WO2008026336A1 - Sporting device - Google Patents

Description

明 細 書

運動装置

技術分野

[0001] 本発明は、使用者自らが運動する、あるいは駆動部に設置された一つもしくは複数 のモータ等の駆動手段を補助的に使用して運動する運動装置に関する。

背景技術

[0002] 従来から知られている踏み込みペダルを備えた足漕ぎ式の運動装置は、足を投げ 出した状態で座ることのできる運動装置本体に固定されたサドルと、このサドルに座 つたときに両脚が届く位置に設けられた、所定の負荷をかけることができる一対のぺ ダルとから構成されている。この運動装置は、着座姿勢で足をこれらのペダルに載せ て左右交互に足漕ぎ動作させることにより主として脚部の筋肉の鍛鍊等に用いられる (例えば、特許文献 1参照)。

[0003] また、運動装置の座部がコイルパネ等により上下および前後左右に揺れ動くように した乗馬型の運動装置も知られている（例えば、特許文献 2参照）。

特許文献 1 :特開 2000— 116818公報

特許文献 2：特開 2003— 190347公報

発明の開示

[0004] 一般に、運動装置には、エネルギー消費量が多くなる全身運動のほかに、引き締 めたい部位、例えば肩部、脚部、腕部等へ直接的に作用してその部位の筋肉を鍛え る運動が可能な構造のものが望まれる。

[0005] し力しながら、前述した、足漕ぎ式の運動装置では、ペダルにのせた両脚を交互に 足漕ぎ動作したり、不安定な座部の揺れ動きによってバランスを崩した身体を平常を 保とうとする身体機能を利用して筋肉に負荷をかける身体の肩部から脚部にかけて の運動が主であり、腕部の筋肉を鍛えたり平衡感覚を養うための運動装置としては適 していない。また、高齢者等の体力のない使用者に対しては運動量が大きすぎると レ、う問題もあった。

[0006] 本発明は、上記の問題を解決するためになされたもので、従来通りの全身運動や 引き締めたい部位へ直接的に作用してその部位の筋肉を鍛えると共に腕部の筋肉 を鍛え、更に平衡感覚を養うことができるようにした運動装置を提供することを目的と する。また、本発明は、使用者の運動をアシストし、筋力のない使用者にも利用し易 レ、ようにした運動装置を提供することも目的とする。

[0007] 上記の目的を解決するために、本発明の運動装置の一つの形態は、支持台と、前 記支持台上のそれぞれ所定の位置に配設された、座台、一対の踏込ペダルを備え た漕ぎ台及びハンドル台を備えた運動装置において、前記座台は、弾性可撓軸を介 して前記支持台上に取り付けられ、前記漕ぎ台は、踏込み方向の軸を前記座台側に 傾斜させて前記支持台に取り付けられ、前記ハンドルは、弾性可撓軸を介して前記 支持台上に取り付けられてレ、ることを特徴とする。

[0008] また、本発明の運動装置の他の形態は、支持台と、前記支持台の所定の位置に弾 性可撓軸を介して取り付けられた座台と、前記支持台上の前記座台の前方に踏込軸 を前記座台側に傾斜させて取り付けられた漕ぎ台と、前記支持台上の前記漕ぎ台の 前方に前記座台側に傾斜させて取り付けた弾性可撓軸を介して左右に移動可能に 保持されたハンドルと、前記ハンドルを保持する弾性可撓軸の上部に取り付けられた 前記ハンドルを左右に駆動させる駆動装置とを有することを特徴とする。

[0009] 本発明の運動装置は、支持台と、この支持台上のそれぞれ所定の位置に配設され た、座台、一対の踏込ペダルを備えた漕ぎ台及びハンドル台を備えた運動装置にお いて、座台とハンドルとが、それぞれ弾性可撓軸を介して支持台上に取り付けるよう にしたので、座台に座り両足を踏込ペダルに載せて交互に足漕ぎ動作したり両足を 同時に踏み込む動作をすると、座部とハンドルが不安定に揺動し、崩れたバランスを 保とうとする身体機能により肩部から脚部にかけて複雑な運動をすることができ、これ によって脚と腕部の筋肉を同時に鍛えることができ併せて平衡感覚を養うこともできる

[0010] 上述した本発明の運動装置における支持台は、例えば、平行配置した前方で上方 へ湾曲する少なくとも一対のパイプとこれらを連結する補助部材とから構成することが できる。

[0011] 本発明の運動装置における座台は、弾性可撓軸の上部と遥動自在に連結して構 成すること力 Sできる。

[0012] 上記座台には、座台を揺動させる駆動装置を付設することができる。この場合、上 述した踏み込み動作に関する座部の不安定な揺動に加えて、前記座部を前記駆動 装置によって自動的（強制的）に揺動させることができるので、前記座台の揺動態様 をより複雑にすることができる。したがって、上述した崩れたバランスを保っための身 体機能による肩部力も脚部にかけてより複雑な運動を誘引することができ、これによ つて脚と腕部との筋肉をより効果的に同時に鍛えることができ、併せて平衡感覚の養 成もより効果的に行うことができるようになる。

