JPH1116737A - インダクタアレイ - Google Patents
インダクタアレイInfo
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- JPH1116737A JPH1116737A JP9164507A JP16450797A JPH1116737A JP H1116737 A JPH1116737 A JP H1116737A JP 9164507 A JP9164507 A JP 9164507A JP 16450797 A JP16450797 A JP 16450797A JP H1116737 A JPH1116737 A JP H1116737A
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Links
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Landscapes
- Coils Or Transformers For Communication (AREA)
- Production Of Multi-Layered Print Wiring Board (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 異なる差動信号の伝送ラインに接続されるイ
ンダクタ素子相互間に発生するクロストークを抑えるこ
とができるインダクタアレイを提供する。 【解決手段】 伝送対象となる源信号と同極性のホット
側信号を伝送するホット側ラインに挿入されるインダク
タ素子を形成する導体パターン11a,11c,11e
と、源信号を反転した極性を有するコールド側信号を伝
送するコールド側ラインに挿入されるインダクタ素子を
形成する導体パターン11b,11d,11fとを組と
し、異なる組の導体パターン間の距離D2を、同組内の
ホット側導体パターン11a,11c,11eとコール
ド側導体パターン11b,11d,11fとの間の距離
D1よりも大きく設定したインダクタアレイを構成す
る。これにより、異なる源信号に対応する差動信号の伝
送ラインに挿入される導体パターン間の距離D2が増大
され、これらの導体パターン間における電磁結合が抑制
されるので、差動信号の伝送ラインのノイズ除去などに
用いる際に、異なる源信号の差動信号ライン間に生ずる
クロストークを抑制することができる。
ンダクタ素子相互間に発生するクロストークを抑えるこ
とができるインダクタアレイを提供する。 【解決手段】 伝送対象となる源信号と同極性のホット
側信号を伝送するホット側ラインに挿入されるインダク
タ素子を形成する導体パターン11a,11c,11e
と、源信号を反転した極性を有するコールド側信号を伝
送するコールド側ラインに挿入されるインダクタ素子を
形成する導体パターン11b,11d,11fとを組と
し、異なる組の導体パターン間の距離D2を、同組内の
ホット側導体パターン11a,11c,11eとコール
ド側導体パターン11b,11d,11fとの間の距離
D1よりも大きく設定したインダクタアレイを構成す
る。これにより、異なる源信号に対応する差動信号の伝
送ラインに挿入される導体パターン間の距離D2が増大
され、これらの導体パターン間における電磁結合が抑制
されるので、差動信号の伝送ラインのノイズ除去などに
用いる際に、異なる源信号の差動信号ライン間に生ずる
クロストークを抑制することができる。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、電子回路に組み込
んで使用されるインダクタ素子を複数個一体に形成した
インダクタアレイに関し、特にRS-422のような差動信号
ラインに挿入して用いるインダクタアレイに関するもの
である。
んで使用されるインダクタ素子を複数個一体に形成した
インダクタアレイに関し、特にRS-422のような差動信号
ラインに挿入して用いるインダクタアレイに関するもの
である。
【0002】
【従来の技術】近年、電子回路の小型化及び集積化が進
み、これに伴い個々の電子部品の複合化やアレイ化が行
われている。この様なアレイ電子部品の一例として、複
数個のインダクタ素子を一体化形成したインダクタアレ
イの需要も増大している。
み、これに伴い個々の電子部品の複合化やアレイ化が行
われている。この様なアレイ電子部品の一例として、複
数個のインダクタ素子を一体化形成したインダクタアレ
イの需要も増大している。
【0003】インダクタ素子は、近年の電子回路におい
ては専らノイズ除去のために用いられ、複数の信号ライ
