JP7729535B2 - 通信装置及び通信方法 - Google Patents

Description

本発明は、無線通信システムにおける通信装置及び通信方法に関する。

３ＧＰＰ（3rd Generation Partnership Project）では、システム容量の更なる大容量化、データ伝送速度の更なる高速化、無線区間における更なる低遅延化等を実現するために、５ＧあるいはＮＲ（New Radio）と呼ばれる無線通信方式（以下、当該無線通信方式を「ＮＲ」という。）の検討が進んでいる。５Ｇでは、１０Ｇｂｐｓ以上のスループットを実現しつつ無線区間の遅延を１ｍｓ以下にするという要求条件を満たすために、様々な無線技術及びネットワークアーキテクチャの検討が行われている（例えば非特許文献１）。

さらに、５Ｇの次世代の無線通信方式として６Ｇの検討が開始されており、５Ｇを超える無線品質の実現が期待されている。例えば、６Ｇでは、更なる大容量化、新たな周波数帯の使用、更なる低遅延化、更なる高信頼性、新たな領域（高空、海、宇宙）でのカバレッジの拡張等の実現に向けて検討が進められている（例えば非特許文献２）。

３ＧＰＰ ＴＳ ３８．３００ Ｖ１６．４．０ （２０２０－１２） 株式会社ＮＴＴドコモ ホワイトペーパー ５Ｇの高度化と６Ｇ（２０２０－０１）

６Ｇでは、通信速度、容量、信頼性及び遅延性能等のさらなる向上のため、従来よりもさらに高い周波数を利用することが想定される。当該高い周波数を利用する場合、広い帯域幅が利用可能であり、電波の直進性が高く周波数選択性が低い特徴を有する。また、ドップラーシフトが大きく、パスロスが大きい特徴を有する。

当該高い周波数を利用する周波数帯の特徴から、従来のセル設計又は基地局によるスケジューリングの技術とは異なる制御ルールがネットワークパフォーマンスの観点でより望ましい可能性がある。例えば、従来よりもリソースの衝突確率が低下することが想定されるため、端末又は基地局が送信に使用するリソースを自律的に決定するシステムが考えられる。当該システムにおける送信パラメータの決定に係る方式を規定する必要がある。

本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、使用するリソースを自律的に決定する無線通信システムにおいて、送信パラメータを決定することを目的とする。

開示の技術によれば、データ信号に適用する符号化関連パラメータを決定する制御部と、前記決定した符号化関連パラメータと、自律的に選択したリソースにおいて前記符号化関連パラメータを適用した前記データ信号とを、他の通信装置に送信する送信部とを有し、前記送信部は、プリアンブルで、前記符号化関連パラメータを前記他の通信装置に送信し、前記制御部は、ＬＢＴ（Listen before talk）に成功した場合、送信信号にプリアンブル信号を付与して送信を実行し、ＬＢＴに失敗した場合、再度任意の送信タイミングの直前にＬＢＴを実行し、ＬＢＴに失敗し再度ＬＢＴを行って成功した場合、ＬＢＴ失敗時と異なる送信信号を送信する通信装置が提供される。

開示の技術によれば、使用するリソースを自律的に決定する無線通信システムにおいて、送信パラメータを決定することができる。

本発明の実施の形態における無線通信システムの例（１）を説明するための図である。 本発明の実施の形態における無線通信システムの例（２）を説明するための図である。 スケジューリングの例を示す図である。 本発明の実施の形態における送受信の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態における送受信の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態における送受信の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態における送受信の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＣＳＩ報告用のリソースの例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＣＳＩ報告用のリソースの例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態における周波数リソースの例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態における周波数リソースの例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるＲＶの例を示す図である。 本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（１）を示す図である。 本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（２）を示す図である。 本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（３）を示す図である。 本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（４）を示す図である。 本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（５）を示す図である。 本発明の実施の形態における基地局１０の機能構成の一例を示す図である。 本発明の実施の形態における端末２０の機能構成の一例を示す図である。 本発明の実施の形態における基地局１０又は端末２０のハードウェア構成の一例を示す図である。

