズ面１２は、レンズアレイ２２の左端面４ｂに凹設された第２のザグリ部２６の底面２６ａ（本実施の形態における第２の面）に形成されている。この第２のザグリ部２６の底面２６ａは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。図３８に示すように、第２のザグリ部２６のレンズ整列方向における幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１２よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、図３８に示すように、本実施の形態においては、左端面４ｂは、第２のザグリ部２６に対してレンズ整列方向における両外側方向に延出されている。これらの各延出部分には、光ファイバ５の位置決め構造として、図３８に示すように、第２のザグリ部２６を挟んで１つずつの合計２つの嵌合ピン２７が凸設されている。これらの嵌合ピン２７は、コネクタ１０を左端面４ｂの各延出部分に当接させた状態で、コネクタ１０に形成された図示しない嵌合穴部に嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光ファイバ５を固定する際の光ファイバ５の位置決めを機械的に行うことができる。

　また、図３６に示すように、本実施の形態においては、実施の形態９との差異の１つとして、凹部１４は、第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂよりも上方に向かって延出形成されている。これにともなって、レンズアレイ本体４の上端部は、プリズム１６の上端面１６ｃよりも上方に位置する。

　なお、図３６において、レンズアレイ本体４の上端部は、凹部１４の左側においては、平面すなわち上端面４ｃとなっており、凹部１４の右側においては、凹部１４の内面における第１の光学面１４ａから上方に延出した部分と全反射面４ｄの延長部分とが交差されてなる稜線となっている。

　さらに、図３６に示すように、本実施の形態において、充填材１８は、第２のプリズム面１６ｂと第２の光学面１４ｂとの間だけでなく、レンズアレイ本体４の上端部とプリズム１６の上端面１６ｃとの段差を埋めるようにして、プリズム１６の上端面１６ｃ上にも充填されている。

　このような本実施の形態の構成においても、実施の形態９と同様の優れた作用効果を奏することができる。また、本実施の形態においては、レンズアレイ２２に対する光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを、嵌合ピン２４、２７を用いて簡便に行うことができるので、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に簡便に固定することができる。さらに、本実施の形態においては、実施の形態９よりも充填材１８が増量されているとともに、プリズム１６と凹部１４との接着面積が増加していることによって、プリズム１６をレンズアレイ本体４に更に強固に固定することができる。

　（変形例）
　次に、図４１は、本実施の形態の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ２２は、凹部１４の側面のうち、第２の光学面１４ｂを含む図４１の左側面のみが、プリズム１６の上端面１６ｃよりも上方に延出されており、他の部分は、プリズム１６の上端面１６ｃと同じ高さまで形成されている。そして、本変形例において、充填材１８は、第２のプリズム面１６ｂと第２の光学面１４ｂとの間のみならず、これよりも上方に溢れるようにして、凹部１４の左側面における第２の光学面１４ｂに対する上方への延出部位、およびプリズム１６の上端面１６ｃにおける左端部側の所定範囲の領域にまで亘るように充填されている。

　（実施の形態１１）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１１について、実施の形態９および実施の形態１０との差異を中心に図４２～図４６を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図３０～図４１と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図４２は、本実施の形態における光モジュール３０の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ３１の縦断面図とともに示した概略構成図である。また、図４３は、図４２に示すレンズアレイ３１の平面図である。また、図４４は、図４３の右側面図である。

　図４２に示すように、本実施の形態においては、凹部１４の側面が第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂよりも上方に延出されているとともに、充填材１８がプリズム１６の上端面１６ｃに亘るように充填されている点で、実施の形態１０と構成が類似している。

　ただし、本実施の形態においては、実施の形態１０とは異なり、凹部１４の内面の一部には、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助するための特徴的な面形状が形成されている。すなわち、図４２に示すように、本実施の形態において、凹部１４の底面１４ｅは、２段構造に形成されている。また、凹部１４の底面１４ｅにおけるプリズム１６に対して図４２における左側に位置する部位は、凹部の底面１４ｅにおける残余の部位（プリズム１６の下端面１６ｄに接する部位）よりも上方に突出されている。なお、底面１４ｅにおける残余の部位は、その図４２における横方向の寸法が、プリズム１６の下端面１６ｄの同じ方向の寸法に一致している。

　そして、このような２段構造の凹部１４の底面１４ｅは、プリズム１６を凹部１４内に充填材１８の充填スペースを確保しつつ設置する際に、プリズム１６の図４２における横方向へのがたつきを底面１４ｅの段差によって規制する。これにより、凹部１４の底面１４ｅは、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助することができる。

　したがって、本実施の形態によれば、実施の形態９の優れた作用効果を奏することができる上に、プリズム１６を凹部１４に接着する際のプリズム１６の設置を簡便に行うことができ、レンズアレイ３１をより簡便に製造することができるといった更に顕著な効果を奏する。

　（第１の変形例）
　次に、図４５は、本実施の形態の第１の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ３１は、図３６～図４０に示した実施の形態１０のレンズアレイ２２の凹部１４の底面１４ｅを、図４２と同様の２段構造にしたものである。

　本変形例のレンズアレイ３１においても、図４２～図４４に示したレンズアレイ３１と同様に、凹部１４の底面１４ｅは、プリズム１６を凹部１４内に充填材１８の充填スペースを確保しつつ設置する際に、プリズム１６の図４５における横方向へのがたつきを底面１４ｅの段差によって規制する。これにより、凹部１４の底面１４ｅは、プリズム１６の凹部１４内への設置を補助することができる。

　（第２の変形例）
　次に、図４６は、本実施の形態の第２の変形例を示したものである。本変形例におけるレンズアレイ３１は、図４２または図４５に示した構成において、プリズム１６の底面１６ｄの図４６における横方向の寸法を、２段構造の凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位の同方向の寸法よりも大きくする。これにより、プリズム１６の底面１６ｄと凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位との間には、意図的に間隙が形成される。本変形例のレンズアレイ３１によれば、図４６に示すように、プリズム１６の底面１６ｄと凹部１４の底面１４ｅにおける下段側の部位との間にまでも充填材１８を充填させることができるので、プリズム１６をより強固にレンズアレイ本体４に固定することができる。また、本変形例のレンズアレイ３１によれば、レンズアレイ本体４は、その第１の光学面１４ａおよび底面１４ｅの段差部を介してプリズム１６を左右から挟むように支承するので、プリズム１６を凹部１４内に安定的に配置することができ、また、充填材１８を用いたプリズム１６の固定作業を簡便に行うことができる。

　例えば、前述のように、反射／透過層１７を第１のプリズム面１６ａ上に形成することは、レンズアレイ本体４を樹脂材料によって一体成形する上で都合が良いが、コンセプトに応じては、図４７に示すように、反射／透過層１７を、第１の光学面１４ａ上にコーティング等によって形成してもよい。この場合には、図４７に示すように、第１のプリズム面１６ａと第１の光学面１４ａ上の反射／透過層１７との間に粘着シート１５が配置され、この粘着シート１５の粘着力によって、プリズム１６が第１のプリズム面１６ａを介してレンズアレイ本体４に貼り付けられることになる。このような場合でも、実施の形態９～実施の形態１１と同様に、レンズアレイ本体４の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路において、第１の光学面１４ａに対する入射側と第２の光学面１４ｂに対する出射側とを互いに平行にすることができる。

