曰月 糸田 β ホスホン酸エステル誘導体及びその製造法
技術分野
本発明は、 細胞接着分子間の結合阻害活性を有し、 免疫抑制剤、 抗炎症剤、 抗アレルギー剤、 癌転移抑制剤と して有用なホスホン酸 エステル誘導体及びそれらの製造法に関する。
背景技術
免疫反応や炎症反応において、 血管内皮細胞と白血球との接着は 極めて重要な過程を しめている (Mebio, No.5, Vol.lO, (1993) ) 。 こ の接着に関与する血管内皮細胞側の主な接着分子には、 I C AM—
1、 V C AM— 1、 E—セレクチン、 P—セレクチンなどが報告さ れており、 各接着分子の発現は炎症が惹起されてからの時間によつ て異なっている (診断と治療、 8 3卷、 1 1 6 4、 ( 1 9 9 5 ) 、 Springer Semin Immunopathol, Vol.11, 1 3, (1989), Cell, Vol.76, 301 (1994) ) 。 即ち、 炎症が惹起されてから 5〜 3 0分後 (即時) に発 現のピークを示し以後発現が低下するものと して P—セレクチンが、 また 2〜 6時間 (早期) で発現のピークを示し以後発現が低下する ものと しては E—セレクチン力 さらに 1 2〜4 8時間後 (晚期) に発現のピークを示すものと して I C AM— 1、 V CAM— 1があ る。 なかでも晚期に多量に発現する I C AM_ 1、 V C AM— 1 を 介した白血球との接着は最も強固であ り、 実際の各種疾患において も、 これら 2つの接着分子が ¾要な役割を果たしているとされてい る。 従って、 炎症時に中心的役割をなす I C AM— 1、 V C AM—
1 といった接着分子を介した接着を阻害することができれば、 慢性
関節リ ウマチ、 腎炎、 変形性膝関節炎などの自己免疫疾患や慢性炎 症性疾患、 喘息、 皮膚炎などのアレルギー疾患の治療薬、 癌転移抑 制剤と して有効であると考えられる。
現在までに報告されている細胞接着阻害剤は、 接着分子の発現を 抑制するこ とによ り接着を阻害するいわゆる発現抑制剤と、 接着分 子間の結合を阻害することによって接着を阻害するいわゆる結合阻 害剤とに分類される。 I C AM— 1や V C AM_ 1に関する細胞接 着抑制剤のほとんどは発現抑制剤であ り(特開平 9一 1 1 0 6 8 9、 特開平 8— 2 8 3 1 5 6、 特開平 8— 1 9 8 7 5 2、 特開平 7— 3 0 4 6 6 7、 特開平 7 _ 2 5 8 1 6 8 ) 、 結合阻害剤については、 接着分子の抗体やリガン ドのようなぺプチ ド性巨大分子を除けば、 唯一 J. Med. Chem., Vol.38, 1057 (1995) に非ぺプチ ド性低分子化合 物が報告されているにすぎない。 発現抑制剤は、 細胞内情報伝達系 に対して作用を示すこ とが多く、 接着分子発現以外の機能も抑制し て しまう こ とが考えられる。 このような発現抑制剤とは異な り、 結 合阻害剤は接着分子間の結合のみを阻害するこ とから、 安全性にお いても優れた薬物になり う ると考えられるが、 いまだ満足できるも のではない。
本発明は、細胞接着分子の中でも中心的役割をなす I CAM— 1、 V CAM— 1を介する接着経路を阻害する物質を提供することによつ て、 優れた免疫抑制剤、 抗炎症剤、 抗アレルギー剤、 癌転移抑制剤 を提供することにある。 発明の開示
本発明者らは、 ヒ ト単球様細胞株 (U 9 3 7 ) と I L一 1 ?刺激 2 4時間後のヒ ト臍帯静脈由来血管内皮細胞 ( H UV E C) との結 合を阻害する化合物について鋭意研究を重ねた結果、 これまでに知
られている細胞接着阻害剤とは構造を異にした新規なホスホン酸ェ ステル誘導体が、 接着分子の発現抑制作用を示すことなく I C AM 一 1、V C AM— 1 を介した細胞間の結合を阻害することを見出し、 本発明を完成した。
即ち、 本発明は一般式 ( 1 )
山
[式中、 Wはチアゾール環、 置換されていてもよいべンゾチアゾ一 ル環、 ピリ ドチアゾ一ル環、 置換されていてもよいピリ ジン環、 置 換されていてもよいキノ リ ン環、 置換されていてもよいピリダジン 環、 置換されていてもよいフタラジン環、 置換されていてもよいキ ノ キサ リ ン環、 置換されていてもよいピリ ミ ジン環、 置換されてい てもよいキナゾリ ン環、置換されていてもよいチェノ ビリ ミ ジン環、 置換されていてもよいべンズィ ミダゾ一ル環、 置換されていてもよ いプリ ン環、 置換されていてもよいイ ン ドール環を、 Xは