以下、図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。なお、以下で説明する実施の形態は一例であり、本発明が適用される実施の形態は、以下の実施の形態に限られない。

本発明の実施の形態の無線通信システムの動作にあたっては、適宜、既存技術が使用されてよい。当該既存技術は、例えば既存のＮＲあるいはＬＴＥであるが、既存のＮＲあるいはＬＴＥに限られない。

図１は、本発明の実施の形態における無線通信システムの例（１）を説明するための図である。本発明の実施の形態における無線通信システムは、図１に示されるように、基地局１０及び端末２０を含む。図１には、基地局１０及び端末２０が１つずつ示されているが、これは例であり、それぞれ複数であってもよい。

基地局１０は、１つ以上のセルを提供し、端末２０と無線通信を行う通信装置である。無線信号の物理リソースは、時間領域及び周波数領域で定義され、時間領域はＯＦＤＭシンボル数で定義されてもよいし、周波数領域はサブキャリア数又はリソースブロック数で定義されてもよい。また、時間領域におけるＴＴＩ（Transmission Time Interval）がスロットであってもよいし、ＴＴＩがサブフレームであってもよい。

基地局１０は、複数のセル（複数のＣＣ（コンポーネントキャリア））を束ねて端末２０と通信を行うキャリアアグリゲーションを行うことが可能である。キャリアアグリゲーションでは、１つのＰＣｅｌｌ（プライマリセル）と１以上のＳＣｅｌｌ（セカンダリセル）が使用される。

基地局１０は、同期信号及びシステム情報等を端末２０に送信する。同期信号は、例えば、ＮＲ－ＰＳＳ及びＮＲ－ＳＳＳである。システム情報は、例えば、ＮＲ－ＰＢＣＨあるいはＰＤＳＣＨにて送信され、ブロードキャスト情報ともいう。図１に示されるように、基地局１０は、ＤＬ（Downlink）で制御信号又はデータを端末２０に送信し、ＵＬ（Uplink）で制御信号又はデータを端末２０から受信する。なお、ここでは、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨ等の制御チャネルで送信されるものを制御信号と呼び、ＰＵＳＣＨ、ＰＤＳＣＨ等の共有チャネルで送信されるものをデータと呼んでいるが、このような呼び方は一例である。

端末２０は、スマートフォン、携帯電話機、タブレット、ウェアラブル端末、Ｍ２Ｍ（Machine-to-Machine）用通信モジュール等の無線通信機能を備えた通信装置である。図１に示されるように、端末２０は、ＤＬで制御信号又はデータを基地局１０から受信し、ＵＬで制御信号又はデータを基地局１０に送信することで、無線通信システムにより提供される各種通信サービスを利用する。なお、端末２０をＵＥと呼び、基地局１０をｇＮＢと呼んでもよい。

端末２０は、複数のセル（複数のＣＣ（コンポーネントキャリア））を束ねて基地局１０と通信を行うキャリアアグリゲーションを行うことが可能である。キャリアアグリゲーションでは、１つのＰＣｅｌｌ（プライマリセル）と１以上のＳＣｅｌｌ（セカンダリセル）が使用される。また、ＰＵＣＣＨを有するＰＵＣＣＨ－ＳＣｅｌｌが使用されてもよい。

図２は、本発明の実施の形態における無線通信システムの例（２）を説明するための図である。図２は、ＤＣ（Dual connectivity）が実行される場合における無線通信システムの構成例を示す。図２に示されるとおり、ＭＮ（Master Node）となる基地局１０Ａと、ＳＮ（Secondary Node）となる基地局１０Ｂが備えられる。基地局１０Ａと基地局１０Ｂはそれぞれコアネットワークに接続される。端末２０は基地局１０Ａと基地局１０Ｂの両方と通信を行うことができる。