[0013] 本発明の運動装置における漕ぎ台は、前記支持台へ、座台側に傾斜した所定の 角度及び所定のストロークの範囲で進退可能に取り付けられた一対の足載せ台と、 前記足載せ台を上方に付勢する弾性体とから構成することができる。なお前記足載 せ台は、これらの足載せ台を所定のストロークで進退可能に駆動させる駆動装置を 付設してもよい。この場合、前記駆動装置によって使用者の運動をアシストすることが できハンディキャップ等に関係なぐより多くの人に運動装置を使用する機会を提供 すること力 Sできる。

[0014] また、本発明の運動装置におけるハンドルは、弾性可撓軸の上端に固設された保 持台に左右に移動可能に保持させ、この保持台にハンドルを左右に移動させる駆動 手段を搭載するとともに、ハンドルのグリップ近傍、もしくは保持台上部にこの駆動手 段の制御装置を配設するよう構成することもできる。したがって、前記駆動機構により 前記ハンドルを自動的（強制的）に駆動するようにすれば、上述した崩れたバランス を保っための身体機能による肩部から脚部にかけてより複雑な運動を誘引すること ができ、これによつて脚と腕部との筋肉をより効果的に同時に鍛えることができ、併せ て平衡感覚の養成もより効果的に行うことができるようになる。

[0015] さらに、本発明の運動装置のその他の形態は、支持台と、前記支持台上のそれぞ れ所定の位置に配設された、座台、一対の回転ペダルを備えた漕ぎ台及びハンドル 台を備えた運動装置において、前記座台は、弾性可撓軸を介して前記支持台上に 取り付けられ、前記漕ぎ台は、前記回転ペダルの回転軸を前記座台側に傾斜させて 前記支持台に取り付けられ、前記ハンドルは、前後方向に移動可能な可動部材を介 して前記支持台上に取り付けられていることを特徴とする。

[0016] このような構成の運動装置においては、支持台と、この支持台上のそれぞれ所定の 位置に配設された、座台、一対の回転ペダルを備えた漕ぎ台及びハンドル台を備え た運動装置において、座台を弾性可撓軸を介して支持台上に取り付けるとともに、前 記ハンドルを前後方向に移動可能な可動部材を介して前記支持台に取り付けるよう にしたので、座台に座り両足を回転ペダルに載せて交互に足漕ぎ動作をすると、座 部及びハンドルが不安定に揺動し、崩れたバランスを保とうとする身体機能により肩 部から脚部にかけて複雑な運動をすることができる。この結果、脚と腕部の筋肉を同 時に鍛えることができ併せて平衡感覚を養うこともできる。

[0017] さらに、上記構成の運動装置においては、回転ペダルによる回転によって上記揺 動を生ぜしめているので、上述した踏込み動作よりもより大きな揺動を引き起こすこと が可能となる。したがって、上述の揺動に起因した筋肉鍛鍊と平衡感覚との養成をよ り効果的に行うことができる。また、回転運動を利用しているので、上述した踏込み動 作に比較して、脚自体の筋力増加を図ることもできる。

[0018] また、前記ハンドルが前後方向に移動できるので、例えば前記ハンドルが前方に位 置する場合は、使用者の背筋、及び背中側の筋肉をより重点的に鍛えることができ、 前記ハンドルが後方に位置する場合は、使用者の腹筋、及び腹側の筋肉を重点的 に鍛えることができる。

[0019] また、本発明では、前記可動部材に対して負荷をカ卩え、前記ハンドルを介した前後 移動に対する負荷を調整するための負荷調整手段を設けることができる。したがって 、この負荷状態を制御することによって、上述したハンドルの揺動を適宜制御できる ため、上述した不安定な揺動の度合いを適宜に制御することができる。

[0020] 前記支持台は、平行配置した一対のパイプと、これら一対のパイプからそれぞれ延 在し、前記台座を支持するようにした、追加の一対のパイプとから構成することができ る。

[0021] また、前記座台は、前記弾性可撓軸の上部と遥動自在に連結することができる。こ れによって上述した不安定揺動をより簡易かつ効率的に形成することができる。

[0022] さらに、前記座台を保持する弾性可撓軸の上部に遥動自在に連結された前記座台 を遥動させる駆動装置を設けることができる。この場合、上述した回転動作に関する 座部の不安定な揺動に加えて、前記座部を前記駆動装置によって自動的（強制的） に揺動させることができるので、前記座台の揺動態様をより複雑にすることができる。 したがって、上述した崩れたバランスを保っための身体機能による肩部から脚部にか けてより複雑な運動を誘引することができ、これによつて脚と腕部との筋肉をより効果 的に同時に鍛えることができ、併せて平衡感覚の養成もより効果的に行うことができる ようになる。