　また、本発明は、双方向通信が可能な光モジュールに適用することができる。この場合には、上記の各構成に加えて、更に、光信号の受信用の光ファイバを備え、また、レンズアレイ本体４に光信号の受信用のレンズ面を形成し、さらに、光電変換装置３に光信号の受信用の受光素子を備えるようにすればよい。

　さらに、レンズアレイ本体４は、樹脂材料以外の透光性材料（例えば、ガラス）によって形成されてもよい。

　さらにまた、本発明は、シート状の光導波路等の光ファイバ５以外の光伝送体にも有効に適用することができる。

　（実施の形態１２）
　以下、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１２について、図４８～図５７を参照して説明する。なお、本実施の形態において、図１～図４７と同一構成である部分については、同一の符号を用いて説明する。

　図４８は、本実施の形態における光モジュール１の概要を本実施形態におけるレンズアレイ２の縦断面図とともに示した概略構成図である。また、図４９は、図４８に示すレンズアレイ２の平面図である。また、図５０は、図４８に示すレンズアレイ２の左側面図である。また、図５２は、図４８に示すレンズアレイ２の右側面図である。また、図５３は、図４８に示すレンズアレイ２の下面図である。

　図４８に示すように、本実施の形態におけるレンズアレイ２は、光電変換装置３と光ファイバ５との間に配置される。

　ここで、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面に、この面に対して垂直方向（図４８における上方向）に向かって互いに同一波長のレーザ光Ｌを出射（発光）する複数の発光素子７を有している。これらの発光素子７は、垂直共振器面発光レーザ（ＶＣＳＥＬ：Vertical Cavity Surface Emitting Laser）を構成している。なお、図４８において、各発光素子７は、図４８における紙面垂直方向に沿って整列して設けられる。また、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ２に臨む面であって、各発光素子７に対する図４８の左部近傍位置において、各発光素子７からそれぞれ出射されたレーザ光Ｌの出力（例えば、強度や光量）をモニタするためのモニタ光Ｍを受光する、発光素子７と同数の複数の第１の受光素子８を有している。なお、第１の受光素子８は、発光素子７と同じ方向に整列して設けられている。また、互いに対応する発光素子７と発光素子８とは、整列方向における位置が互いに一致している。すなわち、第１の受光素子８は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。この第１の受光素子８は、フォトディテクタであってもよい。さらに、図示はしないが、光電変換装置３には、各第１の受光素子８によって受光されたモニタ光Ｍの強度や光量に基づいて、対応する発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの出力を制御する制御回路が接続されている。このような光電変換装置３は、例えば、図示しないレンズアレイ２への当接部をレンズアレイ２に当接させるようにして、レンズアレイ２に対して対向配置される。そして、この光電変換装置３は、公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　また、本実施の形態における光ファイバ５は、発光素子７および第１の受光素子８と同数設けられる。図４８において、各光ファイバ５は、図４８における紙面垂直方向に沿って整列して設けられている。また、光ファイバ５は、発光素子７と同一ピッチで整列して設けられる。各光ファイバ５は、その端面５ａ側の部位が多芯一括型のコネクタ１０内に保持された状態で、公知の固定手段によってレンズアレイ２に取付けられる。

　このレンズアレイ２についてさらに詳述すると、図４８に示すように、レンズアレイ２は、レンズアレイ本体４を有している。このレンズアレイ本体４は、その縦断面の外形がほぼ台形状に形成され、また、図４９に示すように、その平面形状がほぼ長方形状に形成され、さらに、図５０および図５１に示すように、その側面形状が長方形状に形成されている。

　図４８および図５２に示すように、レンズアレイ２は、第１の面としてのレンズアレイ本体４における光電変換装置３に臨む図４８の下端面４ａ（平面）において、発光素子７と同数の複数（８個）の平面円形状の第１のレンズ面（凸レンズ面）１１を有している。これら複数の第１のレンズ面１１は、発光素子７に対応する所定の整列方向（図４８における紙面垂直方向、図５２における縦方向）に整列するように形成されている。また、各第１のレンズ面１１は、発光素子７と同一ピッチで設けられる。なお、各第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）は、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から発光されるレーザ光Ｌの中心軸に一致していることが望ましい。

　このような各第１のレンズ面１１には、図４８に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ対応する各発光素子７から出射されたレーザ光Ｌが入射する。そして、各第１のレンズ面１１は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、それぞれコリメートした上でレンズアレイ本体４の内部へと進行させる。

　また、図４８および図５０に示すように、レンズアレイ２は、第２の面としてのレンズアレイ本体４における光ファイバ５の端面５ａに臨む図４８の左端面４ｂ（平面）において、第１のレンズ面１１と同数の複数の第２のレンズ面（凸レンズ面）１２を有している。これら複数の第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に整列するように形成されている。各第２のレンズ面１２は、第１のレンズ面１１と同一ピッチで設けられる。なお、各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）は、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａの中心軸と同軸上に配置されていることが望ましい。

　このような各第２のレンズ面１２には、図４８に示すように、各第２のレンズ面１２に対応する各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射してレンズアレイ本体４の内部の光路を進行してきた各発光素子７からのレーザ光Ｌが、その中心軸を各第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）と一致させた状態でそれぞれ入射する。そして、各第２のレンズ面１２は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、各第２のレンズ面１２に対応する各光ファイバ５の端面５ａに向けてそれぞれ出射させる。

　さらに、図４８および図５２に示すように、レンズアレイ本体４の下端面４ａにおける第１のレンズ面１１に対する図４８の左部近傍位置には、第１の受光素子８と同数（本実施の形態においては、発光素子７、光ファイバ５、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２とも同数）の第３のレンズ面１３が形成されている。各第３のレンズ面１３は、第１の受光素子８に対応する所定の整列方向すなわち第１のレンズ面１１の整列方向と同じ方向に整列するように形成されている。また、各第３のレンズ面１３は、各第１の受光素子８と同一ピッチで設けられる。なお、各第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）は、各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各第１の受光素子８の受光面の中心軸に一致することが望ましい。

　このような各第３のレンズ面１３には、図４８に示すように、レンズアレイ本体４の内部側から、各第３のレンズ面１３にそれぞれ対応する各発光素子７からのモニタ光Ｍが入射する。そして、各第３のレンズ面１３は、入射した各発光素子７からのモニタ光Ｍを、各第３のレンズ面１３に対応する各第１の受光素子８に向けてそれぞれ出射させる。

　さらにまた、図４８および図５１に示すように、レンズアレイ本体４は、図４８における右上端部に、全反射面４ｄを有している。この全反射面４ｄは、その上端部がその下端部よりも図４８における左側（すなわち、後述する凹部１４側）に位置するような傾斜面に形成されている。この全反射面４ｄは、第１のレンズ面１１と後述する凹部１４の第１の光学面１４ａとの間における、各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路上に配置されている。

　このような全反射面４ｄには、図４８に示すように、各第１のレンズ面１１にそれぞれ入射した後の各発光素子７からのレーザ光Ｌが、図４８における下方から臨界角以上の入射角で入射する。そして、全反射面４ｄは、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、図４８における左側に向かって全反射させる。

　また、図４８および図４９に示すように、凹部１４は、第３の面としてのレンズアレイ本体４における図４８の上端面４ｃ（平面）において、第１のレンズ面１１と第２のレンズ面１２とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成される。なお、上端面４ｃは、下端面４ａに対して平行に形成されている。

