WO2006051623A1

WO2006051623A1 - トロンビン受容体アンタゴニストを有効成分とするくも膜下出血に伴う血管攣縮の治療剤

Info

Publication number: WO2006051623A1
Application number: PCT/JP2005/005068
Authority: WO
Inventors: Katsuya Hirano; Yoshihisa Maeda; Tomio Sasaki; Hideo Kanaide; Yasutoshi Kai
Original assignee: Kyushu University NUC; Eisai Co Ltd
Current assignee: Kyushu University NUC; Eisai Co Ltd
Priority date: 2004-11-09
Filing date: 2005-03-15
Publication date: 2006-05-18
Anticipated expiration: 2007-05-09
Also published as: US20100063048A1; JPWO2006051623A1; US20080194559A1

Abstract

PAR1阻害作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤またはくも膜下出血の予後改善剤。

Description

トロンビン受容体アンタゴニストを有効成分とする

くも膜下出血に伴う血管攣縮の治療剤

技術分野

本発明は、くも膜下出血の治療剤に関する。明

背景技術

田

くも膜下出血は、脳卒中全体の 1割を占める疾患であり、発症した患者は、重篤な場合には死に至り、あるいは助かっても重度の障害を生じる場合が多い。

くも膜下出血は、脳を包む薄い膜であるくも膜と脳との間の脳脊髄液腔に出血する疾患である。くも膜下出血（subarachnoid hemorrhage： SAH) は、月実質中というよりも、脳表面での出血であるため、出血に伴う脳の圧迫や壌死による神経症状よりも、むしろ、大脳血管攣縮（Cerebral vasospasm) による神経症状が問題になる場合が多い。つまり、出血に伴う大脳血管攣縮が、くも膜下出血の予後を決定づける主要な要素の一つであると考えられている。

しかし、これまでに大脳血管攣縮の発生する分子メカニズムは明らかにされておらず、くも膜下出血の治療のためにも、メカニズムの解明が望まれている。ところで、トロンビンは、血液凝固系因子の一つである。また、トロンビンは、プロテアーゼ活性化受容体 (PARI)を活性化し、血管収縮調節作用を示すことが明らカにされている。

これまでに、くも膜下出血に伴う大脳血管攣縮とトロンビン及び PARIとの関係について、詳しく調べられたことはなく、また、トロンビン及び PARIに関係するメカニズムを介したくも膜下出血の治療薬の研究も行われていなかった。

発明の開示

本発明は、くも膜下出血に伴う大脳血管攣縮に有効な薬剤を提供するものである。

これまでに、くも膜下出血動物モデルにおいてトロンビン活性を阻害するァンチ,トロンビン III、及ぴ合成セリンプロテアーゼ阻害剤 FUT-175を投与することにより血管攣縮が抑制されることが報告されていた（Tsuratani et.al, Stroke, 34:1497-1500， 2003； Yanamoto et al., Nerosurgery, 30:358-363， 1992) 。しかし、トロンビン活性を阻害することにより新たな出血を引き起こす可能性が有るため、トロンビン阻害剤をくも膜下出血の治療剤とすることは難しいと考えられていた。

本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究した結果、くも膜下出血動物モデルにおいて、脳血管がプロテアーゼ活性化受容体 1 (PARI) を介して高収縮性を示すこと、 PARI のアップレギュレーションが引き起こされていること、また、 PARI の脱感作が損なわれていることを見出た。 PARI を介した刺激が、くも膜下出血後の大脳血管攣縮の引金となるのに加え、 PARI 自身の誘導及び脱感作の障害を引き起こすことから、 PARI の阻害は、くも膜下出血後の大脳血管攣縮を緩解するのみならず、発生を予防する可能性が有ると考えられた。

本発明者は以上の知見に基づいて、 PARIを阻害することにより、新たな出血を引き起こすことなく、くも膜下出血を治療することが可能であることを明らかにし、本発明を完成させた。すなわち、本発明は以下の通りである。

( 1 ) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤。

( 2 ) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物力プ口テアーゼ活性化受容体 1の拮抗物質である、（1 ) 記載の治療剤又は改善剤。

( 3 ) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、 2 ーィミノピロリジン誘導体である、（1 ) 又は（2 ) 記載の治療剤又は改善剤。 ) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

.前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I )

〔式中、 A環はピロリジン環を； B環はベンゼン環又はピリジン環を； Rioi、 RW²及び Rioaは、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、 Ci〜C₆アルキル基又は〜^アルコキシ基を； R⁵は水素原子、 Ci 〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ Ci Ceアルキル基を； R⁶は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルキルォキシカルボ-ル基を； Υΐは単結合又は- CH₂-を； Y²は単結合又は- CO-を； Ariは水素原子又は式（I I )

(式中、 R¹⁰、 Ru、 R¹²、 R1³及ぴ R¹⁴は、それぞれ独立し、同一又は相異なつて、水素原子、〜アルキル基、水酸基、 ^〜ϋ₆アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよぃピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、 RUと Ri²、又は Ri²と R1³とは、互いに結合して 5〜 8員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕

で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。

(5) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I I I)

〔式（ I I I ) 中、 1 ¹及ぴ1 ²は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を； X¹は水素原子又はハロゲン原子を； A r²は、メチノレ基、ェチノレ基、メトキシ基、エトキシ基、 t一プチノレ基、モルホリニル基、又は下記式（ I V) で表される置換基から選ばれる 1又は 2以上の置換基で置換されていてもよいフエ-ル基を示し、 ·

式（ I V) 中、 Wは一CH—又は窒素原子を； A¹は一 CH₂—又は単結合を； R³は水素原子又は _OR^{5 a}を； X²は _CH₂—、酸素原子、単結合又は力ルボニル基を； Yは単結合又は C 〜〇₄アルキル基を； R ⁴は水素原子、一 OR^{6 a}、シァノ基又は一 C〇〇R⁷を； R^{5 a}、 R^{6 a}及ぴ R⁷は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はじ〜アルキル基を示す。〕で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。

(6) 前記 R¹及び R ²がエトキシ基であり、かつ、前記 X¹がフッ素原子である (5) 記載の治療剤又は改善剤。 (7) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

,前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、式（V) 〜（X I ) で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。

(8) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、式（V) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善