[0023] また、前記漕ぎ台は、前記一対の回転ペダルの回転駆動の負荷状態を制御するた めの回転負荷調整手段を有することができる。これによつて、回転運動に伴う脚部自 体の筋力鍛練の度合いも自在に変化させることもできるし、前記回転運動に伴う座台 の揺動状態なども自在に変化させることができる。したがって、上述した脚と腕部の筋 肉の鍛練の度合い及び平衡感覚を養成度合いを適宜に調節することができる。

[0024] また、前記一対のペダルは、使用者が前記台座に座った際に形成される両肢の間 隔よりも 10%以上離隔して配置することができる。この場合、回転運動に関するスト口 ークが増大するので、脚自体の筋肉の鍛鍊をより効果的に行うことができるとともに、 腸腰筋、大腰筋などの鍛鍊をも効果的に行うことができる。

[0025] 以上説明したように、本発明によれば、従来通りの全身運動や引き締めたい部位へ 直接的に作用してその部位の筋肉を鍛えると共に腕部の筋肉を鍛え、更に平衡感覚 を養うことができるようにした運動装置を提供することができる。また、使用者の運動を アシストし、筋力のない使用者にも利用し易いようにした運動装置を提供するができ る。

図面の簡単な説明

[0026] [図 1]本発明の運動装置の第 1の実施形態の側面図である。

[図 2]図 1に示した実施例の正面図である。

[図 3]図 1に示した実施例のサドル近傍の部分断面図である。

[図 4]図 1に示した実施例の漕ぎ台の斜視図である。

[図 5]図 1に示した実施例の漕ぎ台の構成を概略的に示す図である。

[図 6]図 1に示した実施例の漕ぎ台のペダルの踏み込み動作を概略的に示す図であ る。

[図 7]図 1に示した実施例のハンドル近傍の斜視図である。

[図 8]図 1に示した実施例のハンドルの駆動機構を概略的に示す図である。

[図 9]図 1に示した実施例の使用状況を示す図である。

[図 10]本発明の運動装置の第 2の実施形態の斜視図である。

[図 11]図 10に示した実施例の側面図である。

[図 12]図 10及び 11に示した運動装置のサドル部分を拡大して示す図である。

[図 13]第 2の実施形態における運動装置を利用した上体後傾 ·手足運動の一例を示 す説明図である。

[図 14]第 2の実施形態における運動装置を利用した上体前傾'足運動の一例を示す 説明図である。

[図 15]第 2の実施形態における運動装置を利用した上体前傾'足運動の一例を示す 説明図である。

[図 16]第 2の実施形態における運動装置を利用した後傾 ·手運動の一例を示す説明 図である。

[図 17]第 2の実施形態における運動装置を利用した上体振り子運動の一例を示す説 明図である。

[図 18]第 2の実施形態における運動装置を利用した上体振り子運動の一例を示す説 明図である。

符号の説明

1……支持台、 2……サドル、 3……踏み込みペダル、 4……漕ぎ台、 5……ハンドル 台、 6……パイプ、 7……補助部材、 8……コイルパネ、 9……半球状部、 10……半 球状の凹部、 11……筐体、 12……強弱調整用ハンドル、 13……コイルバネ、 14· · - ■·■保持皿、 15……ラック、 16……ピニ才ン 16、 17……ノヽンドノレ本体、 18……コィノレ パネ、 19……連結箱、 20……グリップ、 21……駆動機構、 22……支持台、 23…… レール機構、 24……カム機構部、 25……モータ、 26……クランク機構、 27制御ボタ ン、 31……支持台、 32……サドノレ、 33……回転ぺダノレ、 34……？曹ぎ台、 35……ノヽ ンドノレ、 38…… イノレバ才ヽ、 39……可動制御装置、 33A……クランク、 39A……ダ ンパー。

発明を実施するための最良の形態

[0028] 以下、本発明のその他の特徴及び利点に関して、発明を実施するための最良の形 態に基づいて説明する。

[0029] (第 1の実施形態）

本実施形態の運動装置は、図 1及び図 2に示すように、支持台 1、支持台 1の後部 寄りに配設されたサドル 2、一対の踏み込みペダル 3, 3を備えた漕ぎ台 4及びハンド ル台 5を備えている。平行配置した前方で上方へ湾曲する少なくとも一対のパイプ 6 、 6とこれらを連結する補助部材 7, 7,…とから構成されている。

[0030] サドル 2は所定の剛性を備えたコイルバネ 8を介して支持台 1に取り付けられている 。コイルバネ 8の剛性は、使用者の体重による垂直方向の応力には耐える力 身体を 傾けたときの曲げ応力に対しては橈む強度とされている。また、サドル 2とコイルパネ 8は、図 3に拡大して示すようにコイルバネ 8の上部に設けた半球状部 9とサドル 2の 下部に設けた半球状の凹部 10により、揺動自在に連結されている。