　ここで、図４８に示すように、凹部１４は、その内面の一部（凹部１４の図４８における右側面）をなす第１の光学面１４ａを有している。この第１の光学面１４ａは、その上端部がその下端部よりも図４８における右側（すなわち、全反射面４ｄ側）に位置するような左端面４ｂに対して所定の傾斜角を有する傾斜面に形成されている。

　このような第１の光学面１４ａには、図４８に示すように、全反射面４ｄによって全反射された各発光素子７からのレーザ光Ｌが、所定の入射角で入射する。ただし、第１の光学面１４ａに対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射方向は、左端面４ｂに対して垂直となっている。

　また、図４８に示すように、凹部１４は、その内面の一部であって、第１の光学面１４ａに対して図４８の左方において対向する部位（凹部１４の図４８における左側面）をなす第２の光学面１４ｂを有している。この第２の光学面１４ｂは、左端面４ｂに対して所定の傾斜角を有している。

　ただし、本実施の形態において、左端面４ｂを基準（０°）とした第２の光学面１４ｂの傾斜角は、左端面４ｂを基準とした第１の光学面１４ａの傾斜角をθ〔°〕とすると、１８０－θ〔°〕と表される。すなわち、本実施の形態においては、第１の光学面１４ａと第２の光学面１４ｂとが、図４８において二点差線で示す下端面４ａに垂直な対称軸ＡＳについて線対称な形状となっている。

　さらに、図４８に示すように、第１の光学面１４ａ上には、均一な厚さを有する薄肉の第１の反射／透過層１７が配置されている。この第１の反射／透過層１７は、その第１の光学面１４ａ側の表面が第１の光学面１４ａに密接している。

　さらにまた、図４８に示すように、第１の反射／透過層１７は、第１の光学板１５上（図４８における下面）に全面的に形成された状態で、第１の光学面１４ａ上に配置されている。ここで、図４８に示すように、第１の光学板１５は、第１の光学面１４ａに体して平行とされた均一な厚さを有する平板状に形成されているとともに、第１の光学板１５の材質に応じた所定の屈折率に形成されている。この第１の光学板１５の図４８における紙面垂直方向の大きさは、各発光素子７からのレーザ光Ｌのすべてが入射可能な大きさに形成されている。

　また、図４８に示すように、第２の光学面１４ｂ上には、第２の光学板１６が配置されている。この第２の光学板１６は、その第２の光学面１４ｂ側の表面が第２の光学面１４ｂに密接している。図４８に示すように、第２の光学板１６は、第２の光学面１４ｂに対して平行とされた均一な厚さを有する平板状に形成されているとともに、第１の光学板１５と同じ屈折率になるように形成されている。この第２の光学板１６の図４８における紙面垂直方向の大きさは、各発光素子７からのレーザ光Ｌのすべてが入射可能な大きさに形成されている。なお、第２の光学板１６は、第１の光学板１５と同じ材質からなるものであってもよい。また、本実施の形態において、第２の光学板１６は、第１の光学板１５と同じ空気換算長に形成されている。

　さらに、図４８に示すように、レンズアレイ本体４と同じ屈折率の充填材１８は、凹部１４がなす空間内において、第１の光学板１５および第２の光学板１６をほぼ上方から被覆するようにして、凹部１４内に隙間無く充填されている。

　さらにまた、本実施の形態において、充填材１８は、透光性の接着材からなる。第１の光学板１５および第２の光学板１６は、この充填材１８の接着力によって、レンズアレイ本体４に接着されている。なお、このような接着材を兼ねる充填材１８としては、レンズアレイ本体４と同じ屈折率の紫外線硬化性樹脂または熱硬化性樹脂等を用いることができる。より具体的な例としては、レンズアレイ本体４を環状オレフィン樹脂としてのＪＳＲ社製のＡＲＴＯＮによって形成した場合には、充填材１８として、ＵＶ硬化樹脂としての（株）テクス製のＡ１７５４Ｂを用いることができる。これらＡＲＴＯＮおよびＡ１７５４Ｂは、いずれも、メーカ公表値のｄ線に対する屈折率及びアッベ数に基づいて計算した波長８５０ｎｍの光に対する屈折率が１．５０とされている。ただし、充填材１８およびレンズアレイ本体４の材質は、これらに限定されるものではない。

　このようにして凹部１４内に配置された第１の反射／透過層１７、第１の光学板１５、充填材１８および第２の光学板１６は、以下に示すように、各発光素子７からのレーザ光Ｌを、光ファイバ５の端面５ａまたは第１の受光素子８に結合させるための分光機能および光路調整機能を発揮する。

　すなわち、まず、図４８に示すように、第１の光学面１４ａに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、その直後に第１の反射／透過層１７に入射する。そして、第１の反射／透過層１７は、入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、所定の反射率で第３のレンズ面１３側に反射させるとともに、所定の透過率で第１の光学板１５側に透過させる。

　この際に、第１の反射／透過層１７は、図４８に示すように、第１の反射／透過層１７に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのそれぞれの一部（反射率分の光）を、各発光素子７にそれぞれ対応する各発光素子７ごとのモニタ光Ｍとして、各モニタ光Ｍに対応する各第３のレンズ面１３側に向かって反射させる。

　そして、このようにして第１の反射／透過層１７によって反射された各発光素子７からのモニタ光Ｍは、各第３のレンズ面１３側に向かってレンズアレイ本体４の内部を進行した後に、各第３のレンズ面１３から、これらに対応する各第１の受光素子８に向けてそれぞれ出射される。

　ここで、例えば、第１の光学板１５上にＣｒの単層膜を、公知のコーティング技術を用いてコーティングすることによって第１の反射／透過層１７を形成した場合には、例えば、第１の反射／透過層１７の反射率を３０％とし、透過率を３０％（吸収率４０％）とすることができる。なお、ＮｉまたはＡｌ等のＣｒ以外の単一金属の単層膜によって第１の反射／透過層１７を形成してもよい。また、第１の光学板１５上にＴｉＯ_２またはＳｉＯ_２等からなる公知の誘電体多層膜を、公知のコーティング技術を用いてコーティングすることによって第１の反射／透過層１７を形成した場合には、例えば、第１の反射／透過層１７の反射率を２０％とし、透過率を８０％とすることができる。この他にも、第１の反射／透過層１７の反射率および透過率としては、レーザ光Ｌの出力をモニタするために十分とみなされる光量のモニタ光Ｍを得ることができる限度において、第１の反射／透過層１７の材質や厚み等に応じた所望の値を設定することができる。また、第１の反射／透過層１７のコーティングには、インコーネル蒸着等のコーティング技術を用いてもよい。さらに、例えば、ガラスフィルタによって第１の反射／透過層１７を構成してもよい。

　一方、第１の反射／透過層１７によって透過された各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第１の光学板１５を透過した後に充填材１８に入射する。そして、充填材１８に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、充填材１８の内部の光路上を、第２のレンズ面１２側に向かって進行する。

　このとき、充填材１８の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路は、充填材１８がレンズアレイ本体４と同じ屈折率になるように形成されていることによって、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行に維持される。