ンのそれぞれにインダクタ素子を挿入する際に、小型に
形成され場所をとらないインダクタアレイが用いられて
いる。
ては専らノイズ除去のために用いられ、複数の信号ライ
ンのそれぞれにインダクタ素子を挿入する際に、小型に
形成され場所をとらないインダクタアレイが用いられて
いる。
【0004】例えば、米国電子工業界(Electrical Ind
ustry Association :EIA)の標準規格であるRS−42
2を用いて、図2に示すように、ノイズの影響を低減す
るために、複数の信号S1〜S3のそれぞれを差動式に
よって伝送する際にも、差動信号ラインのホット側S1
h〜S3h及びコールド側S1c〜S3cのそれぞれにイン
ダクタ素子L1〜L6を挿入して、ノイズ除去対策を施し
ている。
ustry Association :EIA)の標準規格であるRS−42
2を用いて、図2に示すように、ノイズの影響を低減す
るために、複数の信号S1〜S3のそれぞれを差動式に
よって伝送する際にも、差動信号ラインのホット側S1
h〜S3h及びコールド側S1c〜S3cのそれぞれにイン
ダクタ素子L1〜L6を挿入して、ノイズ除去対策を施し
ている。
【0005】
【発明が解決しようとする課題】前述したようにインダ
クタアレイを用いると電子回路の小型化を図ることがで
きるが、インダクタアレイ内部においては各インダクタ
素子の間隔が狭くなり、これらの間の電磁結合によるク
ロストークが発生し易くなるという問題点があった。
クタアレイを用いると電子回路の小型化を図ることがで
きるが、インダクタアレイ内部においては各インダクタ
素子の間隔が狭くなり、これらの間の電磁結合によるク
ロストークが発生し易くなるという問題点があった。
【0006】本発明の目的は上記の問題点に鑑み、異な
る差動信号の伝送ラインに接続されるインダクタ素子相
互間に発生するクロストークを抑えることができるイン
ダクタアレイを提供することにある。
る差動信号の伝送ラインに接続されるインダクタ素子相
互間に発生するクロストークを抑えることができるイン
ダクタアレイを提供することにある。
【0007】
【課題を解決するための手段】本発明は上記の目的を達
成するために請求項1では、伝送対象となる源信号を、
該源信号と同極性のホット側信号と、前記源信号を反転
した極性を有するコールド側信号とに変換した差動信号
の伝送ラインに挿入されるインダクタ素子を複数個一体
化形成したインダクタアレイであって、前記ホット側信
号を伝送するホット側ラインに挿入されるホット側イン
ダクタ素子と、前記コールド側信号を伝送するコールド
側ラインに挿入されるコールド側インダクタ素子とを組
とし、異なる組のインダクタ素子間の距離が、同組内の
ホット側インダクタ素子とコールド側インダクタ素子と
の間の距離よりも大きく設定されているインダクタアレ
イを提案する。
成するために請求項1では、伝送対象となる源信号を、
該源信号と同極性のホット側信号と、前記源信号を反転
した極性を有するコールド側信号とに変換した差動信号
の伝送ラインに挿入されるインダクタ素子を複数個一体
化形成したインダクタアレイであって、前記ホット側信
号を伝送するホット側ラインに挿入されるホット側イン
ダクタ素子と、前記コールド側信号を伝送するコールド
側ラインに挿入されるコールド側インダクタ素子とを組
とし、異なる組のインダクタ素子間の距離が、同組内の
ホット側インダクタ素子とコールド側インダクタ素子と
の間の距離よりも大きく設定されているインダクタアレ
イを提案する。
【0008】該インダクタアレイによれば、前記ホット
側ラインに挿入されるホット側インダクタ素子と、前記
コールド側ラインに挿入されるコールド側インダクタ素
子とを組とし、異なる組のインダクタ素子間の距離が、
同組内のホット側インダクタ素子とコールド側インダク
タ素子との間の距離よりも大きく設定されているため、
異なる源信号に対応する差動信号の伝送ライン間の距離
が増大され、これらの伝送ライン間における電磁結合が
抑制される。
側ラインに挿入されるホット側インダクタ素子と、前記
コールド側ラインに挿入されるコールド側インダクタ素
子とを組とし、異なる組のインダクタ素子間の距離が、
同組内のホット側インダクタ素子とコールド側インダク
タ素子との間の距離よりも大きく設定されているため、
異なる源信号に対応する差動信号の伝送ライン間の距離
が増大され、これらの伝送ライン間における電磁結合が
抑制される。
【0009】また、請求項2では、請求項1記載のイン
ダクタアレイにおいて、前記インダクタアレイは複数の
磁性体層を積層してなると共に、前記インダクタ素子は