[0031] また、漕ぎ台 4は、図 4に示すように、筐体 11に所定のストローク範囲で進退可能な 一対の踏み込みペダル 3, 3が使用者側に向けて突設されている。この踏み込みぺ ダル 3， 3の筐体 11に対する角度は、使用者が踏み込みペダル 3, 3に足を乗せたと き、運動者の膝が直立時の姿勢に対して少なくとも 90度以上曲がり、最大で 180度、 即ち膝が腹又は胸に触れることができる角度にセッティングされている。踏み込みぺ ダル 3， 3は人力で駆動させる運動方法と、図示はしないがモータを用いて駆動させ る方法がある。なお、本例（図 9参照）に示す例では、膝角度 137〜： 180度に設定さ れている。

[0032] 膝角度を上述のような範囲に設定することによって膝を引き上げる（腹又は胸に近 づけ、又は触れさせる）ほどインナーマッスル部（大腰筋 'S募腰筋など）の伸縮がなさ れるようになる。したがって、 日常使うことの少ない部位の筋肉をトレーニングができ、 結果使用者の基礎代謝が上がり、ダイエットに効果的な体質にすることができる。

[0033] 筐体 11の側面には、踏み込みペダル 3, 3の負荷の強さを調節する強弱調整用ハ ンドル 12が設けられている。図 5は、踏み込みペダル 3, 3のストローク長と負荷の強 さを調整する機構を断面的に示したものである。この図において、漕ぎ台 4の一方の 踏み込みペダル 3は、コイルバネ 13を介して弾力的に筐体 11により保持されており、 踏み込みペダル 3は、筐体 11内に所定のストロークで弾力的に踏み込み可能にとさ れている。コイルバネ 13は保持皿 14， 14を介して、筐体 11の内面と支持台 1間に保 持され、支持台 1側の保持皿 14， 14間の間隙は、ラック 15とこのラック 15とかみ合い 、かつ強弱調整用 12により回転されるピニオン 16により調節可能とされている。すな わち、強弱調整用 12を回転させるとピニオン 16が回転して保持皿 14， 14間の間隙 が狭くなり、コイルパネ 13の剛性が大きくなり、足漕ぎ運動による運動量が大きくなり ,足踏みによるストロークは小さくなる。

[0034] 踏み込みペダル 3， 3の足漕ぎ動作は図 6 (a)に示すように、足を交互に足踏みして もよレ、し、同図（b)に示すように両足を同時に踏み込んでもよい。また、強弱調整用 ハンドル 12による調整や、足漕ぎ動作方法に関係なぐ足漕ぎ運動による運動量が 一定の運動量よりも大きくなると踏み込みペダル 3, 3の負荷が少なくなるようになって いる。

[0035] ハンドル台 5は、図 7、図 8に示すように、両手で握るハンドル本体 17と、このハンド ル本体 17を支持台 1に対してほぼ垂直に保持する所定の剛性を持ったコイルバネ 1 8と、ハンドル本体 17とコイルバネ 18を連結する連結箱 19と力 構成されている。 20 , 20はハンドル本体 17の両端に被嵌されたグリップである。連結箱 19の中には、ハ ンドル本体 17の駆動機構 21が収納されている。この駆動機構 21は、ハンドル本体 1 7を固定する支持台 22と、詳しく図示はしないがこの支持台 22をレール機構 23, 23 上を往復動させるカム機構部 24とから構成されており、モータ 25を駆動させると、力 ム機構部 24内部に設けられたクランク機構 26により支持台 22がレール機構 23, 23 上を左右に往復運動する。符号 27, 27は、この往復動の速度および往復動の距離 を調節する制御ボタンである。

[0036] 次に、以上のように構成された、運動装置の使用モードについて説明する。

[0037] (第一モード）

駆動装置を用いずに、使用者自身による動作だけで運動を行うモードである。

[0038] 図 9に示すように、まず使用者は支持台 1を跨いでサドル 2に座り、両手でハンドル 17のグリップ 20を持って両足を踏込みペダル 3上に乗せる。この状態で、足漕ぎ動 作をすると、踏み込みペダル 3はコイルバネ 13の弾発力により踏み込み深さに応じた 反力を生じ使用者はバランスを取るため体重移動が必要になる。このとき、サドル 2は 、体重移動につれてコイルバネ 8上で回動するとともに、コイルバネ 8により大きく遥動 する。またハンドル 17も、体重移動により左右で力の入れ方が変わるため曲げ応力 が作用して湾曲するため一層力の加え方がアンバランスになる。これらの、不安定動 作によるアンバランスな応力に対してハンドル 5、サドル 2、踏み込みペダル 3のいず れカ、らも弾発力により応力に対応するアンバランスな反力が生じ使用者はそれらの合 成された力をバランスさせるため、手、足、腰、上体等を移動させるので、全身運動が 行われかつ平衡感覚が養われる。