- N H ( C H 2 ) m— (mは 0〜 2の整数を示す) 、 一 C O N H— を示すか、 Wと Yが直接結合してもよいこ とを示す。 Yは置換され ていてもよいベンゼン環、 置換されていてもよいナフタ レン環、 置 換されていてもよいピリ ジン環、置換されていてもよいキノ リ ン環、 ベンゾフラン環、 クマリ ン環、 クロマノ ン環、 クロマン環、 1 ,3— チアゾ一ル環を、 Zは— ( C H 2) q - ( qは 0〜 2の整数を示す) 一 C H = C H _、 一 〇 C H 2—'、 - 0 C ( C H;, ) 2 —、 一 S C H 2 - 一 S〇 C H 2 -、 — S 02 C H 2—、 — NH C O ( C H 2 ) r - ( r は 0〜 2の整数を示す) を、 R 1は水素原子、 炭素数 1〜 4の低級
アルコキシカルボニル基、 カルボキシル基、 炭素数 1 〜 4の低級ァ ルコキシホスホリル基を、 R 2は炭素数 1 〜 4の低級アルキル基を、 nは 0〜 2の整数を示す] で表されるこ とを特徴どするホスホン酸 エステル誘導体及び薬理学的に許容しう る塩、 並びにそれらの少な く とも一種類以上を有効成分とする細胞接着仰制剤である。
本発明における一般式 ( 1 ) で表される化合物の薬理学的に許容 される塩には、 塩酸塩、 臭化水素酸塩、 メタンスルホン酸塩、 クェ ン酸塩、 酒石酸塩のような酸付加塩、 及びナ ト リ ウム塩、 カ リ ウム 塩等の金属塩が挙げられる。
また、 本発明の一般式 ( 1 ) において、 低級アルキル基、 低級ァ ルコキシカルボニル基、 低級アルコキシホスホリル基等の 「低級ァ ルキル基」 とは、 例えばメチル、 ェチル、 プロピル、 イ ソプロピル 等の直鎖も しくは分岐した炭素数 1〜 4の炭化水素を表し、 「置換 されていてもよいべンゾチアゾール環、 置換されていてもよいピリ ジン環、 置換されていてもよいキノ リ ン環、 置換されていてもよい ピリダジン環、 置換されていてもよいフタラジン環、 置換されてい てもよいキノキサリ ン環、 置換されていてもよいピリ ミ ジン環、 置 換されていてもよいキナゾリ ン環、 置換されていてもよいチェノ ビ リ ミ ジン環、 置換されていてもよいべンズイ ミダゾ一ル環、 置換さ れていてもよいプリ ン環、 置換されていてもよいイ ン ドール環、 置 換されていてもよいベンゼン環、 置換されていてもよいナフ夕 レン 環、 置換されていてもよいビリ ジン環」 とは環上の任意の位置に低 級アルキル基、 低級アルコキシ基、 ト リ フルォロメチル基、 低級ァ ルコキシメチル基、 ジメチルァミ ノ基、 ジェチルァミ ノ基等の低級 ジアルキルアミ ノ基、 低級アルキルチオ基、 低級アルキルスルフィ ニル基、 低級アルキルスルフォニル基、 Cl、 Br、 I、 F等のハロゲン 原子、 ヒ ドロキシ基、 フエニル基、 ピぺリ ジン基、 ァセチルァミ ノ
基等の低級ァシルァミ ノ基、 ァセチル基、 ニ ト ロ基を有するものが 挙げられる。
本発明によれば、 上記一般式 ( 1 ) で表される化合物は、 一般式 ( 2 ) で表される化合物と一般式 ( 3 ) で表される化合物を縮合す るこ とによって製造することができる。
[式中、 Wはチアゾ一ル環、 置換されていてもよいべンゾチアゾ一 ル環、 ピリ ドチアゾ一ル環、 置換されていてもよいピリジン環、 置 換されていてもよいキノ リ ン環、 置換されていてもよいピリダジン 環、 置換されていてもよいフタラジン環、 置換されていてもよいキ ノキサリ ン環、 置換されていてもよいピリ ミ ジン環、 置換されてい てもよぃキナゾリ ン環、置換されていてもよいチェノ ビリ ミ ジン環、 置換されていてもよいべンズイ ミダゾール環、 置換されていてもよ いプリ ン環、 置換されていてもよいイ ン ドール環を、 Xは
- N H ( C H
2 ) m— (mは 0〜 2の整数を示す) 、 — C 0 N H— を示すか、 Wと Yが直接結合してもよいことを示す。 Yは置換され ていてもよいベンゼン環、 置換されていてもよいナフ夕 レン環、 置 換されていてもよいビリ ジン環、置換されていてもよいキノ リ ン環、 ベンゾフラン環、 クマリ ン環、 クロマノ ン環、 クロマン環、 1 ,3— チアゾ一ル環を、 Zは一 ( C H
2 ) q - ( qは 0〜 2の整数を示す) 、 一 C H= C H -、 一 0 C H
2 -、 一 0 C ( C H 3 )
2 -、 — S C H
2 — S 0 C H
2 -、 一 S 0
2 C H '
2 -、 - N H C 0 ( C H
2 ) r - ( r は 0〜 2の整数を示す) を、 R
3はヒ ドロキシ基、 ハロゲン原子を 示す]