(9) プロテアーゼ活性化受容体, 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、抗血管攣縮剤。

(10) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、プロ.テアーゼ活性化受容体 1の拮抗物質である、（ 9 )記載の抗血管攣縮剤。

(1 1) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、 2—ィミノピロリジン誘導体である、（9) 又は（10) 記載の抗血管攣縮剤。

(12) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I)

〔式中、 A環はピロリジン環を； B環はベンゼン環又はピリジン環を； Rioi、 Rio²及び R103は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ基を； R⁵は水素原子、 Ci 〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ Ci~C₆アルキル基を； R⁶は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルキルォキシカルボ-ル基を； Y¹は単結合又は- CH₂-を； Y²は単結合又は- CO-を； Ariは水素原子又は式（I I)

(式中、 Rio、 RU、 Ri2 R1³及ぴ R"は、それぞれ独立し、同一又は相異なつて、水素原子、 Ci〜C₆アルキル基、水酸基、 Ci〜C_fiアルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよぃピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、 R¹¹と R¹²、又は R¹²と R¹³とは、互いに結合して 5〜 8員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕

で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。

3) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I I I)

〔式（ I I I ) 中、尺及び ^ま、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を； X¹は水素原子又はハロゲン原子を； Ar²は、メチル基、ェチル基、メトキシ基、エトキシ基、 t _ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（I V) で表される置換基から選ばれる 1又は 2以上の置換基で置換されていてもよいフエ二ル基を示し、 \_Nへ ¹

式（ I V) 中.、 Wは一 CH—又は窒素原子を； A¹は一 CH₂—又は単結合を； R³は水素原子又は一OR^{5 a}を； X²は _CH₂—、酸素原子、単結合又は力ルポ-ル基を； Yは単結合又は C アルキル基を； R⁴は水素原子、 ―

OR^{6 a}、シァノ基又は一 COOR⁷を； R^{5 a}、 R^{6 a}及ぴ R⁷は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又は Ci C アルキル基を示す。〕で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。

(14) .前記 R¹及び R ²がエトキシ基であり、かつ、前記 X¹がフッ素原子である（1 3) 記載の抗血管攣縮剤。

(1 5) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、式（V) 〜（X I ) で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。

6 ) 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、式（V) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。

(1 7) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与すことを特徴とする、くも膜下出血の治療方法又はくも膜下出血の予後改善方法。 .

(18) (4) 〜（8) の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法またはくも膜下出血の予後改善方法。

(1 9) プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。

(20) (1 2) - (16) の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。

(21)くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤を製造するための、 (4) 〜（8) の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の使用。

(20) 抗血管攣縮剤を製造するための、（12) 〜（1 6) の少なくとも 1項に記載の 2— ^ f ミノピロリジン誘導体の使用。図面の簡単な説明

図 1は、トロンビン及び PARI-活性化べプチド (PAR1-AP)による PARI の活性化機構を示す図である。

図 2は、ゥサギ二回出血モデルの実験手順を示す図である。

図 3は、内皮除去脳底動脈における、高カリウム脱分極誘導収縮及びエンドセリン一 1誘導収縮を示す図である。

図 4は、対照群及び SAH群のゥサギ脳底動脈におけるトロンビンに対する収縮反応を示す図である。

図 5は、対照群及ぴ SAH群のゥサギ脳底動脈における PAR1-APに対する収縮反応を示す図である。図 6は、 SAH群における増強収縮作用に対するへパリン化自家血液の阻害作用を示す図である。

図 7,は、 α トキシン脱膜化脳底動脈においてカルシウムイオン（Ca²⁺) 濃度の増加及び GTP γ Sによつて誘導される収縮反応を示す図である。

図 8は、対照群及ぴ SAH群におけるひトキシンによる脱膜化脳底動脈におけるトロンビンと PAR1-APに対する収縮反応を示す図である。

図 9は、 SAH群における PARI mRNAのアップレギュレーションの経時変化を示す図である。

図 1 0は、 SAH群における持続性反応に対する 100 z M PARl-APの作用を示す図である。

図 1 1は、 SAH群におけるトロンビンによる非可逆的な収縮を示す図である。図 1 2は、トロンビンによる収縮反応に対する PARI拮抗物質の効果を示す図である。発明を実施するための最良の形態

以下、本発明を詳細に説明する。以下の実施の形態は、本発明を説明するための例示であり、本発明この実施の形態にのみ限定する趣旨ではない。本発明は、その要旨を逸脱しない限り、さまざまな形態で実施をすることができる。

また、本明細書において引用した刊行物は、全体を通して本明細書に組み込むものとする。

本発明は、くも膜下出血の患者において、 PARIがアップレギュレートされ、また、 PARIの脱感作が損なわれていることにより、大脳血管攣縮が誘発されるという新たな知見に基づいて、亢進した PARIの機能を阻害する作用を有する化合物がくも膜下出血の治療に有効であることを見出し、完成されたものである。従って、本発明は、 PARI機能を阻害して、大脳血管攣縮を抑制する作用を有する化合物、すなわち PARI阻害物質を有効成分として含有するくも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤、又は抗血管攣縮剤を提供するものである。また、本発明は、 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法もしくは予後改善方法又は血管攣縮防止方法を提供するものである。血管は好ましくは脳血管、更に好ましくは大脳血管であ.る。 1 . PARIの機能を阻害する作用を有する化合物

( 1 ) PARI

PARIは、プロテアーゼ活性化受容体（protease-activated receptor)の一^つであり、その細胞外の特定の領域がプロテアーゼによって分解を受けることにより活性化される Gタンパク質共役型受容体である。 PARIの活性化機構を図 1に示す。受容体の活性化は、受容体の N末端側の特定部位がセリンプロテアーゼによつて切断されることにより受容体活性化配列が露出し、これがリガンドとなって受容体のリガンド結合部位に結合することにより生ずる。 PARIのァゴニストは、プロテア.ーゼとして機能するトロンビン、トリプシンが見出されているほか、受容体活性化配列の合成べプチド、例えば PAR1-AP (PARI activating peptide)もァゴニストして機能することが知られている。この PARl-ΑΡ ·の配列には、 SFLLRN (ヒト、アミノ酸一文字表記、配列番号 1 ) 、 TFRIFD (力エル、アミノ酸一文字表記、配列番号 2 ) などが同定されている。