[0039] (第二モード）

足漕ぎペダル 3を駆動装置でアシストするモードである。

[0040] 基本動作は、第一モードと同じであるので重複する説明は省略する。このモードの 場合足漕ぎ運動が、使用者の意思と関係なく行われるため、使用者は、足漕ぎぺダ ノレ 3の動きに合わせて腕、腰、上体を動かすことになる。これによつて、第一モードと 同様の効果が得られるほか足漕ぎペダル 3の動きに先立って足漕ぎペダル 3の動き に備える動作をするようにため、より高度の反射運動を行うことができる。

[0041] (第三モード）

ハンドル 17を駆動装置により左右に往復作動させるモードである。

[0042] 例えば第一モードの運動の後、ハンドル 17のグリップに設けたモータ 23の制御スィ ツチをいれてハンドル 17に左右への往復動を開始させる。このハンドル 17の往復動 により、使用者はこの動きとバランスをとるため、足、腰および上体の運動を行う。これ によって、第二モードとは別の部位の運動を行うことができ反射運動も行われる。

[0043] なお、以上の各モードは一例であって、本発明は力、かるモードに限定されるもので はない。例えば、これらのモードを適宜組み合わせて実施することも可能である。

[0044] (第 2の実施形態）

図 10は、本発明の第 2の実施形態における運動装置の一例を概略的に示す正面 図であり、図 11は、図 10に示す運動装置の側面図である。また、図 12は、前記運動 装置のサドル部分を拡大して示す図である。

[0045] 図 10及び 11に示すように、本実施形態における運動装置は、平行配置した一対 のパイプに対して各パイプの略中央から上方に突出する追加の一対のパイプからな る支持台 31と、この支持台 31に対しコイルバネ 38を介して取り付けられたサドル 32 とを備えている。コイルパネ 38は、上記第 1の実施形態と同様に、使用者の体重によ る垂直方向の応力には耐えるが、身体を傾けたときの曲げ応力に対しては橈むような 強度（剛性）に設定されている。なお、サドル 32とコイルパネ 38とは、図示しない治具 によってコイルバネ 38の端部がサドル 32に固定されたような構造を呈している。

[0046] 支持台 31を構成する追加のパイプの略中央部には漕ぎ台 34が配置され、さらに 漕ぎ台 34の両端部に突出したクランク 33Aを介してその先端部に回転ペダル 33が 設けられている。この結果、漕ぎ台 34は、回転ペダル 33の回転軸をサドル 32側に傾 斜させた状態で支持台 31に取り付けられることになる。

[0047] 漕ぎ台 34の内部は、回転体 34Bの外周にベルト 34Cが周回接触するような形態を 有し、このベルト 34Cはコイルバネ 34D及びワイヤ 34Eを介して負荷調整ノブ 34Fに 接続されている。なお、回転体 34Bはクランク 33Aを介して回転ペダル 33に接続さ れている。したがって、負荷調整ノブ 34を調整することによって、回転体 34Bを介し た回転ペダル 33の負荷を自在に調整することができる。この結果、使用者が回転べ ダル 33を漕ぐ際に受ける負荷を自在に調整することができ、脚の筋力トレーニングな どの度合レ、を自在に調整することができる。

[0048] さらに、回転ペダル 33は、クランク 33Aによって使用者がサドル 32に座った際に形 成される両肢の間隔よりも少なくとも 10%以上離隔して配置することができる。例えば 通常の自転車運動機器のクランク長（中心からペダルまでの距離）は 13cm〜18cm であるが、本例の場合は約 22〜26cmとすることができる。この場合、回転ペダル 33 を回転させる際のストロークが増大し、最大で通常の自転車運動の 2倍のストローク量 が生まれるため、下肢全体の筋肉'腱 '靱帯などの可動域が大幅に増大するので、下 肢部の筋肉とともに腸腰筋、大腰筋などの鍛鍊をも効果的に行うことができる。

[0049] また、支持台 31を構成する前記追加の一対のパイプは、サドル 32の前方側から上 方へ向かって立設し、ハンドル 35を支持するように構成されている。なお、ハンドル 3 5は所定の負荷が印加できるように構成された可動制御装置（可動部材） 39に連結さ れており、前記パイプは可動制御装置 39を直接的に支持し、その結果、ハンドル 35 は前記パイプによって間接的に支持されている。

[0050] なお、ハンドル 35は図から明ら力、なように、一般の自転車と同様の構成を呈し、両 手で握れるような構成を呈してレ、る。

[0051] 本実施形態における運動装置は、使用者がサドル 32に座り、両足を回転ペダル 3 3に載せて交互に足漕ぎ動作をすると、サドル 32が不安定に揺動するとともにハンド ル 35が前後方向に移動するため、崩れたバランスを保とうとする身体機能により肩部 力 脚部にかけて複雑な運動をすることができる。この結果、脚と腕部の筋肉を同時 に鍛えることができ併せて平衡感覚を養うこともできる。