前記磁性体層上に形成された導体パターンからなり、少
なくとも隣り合う組のインダクタ素子は異なる磁性体層
上に形成された導体パターンから形成されているインダ
クタアレイを提案する。
ダクタアレイにおいて、前記インダクタアレイは複数の
磁性体層を積層してなると共に、前記インダクタ素子は
前記磁性体層上に形成された導体パターンからなり、少
なくとも隣り合う組のインダクタ素子は異なる磁性体層
上に形成された導体パターンから形成されているインダ
クタアレイを提案する。
【0010】該インダクタアレイによれば、少なくとも
隣り合う組のインダクタ素子は異なる磁性体層上に形成
された導体パターンから形成されているため、同じ磁性
体層上に形成したときよりも隣り合う組のインダクタ素
子間の距離を大きく設定できる。
隣り合う組のインダクタ素子は異なる磁性体層上に形成
された導体パターンから形成されているため、同じ磁性
体層上に形成したときよりも隣り合う組のインダクタ素
子間の距離を大きく設定できる。
【0011】また、請求項3では、請求項2記載のイン
ダクタアレイにおいて、前記インダクタ素子は、複数の
磁性体層上に形成された導体パターンをスルーホールに
よって接続してなるコイル導体によって構成されている
インダクタアレイを提案する。
ダクタアレイにおいて、前記インダクタ素子は、複数の
磁性体層上に形成された導体パターンをスルーホールに
よって接続してなるコイル導体によって構成されている
インダクタアレイを提案する。
【0012】該インダクタアレイによれば、インダクタ
素子がコイル導体によって構成されるため、単一の磁性
体層に形成された導体パターンのみによってインダクタ
素子が形成される場合よりもインダクタンスの増加が可
能となる。
素子がコイル導体によって構成されるため、単一の磁性
体層に形成された導体パターンのみによってインダクタ
素子が形成される場合よりもインダクタンスの増加が可
能となる。
【0013】
【発明の実施の形態】以下、図面に基づいて本発明の一
実施形態を説明する。図1は、本発明の第1の実施形態
におけるインダクタアレイを示す外観斜視図、図3は要
部分解斜視図、図4は平面図、図5は図4のA−A線矢
視方向断面図である。図において、10はインダクタア
レイで、直方体形状をなした磁性体からなるインダクタ
アレイ本体10aとその内部に設けられた導体からな
り、インダクタアレイ本体10aの対向する両端部に形
成された6対の外部電極10bの間に6つのインダクタ
素子が構成されている。
実施形態を説明する。図1は、本発明の第1の実施形態
におけるインダクタアレイを示す外観斜視図、図3は要
部分解斜視図、図4は平面図、図5は図4のA−A線矢
視方向断面図である。図において、10はインダクタア
レイで、直方体形状をなした磁性体からなるインダクタ
アレイ本体10aとその内部に設けられた導体からな
り、インダクタアレイ本体10aの対向する両端部に形
成された6対の外部電極10bの間に6つのインダクタ
素子が構成されている。
【0014】また、インダクタアレイ10は、導体パタ
ーン11a〜11fが形成された磁性材料シ−ト12、
及び導体パターンが形成されていない複数の磁性材料シ
−ト13を積層して一体に形成される。
ーン11a〜11fが形成された磁性材料シ−ト12、
及び導体パターンが形成されていない複数の磁性材料シ
−ト13を積層して一体に形成される。
【0015】磁性材料シ−ト12の導体パターン11a
〜11fは銀を主成分とする導体によって形成され、各
導体パターン11a〜11fは、外部電極10bが形成
される両端部を結ぶ直線状に形成され、それぞれが互い
に平行となるように配置されている。
〜11fは銀を主成分とする導体によって形成され、各
導体パターン11a〜11fは、外部電極10bが形成
される両端部を結ぶ直線状に形成され、それぞれが互い
に平行となるように配置されている。
【0016】さらに、隣り合う導体パターン(11a,
11b)(11c,11d)(11e,11f)を1組
として、同組内の導体パターン間の距離D1を必要最小
限に設定すると共に、この距離D1よりも隣り合う組の
導体パターン間の距離D2が大きくなるように、各導体
パターン11a〜11fが配置されている。
11b)(11c,11d)(11e,11f)を1組
として、同組内の導体パターン間の距離D1を必要最小
限に設定すると共に、この距離D1よりも隣り合う組の
導体パターン間の距離D2が大きくなるように、各導体
パターン11a〜11fが配置されている。
【0017】各導体パターン11a〜11fのそれぞれ
の両端は外部電極10bに導電接続されている。