[R 1は水素原子、 炭素数 1〜 4の低級アルコキシカルボニル基、 カルボキシル基、 炭素数 1〜 4の低級アルコキシホスホリル基を、 R 2は炭素数 1〜 4の低級アルキル基を、 nは 0〜 2の整数を示す] 反応は、 式 ( 2 ) の R 3がハロゲン原子である酸ハライ ドの場合、 ト リェチルァミ ン、ピリ ジン等の有機塩基の存在下に塩化メチレン、 1,4—ジォキサン等を溶媒と して用い、 0°C〜室温下に行うことが できる。 また、 式 ( 2 ) の R 3がヒ ドロキシ基の場合、 通常のぺプ チ ド結合形成反応に用いられる混合酸無水物法や活性エステル法に よって製造することができ、 好ま しく は縮合剤を用いる方法が適し ている。 反応は、 ジシクロへキシルカルポジィ ミ ド ( D C C ) 、 ジ イ ソプロビルカルポジイ ミ ド ( D I P C ) 、 ジフエ二ルホスホニル アジ ド ( D P P A ) 、 ジェチルホスホニルシアニ ド ( D E P C ) 、 1 —ェチルー 3— ( 3—ジメチルアミ ノ ブ口ピル) 一カルボジイ ミ ド (WS C) 等の縮合剤の存在下、 場合によっては、 4ージメチル アミノ ビリジン (DMA P ) を触媒と して加え、 反応溶媒と しては テ トラヒ ドロフラン (T H F ) 、. 塩化メチレン、 ジメチルスルホキ シ ド ( D M S 0 ) 、 ジメチルホルムアミ ド ( D M F ) を用い、 反応 温度としては 0 °C〜室温下に行うことができる。
上記一般式 ( 1 ) で表される化合物の中、 Xがー C O NH—であ る化合物即ち、 一般式 ( 9 ) '
PO(OFt2)2 (9)
[式中、 W、 Y、 Z、 R R 2、 nは前述の通り ] で表される化合 物は、 一般式 ( 7 ) で表される化合物と一般式 ( 8 ) で表される化 合物を縮合することによつても製造することができる。
[式中、 Y、 Z、 R R
2、 nは前述の通り ]
[式中、 W、 R 3は前述の通り ]
反応は、 式 ( 8 ) の R 3がハロゲン原子である酸ハライ ドの場合、 ト リェチルァミ ン、ピリ ジン等の有機塩基の存在下に塩化メチレン、 1,4一ジォキサン等を溶媒と して用い、 0 °C〜室温下に行うことが できる。 また、 式 ( 8 ) の R ;iがヒ ドロキシ基の場合、 通常のぺブ チ ド結合形成反応に用いられる混合酸無水物法や活性エステル法に よって製造するこ とができ、 好ましくは縮合剤を用いる方法が適し ている。 反応は、 D C C;、 D I P C;、 D P P A、 D E P C、 W S C 等の縮合剤の存在下、 場合によっては、 DMA Pを触媒と して加え、 反応溶媒と しては T H F、 塩化メチレン、 DM S 0、 DM Fを用い、
反応温度と しては 0 °C〜室温下に行う ことができる。
上記一般式 ( 7 ) で表される化合物は、 以下に示す合成経路で製 造するこ とができる。
一般式 ( 4 ) の Vがァミ ノ基である場合は ( 3 ) との縮合による 方法と、 また一般式 ( 4 ) の Vがニ ト ロ基である場合は ( 3 ) との 縮合で得られる ( 5 ) 、 即ち一般式 ( 6 ) で表される化合物を、 引 続き還元する方法との 2つに分かれる。
上記反応経路において一般式 ( 5 )
{5)
[式中、 Vはァミ ノ基、 ニ ト ロ基を示し、 Y、 Z、 R '、 R 2、 nは 前述の通り ] で表される化合物は、 前記一般式 ( 3 ) で表される化 合物と一般式 ( 4 ) で表される化合物を縮合させることによって製 造するこ とができる。
(4)
[式中、 V、 Y、 Z、 R
3は前述の通り ]
反応は、 式 ( 4 ) の R 3がハロゲン原子である酸ハライ ドの場合、 卜 リエチルァミ ン、ピリジン等の有機塩基の存在下に塩化メチレン、 1,4一ジォキサン等を溶媒と して用い、 0°C〜室温下に行う ことが できる。 また、 式 ( 4 ) の R :3がヒ ドロキシ基の場合、 通常のぺプ チ ド結合形成反応に用いられる混合酸無水物法や活性エステル法に よって製造するこ とができ、 好ま しくは縮合剤を用いる方法が適し ている。 反応は、 D C C、 D I P C、 D P P A、 D E P C;、 W S C 等の縮合剤の存在下、 場合によっては、 DMA Pを触媒と して加え、 反応溶媒と しては T H F、 塩化メチレン、 DM S O、 DMFを用い、 反応温度と しては 0 °C〜室温下に行うことができる。
前記合成経路において一般式 ( 7 ) で表される化合物は、 一般式
( 6 ) で表される化合物を還元するこ とによつても製造するこ とが できる。
PO(OR2)2 (6)
[式中、 Y、 Z、 R R 2、 nは前述の通り ]
反応は、 水素雰囲気下、 P d/C、 ラネ一ニッケル、 酸化白金等 の存在下にメタノール、 エタノール、 DM F、 1,4一ジォキサン、 T H F等を溶媒と して用い、 室温から加熱下に反応させることがで きる。 また、 鉄、 亜鉛、 四塩化スズの存在下、 酢酸、 水一エタノー ル混液、 水一 T H F等を溶媒と して用い、 室温から加熱下に反応さ せることもできる。