[0052] さらに、上記構成の運動装置においては、回転ペダル 33による回転によって上記 揺動を生ぜしめているので、第 1の実施形態における踏込み動作よりもより大きな揺 動を引き起こすことが可能となる。したがって、上述の揺動に起因した筋肉鍛練と平 衡感覚との養成をより効果的に行うことができる。また、回転運動を利用しているので 、上述した踏込み動作に比較して、脚自体の筋力増加を図ることもできる。

[0053] また、ハンドル 35が前後方向に移動できるので、例えばハンドル 35が前方に位置 する場合は、使用者の背筋、及び背中側の筋肉をより重点的に鍛えることができ、ハ ンドル 35が後方に位置する場合は、使用者の腹筋、及び腹側の筋肉を重点的に鍛 えることができる。

[0054] また、本実施形態では、ハンドル 35は可動制御装置 39に連結されており、この可 動制御装置 39に設けられたダンパー 39Aを調整することにより、ハンドル 35の前後 方向の移動に対する負荷を調整することができる。したがって、この負荷状態を制御 することによって、上述したハンドル 35の揺動を適宜制御できるため、上述した不安 定な揺動の度合いを適宜に制御することができる。

[0055] このように本実施形態における運動装置によれば、ペダル 33の回転運動に伴う脚 部自体の筋力鍛練の度合いも自在に変化させることもできるし、前記回転運動に伴う 座台の揺動状態の自在な変化に対応して、上述した脚と腕部の筋肉の鍛練の度合 レ、及び平衡感覚の養成度合レヽをも適宜に調節することができる。 [0056] なお、本実施形態の運動装置においては、支持台 31における可動制御装置 39の 下方において、モニター 36が設けられている。このモニター 36には、使用者が回転 ペダル 33を漕ぐことによって生じたセンサー信号を受け、その回転運動に起因した 仮の走行距離や走行時間などが表示されるようになっている。また、そのような走行 距離や走行時間、及び回転ペダル 33、すなわち漕ぎ台 34内部の回転体 34Bに負 荷される負荷量、さらには使用者の身長や体重などを元にして、消費カロリーが生じ されるようになつている。これによつて、使用者は自己の運動量がどの程度のもので あるかについて、大まかに知ることができる。

[0057] なお、モニター 36の取り付け位置は上述した位置に限定されるものではなぐ使用 者が上記情報を運動装置を使用しながら簡易に確認できるような位置であれば特に は限定されない。し力 ながら、一般的には上述したような位置に配置することによつ て、使用者の運動中における目線の位置と合致するようになるため、上記情報の確 認を簡易に行うことができるようになる。

[0058] さらに、本実施形態では特に図示していなレ、が、サドル 32を保持するコイルバネ 3 8の上部に遥動自在に連結され、コイルパネ 38を強制的に揺動させる駆動装置を設 けること力 Sできる。また、サドルの形状を鞍状にしており腰部の保持を確保しつつ上 体部を揺動できるので非常に効果的である。この場合、上述した回転動作に関する サドル 32の不安定な揺動に加えて、前記駆動装置によってサドル 32を自動的（強制 的）に揺動させることができるので、サドル 32の揺動態様をより複雑にすることができ る。したがって、上述した崩れたバランスを保っための身体機能による肩部から脚部 にかけてより複雑な運動を誘引することができ、これによつて脚と腕部との筋肉をより 効果的に同時に鍛えることができ、併せて平衡感覚の養成もより効果的に行うことが できるようになる。このような平衡感覚を養成する運動は、いわゆるピラテイス運動と呼 は'れる。

[0059] 次に、第 2の実施形態における運動装置を利用した実際の運動方法の一例につい て説明する。

[0060] (上体後傾'手足運動）

図 13は、第 2の実施形態における運動装置を利用した上体後傾'手足運動の一例 を示す説明図である。図 13に示す状態では、使用者が、ハンドル 35を把持しながら 後傾した姿勢でペダル 33を漕ぐようにしている。したがって、使用者の大腿部、腹部 に負荷が力かるとともに、コイルバネ 38で支えられた支持台 31上で自身のバランスを 採るようにするため、上腕部にも負荷力 Sかかるようになる。この場合、図 13 (b)で示す 状態に比較して、図 13 (a)で示す状態では、使用者の脚が上方に持ち上げられてい るので、腹部及び上腕に力かる負担が大きくなる。一方、図 13 (c)で示す状態では、 使用者が後傾しているため、図 13 (a)及び (b)に示す場合に比較して、腹部及び上 腕に力かる負担は小さくなる。