の両端は外部電極10bに導電接続されている。
【0018】次に、前述したインダクタアレイ10の製
造方法を説明する。例えばFe2 O3 (50mol%)、ZnO
(25mol%)、NiO(10mol%)、CuO(10mol%)、MnO(5
mol%) からなる高損失のフェライト材料を用いてドクタ
−ブレ−ド法によりグリ−ンシ−トを形成する。この
後、グリ−ンシ−トを所定の矩形に切断する。
造方法を説明する。例えばFe2 O3 (50mol%)、ZnO
(25mol%)、NiO(10mol%)、CuO(10mol%)、MnO(5
mol%) からなる高損失のフェライト材料を用いてドクタ
−ブレ−ド法によりグリ−ンシ−トを形成する。この
後、グリ−ンシ−トを所定の矩形に切断する。
【0019】次に、銀を主成分とする導電材ペ−ストを
用い、グリ−ンシ−トに各導体パターン11a〜11f
を印刷した後、導体パターン11a〜11fを印刷した
グリーンシートと導体パターン11a〜11fを印刷し
ないグリーンシートを編集して積層し、圧着して積層体
を形成する。
用い、グリ−ンシ−トに各導体パターン11a〜11f
を印刷した後、導体パターン11a〜11fを印刷した
グリーンシートと導体パターン11a〜11fを印刷し
ないグリーンシートを編集して積層し、圧着して積層体
を形成する。
【0020】次いで、前記積層体をインダクタアレイ本
体10aの形状に合わせて切断した後、例えば900度
の温度で3時間焼成して磁性体(インダクタアレイ本体
10a)を形成する。さらに、この磁性体の両端部の所
定位置に前記導体パターン11a〜11fの両端に導電
接続するように導電ペ−ストを塗布して、750度の温
度で焼付け、6対の外部電極10bを形成する。これに
より直方体形状のインダクタアレイ10が形成される。
体10aの形状に合わせて切断した後、例えば900度
の温度で3時間焼成して磁性体(インダクタアレイ本体
10a)を形成する。さらに、この磁性体の両端部の所
定位置に前記導体パターン11a〜11fの両端に導電
接続するように導電ペ−ストを塗布して、750度の温
度で焼付け、6対の外部電極10bを形成する。これに
より直方体形状のインダクタアレイ10が形成される。
【0021】前述の構成よりなるインダクタアレイ10
は、前述したRS−422等の差動信号の伝送ラインに
挿入すると特にその効果を発揮する。即ち、前述した図
2の伝送回路において、伝送対象となる源信号S1〜S
3のそれぞれの1対の差動信号ライン(ホット側S1h
〜S3h及びコールド側S1c〜S3c)に、前述した組
となる導体パターン(11a,11b)(11c,11
d)(11e,11f)からなるインダクタ素子を挿入
する。詳述すると、例えば図2におけるインダクタ素子
L1として導体パターン11aからなるインダクタ素子
La1、インダクタ素子L2として導体パターン11bか
らなるインダクタ素子La2、インダクタ素子L3として
導体パターン11cからなるインダクタ素子Lb1、イン
ダクタ素子L4として導体パターン11dからなるイン
ダクタ素子Lb2、インダクタ素子L5として導体パター
ン11eからなるインダクタ素子Lc1、インダクタ素子
L6として導体パターン11fからなるインダクタ素子
Lc2をそれぞれ用いる。
は、前述したRS−422等の差動信号の伝送ラインに
挿入すると特にその効果を発揮する。即ち、前述した図
2の伝送回路において、伝送対象となる源信号S1〜S
3のそれぞれの1対の差動信号ライン(ホット側S1h
〜S3h及びコールド側S1c〜S3c)に、前述した組
となる導体パターン(11a,11b)(11c,11
d)(11e,11f)からなるインダクタ素子を挿入
する。詳述すると、例えば図2におけるインダクタ素子
L1として導体パターン11aからなるインダクタ素子
La1、インダクタ素子L2として導体パターン11bか
らなるインダクタ素子La2、インダクタ素子L3として
導体パターン11cからなるインダクタ素子Lb1、イン
ダクタ素子L4として導体パターン11dからなるイン
ダクタ素子Lb2、インダクタ素子L5として導体パター
ン11eからなるインダクタ素子Lc1、インダクタ素子
L6として導体パターン11fからなるインダクタ素子
Lc2をそれぞれ用いる。
【0022】これにより、複数の信号S1〜S3のそれ
ぞれを差動式によって伝送する際に、差動信号ラインの
ホット側S1h〜S3h及びコールド側S1c〜S3cのそ
れぞれにインダクタ素子La1〜Lc2が挿入されているの
で、各信号ラインに重畳するノイズを除去することがで
きる。
ぞれを差動式によって伝送する際に、差動信号ラインの