前記一般式 ( 1 ) で表される化合物の中、 R 1がカルボキシル基
である化合物、 即ち一般式 ( 1 1 ) !I)
[式中、 W、 X、 Y、 Ζ、 R 2、 ηは前述の通り ] で表される化合 物は、 一般式 ( 1 0 ) で表される化合物を加水分解することによつ ても製造するこ とができる。
[式中、 R 4は炭素数 1〜 4の低級アルキル基を示し、 W、 X、 Y、 Z、 R 2、 nは前述の通り ]
反応は、 メタノール、 エタノール、 DM S 0、 DMF等の溶媒を 用い、 水酸化ナ ト リ ウム水溶液、 水酸化カ リ ウム水溶液、 水酸化リ チゥム水溶液等のアル力 リ水溶液を加え、 反応温度は限定されない が 0 °C〜室温下で行う ことができる。 発明を実施するための最良の形態
次に、 本発明を具体例によって説明するが、 これらの例によって 本発明が限定されるものではない。
アミ ノメチルホスホン酸ジェチル、 アミ ノエチルホスホン酸ジェ チル、 ァミ ノプロピルホスホン酸ジェチルは、 Org. Synth., 65, 119 (1987 、 Bull. Chem. Soc. Jpn., 45, 2531 (1972^ Helv. Chim. Acta, 75,
2545 (1 92)を、ァミノ(ジエトキシホスホリル)酢酸ェチルは Synthesis, 580 (1996)を、ァミノメチレンビスホスホン酸ジェチルは Syn. Commun., 26, 2037 (1996)を参考に合成した。 参考例 1 ·
4 一 (ベンゾチア —ル— 2 —ィル) アミ ノ ー 2 —クロ口安息香 酸
2 —クロ口べンゾチアゾ一ル (2.12g) 、 4 —アミ ノ ー 2 —クロ口 安息香酸ェチル (2.50g) の混合物を 1 4 0 °Cにて 3 0分間加熱撹拌 した。 冷後反応物をエタノールに溶解し、 水を加え析出した結晶を ろ取した。 4 一 (ベンゾチアゾ一ル一 2 —ィル) アミ ノ ー 2 —クロ 口安息香酸ェチルエステル (3.78g) を淡黄色粉末と して得た。 得ら れたエステル (1.28g) をエタノール (2()ml) に溶解し、 1 0 %水酸 化ナ ト リ ウム水溶液 (5ml) を加え、 1 時間加熱環流した。 冷後ェ タノ一ルを減圧留去し、 残渣に水を加えた後、 反応液を希塩酸で P H 3 と し析出した結晶をろ取した。 水洗、 乾燥後、 目的物 ( l.()5g) を無色粉末と して得た。 参考例 2
4 — [ (ベンゾチアゾ一ル 2 —ィ ル) ァ ミ ノ Ί フ エニルォキシ 酢酸
O 0
2H
2 —ク D口べンゾチアゾール ( 19.2g ) と 4 ーァ ミ ノ フエ二ルォキ シ酢酸ェチル ( 22. Og ) の 1 、 3 —ジメチル— 2 —イ ミダゾリ ジノ ン (300ml ) 溶液に、 ビリ ジニゥムパラ トルエンスルホン酸 (2.83g ) を 加え、 1 4 0 °Cにて 2時間撹拌した。 反応液に水、 飽和炭酸水素ナ ト リ ウム水溶液を加え、 酢酸ェチルで抽出した。 有機層を水、 飽和 食塩水で洗浄後、 無水硫酸ナ ト リ ウムで乾燥した。 溶媒を減圧留去 後、 シリカゲルカラムクロマ トグラフ ィー (展開溶媒 n —へキサ ン : 酢酸ェチル = 2 : 1 ) で精製し得られた結晶をメタノールで洗 浄し、 4 — (ベンゾチアゾ一ル一 2 —ィル) ァミ ノ フエ二ルォキシ 酢酸ェチル (2 1 .5g ) を無色粉末と して得た。 得られたエステルを参 考例 1 と同様にアルカ リ加水分解し、目的物を無色粉末と して得た。 参考例 3— 8 9
参考例 1 〜 2 と同様にして、 クロル基ゃメチルチオ基を有する様 々なへテロ環化合物と各種アミ ン誘導体を反応させ、 表 1 に示した 化合物を合成した。
表 1
チォシアン酸アンモニゥム (3.80g) の T H F (100ml) 溶液に室 温撹拌下、 ベンゾイルク口ライ ド (7.00g) を加え、 その後 5分間加 熱還流した (ベンゾィルイ ソチオシァネー トの調製) 。 反応液に 2 —アミ ノー 6 —メチルベンゾチアゾ一ル ( 8.2()g) を加え、 さ らに 1 時間加熱 流した。 溶媒を減圧留去し、 残渣に水を加え析出した結 晶をろ取した。 結晶を熱エタノールで洗浄し、 目的物 (7.71
g) を淡 黄色粉末と して得た。
2 ) 2 — [ ( 6 —メチルベンゾチアゾ一ルー 2 —ィル) ァミ ノ j— 1 3一チアゾールー 4 —酢酸ェチルエステル