( 2 ) PARIの機能を阻害する作用を有する化合物

本明細書において、「PAR1 の機能を阻害する作用を有する化合物」（本明細書において、「PAR1阻害物質」ともいう）は、 PARI の活性化を抑制する作用を有する物質であれば特に限定されず、 PARI拮抗物質の他、 PARI脱感作促進物質、 PARIアンチセンスオリゴヌクレオチド、 PARI siRNA、 PARI中和抗体などを意味する。本発明に使用する PARI阻害物質の好ましい特徴としては、大脳血管攣縮を抑制する作用を有すること、 PARIに対して高い選択性を有していること、中枢性に作用すること、治療有効量において重篤な副作用、例えば新たな出血の発生を生じないこと、及び即効性があることなどを挙げることができる。また、本発明において PARI阻害物質は、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物（詳細は後述する）も含まれる。したがって、本発明において、くも膜下出血の治療剤として使用するための好ましい化合物には、「PAR1の機能を阻害する作用を有する化合物」、特に PAR 拮抗物質もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を挙げることができる。

.本明細書において、「PAR1 拮抗物質」、「PAR1 の拮抗物質」とは、 PARI に結合し、受容体活性化配列を含むポリペプチド部分と PARIとの結合を阻害する物質（いわゆる、 PARIアンタゴニスト）を意味する。

( 3 ) 2—ィミノピロリジン誘導体

本発明に使用する PARI拮抗物質として、 2—ィミノピロリジン誘導体を用いることができる。

本発明において、 2—ィミノピロリジン誘導体には、以下の一般式（ I ) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれる。一般式（ I )

一般式（I ) 中、

A環はピロリジン環を；

B環はベンゼン環又はピリジン環を；

R101、 R10²及び R103は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、 Ci〜C<3アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ基を；

R⁵は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は ^〜0₆アルコキシ〜アルキル基を；

R⁶は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルキルォキシカルボ-ル基を； γιは単結合又は- CH₂-を；

Y²は単結合又は- CO-を；

Ariは水素原子又は下記式（I I ) で表される基を示す。

ここで、式（I I ) 中、

R10、 Rll、 R12 RI³及ぴ RI⁴は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、 C;L〜C₆アルキル基、水酸基、 ^〜0₆アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよいピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、

さらに、 R¹¹と R¹²又は： R¹²と Ri³とは、互いに結合して 5〜 8員複素環を形成していてもよい。

本発明において、ピペラジニル基、ピペリジニル基又はピロリジニル基の有していてもよい置換基は、限定されるわけではないが、例えば、水酸基、シァノメチル基、メトキシ基、一 COCH ₂ OH、及ぴ一CH₂COOCH₂CH₃からなる群から選択される 1以上を挙げることができる。

また、本発明において、 2—ィミノピロリジン誘導体には、以下の一般式（I I I ) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれる。

一般式（I I I )

一般式（ I I I) 中、

1 ¹及び1 ²は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、ェトキシ基を； ■

X¹は水素原子又はハロゲン原子を；

A r²は、メチル基、ェチル基、メトキシ基、エトキシ基、 t一ブチル基、モルホリニル基、又は下記の式（ I V) で表される置換基から選ばれる 1又は 2以上の置換基で置換されていてもよいフエ二ル基を示し、

式（I V) 中、

Wは一 CH—又は窒素原子を；

A¹は一 CH₂—又は単結合を；

R³は水素原子又は一 OR^{5 a}を；

X²は一 CH₂—、酸素原子、単結合又はカルボニル基を；

Yは単結合又は C C アルキル基を；

R⁴は水素原子、一 OR^{6 a}、シァノ基又は一 COOR⁷を；

R^{5 a}、 R ^{6 a}及び R ⁷は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又は Cェ〜アルキル基を示す。

一般式（ I I I) において、好ましくは、 R¹及ぴ R ²がエトキシ基であり、かつ、 X¹がフッ素原子である。本明細書において「ハロゲン原子」は、例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などの原子が挙げられ、好ましくはフッ素原子、塩素原子、臭素原子ある。

本明細書において「Ci〜C₆アルキル基」は、炭素数が 1から 6個のアルキル基を示し、好適な基としては例えばメチル基、ェチル基、 n—プロピル基、 i s o 一プロピノレ基、 n—プチノレ基、 i s o—プチノレ基、 s e c—ブチノレ基、 t e r t 一プチル基、 η—ペンチル基、 1 , 1ージメチルプロピル基、 1 ， 2—ジメチルプロピノレ基、 2， 2—ジメチルプロピル基、 1ーェチノレプロピノレ基、 2—ェチノレプロピル基、 η—へキシル基、 1 メチル _ 2—ェチルプロピル基、 1一ェチル一 2 _メチルプロピル基、 1 ， 1 ， 2—トリメチルプロピル基、 1一プロピルプ口ピル基、 1—メチルブチル基、 2—メチルプチル基、 1 ， 1—ジメチルブチル基、 1 ， 2—ジメチルブチル基、 2 , 2—ジメチルブチル基、 1 ， 3—ジメチルブチル基、 2， 3—ジメチルブチル基、 2—ェチルブチル基、 2—メチルペンチル基、 3—メチルペンチル基、等の直鎖又は分枝状アルキル基があげられ、より好ましくはメチル基、ェチル基、 η—プロピル基、 i s o—プロピル基、 n—ブチル基、 i s o—ブチル基、 s e c一ブチル基、 t e r t一ブチル基、 n—ペンチル基等である。

本明細書において「Ci〜C₄アルキル基」は、炭素数が 1から 4個のアルキル基を示し、好適な基としては例えばメチル基、ェチル基、 n—プロピル基、 i s o —プロピノレ基、 n—ブチノレ基、 i s o—ブチノレ基、 s e cーブチノレ基、 t e r t —プチル基等の直鎖又は分枝状アルキル基があげられ、より好ましくはメチル基、ェチル基、 n—プロピル基、 i s o—プロピル基、 n—プチル基、 i s o—プチル基、 s e c _ブチル基、 t e r t—ブチル基等である。