[0061] (上体前傾'足運動）

図 14は、第 2の実施形態における運動装置を利用した上体前傾'足運動の一例を 示す説明図である。図 14に示す状態では、使用者が、ハンドル 35を把持しながら前 傾した姿勢でペダル 33を漕ぐようにしている。したがって、運動中において足が上体 により近づくようになるため、腹部、股関節部位への刺激を高めることができる。なお、 図 14においては、図 14 (c)においては、図 14 (a)及び (b)に示す場合に比較して、 足の、上体への接近度合いが小さくなるため、腹部、股関節部位への刺激が小さくな る。

[0062] (足運動）

図 15は、第 2の実施形態における運動装置を利用した上体前傾'足運動の一例を 示す説明図である。図 15に示す状態では、使用者が、ハンドル 35を使用せず (把持 せず）、上体をほぼ垂直に維持した状態でペダル 33を漕ぐようにしている。この場合 、コイルバネ 38で支えられた支持台 31上で自身のバランスを採りながら、ペダルを漕 ぐことになるので、大腿部、股関節部、腹部などの筋肉群に負荷力かかるようになる。 この場合、使用者の足の位置は、図 15 (a)〜（c)に向けて低ぐすなわち図 15 (c)〜 (a)に向けて高くなつているので、この順に使用者の不安定さが増大するようになる ので、前述した筋肉群への負荷が増大するようになる。

[0063] (後傾'手運動）

図 16は、第 2の実施形態における運動装置を利用した後傾'手運動の一例を示す 説明図である。図 16に示す状態では、使用者が、ペダルを漕ぐことなぐハンドル 35 を前後に動かしながら後傾して運動を行うようにしている。この際、上腕部及び腹部 の筋群に負荷がかかるようになるが、コイルパネ 38で支えられた支持台 31上で自身 のバランスを採るようにするため、上腕部への負荷が増大するようになる。

[0064] (上体振り子運動）

図 17は、第 2の実施形態における運動装置を利用した上体振り子運動の一例を示 す説明図である。図 17に示す状態では、使用者が、ハンドル 35を把持しながら上体 を前後方向に振り子状に動かした状態でペダル 33を漕ぐようにしている。このとき、 使用者は、コイルパネ 38で支えられた支持台 31上で自身のバランスを採るようにし ながら、上述した運動を行うようになるので、腹部、股関節部、大腿部の大きな筋群か ら小さな筋群まで適度な負荷がかかり、これら総ての筋群の増強に寄与することがで きるようになる。また、使用者は上体を振り子状に前後することになるので、腹部に対 しては腹筋運動が負荷されることになり、その筋力増強をより効果的に行うことができ るようになる。なお、図 17 (a)〜（d)は、その運動状態を経時的に示した図である。

[0065] (上体捻り振り子運動'手交互運動）

図 18は、第 2の実施形態における運動装置を利用した上体振り子運動の一例を示 す説明図である。図 18に示す状態では、使用者が、ハンドル 35を把持し、上体を左 右に交互に捻りながら前後方向に振り子状に動力 た状態でペダル 33を漕ぐように している。このとき、使用者は、コイルバネ 38で支えられた支持台 31上で自身のバラ ンスを採るようにしながら、上述した運動を行うようになるので、腹部、股関節部、大腿 部の大きな筋群から小さな筋群まで適度な負荷がかかり、これら総ての筋群の増強 に寄与することができるようになる。

[0066] また、使用者は上体を振り子状に前後することになるので、腹部に対しては腹筋運 動が負荷されることになり、その筋力増強をより効果的に行うことができるようになる。 さらに、上体を左右に捻ることによって、使用者の体側部の筋肉群をも効果的に増強 すること力 Sできるようになる。また、本例における運動態様では、上述した上体の振り 子運動と捻り運動とによって、上体と足部とが略直線状となったり、極めて近接した状 態となつたりする。したがって、上述したような筋力運動のみならず、実質的な全身運 動を行うことができるようになる。なお、図 18 (a)〜（d)は、その運動状態を経時的に 示した図である。

以上、本発明を上記具体例に基づいて詳細に説明したが、本発明は上記具体例 に限定されるものではなぐ本発明の範疇を逸脱しない限りにおいて、あらゆる変形 や変更が可能である。

Claims

請求の範囲

[1] 支持台と、

前記支持台上のそれぞれ所定の位置に配設された、座台、一対の踏込ペダルを 備えた漕ぎ台及びハンドル台を備えた運動装置において、

前記座台は、弾性可撓軸を介して前記支持台上に取り付けられ、

前記漕ぎ台は、踏込み方向の軸を前記座台側に傾斜させて前記支持台に取り付 けられ、

前記ハンドルは、弾性可撓軸を介して前記支持台上に取り付けられてレ、る ことを特徴とする運動装置。

[2] 支持台と、

前記支持台の所定の位置に弾性可撓軸を介して取り付けられた座台と、 前記支持台上の前記座台の前方に踏込軸を前記座台側に傾斜させて取り付けら れた漕ぎ台と、

前記支持台上の前記漕ぎ台の前方に前記座台側に傾斜させて取り付けた弾性可 撓軸を介して左右に移動可能に保持されたハンドルと、

前記ハンドルを保持する弾性可撓軸の上部に取り付けられた前記ハンドルを左右 に駆動させる駆動装置と

を有することを特徴とする運動装置。

[3] 前記支持台は、平行配置した前方で上方へ湾曲する少なくとも一対のパイプとこれ らを連結する補助部材とからなることを特徴とする請求項 1又は 2記載の運動装置。