上記のチォ尿素 (7.52g) 、 水酸化リチウム 1 水和物 (5.58g) を 水 (70ml) に溶解し、 2 0分間加熱還流した。 冷後、 反応液に希塩 酸を加え p H 1 と し、 ついでアンモニア水で p H 1 0 と し水浴上で 加温後放冷した。 析出した結晶をろ取し、 酢酸ェチルー T H F— D M F—イ ソプロピルエーテルより再結晶した。 N— ( 6 —メチルベ ンゾチアゾールー 2 —ィル) チォ尿素 ( 1.37g) を無色針状晶と して 得た。 得られたチォ尿素 (1.30
g) を T H F (50ml) に溶解し、 4 — クロロアセ ト酢酸ェチル (5.00g) 、 D MA P (0.05g) を加え、 2 0時間加熱還流した。 溶媒を減圧留去し、 得られた粉末に飽和炭酸 水素ナ ト リ ウム水溶液を加え、 酢酸ェチルで抽出した。 有機層を飽 和食塩水で洗浄後、 無水硫酸ナ ト リ ウムで乾燥し、 溶媒を減圧留去
した。 得られた結晶を T H F—イソプロピルエーテル一イ ソプロピ ルアルコールから再結晶し、 目的物 (0.60g) を乳白色針状晶と して 得た。
3 ) 2 —| ( 6 —メチルベンゾチアゾ一ルー 2 _ィル) ァミ ノ】一 1 , 3 —チア V—ル— 4 —酢酸
上記エステル体を参考例 1 と同様にアル力 リ加水分解し、 目的物 を無色粉末と して得た。 参考例 9 1
4 ' (ベンゾチアゾールー 2—ィル) 桂皮酸
1 ) 4 一 (ベンゾチアゾ一ルー 2—ィル) ベンズアルデヒ ド
2 — ( p— ト リル) ベン Vチアゾ一ル ( 2.42g) 、 N—ブロモコハ ク酸ィ ミ ド (2.1()g) 、 過酸化ベンゾィル (0.10g) の四塩化炭素 ( 1 00ml) 溶液を 4時間加熱還流した。 冷後、 析出した結晶をろ去し、 有機層を飽和炭酸水素ナ ト リ ウム水溶液で洗浄後無水硫酸ナ ト リ ウ ムで乾燥した。 溶媒を減圧留去し、 粗 2 — '( 4 一ブロモメチルフエ ニル) ベンゾチアゾール (3.31g) を無色粉末と して得た。 得られた ブロモ体 (3.04g) とへキサメチレンテ トラ ミ ン (2.80g) を酢酸一 水 ( 1 : 1 ) の 5()ml 混液に溶解し、 1 0 0 °Cにて 2時間加熱撹拌 した。 ついで濃塩酸 2()ml を加え、 同温にてさ らに 1 5分間加熱撹
拌した & 冷後、 水を加え析出した結晶をろ取し、 よ く乾燥した。 得 られた結晶をシリカゲルカラムクロマ トグラフィー (展開溶媒 酢 酸ェチル : n—へキサン = 1 : 3 ) にて精製し、 目的物 (1.29g) を 無色粉末と して得た。
2 ) 4 ' 一 (ベンゾチアゾ一ル— 2—ィル) 桂皮酸
上記アルデヒ ド ( 1.29g) とエ トキシカルボニルメタンホスホン酸 ジェチル ( 1.46g) の D M S 0 ( 30ml)溶液を室温にて撹拌下、 6 0 % 水素化ナ ト リ ウム油性 (0.26g) を加えた。 その後、 同温にて 1 時間 撹拌した後、 水を加え析出した結晶をろ取した。 乾燥後、 得られた 結晶をシリカゲルカラムクロマ トグラフィー (展開溶媒 酢酸ェチ ル : n—へキサン = 1 : 3 ) にて精製し、 4 — (ベンゾチアゾ一ル — 2 —ィル) 桂皮酸ェチルエステル (1.55g) を黄色粉末と して得た, 得られたエステルを参考例 1 と同様にアル力 リ加水分解すると、 目 的物が黄色粉末と して得られた。 参考例 9 2
4 ' ― [ ( 2 _クロ口 ピ リ ジン一 5 —ィ ル) カルボニル] ァ ミ ノ 桂皮酸
2 _ク ロ 口 ピ リ ジン一 5 カルボン酸 ( 0.47g) と 4 , 一ァ ミ ノ桂皮 酸ェチル (().63g) の D M F (20ml) 溶液に、 W S C (0.86g) を加 え室温にて 8時間撹拌した。 反応液に水を加え、 析出した結晶をろ
取し、 水、、 飽和炭酸水素ナ ト リ ウム水溶液、 水の順によ く結晶を洗 浄した後乾燥した。
4, - [ ( 2 —ク ロ口 ピリ ジン一 5 —ィ ル) カルボニル] ァミ ノ 桂皮酸ェチル (().95g) を黄色粉末と して得た。 得られた結晶を参考 例 1 と同様にアルカ リ加水分解し、 目的物を黄色粉末と して得た。 参考例 9 3
4, - [ ( 5 —クロロー 1 フ エ二ルイ ン ドール一 2 —ィル) カル ボニル] ァミ ノ桂皮酸
5 —ク ロ口一 1 —フ エニルイ ン ドール一 2 —カルボン酸と 4, 一 ァ ミ ノ桂皮酸ェチルを用い、 参考例 9 2 と同様に反応させ目的物を 黄色粉末と して得た。 参考例 9 4
4, - [ ( 6 メチルベンゾチアゾ一ルー 2 —ィル) カルボニル
] ァ ミ ノ桂皮酸
6 —メチルベンゾチアゾ一ル一 2 —カルボン酸と 4 , ーァミ ノ桂
皮酸ェチルを用い、 参考例 9 2 と同様に反応させ目的物を黄色粉末 と して得た。 実施例 1