本明細書において「Ci〜C₆アルコキシ基」は、炭素数 1から 6のアルコキシ基を示し、好適な基としては例えばメトキシ基、エトキシ基、 n—プロポキシ基、 i s o—プロポキシ基、 s e c—プロポキシ基、 n—ブトキシ基、 i s o—ブトキシ基、 s e c—ブトキシ基、 t e r t—ブトキシ基、 n—ペンチルォキシ基、 i s o _ペンチルォキシ基、 s e c一ペンチルォキシ基、 n —へキソキシ基、 i s o—へキソキシ基、 1， 1ージメチルプロピルォキシ基、 1, 2—ジメチルプ口ポキシ基、 2， 2—ジメチルプロピルォキシ基、 2—ェチルプロポキシ基、 1 ーメルー 2—ェチルプロポキシ基、 1—ェチルー 2—メチルプロポキシ基、 1， 1， 2 _トリメチルプロポキシ基、 1, 1， 2—トリメチルプロポキシ基、 1， 1ージメチルブトキシ基、 1， 2—ジメチルブトキシ基、 2, 2—ジメチルブトキシ基、 2 , 3—ジメチルブチルォキシ基、 1, 3—ジメチルブチルォキシ基、 2—ェチルブトキシ基、 1, 3—ジメチルプトキシ基、 2—メチルペントキシ基、 3ーメチルペントキシ基、へキシルォキシ基等があげられる。

本明細書において「Ci〜C₆アルコキシ Ci〜C₆アルキル基」は、 Ci〜C₆アルコキシ基で置換された Ci〜C₆アルキル基を意味する。

また、本明細書において「置換基を有していてもよい」とは、「置換可能な部位に、任意に組み合わせて 1又は複数個の置換基を有してもよい」と同意義である。

本明細書において「n—」とはノルマルタイプ又は 1級置換基であることを意味し、「s e c―」とは 2級置換基であることを意味し、「t一」とは 3級置換基であることを意味し、「 i一」とはイソタイプの置換基であることを意味する。本発明の（I) および一般式（ I I I) において、好ましくは（V) 〜（X I) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物が含まれ、これらの化合物の中から 1個、又は複数個を適宜組み合わせて使用することができる。

本発明において用いる前記 PARIの機能を阻害する化合物もしくは薬学的に許容させる塩またはそれらの水和物は、当業者であれば公知の方法で製造することができるが、前記の一般式（ I ) および（I I I) で表される 2—ィミノピロリジン誘導体は、国際公開 02/085855号パンフレツトに記載の方法で製造することができる。

一般式（I) および一般式（I I I) において、好ましい化合物は、式（V) 〜（X I) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物であり、より好ましくは式（V) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である。

式（V) で表される化合物は、本明細書において「E5555」と称する場合もある。

式（V；) 〜（X I ) で表される 2—ィミノピロリジン誘導体は、国際公開 02/085855号パンフレツトに記載の方法で製造することができる。

本発明において、 2—ィミノピロリジン誘導体は、酸又は塩基と塩を形成する場合もある。本発明における当該化合物は、これらの薬学的に許容される塩をも包含する。本明細書において、塩は「薬学的に許容される塩」を意味し、.薬学的に許容される塩は、 PARIの機能を阻害する作用を有し、くも膜下出血の治療剤となる本発明化合物と薬学的に許容される塩を形成するものであれば特に限定されない。具体的には、例えば、ハロゲン化水素酸塩（例えばフッ化水素酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩等）、無機酸塩（例えば硫酸塩、硝酸塩、過塩素酸塩、リン酸塩、炭酸塩、重炭酸塩等）、有機カルボン酸塩（例えば酢酸塩、シユウ酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、フマル酸塩、クェン酸塩等）、有機スルホン酸塩（例えばメタンスルホン酸塩、トリ： 7ルォロメタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、トノレエンスルホン酸塩、カンファースルホン酸塩等）、アミノ酸塩（例えばァスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等）、四級ァミン塩、アルカリ金属塩（例えばナトリウム塩、カリウム塩等）、アル力リ土類金属塩（例えばマグネシウム塩、カルシウム塩等）等が挙げられるが、これに限定されない。

また、本発明において、 2—ィミノピロリジン誘導体は、置換基の種類によつては不斉炭素を有し、幾何異性体、光学異性体、ジァステレオマーなどの光学異性体が存在しうるが、これら光学異性体も本発明の PARIの機能を阻害する作用を有する化合物に含まれる。また、本発明において、 2—ィミノピロリジン誘導体の水和物が存在する場合には、これら水和物も本発明に使用する PARIの機能を阻害する作用を有する化合物に,含まれる。 2 . くも膜下出血の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤

本発明の医薬組成物、すなわち、本発明のくも膜下出血の治療剤及び予後改善剤並び抗血管攣縮剤には、 PARI機能を阻害する作用を有する化合物を含むものである。本発明の治療剤、改善剤および抗血管攣縮剤において、 PARI機能を阻害する作用を有する化合物は、好ましくは PARI拮抗物質であり、より好ましくは一般式（ I )または（ I I I )で表される 2—ィミノピロリジン誘導体であり、さらに好ましくは式（V) 〜（XI) で表される化合物から選択される少なくとも 1つの化合物であり、最も好ましくは式（V) で表される化合物である。本発明のくも膜下出血の治療剤及び予後改善剤に含まれる PARI阻害物質には、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物も含まれる。

本発明の医薬組成物に含有される PARI阻害物質は、アップレギュレートした PARI, 又は脱感作機構の損なわれた PARIの機能を阻害する作用を有する。つまり、本発明の医薬組成物は、くも膜下出血の大脳血管攣縮の改善に有効である。そして、大脳血管攣縮は、くも膜下出血の予後を決定づける因子の一つであるため、 PARI阻害物質を含有する本発明の医薬組成物は、くも膜下出血の治療剤および予後改善剤として、また、抗血管攣縮剤として用いることができる。

前記の PARI阻害物質もしくはその薬学的に許容される塩またはそれらの水和物は、 PARIの機能を阻害する作用を有するため、本発明のくも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤又は抗血管攣縮剤の有効成分として有用である。

本明細書において、「抗血管攣縮剤」とは、くも膜下出血に伴う血管の攣縮を予防、抑制、および/または停止させる医薬組成物を意味する。

本発明の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤には、前記 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物もしくは薬学的に許容される塩又はそれらの水和物をそのまま用いることも、公知の薬学的に許容される担体などを配合して製剤化することも可能である。このような薬学的に許容される担体としては、例えば、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤、安定化剤、乳化剤、吸収促進剤、界面活性剤、 p H調整剤、防腐剤、抗酸化剤などを挙げることができる。