　このことを詳細に説明すると、まず、第１の光学面１４ａ、第１の反射／透過層１７と第１の光学板１５との界面および第１の光学板１５と充填材１８との界面が互いに平行であることを前提として、スネルの法則に基づいた以下の（４）式および（５）式の各式が成立する。
　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_２ｓｉｎθ_２　　　（４）
　ｎ_２ｓｉｎθ_２＝ｎ_１ｓｉｎθ_３　　　（５）
　ただし、（４）および（５）式において、ｎ_１は、レンズアレイ本体４および充填材１８の屈折率であり、ｎ_２は、第１の光学板１５の屈折率である。これらｎ_１およびｎ_２は、いずれも同一の波長の光を基準としている。また、（４）式におけるθ_１は、第１の光学面１４ａに対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角である。さらに、（４）および（５）式におけるθ_２は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１の反射／透過層１７と第１の光学板１５との界面からの出射角であって、第１の光学板１５と充填材１８との界面に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角である。ただし、ここでは、レンズアレイ本体４、第１の光学板１５および充填材１８に比較して、第１の反射／透過層１７の厚さ（光路方向の寸法）は極めて薄いことから、第１の反射／透過層１７におけるレーザ光Ｌの屈折は無視している。また、（５）式におけるθ_３は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１の光学板１５と充填材１８との界面からの出射角である。θ_１～θ_３の基準（０°）は、いずれも第１の光学面１４ａの面法線方向にとられている。

　ここで、（４）式の右辺と（５）式の左辺とが共通することから、次式が導かれる。
　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_１ｓｉｎθ_３　　　（６）

　そして、（６）式より、θ_３＝θ_１となる。このことは、充填材１８の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路が、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行であることを示している。

　このようにして全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対する平行性を維持しつつ充填材１８内の光路上を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、図４８に示すように、第２の光学板１６を透過した後に、第２の光学面１４ｂに入射してレンズアレイ本体４の内部の光路上に復帰する。

　このとき、第２の光学面１４ｂおよび充填材１８と、第２の光学板１６との界面が互いに平行であり、第２の光学面ｂが第１の光学面１４ａと線対称であることを前提として、スネルの法則に基づいた以下の（７）式および（８）式の各式が成立する。
　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_２ｓｉｎθ_２　　　（７）
　ｎ_２ｓｉｎθ_２＝ｎ_１ｓｉｎθ_４　　　（８）
　ただし、（７）式および（８）式において、ｎ_１は、（４）式～（６）式と同様に、レンズアレイ本体４および充填材１８の屈折率である。また、ｎ_２は、第２の光学板１６の屈折率であるとともに、第１の光学板１５の屈折率でもある。これは、（４）式および（５）式の説明において述べた通りである。また、（７）式におけるθ_１は、充填材１８と第２の光学板１６との界面に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角であるとともに、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１の光学板１５と充填材１８との界面からの出射角でもある。これは（６）式の説明において述べた通りである。さらに、（７）および（８）式におけるθ_２は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの充填材１８と第２の光学板１６との界面からの出射角であって、第２の光学面１４ｂ（換言すれば、第２の光学板１６と第２の光学面１４ｂとの界面）に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角である。このθ_２は、各発光素子７からのレーザ光Ｌの第１の反射／透過層１７と第１の光学板１５との界面からの出射角であるとともに、第１の光学板１５と充填材１８との界面に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角でもある。これは、（４）式および（５）式の説明において述べた通りである。さらに、（８）式におけるθ_４は、第２の光学面１４ｂからの各発光素子７からのレーザ光Ｌの出射角である。なお、（７）および（８）式におけるθ_１、θ_２およびθ_４の基準（０°）は、いずれも第２の光学面１４ｂの面法線方向にとられている。

　ここで、（７）式の右辺と（８）式の左辺とが共通することから、（９）式が導かれる。
　ｎ_１ｓｉｎθ_１＝ｎ_１ｓｉｎθ_４　　　（９）

　そして、（９）式より、θ_４＝θ_１となる。このことは、第２の光学面１４ｂ以後の各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路が、充填材１８の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路に対して平行であることを示している。

　ここで、充填材１８の内部における各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路が、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行であることについては前述した。このことから、まず、第２の光学面１４ｂ以後の各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路は、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して平行であることが言える。

　さらに、第１の光学面１４ａと第２の光学面１４ｂとが線対称であること、第１の光学板１５と第２の光学板１６との空気換算長が等しいこと、反射／透過層１７の厚さを無視できること、及び第１の光学面１４ａに対して各発光素子７からのレーザ光Ｌが対称軸ＡＳに垂直な方向から入射することを考慮すれば、第２の光学面１４ｂ以後のレーザ光Ｌの光路は、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して、同一直線上に位置するということができる。

　すなわち、本実施の形態においては、第１の光学面１４ａに対して入射角θ_１で入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第１の光学板１５に入射する際に、屈折角θ_２で屈折して図４８における左上方に進行する。この屈折によって、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶ各光素子７からのレーザ光Ｌの光路と、充填材１８の内部の光路との間に、光路長方向（図４８における横方向）に垂直な方向のずれ（いわゆる横ずれ）が生じることになる。しかしながら、本実施の形態においては、充填材１８内の光路を進行した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、第２の光学板１６に入射する際に、屈折角θ_２で屈折して図４８における左下方に進行した後に、第２の光学面１４ｂから出射角θ_１で出射される。これにより、本実施の形態においては、横ずれを解消することができる。このことは、第２の光学板１６によって、第２の光学面１４ｂ以後の各発光素子７からのレーザ光Ｌの光路が、全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとを結ぶレーザ光Ｌの光路に対して同一直線上に位置するようにレーザ光Ｌの光路が調整されたことになる。

　このようにして第２の光学面１４ｂからレンズアレイ本体４の内部の光路上に復帰した各発光素子７からのレーザ光Ｌは、レンズアレイ本体４の内部の光路上を各第２のレンズ面１２側に向かって進行した後に、各第２のレンズ面１２によって、これらに対応する各光ファイバ５の端面５ａに向けてそれぞれ出射される。

　以上の構成によれば、第１の反射／透過層１７は、第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、各第２のレンズ面１２側および各第３のレンズ面１３側にそれぞれ分光する。そして、各第３のレンズ面１３側に分光されたモニタ光Ｍは、各第３のレンズ面１３によって各第１の受光素子８側に出射される。この結果、モニタ光Ｍを確実に得ることができ、また、このようなモニタ光Ｍを得るための構成として、ある程度の面積を有する形成が容易な第１の反射／透過層１７を採用することによって、レンズアレイ２を容易に製造することができる。

　また、本実施の形態によれば、第１の光学面１４ａに対する入射側の所定範囲の光路（全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとの間の光路）と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性を確保することができる。これにより、例えば、製品検査の際に、各第２のレンズ面１２に入射する各発光素子７からのレーザ光Ｌが各２のレンズ面１２の中心からずれていることが確認された場合に、これを補正するための寸法調整を要する箇所を少なくすることができる。なお、寸法調整には、金型の形状の変更等を挙げることができる。具体的には、仮に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性を確保できない設計の場合には、第２のレンズ面１２に対する入射光の軸ずれを許容限度内に補正するために、凹部１４の両光学面１４ａ、１４ｂに別個独立に最適な傾斜角を設定し直さなければならない場合がある。これに対して、本実施の形態においては、全反射面４ｄにおける全反射方向が左端面４ｂに対して垂直であること、および、両光学面１４ａ、１４ｂの線対称性が確保されれば、両光学面１４ａ、１４ｂに互いに全く相関関係がない傾斜角をトライアンドエラーで適宜設定し直すような複雑かつ煩雑な寸法調整を要しない。また、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性を確保できれば、設計の際に、第２のレンズ面１２の位置を簡便に決定することができる。