ＭＮである基地局１０Ａにより提供されるセルグループをＭＣＧ（Master Cell Group）と呼び、ＳＮである基地局１０Ｂにより提供されるセルグループをＳＣＧ（Secondary Cell Group）と呼ぶ。また、ＤＣにおいて、ＭＣＧは１つのＰＣｅｌｌと１以上のＳＣｅｌｌから構成され、ＳＣＧは１つのＰＳＣｅｌｌ（Primary SCG Cell）と１以上のＳＣｅｌｌから構成される。

なお、ＤＣは２つの通信規格を利用した通信方法であってもよく、どのような通信規格が組み合わされてもよい。例えば、当該組み合わせは、ＮＲと６Ｇ規格、ＬＴＥと６Ｇ規格のいずれでもよい。また、ＤＣは３以上の通信規格を利用した通信方法であってもよく、ＤＣとは異なる他の名称で呼ばれてもよい。

本実施の形態における処理動作は、図１に示されるシステム構成で実行されてもよいし、図２に示されるシステム構成で実行されてもよいし、これら以外のシステム構成で実行されてもよい。

ここで、６Ｇでは、通信速度、容量、信頼性及び遅延性能等のさらなる向上のため、従来よりもさらに高い周波数を利用することが想定される。当該高い周波数を利用する場合、広い帯域幅が利用可能であり、電波の直進性が高く周波数選択性が低い特徴を有する。また、ドップラーシフトが大きく、パスロスが大きい特徴を有する。

当該高い周波数を利用する周波数帯の特徴から、従来のセル設計又は基地局によるスケジューリングの技術とは異なる制御ルールがネットワークパフォーマンスの観点でより望ましい可能性がある。例えば、ＤＬ－ＤＬ間、ＤＬ－ＵＬ間及びＵＬ－ＵＬ間の衝突回避及びセル間の干渉低減は、従来の低い周波数ほど必要性が高くないと想定される。

図３は、スケジューリングの例を示す図である。図３に示される例では、基地局１０のビームフォーミングがアナログで実現され、ビームごとにＴＤＭ（Time division multiplexing）によるスケジューリングが実行される。図３に示されるように、ビーム＃１とビーム＃２はＴＤＭにより多重される。図３に示される例では、ビーム＃１を利用する端末２０Ａ及び端末２０Ｂ、ビーム＃２を利用する端末２０Ｃに、基地局１０がＴＤＭによるスケジューリングを行う。

スケジューリングによらない制御ルールとして、例えば以下に示される制御ルールＡ）及び制御ルールＢ）が考えられる。

制御ルールＡ）送信側装置は、基地局１０及び端末２０共に自由なタイミングで信号の送信を実行する。受信側装置は、基地局１０及び端末２０共に受信し得るタイミングすべてで信号の検出を行う必要がある。送信に使用されるリソースの衝突が発生した場合、衝突は復号誤りと同等の処理となり、フィードバックによる再送が実行されてもよい。従来よりも高い周波数を利用する周波数帯では、ビームが非常に細く、エリアも狭いことから、あるビーム内に存在する端末２０の数は非常に少なく、基地局１０によるスケジューリングが実行されない場合であっても、送信に使用されるリソースの衝突確率は低いことが想定される。

制御ルールＢ）送信側装置は、基地局１０及び端末２０共に送信権を獲得して信号送信を行う。すなわち、基地局１０及び端末２０は、システム内ＬＢＴ（Listen before talk）を実行した後、信号送信を行う。受信側装置は、基地局１０及び端末２０共に受信し得るタイミングすべてで信号の検出を行う必要がある。送信に使用されるリソースの衝突は、システム内ＬＢＴによって回避される。従来よりも高い周波数を利用する周波数帯では、リソース衝突確率が低いことに加えて、制御ルールＢでは同一ビーム内又はセル間干渉で稀に生じるリソース衝突を事前に検知して衝突を回避するように動作することができる。

制御ルールＡ及び制御ルールＢ共に、フレーム同期あり、フレーム同期なしのケースが考えられる。以下、フレーム同期ありの場合の制御ルールを、制御ルールＡ１又は制御ルールＢ１といい、フレーム同期なしの場合の制御ルールを、制御ルールＡ２又は制御ルールＢ２という。