また、本発明の治療剤及び予後改善剤並びに抗血管攣縮剤の投与形態は特に限定されず、上記の剤形に基づいて経口又は非経口的に投与することができる。非経口投与の形態として、例えば静脈内注射、点滴静注、皮下注射、皮内注射、くも膜下腔内注射、又は腹腔内注射などが挙げられる。製剤化の剤形としては、経口的投与形態に用いられる錠剤、散剤、細粒剤、顆粒剤、カプセル剤、シロップ剤などが、また非経口的投与形態に用いられる坐剤、注射剤、軟膏剤、パップ剤などが挙げられる。

経口的投与形態に用いられる経口用製剤を調製する場合には、当該有 ¾成分に賦形剤、さらに必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味矯臭剤などを加えた後、常法により錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、カプセル剤等とすることができる。

賦形剤としては、例えば、乳糖、コーンスターチ、白糖、ぶどう糖、ソルビット、結晶セルロース、二酸化ケイ素などが、結合剤としては、例えばポリビニルァノレコーノレ、ェチノレセノレロース、メチノレセノレロース、アラビアゴム、ヒドロキシプロピルセノレロース、ヒドロキシプロピノレメチルセノレロース等が、滑沢剤としては、例えばステアリン酸マグネシウム、タルク、シリカ等が、着色剤としては医薬口 ^p口に添加することが許可されているものが、矯味矯臭剤としては、ココア末、ハツ力脳、芳香酸、ハ、カ油、龍脳、桂皮末等が用いられる。これらの錠剤、顆粒剤には糖衣、ゼラチン衣、その他必要により適宜コーティングすることは勿論差し支えない。

本発明において、注射剤は、必要により主薬に非水性の希釈剤（例えばプロピレングリコー Λ^、ポリエチレングリコーなどのグリコーノレ、ォリーブ油などの植物油、エタノールなどのアルコール類など）、懸濁剤、溶解補助剤、安定化剤、等張化剤、保存剤、 pH調整剤、緩衝剤などを添加して調製することが可能である。注射剤の無菌化は、フィルターによる濾過滅菌、殺菌剤の配合などにより行えばよい。また、注射剤は、用時調製の形態として製造することができる。すなわち、，凍結乾燥法などによって無菌の固体組成物とし、使用前に無菌の注射用蒸留水又は他の溶媒に溶解して使用することができる。貼布剤として経皮吸収により投与する場合には、塩を形成しない、いわゆるフリー体を選択することが好ましい。注射剤は、常法により点滴静注剤、あるいは静脈、皮下、筋肉内注射剤とすることができる。

懸濁剤としては、例えば、メチルセルロース、ポリソルベート 80、ヒドロキシェチルセルロース、アラビアゴム、. トラガント末、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートなどを挙げることができる。

溶解捕助剤としては、例えばポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリソルベート 80、ュコチン酸ァミド、ポリ才キシエチレンソノレビタンモノラゥレート、マク口ゴール、ヒマシ油脂肪酸ェチルエステルなどを挙げることができる。

また安定化剤としては、例えば亜硫酸ナトリウム、メタ亜硫酸ナトリウム等を、保存剤としては、例えばパラオキシ安息香酸メチルノラオキシ安息香酸ェチル、ソノレビン酸、フエノール、クレゾール、クロロクレゾールなどを挙げることがでさる。

経口投与における前記 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効な投与量は、症状の程度、患者の年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与時期、投与間隔、投与期間、製剤の性質、調剤、種類、有効成分の種類等によって異なるが、当業者であれば適宜設定することができる。例えば、成人（体重 6 0 K g ) に 1 ·日あたり 0 . 1

〜 5 0 0 m g、好ましくは 0 . 5〜2 0 0 m g、より好ましくは l〜1 0 0 m g を経口投与することができる。

非経口投与、例えば注射剤における前記 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効な投与量は、症状の程度、患者の年齢、性別、体重、感受性差、投与方法、投与時期、投与間隔、投与期間、製剤の性質、調剤、種類、有効成分の種類等によって異なるが、当業者であれば適宜設定することができ、生理食塩水又は市販の注射用蒸留水などの薬学的に許容される担体中に、適当な濃度になるように溶解又は懸濁したものを、処置を必要とする患者に対し、適宜投与することができる。例えば、注射剤の場合、成人（体重 6 0 K g ) に 1日あたり 0 . ：!〜 5 0 0 m g、好ましくは 0 . 5〜2 0 0 m g、より好ましくは 1〜1 0 O m gを投与することができる。本発明は、また、前記 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物もしくは薬学的に許容される塩又はそれらの塩の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法及び予後改善方法並びに血管攣縮阻害方法をも提供する。本発明の方法において、 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物は、好ましくは PARI拮抗物質であり、より好ましくは一般式（ I ) または（I I I ) で表される 2—ィミノピロリジン誘導体であり、さらに好ましくは式（V) 〜（XI) で表される化合物から選択される少なくとも 1つの化合物であり、最も好ましくは式（V) で表される化合物である。本発明の方法において、 PARI 阻害物質には、その薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物も包含される。本発明の' 方法において、 PARI阻害物質の投与径路および投与方法は特に限定されないが、上記本発明の医薬組成物の記載を参照することができる。

さらに、本発明には、くも膜下出血の治療剤もしくは予後改善剤、又は抗血管攣縮剤の製造のための、 2—イミノビロリジン誘導体の使用も含まれる。本発明の使用において、 2—ィミノピロリジン誘導体は、好ましくは一般式（ I ) または .（I I I ) で表される 2—ィミノピロリジン誘導体であり、より好ましくは式

(V)〜（XI)で表される化合物から選択される少なくとも 1つの化合物であり、最も好ましくは式（V) で表される化合物である。上記の 2—ィミノピロリジン誘導体には、その薬学的に許容される塩またはそれらの水和物も包含される。実施例

以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本実施例により本発明は限定されるものではない。実施例 1 ：ゥサギ 2回出血モデルの作製