　これにより、更なるレンズアレイ２の製造の容易化に寄与することができる。

　また、前述のように、第１の光学板１５上に単一金属の単層膜や誘電体多層膜をコーティングすることによって第１の反射／透過層１７を形成すれば、第１の反射／透過層１７の構成および製造工程を簡素化することができるので、更なる製造の容易化を実現することができる。さらに、コーティングによって第１の反射／透過層１７を極めて薄く（例えば、１μｍ以下に）形成することができるので、各発光素子７からのレーザ光Ｌが第１の反射／透過層１７を透過する際の屈折によって生じるレーザ光Ｌの横ずれを、無視できるレベルまで小さくすることができる。これにより、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性をさらに高精度に確保することができる。

　さらに、好ましくは、第１の光学面１４ａの傾斜角を、左端面４ｂを基準（０°）として図４８における反時計回りに１３０°～１４０°の範囲（より好ましくは、１３５°）とする。また、第２の光学面１４ｂの傾斜角を、左端面４ｂを基準（０°）として図４８における反時計回りに４０°～５０°の範囲（より好ましくは、４５°）とする。ただし、第１の光学面１４ａと第２の光学面１４ｂとの対称性は維持する。さらに、全反射面４ｄを第２の光学面１４ｂに対して平行に形成する。このようにすれば、全反射面４ｄに入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌを、凹部１４側に向かって全反射させるとともに、第１の光学面１４ａに入射したレーザ光Ｌを、第２のレンズ面１２側と第３のレンズ面１３側とに分光させる際に、無理のない設計を可能にすることができる。特に、第１の光学面１４ａの傾斜角を１３５°、第２の光学面１４ｂおよび全反射面４ｄの傾斜角を４５°とした場合には、各面１４ａ、１４ｂ、４ｄの設計または寸法精度測定が更に簡便なものとなる。

　さらにまた、下端面４ａと左端面４ｂとを互いに垂直に形成し、また、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）および第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を下端面４ａに対して垂直に形成し、さらに、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）を左端面４ｂに対して垂直に形成してもよい。このようにすれば、発光素子７と第１の受光素子８とを結ぶ光路、および発光素子７と光ファイバ５の端面５ａとを結ぶ光路を確保するためにレンズアレイ２に要求される寸法精度を緩和することができ、更なる製造の容易化を実現することができる。すなわち、例えば、仮に、第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）を第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して鋭角の傾きを有するように構成する場合には、図４８における縦方向のわずかな寸法誤差によって、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍが第１の受光素子８に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態では、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第３のレンズ面１３上の光軸ＯＡ（３）とを互いに平行に形成する。これにより、第３レンズ面１３から出射されたモニタ光Ｍは、たとえレンズアレイ２に図４８における縦方向のわずかな寸法誤差が生じたとしても、そのビーム径が設計値に対して大きくまたは小さくなるだけで、各第１の受光素子８において適正に受光される。また、仮に、第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）を第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）に対して直角以外の角度を有するように構成する場合には、図４８における横方向のわずかな寸法誤差によって、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌが光ファイバ５の端面に結合しない虞がある。これに対して、本実施の形態では、第１のレンズ面１１上の光軸ＯＡ（１）と第２のレンズ面１２上の光軸ＯＡ（２）とを互いに垂直に形成する。これにより、第２レンズ面１２から出射されたレーザ光Ｌは、たとえレンズアレイ２に図４８における横方向のわずかな寸法誤差が生じたとしても、そのビーム径が設計値に対して若干大きくまたは小さくなるだけで、光ファイバ５の端面において適正に結合される。

　上記構成に加えて、さらに、本実施の形態においては、図４８および図４９に示すように、凹部１４は、上端面４ｃの面法線方向（図４８における上方）から見た場合に、底面（図４８における下端面）１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄが、開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるような形状に形成されている。換言すれば、凹部１４は、底面１４ｅおよび全ての側面１４ａ～ｄのそれぞれについての上端面４ｃの面法線方向への投影面が、開口部１４ｆの外形によって示される範囲以内に収まるように形成されている。なお、図４９に示すように、開口部１４ｆは、図４９における縦方向に長尺な長方形状に形成されているとともに、上端面４ｃに四方を囲まれている。また、第１の光学面１４ａおよび第２の光学面１４ｂ以外の側面１４ｃ、ｄは、上端面４ｃに対して垂直に形成されている。このような構成によれば、金型からの離型性を確保することができる形状に凹部１４を形成することができるので、金型を用いたレンズアレイ２の効率的な製造を実現することができる。

　なお、第３のレンズ面１３およびこれに対応する第１の受光素子８は、必ずしも発光素子７と同数設ける必要はなく、少なくとも１組設けるようにすればよい。この場合には、第１の反射／透過層１７において、各第１のレンズ面１１に入射した各発光素子７からのレーザ光Ｌのうち、対応する第３のレンズ面１３が存在するレーザ光Ｌのみが、モニタ光Ｍとして反射されるようになり、他のレーザ光Ｌは、反射されるもののモニタ光Ｍとしては利用されないこととなる。

　また、第１の光学板１５および第２の光学板１６は、ＢＫ７または白板ガラス等の安価な材質によって形成してもよい。

　さらに、レンズアレイ本体４に対する第１の光学板１５の屈折率差は、第１の光学板１５に対する各発光素子７からのレーザ光Ｌの入射角が臨界角を超えることがないような屈折率差であればよい。例えば、前述のように、第１の光学面１４ａの傾斜角（第１の光学板１５の傾斜角でもある）を１３５°と仮定し、レンズアレイ本体４の屈折率を１．６４と仮定した場合には、第１の光学板１５の屈折率は、１．１６以上であればよい。

　（変形例）
　次に、本実施の形態の変形例について、図４８の構成との差異を中心に図５３～図５７を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図４８の構成と同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図５３は、本変形例における光モジュール２１の概要を、本変形例におけるレンズアレイ２２の縦断面図とともに示した概略構成図である。また、図５４は、図５３に示すレンズアレイ２２の平面図である。また、図５５は、図５４の左側面図である。また、図５６は、図５４の右側面図である。また、図５７は、図５４の下面図である。

　本変形例においては、図４８の構成との差異の１つとして、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に固定する際に、光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを機械的に行うための手段が講じられている。

　すなわち、図５３および図５７に示すように、本変形例において、第１のレンズ面１１および第２のレンズ面１２は、レンズアレイ本体４の下端面４ａに凹設された第１のザグリ部２３の底面２３ａ（本変形例における第１の面）に形成されている。この第１のザグリ部２３の底面２３ａは、下端面４ａに対して平行に形成されている。図５７に示すように、第１のザグリ部２３の図５７における縦方向（以下、レンズ整列方向と称する）の幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１１、１３よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、本変形例においては、レンズアレイ本体４のレンズ整列方向における幅は、第１のザグリ部２３のレンズ整列方向における幅よりも大きく形成されている。これにともなって、図５７に示すように、下端面４ａは、第１のザグリ部２３に対して、レンズ整列方向における両外側方向に延出されている。そして、図５７に示すように、この下端面４ａにおける第１のザグリ部２３からレンズ整列方向における両外側方向に延出した各延出部分には、光電変換装置３の位置決め構造として、第１のザグリ部２３を挟んで２つずつの合計４つの平面円形状の嵌合穴部２４が形成されている。これらの嵌合穴部２４には、半導体基板６が下端面４ａの延出部分に当接した状態で、半導体基板６を貫通する図示しない嵌合ピンが嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光電変換装置３を固定する際の光電変換装置３の位置決めを機械的に行うことができる。