上記制御ルールＡ１、制御ルールＡ２、制御ルールＢ１及び制御ルールＢ２において、送信手順、信号検知手順の検討が必要である。また、上記制御ルールＢ１及び上記制御ルールＢ２において、システム内ＬＢＴの検討が必要である。システム内ＬＢＴの要素として、送信可能時間、ＬＢＴを伴わないセミスタティック送信、周波数リソースの衝突回避の検討が必要である。また、上記制御ルールＡ２及び上記制御ルールＢ２において、プリアンブルに係る検討が必要である。また、上記制御ルールＡ１及び上記制御ルールＢ１において、制御信号のブラインド検出の検討が必要である。

なお、以下、送信ノード又は受信ノードは、基地局１０及び端末２０のいずれかに対応するものとする。

図４は、本発明の実施の形態における送受信の例（１）を示す図である。図４を用いて、上記制御ルールＡ１に係る手順を説明する。上記制御ルールＡ１において、以下に示される１）－４）の動作が実行されてもよい。

１）送信ノードは、所定の送信タイミングで信号を送信してもよい。送信信号は、データ信号、制御信号及び参照信号の少なくとも一つから構成されてもよい。所定の送信タイミングは、送受信ノード間で同期したフレームに基づいて決定されてもよい。

２）送信ノードは、複数の信号を連続送信するとき、初回の送信以外の送信のタイミングは、直前に送信した信号に基づいて決定されてもよい。例えば、初回の送信以外の送信の送信タイミング及び送信時間長が、送信ノードに指示されてもよいし予め設定されてもよいし、受信ノードに通知されてもよいし予め設定されてもよい。例えば、初回の送信以外の送信の送信タイミングは、直前に送信した信号の末尾からｘシンボル後であってもよいし、直前に送信した信号の末尾からｙスロット後であってもよいし、直前に送信した信号の末尾からｚフレーム後であってもよいし、ｘ、ｙ及びｚの組み合わせであってもよい。例えば、初回の送信以外の送信の送信時間長は、スロットごとｘシンボル目からＬシンボル長であってもよい。

図４において、初回の送信がスロット＃０で実行されたものとすると、スロット＃１における送信は、直前に送信した信号の末尾から１シンボル後の送信タイミングであって、送信タイミング及び送信時間長は、スロットの０シンボル目から７シンボル長である例が示される。

３）受信ノードは、制御信号のブラインド検出を実行してもよい。制御信号のリソース又は検出機会（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ（Control resource set）又はサーチスペース）が、仕様で規定されてもよいし、送信ノードから設定又は通知されてもよい。例えば、図４において、受信ノードは、スロット先頭の２シンボルに送信される制御信号に対してブラインド検出を実行する。

４）受信ノードは、制御信号を検出したとき、データ信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、制御信号の検出結果に基づいて、データ及び／又は参照信号のリソースを特定してもよい。例えば、図４において、受信ノードは、スロット先頭の２シンボルに送信される制御信号を検出したとき、後続するデータ信号及び／又は参照信号の復調を実行してもよい。

なお、送受信ノードの対応関係は以下のようになる。ダウンリンクにおいて、送信ノードが基地局１０であり受信ノードが端末２０である。アップリンクにおいて、送信ノードが端末２０であり受信ノードが基地局１０である。サイドリンクにおいて、送信ノードが端末２０であり受信ノードが端末２０である。

図５は、本発明の実施の形態における送受信の例（２）を示す図である。図５を用いて、上記制御ルールＡ２に係る手順を説明する。上記制御ルールＡ２において、以下に示される１）－４）の動作が実行されてもよい。

１）図５に示されるように、送信ノードは、送信信号にプリアンブル信号を付与して送信してもよい。送信信号は、データ信号、制御信号及び参照信号の少なくとも一つから構成されてもよい。送信ノードは、任意のタイミングで送信を開始してもよい。