くも膜下出血のモデル動物として、ゥサギ 2 回出血モデル（rabbit double-hemorrhage model)を作製した。得られたゥサギ 2回出血モデルを用いてくも膜下出血 (SAH)での血管張力の調整に対する PARIの役割を明らかにした。まず、 0 .日目及び 2日目の 2回に渡り、大槽内に自家動脈血を 2.5 mlずつ投与した。以下、本発明書において、この群を「SAH群」ともいう。自家動脈血のかわりに同量の生理食塩水を投与したモデルを対照群（図 2 「control」 ) とした。 7 日目にそれぞれの群のゥサギを安楽死させ、摘出した脳底動脈から内皮を除去し、リング状標本（500 / m in width) を作製した（図 2 ) 。本実施例で作製した内皮除去脳底動脈リング標本を用いて、以下の実施例における収縮反応の実験を行った。実施例 2：高力リゥムによる脱分極及びェンドセリン一 1により誘導される、内皮除去脳底動脈における収縮

118 mM K+による脱分極刺激、及び ΙΟΟ ηΜェンドセリンー l (ET-l)によって誘発される、内皮除去脳底動脈における収縮を測定した。エンドセリン一 1は血管平滑筋に作用して、血管を収縮させる作用を有する物質である。

結果を図 3に示す。縦軸はリング標本の収縮力の大きさを示し、左グラフは 1 18 mM K+刺激時の収縮力の大きさを mgで（「Tension (mg)」 ) 、右グラフは 100 nM エンドセリン一 1刺激時の収縮力の大きさを 118 mM K+刺激時の収縮力の大きさを 100 %としたときの％で（「Tension (% of 118 mmol/1 K+)J ) 示したものである。その結果、 SAH群における 118 mM K+による脱分極に対する収縮反応、及ぴエンドセリン一 1に対する収縮反応は、対照群におけるものと同様であり、差はなかった。実施例 3 ：ゥサギ脳底動脈におけるトロンビンに対する収縮反応

対照群と SAH群のゥサギ脳底動脈における、トロンビンに対する収縮反応を測定した。 118 mM K+による脱分極刺激による収縮反応の後に、脳底動脈リング標本をトロンビンで刺激した。トロンビンは、 PARIの内因性リガンドである。結果を図 4に示す。左上及ぴ左下パネルは、 118 mM K+による脱分極刺激時の収縮力の大きさを 100%としたときの収縮力の経時変化を示すものである。右のグラフは、トロンビン濃度に対する収縮力の大きさを示すものである。対照群 ( 「control」 ) において、トロンビン（1 unit/ml)は、収縮を誘導せず、トロンビン (10 units / ml)は、緩やかな一過性の収縮を示したに過ぎなかった（118 mM K+ 誘導収縮の 21.3±1.2 %) (図 4 )。他方、 SAH群において、トロンビンは 0.3 units/ml から、'著しい持続性の収縮を誘発し、 1 unit/mlでの収縮力は 73.1±2.8 %であつた（図 4 ) 。実施例 4 ：ゥサギ脳底動脈における PAR1 -APに対する収縮反応

実施例と同様の実験をトロンビンの代わりに PAR1 -AP (PARI -activating peptide)を用いて行った。

結果を図 5に示す。 PAR1 -AP ( Ι Ο μ Μ) は、 SAH群においてのみ、収縮を誘導した (52.6 ± 6.1 %) (図 5 ) 。 Ι ΟΟ μ Μの PAR1 -APは、対照群においては一過性の収縮を誘導したが、 SAH群においては増大し、かつ持続した収縮を示した。実施例 5 ： SAH群における収縮反応の増大に対するへパリン化自家血液による阻害効果

寒施例 3及び実施例 4で示したように、 SAH 群において、トロンビン及び PAR1-APによる収縮反応の増大が観察された。この収縮反応の増大に対するへパリンの影響を明らかにするために、実施例 1の方法に従ってへパリン化した自家血液を 2回注射したモデルを用いて実験を行った。へパリンは、アンチトロンビン IIIと複合体を形成し血液凝固因子を不活化する抗凝固剤である。

結果を図 6に示す。へパリン化自家血液を注射したモデルでは、トロンビンに対する収縮反応の増大は、有意に減少した（1 unit/mlにおいて 41.6 ± 3.0 %) (図 6上段「SAH+liepai'in」）。また、 PAR1-APに対する収縮反応の増大も有意に減少した（図 6下段「SAH+heparin」；) 。したがって、トロンビン及び PAR I -APによる高収縮性を誘導するのは、へパリンにより不活化される自家血中の血液凝固因子であることが示された。実施例 6 ： a トキシン脱膜化脳底動脈における収縮反応

( 1 ) Ca2+濃度の增加及び GTP γ Sにより誘導させる収縮反応

a トキシンは、細胞膜に透過性を与える物質である。トキシンで処理して透過性にしたゥサギ脳底動脈（以下、「αトキシン脱膜化脳底動脈」ともいう）において、カルシウムイオン濃度の増加に伴う収縮反応、及び Gタンパク質を活性化する GTP y Sによる収縮反応を測定した。

結果を図 7に示す。図 7の左パネルは、カルシウムイオン濃度 (M)の対数に対する収縮力の大きさを示し、右パネルは 10 /i M GTP y S刺激時の収縮力の大きさ（10 ;ζ Μ カルシウムイオン濃度時の収縮力の強さに対する％) を示す。その結果、 SAH群の _α トキシン脱膜化脳底動脈において、カルシウム濃度の増加に伴う収縮反応も、 GTP y S添加に伴う収縮反応も、対照群の _α トキシン脱膜化脳底動脈における収縮反応と同様であり、有意な差はなかった。

( 2 ) トロンビン及び PAR1-APに対する収縮反応

次に、トロンビン及び PAR1-APに対する _α トキシン脱膜化脳底動脈の収縮反応を測定した。

結果を図 8に示す。対照群の α トキシン透過脳底動脈において、トロンビン及ぴ PARI -ΑΡはカルシウムイオンによる収縮反応に対して影響しなかったのに対して、 SAH群の α トキシン脱膜化脳底動脈において、トロンビンと PAR1-APはともに反応を有意に増大させた。

SAH群では、筋収縮を引き起こすカルシウムイオン、及ぴ Gタンパク質を活性化する GTP y S に対する感受性が変化していないのに対し、トロンビン及び PAR1-APに対する感受性が高まっていることが示された。実施例 7 ： SAH群における PARI mRNAのアップレギユレーションの経時変化

1回目の自家血液注射後、 3， 5， 7及び 1 5日.目の脳底動脈における PARI の mR,NA量を、 in situハイブリダイゼーシヨンによつて検討した。