ホット側S1h〜S3h及びコールド側S1c〜S3cのそ
れぞれにインダクタ素子La1〜Lc2が挿入されているの
で、各信号ラインに重畳するノイズを除去することがで
きる。
【0023】さらに、ホット側ラインS1h〜S3hに挿
入されるホット側インダクタ素子La1,Lb1,Lc1と、
これと隣り合うコールド側ラインS1c〜S3cに挿入さ
れるコールド側インダクタ素子La2,Lb2,Lc2とを組
とし、異なる組のインダクタ素子間の距離D2が、同組
内のホット側インダクタ素子とコールド側インダクタ素
子との間の距離D1よりも大きく設定されているので、
異なる源信号S1,S2,S3に対応する差動信号の伝
送ライン間の距離が増大され、これらの伝送ライン間に
おける電磁結合が抑制され、この電磁結合によって生ず
るクロストーク(混信)が抑えられる。
入されるホット側インダクタ素子La1,Lb1,Lc1と、
これと隣り合うコールド側ラインS1c〜S3cに挿入さ
れるコールド側インダクタ素子La2,Lb2,Lc2とを組
とし、異なる組のインダクタ素子間の距離D2が、同組
内のホット側インダクタ素子とコールド側インダクタ素
子との間の距離D1よりも大きく設定されているので、
異なる源信号S1,S2,S3に対応する差動信号の伝
送ライン間の距離が増大され、これらの伝送ライン間に
おける電磁結合が抑制され、この電磁結合によって生ず
るクロストーク(混信)が抑えられる。
【0024】また、1組の差動信号ラインに挿入するイ
ンダクタ素子の導体パターンの距離D1は必要最小限に
設定されているが、伝送対象が差動信号であるためクロ
ストークによる悪影響を生じることがない。
ンダクタ素子の導体パターンの距離D1は必要最小限に
設定されているが、伝送対象が差動信号であるためクロ
ストークによる悪影響を生じることがない。
【0025】従って、外観形状を大型化することなく従
来と同等の形状を保ち、信号伝送に対して悪影響を及ぼ
すクロストークを抑制できるインダクタアレイ10を実
現することができた。
来と同等の形状を保ち、信号伝送に対して悪影響を及ぼ
すクロストークを抑制できるインダクタアレイ10を実
現することができた。
【0026】次に、本発明の第2の実施形態を図6乃至
図8に基づいて説明する。図6は第2の実施形態におけ
るインダクタアレイを示す要部分解斜視図、図7は平面
図、図8は図7のA−A線矢視方向断面図である。図に
おいて、前述した第1の実施形態と同一構成部分は同一
符号をもって表しその説明を省略する。また、第2の実
施形態のコンデンサアレイの外観は図1に示した第1の
実施形態のものと同等であり、第1の実施形態と第2の
実施形態の相違点は、導体パターン(11a,11b)
(11c,11d)(11e,11f)を、磁性体層
(磁性材料シート層)の面方向には同位置であって、且
つ各組毎に異なる層に形成したことにある。
図8に基づいて説明する。図6は第2の実施形態におけ
るインダクタアレイを示す要部分解斜視図、図7は平面
図、図8は図7のA−A線矢視方向断面図である。図に
おいて、前述した第1の実施形態と同一構成部分は同一
符号をもって表しその説明を省略する。また、第2の実
施形態のコンデンサアレイの外観は図1に示した第1の
実施形態のものと同等であり、第1の実施形態と第2の
実施形態の相違点は、導体パターン(11a,11b)
(11c,11d)(11e,11f)を、磁性体層
(磁性材料シート層)の面方向には同位置であって、且
つ各組毎に異なる層に形成したことにある。
【0027】即ち、1組目の導体パターン(11a,1
1b)を上層部に位置する磁性材料シート14aに、2
組目の導体パターン(11c,11d)を下層部に位置
する磁性材料シート14bに、3組目の導体パターン
(11e,11f)を中層部に位置する磁性材料シート
14cにそれぞれ形成した。
1b)を上層部に位置する磁性材料シート14aに、2
組目の導体パターン(11c,11d)を下層部に位置
する磁性材料シート14bに、3組目の導体パターン
(11e,11f)を中層部に位置する磁性材料シート
14cにそれぞれ形成した。
【0028】これにより、異なる組の導体パターン間の
距離D2a,D2b,D2cは前述した第1の実施形態よ
りも増大されるため、第1の実施形態と同様に差動信号
の伝送ラインに用いる場合には、これらの伝送ライン間
における電磁結合がさらに抑制され、この電磁結合によ
って生ずるクロストーク(混信)が抑えられる。
距離D2a,D2b,D2cは前述した第1の実施形態よ
りも増大されるため、第1の実施形態と同様に差動信号
の伝送ラインに用いる場合には、これらの伝送ライン間