　また、図５３および図５５に示すように、本変形例において、第２のレンズ面１２は、レンズアレイ４の左端面４ｂに凹設された第２のザグリ部２６の底面２６ａ（本実施形態における第２の面）に形成されている。この第２のザグリ部２６の底面２６ａは、左端面４ｂに対して平行に形成されている。図５５に示すように、第２のザグリ部２６のレンズ整列方向における幅は、レンズ整列方向における最も外側に形成されたレンズ面１２よりもわずかに外側に至るような幅に形成されている。そして、図５５に示すように、本変形例においては、左端面４ｂは、第２のザグリ部２６に対してレンズ整列方向における両外側方向に延出されている。これらの各延出部分には、光ファイバ５の位置決め構造として、図５５に示すように、第２のザグリ部２６を挟んで１つずつの合計２つの嵌合ピン２７が凸設されている。これらの嵌合ピン２７は、コネクタ１０を左端面４ｂの各延出部分に当接させた状態で、コネクタ１０に形成された図示しない嵌合穴部に嵌合される。これによって、レンズアレイ２２に光ファイバ５を固定する際の光ファイバ５の位置決めを機械的に行うことができる。

　このような本変形例の構成においても、図４８と同様の優れた作用効果を奏することができる。また、本変形例においては、レンズアレイ２２に対する光電変換装置３および光ファイバ５の位置決めを、嵌合穴部２４及び嵌合ピン２７を用いて簡便に行うことができるので、光電変換装置３および光ファイバ５をレンズアレイ２２に簡便に固定することができる。

　また、図５３に示すように、本変形例においては、凹部１４の側面は、第１および第２の光学面１４ａ、１４ｂの上端部よりも鉛直上方に延出するように形成されている。

　なお、このような変形例以外の変形例として、図示はしないが、反射／透過層１７を、第１の光学板１５における充填材１８側の表面に形成してもよい。この場合、第１の光学板１５は第１の光学面１４ａに密接した状態で配置されることになり、反射／透過層１７は第１の光学面１４ａの近傍に配置されることになる。

　また、図４８の構成において、第１の光学板１５における充填材１８側の表面に、反射防止膜（ＡＲコート）を形成してもよい。

　（実施の形態１３）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１３について、実施の形態１２との差異を中心に図５８を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図４８～図５７と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図５８は、本実施の形態における光モジュール３０の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ３１の縦断面図とともに示した概略構成図である。

　図５８に示すように、本実施の形態の構成の実施の形態１２との差異は、第１の光学板１５が、均一な厚さを有する所定の屈折率の第１の粘着シート３２を介して、第１の光学面１４ａに貼り付けられ、また、第２の光学板１６が、均一な厚さを有する第１の粘着シート３２と同じ屈折率を有する第２の粘着シート３３を介して、第２の光学面１４ｂに貼り付けられている点にある。なお、本実施の形態において、第１の反射／透過層１７は、第１の光学板１５と第１の粘着シート３２との間に位置した状態で、第１の光学面１４ａの近傍に配置されている。また、本実施の形態においては、第１の粘着シート３２および第２の粘着シート３３は、互いに空気換算長が等しくなるように形成されている。

　このような構成によれば、第１の光学板１５および第２の光学板１６をより安定的にレンズアレイ本体４に固定することができる。また、第１の粘着シート３２と第２の粘着シート３３とは、互いに同じ屈折率を有するように形成されていることによって、各発光素子７からのレーザ光Ｌが第１の粘着シート３２に入射する際における屈折の影響は、各発光素子７からのレーザ光Ｌが第２の粘着シート３３に入射する際における屈折によって解消することができる。したがって、実施の形態１２と同様に、各発光素子７からのレーザ光Ｌの全反射面４ｄと第１の光学面１４ａとの間の光路と、第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性を確保することができる。

　さらに、好ましくは、第１の粘着シート３２および第２の粘着シート３３は、レンズアレイ本体４との屈折率差が０．３５以下（より好ましくは、０）となるように構成する。このようにすれば、レンズアレイ本体４と第１の粘着シート３２および第２の粘着シート３３との界面における、各発光素子７からのレーザ光Ｌのフレネル反射を抑えることができるため、迷光の発生および結合効率の低下を抑制することができる。

　なお、第１の粘着シート３２および第２の粘着シート３３としては、例えば、巴川製紙所製のFitwellのような粘着性を有する薄肉（例えば、２０μｍ）の屈折率整合フィルム等を用いることができる。

　また、実施の形態１２に適用した変形例は、本実施の形態においてもそのまま適用することができる。

　（実施の形態１４）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１４について、実施の形態１２との差異を中心に図５９および図６０を参照して説明する。

　図５９は、本実施の形態における光モジュール３５の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ３６の縦断面図とともに示した概略構成図である。また、図６０は、図５９に示すレンズアレイ３６の下面図である。

　図５９および図６０に示すように、本実施の形態の構成の実施の形態１２との差異は、本実施の形態における構成が、光信号の送信だけでなく、受信にも適用することができる点にある。

　すなわち、本実施の形態においては、各光ファイバ５の端面５ａから、レンズアレイ３６に向けて互いに同一波長のレーザ光が出射される。また、これら各光ファイバ５から出射されたレーザ光は、各発光素子７からのレーザ光Ｌとは異なる波長のレーザ光とされている。より具体的な手段としては、光ファイバ５における端面５ａと反対側の端面に、光ファイバ５と同数の図示しない複数の発光素子を配置して、これらの発光素子から出射された光を、対応する光ファイバ５にそれぞれ入射させるようにすればよい。

　また、図５９に示すように、本実施の形態においては、光電変換装置３は、半導体基板６におけるレンズアレイ３６に臨む面であって、第１の受光素子８に対する図５９の左部近傍位置において、各光ファイバ５から出射されたレーザ光を受光する複数の第２の受光素子３７を備えている。これら複数の第２の受光素子３７は、第２のレンズ面１２の整列方向と同じ方向に沿って、第２のレンズ面１２と同数かつ同一ピッチで設けられる。各第２の受光素子３７は、フォトディテクタであってもよい。

　さらに、図５９および図６０に示すように、下端面４ａにおける各第２の受光素子３７に臨む位置には、レンズアレイ本体４の内部側から入射した、各光ファイバ５から出射されたレーザ光を、各第２の受光素子３７に向けて出射させる複数の第４のレンズ面３８が設けられている。これら複数の第４のレンズ面３８は、第２のレンズ面１２の整列方向（図６０における縦方向）と同じ方向に沿って、第２のレンズ面１２と同数かつ同一ピッチで設けられる。

　さらにまた、図５９に示すように、第２の反射／透過層４０は、第２の光学面１４ｂと第２の光学板１６との間に配置されている。この第２の反射／透過層４０は、第２の光学板１６上（図５９における下面）に全面的に形成され、第２の光学面１４ｂに密接されている。

　ここで、第２の反射／透過層４０には、各第２のレンズ面１２に入射した各光ファイバ５から出射されたレーザ光がそれぞれ入射する。そして、第２の反射／透過層４０は、これらの入射したレーザ光を、所定の反射率で各第４のレンズ面３８側に反射させるとともに所定の透過率で透過させる。

　このような構成によれば、各光ファイバ５から出射されたレーザ光は、各第２のレンズ面１２、第２の反射／透過層４０および各第４のレンズ面３８を経て、第２の受光素子３７に結合されるので、双方向の光通信に有効に対応することができる。