[ 4, 一 (ベンゾチアゾ一ルー 2 _ィル) シンナモイ ァミ ノ メ タ ンホスホン酸ジェチル
参考例 9 1 の化合物 (0.28g) とアミ ノメ夕ンホスホン酸ジェチル (0.25g)の D M F (3()ml)溶液に、 W S C (0.38g)、 D M A P (0.10g) を加え室温にて 1 0時間撹拌した。 反応液に水を加えた後、 酢酸ェ チルで抽出し、 有機層を水、 飽和炭酸水素ナ ト リ ウム水溶液、 水、 希塩酸、 水、 飽和食塩水の順で洗浄後、 無水硫酸ナ ト リ ウムで乾燥 した。溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマ トグラフィー (展開溶媒 塩化メチレン : エタノール = 1 5 : 1 ) にて精製し、 目的物 (0.30g) を無色粉末と して得た。 融点 182-183°C ( AcOEt- iPr2O)
元素分析値 (%) : C 2 1 H 2 3 N 204 P S と して
C H N
計算値 : 58.60 5.39 6.51
実測値 : 58.81' 5.48 6.56
実施例 2 〜 2 0 2
参考例化合物と各種アミ ノホスホン酸エステルを用いて、 実施例 1 と同様に行い表 2 に示す化合物を得た。
S69 S SlAiUH snoqdiouiB Q H 2
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元素分析値 実施例 w 融点 (°C)
γ R1 (再結晶溶媒) 計算値/実測値
_
元素分析値 実施例 w X Y 融点 ΓΟ 計算値ノ実測値
(再結晶溶媒) H . N
60
61
62
N C22H28N305PS2
63 NH -OCH2 H Et 158-159 51.85, 5.54, 8.25
SMe 51.64, 5.39, 8.18 N C22H26N3O5PS
64 H Et 176.5-177.0 55.57, 5.51, 8.84
OMe 55.60, 5.36, 8.76 N C23Hp8N305PS
65 H Et amorphous HRMS 489.1487
66
67
N C21H23CIN304PS
68 NH H Et 174.5-182.5 52.56, 4.83, 8.76
52.74, 5.03, 8.77
N C22H25CIN304PS,1/5H20
69 rsl NH " J ~ 1 H Et amorphous 53.1 1 , 5.15, 8.45
N C21H25FN305PS
77 NH -〇CH H Et amorphous HRMS 481 .1237
481.1247
C21H22N3OcPS , 4.83, 9.15
78 H r^ 一 H Et 159-160 54.90
54.62, 4.78, 9.15
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実施例 2 0 3
[ 4 - ( 4一 ト リ フルォロメチルピ リ ミ ジン一 2—ィル) ァ ミ ノ
_ 2—メ トキシフエ二ル] ォキシァセチルァ ミ ノ (ジエ トキシホス ホリル) 酢酸
実施例 1 8 2の化合物 (50mg) をエタノール (1ml) 、 1 N_水 酸化ナ ト リ ウム水溶液 (().13ml) の混液に加え、 室温にて 1時間撹 拌した。 反応液を水にあけ希塩酸にて p H 3 と した後、 酢酸ェチル で抽出した。 有機層を水、 飽和食塩水にて洗浄後、 無水硫酸ナ ト リ ゥムで乾燥した。 溶媒を減圧留去し、 残さに酔酸ェチルとイ ソプロ ピルエーテルを加えて固化し、 析出 した結晶をろ取した。 目的物
(29mg) を淡黄色粉末と して得た。
H RM S : C 2„ H 2 5 F 3 N408 Pと して
計算値 : 537.1362 実測値 : 537.1338 実施例 2 0 4
( 4 ' ーァミ ノ シンナモィル) ァミ ノ メ タ ンホスホン酸ジェチル
N^PO(OEt)2
4, ~アミ ノ桂皮酸とァミ ノメタンホスホン酸ジェチルを用い、 実施例 1 と同様に反応させ目的物を黄色粉末と して得た。 融点 141 142°C ( AcOEt)。
元素分析値 (%) : し H h 2 , N 2 0 4 P と して
C H N
: 53.84 6.78 8.97
実測値 : 53.87 6.76 8.93 実施例 2 0 5
( 3, 一二ト ロシンナモイル アミ ノメタンホスホン酸ジェチル
3 , ーァミ ノ桂皮酸とアミ ノ メタンホスホン酸ジェチルを用い、 実施例 1 と同様に反応させ目的物を無色粉末と して得た。 融点 176- 177°C ( AcOEt)。
元素分析値 (%) : C H N 9 ◦ κ P と して
C H N
計算値 49.13 5 .60 8. 18