脳底動脈を摘出し、凍結標本を作製した。 PARI mRNAに対するハイブリダィゼーシヨンのプローブは、試験管内転写法を用いてヒト PARIの cDNAより作製し、ジゴキシゲニンでラベルした。標本をこのプローブで 1晚処理した。未結合プローブを洗浄した後、アル力リフォスファターゼを結合させた抗ジゴキシゲ二ン抗体を作用させた。次いで、ジァミノベンチジンを用いて発色反応を行い、 PARI mRNAを検出した。発色像を顕微鏡で観察し、得られた画像を解析プログラムにより解析し、発現量を定量した。

結果を図 9に示す。図 9の右下のグラフは、 in situハイプリダイゼーションを行った上記の各日における mRNA量をプロットしたものである。 In situハイプリダイゼーションによって、 SAHの脳底動脈における PARI mRNAがアップレギュレーションしていることが明らかになった。実施例 8 ： 100 ^ M PARl-APに対する収縮反応の大きさと持続時間の SAH 群における変化

100 i M PARl-AP によって誘導される収縮反応の大きさと持続時間を検討した。

結果を図 1 0に示す。 100 μ Μ ΡΑΙ11-ΑΡによって誘導される SAH群の収縮は、対照群と比較して、収縮力のピークの大きさ、及び収縮力の持続性において、自家血液注射後 5日目で増大し、 7日目でさらに増大した。

したがって、 SAH群では、 PARIの脱感作機構が障害されていることが示された。実施例 9 ：トロンビンによる非可逆的な収縮

SAH7日目において、 100 z M PARl-APにより誘導された収縮反応は、 100 M PAR1-APを除去することにより終息した（図 1 1左パネル「wash out」 ) 。その一方、 1 unit/ml のトロンビンにより誘導された収縮反応は、洗い流しによつては変化せず、非可逆的な収縮を示した（図 1 1右パネル「wash out」）。したがって、 PAR1—APによる収縮反応が可逆的であるのに対し、トロンビンによる収縮反応は非可逆的であることが示された。実施例 1 0 ：トロンビンによるゥサギ脳底動脈における収縮反応に対する PARI拮抗物質の効果

対照群、 SAH群、及び SAH群に PARI拮抗物質を共存させたときのトロンビンに対するゥサギ脳底動脈の収縮反応を測定した。刺激は実施例 3と同じ方法によって行った。

本実施例では、「擬手術群（sham) 」（コントロール家兎）はゥサギ脳槽内に生理食塩水 3mlを 0日目及び 2日目に 2回注入したものを示し、「SAH群」（くも膜下出血モデル）はゥサギ脳槽内に自己血 3mlを 0日目及ぴ 2日目に 2回注入したものを示し、「SAH+E5555 群」（E5555投与くも膜下出血モデル）はゥサギ脳槽内に、 600 A( g E5555を混入した自己血 3mlを 0日目及び 2日目に 2回注入したものを示す。

本実施例に用いた PARI拮抗物質は、式 (V)で表される E5555である（国際公開第 02/085855号パンフレット）。

7日目に脳底動脈を摘出し、 118 mM K及び 1 unit/ml トロンビンに対する収縮反応を評価した。

結果を図 1 2に示す。図 1 2には、代表的実記録を示す。

図 1 2の Aは、上から、擬手術、 SAH群、及ぴ SAH+E5555群における脳底動脈のトロンビンに対する収縮反応を示すものである。擬手術群において、 1 unit/ml トロンビンは摘出脳底動脈をわずかに収縮させた。 SAH においては、 1 unit/ml トロンビン刺激により大きな収縮反応が認められた。 E5555を同時投与したくも膜下出血モデル（SAH+E5555) では、 1 unit/ml トロンビンはわずかな収縮を引き起こした。

図 1 2の Bは、 SAH群及ぴ擬手術群における、トロンビンが引き起こす収縮反応の用量作用曲線を示す。その結果、くも膜下出血モデルの脳底動脈において、トロンビンが引き起こす収縮反応は増強した。

図 1 ,2の C は、くも膜下出血が引き起こすトロンビン過剰収縮反応に対する E5555 の予防作用を示す。擬手術群、 SAH群、 SAH+E5555群における 1 unit/ml トロンビンに対する収縮反応を比較した。結果を、平均値士標準誤差（実験数 =3) で示す。その結果、 E5555 の自己血との同時投与により、くも膜下出血が引き起こすトロンビンに対する反応性亢進が有意に抑制された。

この結果は、自家血による高収縮性の誘導及び脱感作の障害にも PARIが関与し、この高収縮性の誘導及び脱感作の障害が PARI拮抗物質により抑制されることを示している。 PARIは、出血後の高収縮性の誘導、及び血管攣縮の両方に関与していることが明らかとなった。すなわち、 PARI阻害剤は、くも膜下出血後の大脳血管攣縮を緩解するのみならず、発生を予防する可能性があり、新.たな作用機序を有するくも膜下出血治療薬となることが示された。以上より、トロンビンはゥサギ二回出血モデルにおいて高収縮性の反応を誘導し、この高収縮性反応は、 PARIのアップレギュレーション及ぴ受容体の脱感作の障害によるものであると考えちれる。 SAHにおいて、 PARIの内因性ァゴニストであるトロンビンの活性化は、出血後の血管攣縮の発現においてキーとなる働きを示すと考えられる。

そして、亢進した: PARIによる脳底動脈の高収縮性は、 PARI阻害物質によつて押制されたことから、 PAR I阻害物質は、くも膜下出血の治療剤及び予後改善剤ならぴに抗血管攣縮剤として有用であるといえる。産業上の利用可能性

本発明により、 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物を有効成分として含むくも膜下出血の治療剤およびくも膜下出血の予後改善剤並びに抗血管攣縮剤が提供される。くも膜下出血では PARIの機能が宂進しており、それにより脳底動脈の髙収縮が引き起こされる。すなわち、 PARIの機能を阻害する作用を有する化合物は、脳底動脈の高収縮を抑制することができるため、くも膜下出血の治療剤、および予後改善剤並びに抗血管攣縮剤の有効成分として有用である。

Claims

.プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤。

プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、プ口テアーゼ活性化受容体 1の拮抗物質である、請求項 1記載の治療剤又は改善剤。青