２）送信ノードは、複数の信号を連続送信するとき、送信信号間のギャップが所定値以下又は所定値未満の場合、初回の送信以外の送信ではプリアンブル信号を付与しなくてもよい。所定値は、閾値であってもよい。初回送信以外の信号の送信タイミングは、直前の送信信号に基づいて決定されてもよい。例えば、直前の送信信号の末尾からＸミリ秒後に次の信号の送信を開始してもよい。

３）受信ノードは、プリアンブル信号の検出を実行してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の受信電力が所定値以上又は所定値を超えるとき、プリアンブルを検出したと判定してもよい。

４）受信ノードは、プリアンブル信号を検出したとき、送信信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の検出結果に基づいて、送信信号のリソースを特定してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の検出結果に基づいて、制御信号のリソース又は検出機会（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ又はサーチスペース）を特定し、制御信号のブラインド検出を実行してもよい。さらに、受信ノードは、制御信号を検出したとき、データ信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、制御信号の検出結果からデータ及び／又は参照信号のリソースを特定してもよい。

図６は、本発明の実施の形態における送受信の例（３）を示す図である。図６を用いて、上記制御ルールＢ１に係る手順を説明する。上記制御ルールＢ１において、以下に示される１）－４）の動作が実行されてもよい。

１）送信ノードは、所定の送信タイミングでＬＢＴに成功したとき送信信号を送信してもよい。例えば、図６に示されるように、ＬＢＴは信号を送信するスロットの直前までに実行されてもよい。送信信号は、データ信号、制御信号及び参照信号の少なくとも一つから構成されてもよい。所定の送信タイミングは、送受信ノード間で同期したフレームに基づいて決定されてもよい。ＬＢＴは、送信信号を送信する直前の所定の時間区間で電力検出を行い、受信電力が所定値以下又は所定値未満のとき成功したと判定してもよい。所定値は、閾値であってもよい。ＬＢＴが失敗した場合、再度所定の送信タイミングの直前にＬＢＴを実行してもよい。あるいは、ＬＢＴが成功するまで繰り返しＬＢＴを実行するタイミングが仕様で規定されてもよいし、予め受信ノードから設定又は通知されてもよい。なお、送信ノードは、再度ＬＢＴを行って成功した場合、ＬＢＴ失敗時と同一の送信信号を送信してもよいし、ＬＢＴ失敗時と異なる送信信号を送信してもよい。

２）送信ノードは、複数の送信信号を連続送信するとき、送信信号間のギャップが所定値以下又は所定値未満の場合、初回送信以外ではＬＢＴを実行しなくてもよい。すなわち、送信された信号と、次に送信される信号との間のギャップが所定値以下又は所定値未満の場合、次に送信される信号はＬＢＴを実行せずに送信してもよい。所定値は、閾値であってもよい。送信ノードは、複数の送信信号を連続送信するとき、ＬＢＴが成功した場合、所定期間ＬＢＴを実行せずに送信を行ってもよい。複数の送信信号を連続送信するとき、初回送信以外の信号の送信タイミングは、直前の送信信号に基づいて決定されてもよい。複数の送信信号の連続送信時、初回送信以外の信号の送信タイミング及び送信時間が、送信ノードに指示されてもよいし予め設定されてもよいし、受信ノードに通知されてもよいし予め設定されてもよい。例えば、初回の送信以外の送信の送信タイミングは、直前に送信した信号の末尾からｘシンボル後であってもよいし、直前に送信した信号の末尾からｙスロット後であってもよいし、直前に送信した信号の末尾からｚフレーム後であってもよいし、ｘ、ｙ及びｚの組み合わせであってもよい。例えば、初回の送信以外の送信の送信時間長は、スロットごとｘシンボル目からＬシンボル長であってもよい。

３）受信ノードは、制御信号のブラインド検出を実行してもよい。制御信号のリソース又は検出機会（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ又はサーチスペース）が、仕様で規定されてもよいし、送信ノードから設定又は通知されてもよい。例えば、図６において、受信ノードは、スロット先頭の２シンボルに送信される制御信号に対してブラインド検出を実行する。