実測値 49.00 5 .62 8.05 実施例 2 0 6
[ 4, 一 ( 2 _メタ ンスルフ エニルピリ ミ ジン一 4 ィル) ァ ノ シンナモイル] ァ ミ ノ メ タ ンホスホン酸ジェチル
実施例 1 7 2の化合物 (0.44g) を D M F (5ml) 一塩化メチ レ ン (30ml) の混液に溶解し、 0。Cにて撹拌下、 3 0分かけてメ夕クロ 口過安息香酸 (0.19g) を加えた。 同温で 3時間撹拌後、 反応液に飽 和炭酸水素ナ ト リ ウム水溶液を加え、 塩化メチ レ ンで抽出し、 有機 層を水、 飽和食塩水で洗浄後無水硫酸ナ ト リ ウムで乾燥した。 溶媒 を減圧留去し、 残渣をシリカゲルカラムクロマ トグラフ ィー (展開 溶媒 塩化メチレン : エタノール = 1 0 : 1 ) にて精製し、 目的物 ( .39g) を淡黄色油状物と して得た。
H R M S ( F A B ) : C H N ^ C^ P S と して
計算値 : 453.1362 実測値 : 453.1367 実施例 2 0 7〜 2 1 0
実施例 6 2、 6 3、 1 7 3、 を用い実施例 2 0 6 と同様に行い表 3 に示す化合物を合成した。
表 3
元素分析値 点 CO
実施例 w n R' 融
計算値/実測値 (再結晶溶媒) H. N
C20H28N4O5PS
1 H Et 油状物 HRMS 467.1518
207 MeOS人 Νベ (FAB) 467.1542
次に本発明化合物について、 有用性を裏付ける成績を実験例によ つて示す。
ヒ 卜血管内皮細胞と U 9 3 7細胞 (ヒ ト単球系細胞株) との接着に 対する試験化合物の阻害効果
ヒ ト臍^静脈由来血管内皮細胞 (H UV E C) をヒ トイ ンタ一口 ィキン一 1 ( I L— 1 ) で刺激するこ とによ り I CAM— 1、 V C AM— 1、 E L AM— 1等の接着分子の発現が誘導される。 刺激 2 4時間後では、 主に I C AM— 1、 V C AM— 1 の発現が認められ る (J. Immunol., 144, 2558 (1990), ibid., 149, 698 (1992))0 I L— 1 で 2 4時間刺激した HUV E Cを用いて細胞接着試験を行うことで、 I CAM- V C AM— 1 を介した接着反応を試験できる。 さ ら に、 試験化合物の添加時期を、 I L一 1 で H UV E Cを刺激する時 と、 H U V E Cと U 9 3 7 との接着時とに分けることにより、 試験 化合物の接着阻害作用が主に接着分子の結合阻害によるのか、 また は接着分子の発現抑制によるものであるか評価できる。 実験例 1 接着分子の結合阻害試験
2 0 %ゥシ胎児血清及び 1 O n g/m l血管内皮細胞増殖因子( E C G F ) を含む M 1 9 9培地 (培養用) に浮遊した H U V E Cを、 9 6穴コラーゲンコー トプレー ト (平底) に 2 X 1 0 4 /ゥエルず つ播種し、 3 7 °C、 5 % C 02下で培養した。 約 2 4時間培養後、 ゥシ胎児血清及び E C G Fを含まない M 1 9 9培地 (洗浄用) で、 HUV E Cを 2回洗浄した。次に、 ヒ トイ ンターロイキン一
L - 1 ? ) を 1 0 U/m l含む培養用 M l 9 9培地で 2 4時間培養 した。 一方、 U 9 3 7細胞浮遊液 ( l x l 07/m l ) 1 m lあた りに I mM B C E C F— AM溶液 (和光純薬工業) を 1 0〃 1ず つ加え、 氷冷下で 1時間イ ンキュベー ト して蛍光標識した。 蛍光標
識 U 9.3 7細胞を、 リ ン酸緩衝生理食塩水 ( P B S (— ) ) で 2回 洗浄後、 1 0 %ゥシ胎児血清を含む R PM I— 1 640培地に浮遊 した ( l x l 07/m l ) 。 H UV E Cを洗浄用 M 1 9 9培地で 3 回洗浄した。 試験化合物をジメチルスルホキシ ドに溶解し、 さ らに 培養用 M ί 9 9培地で 1 0 0 0倍に希釈したものを 8 0 1 /ゥェ ルずつ添加した。 続いて蛍光標識 U 9 3 7細胞浮遊液を 2 0 1 / ゥエルずつ添加した (試験化合物の最終濃度 1 0 /Μ) 。 毎分 1 0 0 0回転、 室温、 1分間遠心後、 3 7 °C、 5 % C 02下で 3 0分間 培養した。 各ゥエルを、 P B S (-) 1 0 0 /i lで 2回洗浄して、 未接着細胞を除去した。 0. 1 %ドデシル硫酸ナ 卜 リ ウム水溶液を 1 0 0〃 1 /ゥエルずつ添加して、 細胞を可溶化した。 各ゥエルの 蛍光強度を測定し (Excitation 49()nm, Emission 53()nm) 、 検量線か ら接着した U 9 3 7細胞数を求めた。 下式に従って、 接着抑制率を 算出した。