[4] 前記座台は、前記弾性可撓軸の上部と遥動自在に連結されていることを特徴とす る請求項 1乃至 3のいずれ力、 1項に記載の運動装置。

[5] 前記座台を保持する弾性可撓軸の上部に遥動自在に連結された前記座台を、遥 動させる駆動装置を有することを特徴とする請求項 1乃至 4のいずれ力、 1項に記載の 運動装置。

[6] 前記漕ぎ台は、前記支持台へ、座台側に傾斜した所定の角度及び所定のストロー クの範囲で進退可能に取り付けられた一対の足載せ台と、前記足載せ台を上方に付 勢する弾性体とから構成されていることを特徴とする請求項 1乃至 3のいずれ力 1項 に記載の運動装置。

[7] 前記足載せ台を所定のストロークの範囲で進退可能に駆動させる駆動装置を有す ることを特徴とする請求項 1乃至 6のいずれ力 1項に記載の運動装置。

[8] 前記ハンドルは、前記弾性可撓軸の上端に固設された保持台に左右に移動可能 に保持されており、前記保持台には前記ハンドルを左右に移動させる駆動手段が搭 載され、前記ハンドルのグリップ近傍もしくは、前記保持台上部には、前記駆動手段 の制御装置が配設されていることを特徴とする請求項 1乃至 7のいずれ力 4項に記載 の運動装置。

[9] 使用者が前記踏み込みペダルに足を乗せた際に、前記使用者の膝が直立時の姿 勢に対して少なくとも 90度以上曲がり、最大で 180度となるように設定したことを特徴 とする請求項 1乃至 8のいずれ力、 1項に記載の運動装置。

[10] 支持台と、

前記支持台上のそれぞれ所定の位置に配設された、座台、一対の回転ペダルを 備えた漕ぎ台及びハンドル台を備えた運動装置において、

前記座台は、弾性可撓軸を介して前記支持台上に取り付けられ、

前記漕ぎ台は、前記回転ペダルの回転軸を前記座台側に傾斜させて前記支持台 に取り付けられ、

前記ハンドルは、前後方向に移動可能な可動部材を介して前記支持台上に取り付 けられてレヽることを特徴とする運動装置。

[11] 前記可動部材に対して負荷を加え、前記ハンドルを介した前後移動に対する負荷 を調整するための負荷調整手段を有することを特徴とする請求項 10記載の運動装 置。

[12] 前記負荷調整手段は、ダンパーを含むことを特徴とする請求項 11記載の運動装置

[13] 前記支持台は、平行配置した一対のパイプと、これら一対のパイプからそれぞれ延 在し、前記台座を支持するようにした、追加の一対のパイプとからなることを特徴とす る請求項 11又は 12に記載の運動装置。

[14] 前記座台は、前記弾性可撓軸の上部と遥動自在に連結されていることを特徴とす る請求項 10乃至 13のいずれ力 1項に記載の運動装置。

[15] 前記弾性可撓軸に連結され、前記弾性可撓軸を強制的に揺動させるための駆動 装置を具備することを特徴とする請求項 14に記載の運動装置。

[16] 前記座台を保持する弾性可撓軸の上部に揺動自在に連結された前記座台を、揺 動させる駆動装置を有することを特徴とする請求項 10乃至 15のいずれ力、 1項に記載 の運動装置。

[17] 前記漕ぎ台は、前記一対の回転ペダルの回転駆動の負荷状態を制御するための 回転負荷調整手段を有することを特徴とする請求項 10乃至 16のいずれ力、 1項に記 載の運動装置。

[18] 前記回転負荷調整手段は、前記回転ペダルに連結した回転体と、この回転体の外 周に周回接触するようにして形成したベルトと、このベルトに対して順次に連結された コイルパネ及びワイヤと、負荷調整ノブとを含むことを特徴とする請求項 17に記載の 運動装置。

[19] 前記一対のペダルは、使用者が前記台座に座った際に形成される両肢の間隔より も 10%以上離隔して配置することを特徴とする請求項 10乃至 17のいずれ力 1項に 記載の運動装置。

[20] 前記支持台の上方において、使用者の回転運動に起因した運動情報を表示する ための表示機器を具備することを特徴とする請求項 10乃至 19のいずれ力 1項に記 載の運動装置。