　なお、第２の反射／透過層４０を、第１の反射／透過層１７と同じ材質および方法によって形成してもよい。

　また、第４のレンズ面３８上の光軸ＯＡ（４）は、設計の容易化の観点から、下端面４ａに対して垂直であることが望ましい。

　（変形例）
　次に、本実施の形態の変形例について、図５９の構成との差異を中心に図６１を参照して説明する。

　図６１に示すように、本変形例の構成と図５９の構成との差異は、実施の形態１３と同様に、第１の光学板１５が第１の粘着シート３２を介して第１の光学面１４ａに貼り付けられ、また、第２の光学板１６が第２の粘着シート３３を介して第２の光学面１４ｂに貼り付けられている点にある。

　この他にも、実施の形態１２に適用した変形例は、本実施の形態においてもそのまま適用することができる。

　（実施の形態１５）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１５について、実施の形態１２との差異を中心に図６２を参照して説明する。

　図６２は、本実施の形態における光モジュール４２の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ４３の縦断面図とともに示した概略構成図である。

　図６２に示すように、本実施の形態における構成の実施の形態１２との差異は、第１の光学面１４ａにコーティング等によって直接第１の反射／透過層１７を形成している点、および、第１の光学板１５および第２の光学板１６を有しない点である。

　このような構成によれば、第１の反射／透過層１７を透過した後の各発光素子７からのレーザ光Ｌは、屈折されずに第２のレンズ面１２に向かって直進することになる。このような構成においても、実施の形態１２と同様に、第１の光学面１４ａに対する入射側の光路と第２の光学面１４ｂに対する出射側の光路との直線性を確保することができる。

　本実施の形態によれば、第１の反射／透過層１７をレンズアレイ本体４に直接形成する一方で、部品点数を削減することができる。

　なお、実施の形態１２に適用した変形例は、本実施の形態においてもそのまま適用することができる。

　（実施の形態１６）
　次に、本発明に係るレンズアレイおよびこれを備えた光モジュールの実施の形態１６について、実施の形態１４との差異を中心に図６３を参照して説明する。

　なお、本実施の形態において、図５９および図６０と構成が同一もしくはこれに類する箇所については、同一の符号を用いて説明する。

　図６３は、本実施の形態における光モジュール４５の概要を、本実施の形態におけるレンズアレイ４６の縦断面図とともに示した概略構成図である。

　図６３に示すように、本実施の形態における構成の実施の形態１２との差異は、本実施の形態においては、第１の光学面１４ａに直接第１の反射／透過層１７を形成している点、また、第２の光学面１４ｂに直接第２の反射／透過層４０が形成されている点、さらに、第１の光学板１５および第２の光学板１６を有しない点にある。

　本発明は、前述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の特徴を損なわない限度において種々変更することができる。

　例えば、レンズアレイ本体４は、樹脂材料以外の透光性材料（例えば、ガラス）によって形成してもよい。

　また、本発明は、シート状の光導波路等の光ファイバ５以外の光伝送体に適用することができる。

　２００９年１２月２２日出願の特願２００９－２９１０６７の日本出願、２０１０年３月１２日出願の特願２０１０－５５９２９の日本出願、２０１０年９月１日出願の特願２０１０－１９５７３７の日本出願、２００９年１２月２５日出願の特願２００９－２９５２７８の日本出願、および２０１０年１月８日出願の特願２０１０－２９２８の日本出願に含まれる明細書、図面および要約書の開示内容は、すべて本願に援用される。