プロテアーゼ活性化受容体.1の機の能を阻害する作用を有する化合物が、 2 ーィミノピロリジン誘導体である、請求項 1又は 2記載の治療剤又は改善剤。

2 f ミノピロリジン誘導体を含有す囲るくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I )

〔式中、 A環はピロリジン環を； B環はベンゼン環又はピリジン環を； Rioi、 R¹⁰²及ぴ Rio³は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ基を； R⁵は水素原子、 Ci 〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ Ci〜C₆アルキル基を； R⁶は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルキルォキシカルボ二ル基を； Y¹は単結合又は- CH₂-を； Y²は単結合又は- CO-を； Ariは水素原子又は式（I I )

(式中、 Rio、 Rn、 Ri2, R1³及ぴ R¹⁴は、それぞれ独立し、同一又は相異なつて、水素原子、 Ci CGアルキル基、水酸基、 Ci〜C₆アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよぃピペリジ-ル基又は置換基を有していてもよいピロリジ-ル基を示し、さらに、 R¹¹と R¹²、又は R¹²と R¹³とは、互いに結合して 5〜 8員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕 .

5. 2—ィミノピロリジン誘導体を含有するくも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—イミノビロリジン誘導体が、一般式（I I I )

〔式（ I I I ) 中、ェ及ぴ ^ま、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、エトキシ基を； X¹は水素原子又はハロゲン原子を； A r²は、メチル基、ェチル基、メトキシ基、エトキシ基、 t一ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（I V) で表される置換基から選ばれる 1又は

2以上の置換基で置換されていてもよいフ--ル基を示し、

式（ I V) 中、 Wは一 CH—又は窒素原子を； A¹は一 CH₂—又は単結合を； R³は水素原子又は一 OR^{5 a}を； X²は一 CH₂—、酸素原子、単結合又は力ルポ二ル基を； Yは単結合又は C ₁〜C₄アルキル基を； R ⁴は水素原子、一 OR^{6 a}、シァノ基又は _COOR⁷を； R^{5 a}、 R^{6 a}及ぴ R⁷は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又はじ〜アルキル基を示す。〕で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。

6. 前記 R¹及ぴ R ²がエトキシ基であり、かつ、前記 X¹がフッ素原干である請求項 5記載の治療剤又は改善剤。

7. 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—^ Tミノピロリジン誘導体が、式（V) 〜（X I) で表される化合物からなる群から選ばれるいずれかのもの、もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善剤。

2—ィミノピロリジン誘導体を含有する、くも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤であって、

前記 2—^ f ミノピロリジン誘導体が、式（V) で表される化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物である、前記治療剤又は改善

プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物を含有する、抗血管攣縮剤。

. プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、プ口テアーゼ活性化受容体 1の拮抗物質である、請求項 9記載の抗血管攣縮剤。. プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物が、 2 ーィミノピロリジン誘導体である、請求項 9又は 1 0記載の抗血管攣縮剤。. 2 _イミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I )

〔式中、 A環はピロリジン環を； B環はベンゼン環又はピリジン環を； R¹⁰²及び R¹⁰³は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、ハロゲン原子、〜〇₆アルキル基又は ^〜0₆アルコキシ基を； R⁵は水素原子、 d 〜C₆アルキル基又は Ci〜C₆アルコキシ Ci〜C₆アルキル基を； R⁶は水素原子、 Ci〜C₆アルキル基又は Ci〜C_Gアルキルォキシカルボ二ル基を； Y¹は単結合又は- CH₂-を； Y²は単結合又は- CO-を； Ariは水素原子又は式（I I )

(式中、 R¹⁰、 R¹¹, R12、 R13及び R14は、それぞれ独立し、同一又は相異なつて、水素原子、 Ci〜C₆アルキル基、水酸基、 Ci〜C₆アルコキシ基、モルホリニル基、置換基を有していてもよいピペラジニル基、置換基を有していてもよぃピペリジニル基又は置換基を有していてもよいピロリジニル基を示し、さらに、 R¹¹と R¹²、又は Ri²と R¹³とは、互いに結合して 5〜 8員複素環を形成していてもよい。）で表される基を示す。〕 .

3 . 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

前記 2—ィミノピロリジン誘導体が、一般式（I I I )

〔式（I I I ) 中、！^ェ及ぴ ^ま、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子、メトキシ基、ェトキシ基を； X ¹は水素原子又はハロゲン原子を； A r ²は、メチル基、ェチル基、メトキシ基、エトキシ基、 t一ブチル基、モルホリニル基、又は下記式（I V) で表される置換基から選ばれる 1又は 2以上の置換基で置換されていてもよいフエ-ル基を示し、 (IV)

\_R4

式（ I V) 中、 Wは一 CH—又は窒素原子を； A¹は一 CH₂—又は単結合を； R³は水素原子又は一 OR^{5 a}を； X²は一 CH₂—、酸素原子、単結合又は力ルボニル基を； Yは単結合又は C i〜C₄アルキル基を； R ⁴は水素原子、 ― 〇R^{6 a}、シァノ基又は一 COOR⁷を； R^{5 a}、 R^{6 a}及ぴ R⁷は、それぞれ独立し、同一又は相異なって、水素原子又は Ci C アルキル基を示す。〕で表される化合物、もしくはその薬学的に許容される塩、またはそれらの水和物である、前記抗血管攣縮剤。

14. 前記 R¹及び R ²がエトキシ基であり、かつ、前記 X¹がフッ素原子である請求項 1 3記載の抗血管攣縮剤。

1 5. 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

. 2—ィミノピロリジン誘導体を含有する抗血管攣縮剤であって、

1 7 . プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしくはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与す,ることを特徴とする、くも膜下出血の治療方法又はくも膜下出血の予後改善方法。 .

1 8 . 請求項 4〜 8の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、くも膜下出血の治療方法またはくも膜下出血の予後改善方法。

1 9 . プロテアーゼ活性化受容体 1の機能を阻害する作用を有する化合物もしぐはその薬学的に許容される塩又はそれらの水和物の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。

2 0 . 請求項 1 2〜 1 6の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の有効量を患者に投与することを特徴とする、血管攣縮防止方法。

2 1 . ぐも膜下出血の治療剤又はくも膜下出血の予後改善剤を製造するための、請求項 4〜 8の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の使用。

2 0 . 抗血管攣縮剤を製造するための、請求項 1 2〜1 6の少なくとも 1項に記載の 2—ィミノピロリジン誘導体の使用。