における電磁結合がさらに抑制され、この電磁結合によ
って生ずるクロストーク(混信)が抑えられる。
【0029】次に、本発明の第3の実施形態を図9乃至
図11に基づいて説明する。図9は第3の実施形態にお
けるインダクタアレイを示す要部分解斜視図、図10は
平面図、図11は図10のA−A線矢視方向断面図であ
る。図において、前述した第2の実施形態と同一構成部
分は同一符号をもって表しその説明を省略する。また、
第3の実施形態のコンデンサアレイの外観は図1に示し
た第1の実施形態のものと同等であり、第2の実施形態
と第3の実施形態の相違点は、直線状の導体パターン1
1a〜11fに代えてコイル状(螺旋状)の導体パター
ン(コイル導体パターン)によって6つのインダクタ素
子La1,La2,Lb1,Lb2,Lc1,Lc2を構成したこと
にある。
図11に基づいて説明する。図9は第3の実施形態にお
けるインダクタアレイを示す要部分解斜視図、図10は
平面図、図11は図10のA−A線矢視方向断面図であ
る。図において、前述した第2の実施形態と同一構成部
分は同一符号をもって表しその説明を省略する。また、
第3の実施形態のコンデンサアレイの外観は図1に示し
た第1の実施形態のものと同等であり、第2の実施形態
と第3の実施形態の相違点は、直線状の導体パターン1
1a〜11fに代えてコイル状(螺旋状)の導体パター
ン(コイル導体パターン)によって6つのインダクタ素
子La1,La2,Lb1,Lb2,Lc1,Lc2を構成したこと
にある。
【0030】即ち、1組目のインダクタンス素子La1,
La2のそれぞれは、上層部における上下に隣り合う2つ
の磁性材料シート15a,15b上に形成したコイル導
体パターン16a1,16a2,16b1,16b2をスルーホ
ール16cによって接続して構成されている。同様に、
2組目のインダクタンス素子Lb1,Lb2のそれぞれは、
下層部における上下に隣り合う2つの磁性材料シート1
7a,17b上に形成したコイル導体パターン18a1,
18a2,18b1,18b2をスルーホール18cによって
接続して構成され、3組目のインダクタンス素子Lc1,
Lc2のそれぞれは、中層部における上下に隣り合う2つ
の磁性材料シート19a,19b上に形成したコイル導
体パターン20a1,20a2,20b1,20b2をスルーホ
ール20cによって接続して構成されている。
La2のそれぞれは、上層部における上下に隣り合う2つ
の磁性材料シート15a,15b上に形成したコイル導
体パターン16a1,16a2,16b1,16b2をスルーホ
ール16cによって接続して構成されている。同様に、
2組目のインダクタンス素子Lb1,Lb2のそれぞれは、
下層部における上下に隣り合う2つの磁性材料シート1
7a,17b上に形成したコイル導体パターン18a1,
18a2,18b1,18b2をスルーホール18cによって
接続して構成され、3組目のインダクタンス素子Lc1,
Lc2のそれぞれは、中層部における上下に隣り合う2つ
の磁性材料シート19a,19b上に形成したコイル導
体パターン20a1,20a2,20b1,20b2をスルーホ
ール20cによって接続して構成されている。
【0031】これにより、異なる組のインダクタンス素
子を構成する導体パターン間の距離D2a,D2b,D2
cを大きく設定できるため、第1の実施形態と同様に差
動信号の伝送ラインに用いる場合には、これらの伝送ラ
イン間における電磁結合がさらに抑制され、この電磁結
合によって生ずるクロストーク(混信)が抑えられる。
子を構成する導体パターン間の距離D2a,D2b,D2
cを大きく設定できるため、第1の実施形態と同様に差
動信号の伝送ラインに用いる場合には、これらの伝送ラ
イン間における電磁結合がさらに抑制され、この電磁結
合によって生ずるクロストーク(混信)が抑えられる。
【0032】さらに、各インダクタンス素子La1〜Lc2
のそれぞれをコイル状の導体パターンによって構成した
ので、それぞれのインダクタンスの増大を図ることがで
きる。
のそれぞれをコイル状の導体パターンによって構成した
ので、それぞれのインダクタンスの増大を図ることがで
きる。
【0033】尚、前述した第1乃至第3の実施形態の構
成は一例であり、本発明がこれらに限定されることはな
い。
成は一例であり、本発明がこれらに限定されることはな
い。
【0034】
【発明の効果】以上説明したように本発明の請求項1に
よれば、差動信号のホット側ラインに挿入されるホット
側インダクタ素子と、コールド側ラインに挿入されるコ
ールド側インダクタ素子とを組とし、異なる組のインダ