Claims

　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、
　前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、
　このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に近接する位置に配置された第１のプリズム面と、
　前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の光学面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、
　前記第１の光学面と前記第１のプリズム面との間に介在され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、
　前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された所定の屈折率の充填材と、
　を備えたレンズアレイ。
　前記反射／透過層は、前記第１のプリズム面または前記第１の光学面にコーティングされている請求項１に記載のレンズアレイ。
　前記充填材は、前記レンズアレイ本体との屈折率差が所定値以下とされている請求項１に記載のレンズアレイ。
　前記光伝送体の近傍に、前記レンズアレイ本体に向けて光を出射させる第２の光伝送体が配置され、
　前記光電変換装置が、前記第２の光伝送体から出射された光を受光する第２の受光素子を備え、
　前記第２の面における前記第２のレンズ面に対してこれの整列方向に直交する方向において隣位する位置であって、前記第２の光伝送体の端面に臨む位置に、前記第２の光伝送体から出射された光が入射する第５のレンズ面が形成され、
　前記第１の面における前記第２の受光素子に臨む位置に、前記第５のレンズ面に入射した光を前記第２の受光素子に向けて出射させる第４のレンズ面が形成され、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上であって前記凹部よりも前記第２の面側に位置する第２の凹部が凹入形成され、
　前記第２の凹部における内面は、
　前記第５のレンズ面に入射した光を前記第４のレンズ面側に全反射させる第２の全反射面と、
　前記第２の面に対して平行に形成され、前記第２の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第３の光学面と、
　前記第２の面に対して平行に形成され、前記第３の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第４の光学面と
　を有する請求項１に記載のレンズアレイ。
　前記充填材は、透光性の接着材からなり、
　前記プリズムは、前記充填材によって前記凹部に接着されている請求項１に記載のレンズアレイ。
　前記レンズアレイ本体における前記第１のレンズ面と前記第１の光学面との間の前記複数の発光素子ごとの光の光路上に配置され、前記第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記第１の光学面に向けて全反射させる全反射面を備えた
　請求項１に記載のレンズアレイ。
　前記第１の面と前記第２の面とが互いに垂直に形成され、
　前記凹部が、前記レンズアレイ本体における前記第１の面に対向する第３の面に形成され、
　前記全反射面は、その前記第３の面側の端部がその前記第１の面側の端部よりも前記凹部側に位置するような前記第１の面を基準とした４５°の傾斜角を有するように形成され、
　前記第１の光学面は、その前記第３の面側の端部がその前記第１の面側の端部よりも前記全反射面側に位置するような前記第１の面を基準とした４５°の傾斜角を有するように形成され、
　前記第１のレンズ面上の光軸および前記第３のレンズ面上の光軸が、前記第１の面に垂直に形成され、
　前記第２のレンズ面上の光軸が、前記第２の面に垂直に形成されている
　請求項６に記載のレンズアレイ。
　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、
　前記凹部がなす空間内に配置され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、
　このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、
　前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、
　前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、
　前記第１の光学面と前記反射／透過層との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、
　を備えたレンズアレイ。
　前記反射／透過層は、前記第１のプリズム面にコーティングされている請求項８に記載のレンズアレイ。
　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、
　前記凹部がなす空間内に配置され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、
　このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、
　前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第２のプリズム面と、
　前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、
　前記第１の光学面と前記反射／透過層との間および前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、
　を備えたレンズアレイ。
　前記光伝送体が、前記レンズアレイ本体に向けて光を出射させるように形成され、
　前記第２のレンズ面に、前記光伝送体から出射された光が入射するように形成され、
　前記光電変換装置が、前記光伝送体から出射された光を受光する第２の受光素子を備え、
　前記第１の面における前記第２の受光素子に臨む位置に、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記光伝送体から出射された光を、前記第２の受光素子に向けて出射させる第４のレンズ面が形成され、
　前記第２のプリズム面上に、前記第２のレンズ面に入射した前記光伝送体から出射された光を、所定の反射率で前記第４のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で透過させる第２の反射／透過層が形成されている
　請求項１０に記載のレンズアレイ。
　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して所定の僅かな傾斜角を有するように形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第２の光学面と、
　前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、
　このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第１のプリズム面と、
　前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように配置された第２のプリズム面と、
　前記第１のプリズム面上に形成され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、
　前記第１の光学面と前記反射／透過層との間および前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された前記プリズムと同屈折率の充填材と、
　を備えたレンズアレイ。
　請求項１に記載のレンズアレイと、これに対応する光電変換装置とを備えた
　光モジュール。
　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して平行に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が垂直入射する第２の光学面と、
　前記凹部がなす空間内に配置され、前記レンズアレイ本体と同屈折率に形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行する前記複数の発光素子ごとの光の光路を形成するプリズムと、
　このプリズムにおける表面の一部をなすとともに、前記第１の光学面に臨む位置に前記第１の光学面に対して平行に配置された第１のプリズム面と、
　前記プリズムにおける表面の一部であって前記第１のプリズム面に対向する部位をなすとともに、前記第２の光学面に臨む位置に前記第２の光学面に対して平行に配置された第２のプリズム面と、
　前記第１のプリズム面上または前記第１の光学面上に配置され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記プリズム側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる反射／透過層と、
　前記第１のプリズム面上の反射／透過層と前記第１の光学面との間または前記第１のプリズム面と前記第１の光学面上の前記反射／透過層との間に配置され、前記プリズムを前記レンズアレイ本体に貼り付けるための所定の屈折率の粘着シートと、
　前記第２の光学面と前記第２のプリズム面との間に充填された所定の屈折率の充填材と、
　を備えたレンズアレイ。
　前記粘着シートは、前記レンズアレイ本体との屈折率差が所定値以下とされている
　請求項１４に記載のレンズアレイ。
　前記充填材は、前記レンズアレイ本体との屈折率差が所定値以下とされている
　請求項１４に記載のレンズアレイ。
　前記レンズアレイ本体における前記第１のレンズ面と前記第１の光学面との間の前記複数の発光素子ごとの光の光路上に配置され、前記第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記第１の光学面に向けて全反射させる全反射面を備えた
　請求項１４に記載のレンズアレイ。
　請求項１４に記載のレンズアレイとこれに対応する光電変換装置とを備えた光モジュール。
　複数の発光素子が整列形成されるとともに前記複数の発光素子の少なくとも１つから発光された光をモニタするためのモニタ光を受光する少なくとも１つの第１の受光素子が形成された光電変換装置と、光伝送体との間に配置され、前記複数の発光素子と前記光伝送体の端面とを光学的に結合可能とされたレンズアレイであって、
　レンズアレイ本体における前記光電変換装置に臨む第１の面に、前記複数の発光素子に対応する所定の整列方向に整列するように形成され、前記複数の発光素子ごとに発光された光がそれぞれ入射する複数の第１のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記光伝送体の端面に臨む第２の面に、前記第１のレンズ面の整列方向に沿って整列するように形成され、前記複数の第１のレンズ面にそれぞれ入射した前記複数の発光素子ごとの光を、前記光伝送体の端面に向けてそれぞれ出射させる複数の第２のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体における前記第１の面に形成され、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記モニタ光を前記第１の受光素子に向けて出射させる少なくとも１つの第３のレンズ面と、
　前記レンズアレイ本体に、前記第１のレンズ面と前記第２のレンズ面とを結ぶ光路上に位置するように凹入形成された凹部と、
　この凹部における内面の一部をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記複数の第１のレンズ面に入射した前記複数の発光素子ごとの光が前記第２の面に対して垂直な入射方向から入射する第１の光学面と、
　前記凹部における内面の一部であって前記第１の光学面に対向する部位をなすとともに、前記第２の面に対して所定の傾斜角を有するように形成され、前記第１の光学面に入射した後に前記第２のレンズ面側に向かって進行した前記複数の発光素子ごとの光が入射する第２の光学面と、
　前記第１の光学面上またはその近傍に配置され、前記第１の光学面に入射した前記複数の発光素子ごとの光を、所定の反射率で前記第３のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で前記第２の光学面側に透過させ、その際に、前記複数の発光素子ごとの光の少なくとも１つを前記モニタ光として反射させる第１の反射／透過層と、
　前記凹部がなす空間内に充填された前記レンズアレイ本体と同屈折率の充填材と、
　を備え、
　前記複数の発光素子ごとの光の前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路と前記複数の発光素子ごとの光の前記第２の光学面に対する出射側の光路とが同一直線上に位置される
　レンズアレイ。
　前記光伝送体が、前記レンズアレイ本体に向けて光を出射させるように形成され、
　前記第２のレンズ面に、前記光伝送体から出射された光が入射するように形成され、
　前記光電変換装置が、前記光伝送体から出射された光を受光する第２の受光素子を備え、
　前記第１の面における前記第２の受光素子に臨む位置に、前記レンズアレイ本体の内部側から入射した前記光伝送体から出射された光を、前記第２の受光素子に向けて出射させる第４のレンズ面が形成され、
　前記第２の光学面上またはその近傍に、前記第２のレンズ面に入射した前記光伝送体から出射された光を、所定の反射率で前記第４のレンズ面側に反射させるとともに所定の透過率で透過させる第２の反射／透過層が形成されている
　請求項１９に記載のレンズアレイ。
　前記第１の光学面の前記傾斜角をθ〔°〕とすると、前記第２の光学面の前記傾斜角は１８０－θ〔°〕と表され、
　前記第１の反射／透過層は、前記第１の光学面に平行な所定の屈折率の第１の光学板上に形成され、
　前記第２の光学面上またはその近傍に、前記第２の光学面に平行な前記第１の光学板と同屈折率の第２の光学板が配置され、
　前記第２の光学板は、前記複数の発光素子ごとの光が前記第１の光学板に入射する際に屈折されることよって生じた前記複数の発光素子ごとの光の前記充填材の内部における光路と前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路との光路長方向に直交する方向のずれを解消して、前記第２の光学面に対する出射側の光路が、前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路と同一直線上に位置するように光路を調整する
　請求項１９に記載のレンズアレイ。
　前記第１の光学面の前記傾斜角をθ〔°〕とすると、前記第２の光学面の前記傾斜角は１８０－θ〔°〕と表され、
　前記第１の反射／透過層は、前記第１の光学面に平行な所定の屈折率の第１の光学板上に形成され、
　前記第２の反射／透過層は、前記第２の光学面に平行な前記第１の光学板と同屈折率の第２の光学板上に形成され、
　前記第２の光学板は、前記複数の発光素子ごとの光が前記第１の光学板に入射する際に屈折されることよって生じた前記複数の発光素子ごとの光の前記充填材の内部における光路と前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路との光路長方向に直交する方向のずれを解消して、前記第２の光学面に対する出射側の光路が、前記第１の光学面に対する入射側の所定範囲の光路と同一直線上に位置するように光路を調整する
　請求項２０に記載のレンズアレイ。
　前記第１の光学板は、所定の屈折率の第１の粘着シートを介して前記第１の光学面に貼り付けられ、
　前記第２の光学板は、前記第１の粘着シートと同屈折率の第２の粘着シートを介して前記第２の光学面に貼り付けられている
　請求項２１に記載のレンズアレイ。
　請求項１９に記載のレンズアレイと、これに対応する光電変換装置とを備えた光モジュール。