接兼抑制率(¾) X100
結果を表 4に示す。 なお、 1 00 %を超える抑制率については 1 0 0 %と して示した。 実験例 2 接着分子の発現抑制試験
培養用 M 1 9 9培地に浮遊した HUVE Cを、 9 6穴コラーゲン コー トプレー ト (平底) に ゥエルずつ播種し、 3 7°C、 5 % C 02下で培養した。 約 2 4時間培養後、 洗浄用 M 1 9 9培地 で、 HUVE Cを 2回洗浄した。 試験化合物をジメチルスルホキシ
ドに溶解し、 さらに培養用 M 1 9 9培地で 1 0 0 0倍に希釈したも のを 8 0 1/ゥエルずつ添加し、 1時間培養した。 次に、 I L— 1 ?を含む培養用 M l 9 9培地を 2 0〃 1 /ゥエルずつ添加し、 2 4時間培養した ( I L一 1 ?の最終濃度 1 0 U/m 1、 試験化合物 の最終濃 1 0 /M) 。 一方、 U 9 3 7細胞浮遊液 ( l x l 07/ m l ) 1 m 1あた り に 1 mM B C E C F— AM溶液 (和光純薬ェ 業) を 1 0 1ずつ加え、 氷冷下で 1時間イ ンキュベー ト して蛍光 標識した。 蛍光標識 U 9 3 7細胞を、 P B S (—) で 2回洗浄後、 1 ◦ %ゥシ胎児血清を含む R P M I— 1 6 4 0培地に浮遊した ( 1 X 1 0 7 /m 1 ) 。 H U V E Cを洗浄用 M 1 9 9培地で 3回洗浄し た後、 培養用 M 1 9 9培地を 8 0 1 /ゥエル及び蛍光標識 U 9 3 7細胞浮遊液を 2 0 // 1 /ゥエル添加した。 毎分 1 0 0 0回転、 室 温、 1分間遠心後、 3 7 °C、 5 % C 02下で 3 0分間培養した。 各 ゥエルを、 P B S (—) 1 0 0〃 1で 2回洗浄して、 未接着細胞を 除去した。 0. 1 % ドデシル硫酸ナ ト リ ウム水溶液を 1 0 0〃 1 / ゥエルずつ添加して、 細胞を可溶化した。 各ゥエルの蛍光強度を測 定し (Excitation 49()nm, Emission 530nm) 、 検量線から接着した U 9 3 7細胞数を求めた。 下式に従って、 接着抑制率を算出した。
接着調率 (%) :に 試験化合物の接 胞数— ' 1 対照の接 X100
I P添加対照の接蕩細胞数— Iレ ip非添加対照の接羞細胞数
結果を表 4に示す
表 4 - 結合阻害抑制率 {%) 発現阻害抑制率 (%) 実施例番号 10μΜ 実施例番号 0μΜ
97 55 97 9
9 & 68 98 -5
99 69 99 -20
156 54 156 4
182 88 182 9
実験例 3 ラ ッ ト遅延型過敏反応試験
ルイ ス系雌性ラ ッ ト (日本チヤ一ルス ' リ バ一) 8 または 9週齢 を各群 5匹に分けた。 ラ ッ トの右後肢足躕部皮内に、 流動パラフ ィ ンに懸濁したマイ コバクテ リ ゥム · ブチ リ カム死菌 (ディ フコ) 0.6 mgバ).05 ml を注射した。 7 日後に、 電動バリカンで背部の毛を刈 り、 ダイヤルシックネスゲージ (尾崎製作所) を用いて、 背部の皮 膚厚 (左右 2ケ所) を測定した。 次に、 皮膚厚測定部に抗原液 5 () 1 を皮内注射した。 抗原液と しては、 200 g/ml となるようにマイ コ バクテリ ウム · プチリカム死菌を生理食塩水に懸濁させ、 毎分 3()0() 回転、 4°C、 U)分間遠心した上清を使用した。 抗原液注射 24時間後 に注射部位の皮膚厚を測定し、 皮膚厚増加量を求め、 左右 2ケ所の 平均を各個体のデータと した。 試験化合物は、 ().5 %エタノール及び (). 1 %ツイ一ン 2 0 を含む 3 %ァラ ビアゴム水溶液(実施例番号 1 8 2 ) 、'または 3 %ァラビアゴム水溶液(実施例番号 1 8 5 ) に懸濁し, マイ コバクテリ ゥム . ブチリカム死菌注射日から 7 日後まで、 1 日 1 回、 連日、 ラ ッ トの体重 l ()0gあた り ().5 ml ずつ経口投与した。 対 照群には、 試験化合物の調整に用いたのと同じ組成の溶媒を投与し た。 結果を、 対照群の皮膚厚増加量に対する試験化合物の皮府厚増
加量の百分率で表した。 結果を表 5に示す
表 5 遅延型過敏反応に対する効果 投与量
実施例番号 皮^庳増加量
n
(mg/kg/day,p.o. ) の百分率 (%)
182 30 5 66**
185 100 5 69"
p<0.01 で有意差有り
産業上の利用可能性
以上のように、 一般式 ( 1 ) で表される本発明化合物は、 I C A M— 1 、 V C A M - 1等の細胞接着分子の発現抑制作用を示すこ と な く、 これらが介する細胞間の結合を阻害し、 なおかつ遅延型過敏 反応試験においてもその有効性が認められた。