クタ素子間の距離が、同組内のホット側インダクタ素子
とコールド側インダクタ素子との間の距離よりも大きく
設定されているため、異なる源信号に対応する差動信号
の伝送ライン間の距離が増大され、これらの伝送ライン
間における電磁結合が抑制されるので、差動信号の伝送
ラインのノイズ除去などに用いる際に、異なる源信号の
差動信号ライン間に生ずるクロストークを抑制すること
ができる。
よれば、差動信号のホット側ラインに挿入されるホット
側インダクタ素子と、コールド側ラインに挿入されるコ
ールド側インダクタ素子とを組とし、異なる組のインダ
クタ素子間の距離が、同組内のホット側インダクタ素子
とコールド側インダクタ素子との間の距離よりも大きく
設定されているため、異なる源信号に対応する差動信号
の伝送ライン間の距離が増大され、これらの伝送ライン
間における電磁結合が抑制されるので、差動信号の伝送
ラインのノイズ除去などに用いる際に、異なる源信号の
差動信号ライン間に生ずるクロストークを抑制すること
ができる。
【0035】また、請求項2によれば、上記の効果に加
えて、少なくとも隣り合う組のインダクタ素子が異なる
磁性体層上に形成された導体パターンから形成されてい
るため、同じ磁性体層上に形成したときよりも隣り合う
組のインダクタ素子間の距離を大きく設定することがで
き、さらにクロストークを抑えることができる。
えて、少なくとも隣り合う組のインダクタ素子が異なる
磁性体層上に形成された導体パターンから形成されてい
るため、同じ磁性体層上に形成したときよりも隣り合う
組のインダクタ素子間の距離を大きく設定することがで
き、さらにクロストークを抑えることができる。
【0036】また、請求項3によれば、上記の効果に加
えて、インダクタ素子がコイル導体によって構成される
ため、単一の磁性体層に形成された導体パターンのみに
よってインダクタ素子が形成される場合よりもインダク
タンスの増加が可能となる。
えて、インダクタ素子がコイル導体によって構成される
ため、単一の磁性体層に形成された導体パターンのみに
よってインダクタ素子が形成される場合よりもインダク
タンスの増加が可能となる。
【図1】本発明の第1の実施形態におけるインダクタア
レイを示す外観斜視図
レイを示す外観斜視図
【図2】差動信号伝送ラインへのインダクタ素子挿入例
を示す図
を示す図
【図3】本発明の第1の実施形態におけるインダクタア
レイを示す要部分解斜視図
レイを示す要部分解斜視図
【図4】本発明の第1の実施形態におけるインダクタア
レイを示す平面図
レイを示す平面図
【図5】図4のA−A線矢視方向断面図
【図6】本発明の第2の実施形態におけるインダクタア
レイを示す要部分解斜視図
レイを示す要部分解斜視図
【図7】本発明の第2の実施形態におけるインダクタア
レイを示す平面図
レイを示す平面図
【図8】図7のA−A線矢視方向断面図
【図9】本発明の第3の実施形態におけるインダクタア
レイを示す要部分解斜視図
レイを示す要部分解斜視図
【図10】本発明の第3の実施形態におけるインダクタ
アレイを示す平面図
アレイを示す平面図
【図11】図10のA−A線矢視方向断面図
10…インダクタアレイ、10a…インダクタアレイ本
体、10b…外部電極、11a〜11f…導体パター
ン、12,13,14a,14b,14c,15a,1
5b,17a,17b,19a,19b…磁性材料シー
ト、16a1,16a2,16b1,16b2,18a1,18a
2,18b1,18b2,20a1,20a2,20b1,20b2
…コイル導体パターン、16c,18c,20c…スルー
ホール。
体、10b…外部電極、11a〜11f…導体パター
ン、12,13,14a,14b,14c,15a,1
5b,17a,17b,19a,19b…磁性材料シー
ト、16a1,16a2,16b1,16b2,18a1,18a
2,18b1,18b2,20a1,20a2,20b1,20b2
…コイル導体パターン、16c,18c,20c…スルー
ホール。
Claims (3)
- 【請求項1】 伝送対象となる源信号を、該源信号と同
極性のホット側信号と、前記源信号を反転した極性を有
するコールド側信号とに変換した差動信号の伝送ライン
に挿入されるインダクタ素子を複数個一体化形成したイ
ンダクタアレイであって、 前記ホット側信号を伝送するホット側ラインに挿入され
るホット側インダクタ素子と、前記コールド側信号を伝
送するコールド側ラインに挿入されるコールド側インダ
クタ素子とを組とし、異なる組のインダクタ素子間の距
離が、同組内のホット側インダクタ素子とコールド側イ
ンダクタ素子との間の距離よりも大きく設定されている
ことを特徴とするインダクタアレイ。 - 【請求項2】 前記インダクタアレイは複数の磁性体層
を積層してなると共に、前記インダクタ素子は前記磁性
体層上に形成された導体パターンからなり、少なくとも
隣り合う組のインダクタ素子は異なる磁性体層上に形成
された導体パターンから形成されていることを特徴とす
る請求項1記載のインダクタアレイ。 - 【請求項3】 前記インダクタ素子は、複数の磁性体層
上に形成された導体パターンをスルーホールによって接
続してなるコイル導体によって構成されていることを特
徴とする請求項2記載のインダクタアレイ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP9164507A JPH1116737A (ja) | 1997-06-20 | 1997-06-20 | インダクタアレイ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP9164507A JPH1116737A (ja) | 1997-06-20 | 1997-06-20 | インダクタアレイ |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH1116737A true JPH1116737A (ja) | 1999-01-22 |
Family
ID=15794482
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP9164507A Withdrawn JPH1116737A (ja) | 1997-06-20 | 1997-06-20 | インダクタアレイ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPH1116737A (ja) |
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2006235452A (ja) * | 2005-02-28 | 2006-09-07 | Sanyo Epson Imaging Devices Corp | 表示パネル駆動装置、表示装置、差動伝送システムおよび差動信号出力装置 |
| JP2006286886A (ja) * | 2005-03-31 | 2006-10-19 | Tdk Corp | コモンモードチョークコイルアレイ |
| JP2016152392A (ja) * | 2015-02-19 | 2016-08-22 | 株式会社村田製作所 | プリント回路板、その製造方法、及びインダクタ製品 |
| US10264674B2 (en) | 2016-04-14 | 2019-04-16 | Murata Manufacturing Co., Ltd. | Passive element array and printed wiring board |
-
1997
- 1997-06-20 JP JP9164507A patent/JPH1116737A/ja not_active Withdrawn
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2006235452A (ja) * | 2005-02-28 | 2006-09-07 | Sanyo Epson Imaging Devices Corp | 表示パネル駆動装置、表示装置、差動伝送システムおよび差動信号出力装置 |
| JP2006286886A (ja) * | 2005-03-31 | 2006-10-19 | Tdk Corp | コモンモードチョークコイルアレイ |
| JP2016152392A (ja) * | 2015-02-19 | 2016-08-22 | 株式会社村田製作所 | プリント回路板、その製造方法、及びインダクタ製品 |
| US10264674B2 (en) | 2016-04-14 | 2019-04-16 | Murata Manufacturing Co., Ltd. | Passive element array and printed wiring board |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A300 | Withdrawal of application because of no request for examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A300 Effective date: 20040907 |