４）受信ノードは、制御信号を検出したとき、データ信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、制御信号の検出結果に基づいて、データ及び／又は参照信号のリソースを特定してもよい。例えば、図６において、受信ノードは、スロット先頭の２シンボルに送信される制御信号を検出したとき、後続するデータ信号及び／又は参照信号の復調を実行してもよい。

図７は、本発明の実施の形態における送受信の例（４）を示す図である。図７を用いて、上記制御ルールＢ２に係る手順を説明する。上記制御ルールＢ２において、以下に示される１）－４）の動作が実行されてもよい。

１）送信ノードは、ＬＢＴに成功したとき送信信号にプリアンブル信号を付与して送信を実行してもよい。例えば、図７に示されるように、ＬＢＴはプリアンブル信号を送信する直前までに実行されてもよい。送信信号は、データ信号、制御信号及び参照信号の少なくとも一つから構成されてもよい。送信ノードは、任意のタイミングでＬＢＴ及び送信を開始してもよい。ＬＢＴは、プリアンブル信号を送信する直前の所定の時間区間で電力検出を行い、受信電力が所定値以下又は所定値未満のとき成功したと判定してもよい。所定値は、閾値であってもよい。ＬＢＴが失敗した場合、再度任意の送信タイミングの直前にＬＢＴを実行してもよい。あるいは、ＬＢＴが成功するまで繰り返しＬＢＴを実行するタイミングが仕様で規定されてもよいし、予め受信ノードから設定又は通知されてもよい。なお、送信ノードは、再度ＬＢＴを行って成功した場合、ＬＢＴ失敗時と同一の送信信号を送信してもよいし、ＬＢＴ失敗時と異なる送信信号を送信してもよい。

２）送信ノードは、複数の信号を連続送信するとき、送信信号間のギャップが所定値以下又は所定値未満の場合、初回の送信以外の送信ではプリアンブル信号を付与しなくてもよい。所定値は、閾値であってもよい。送信ノードは、複数の信号を連続送信するとき、送信信号間のギャップが所定値以下又は所定値未満の場合、初回の送信以外の送信ではＬＢＴを実行しなくてもよい。所定値は、閾値であってもよい。送信ノードは、複数の送信信号を連続送信するとき、ＬＢＴが成功した場合、所定期間ＬＢＴを実行せずに送信を行ってもよい。複数の送信信号の連続送信時、初回送信以外の信号の送信タイミングは、直前の送信信号に基づいて決定されてもよい。例えば、直前の送信信号の末尾からＸミリ秒後に次の信号の送信を開始してもよい。

３）受信ノードは、プリアンブル信号の検出を実行してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の受信電力が所定値以上又は所定値を超えるとき、プリアンブルを検出したと判定してもよい。

４）受信ノードは、プリアンブル信号を検出したとき、送信信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の検出結果に基づいて、送信信号のリソースを特定してもよい。受信ノードは、プリアンブル信号の検出結果に基づいて、制御信号のリソース又は検出機会（例えば、ＣＯＲＥＳＥＴ又はサーチスペース）を特定し、制御信号のブラインド検出を実行してもよい。さらに、受信ノードは、制御信号を検出したとき、データ信号の復調を実行してもよい。受信ノードは、制御信号の検出結果からデータ及び／又は参照信号のリソースを特定してもよい。

上記制御ルールＡ１、上記制御ルールＡ２、上記制御ルールＢ１及び上記制御ルールＢ２において、フィードバックの検討が必要である。例えば、ＣＳＩ（Channel State Information）報告に関して、トリガの有無及びトリガの方法、測定用信号の定義、決定方法及び通知方法、報告内容の決定方法及び報告送信の手順について検討が必要である。

受信する通信装置、例えば基地局１０又は端末２０に、データを送信するためのリソースを、送信する通信装置が自律的に決定するシステム、例えば上記制御ルールＡ１、上記制御ルールＡ２、上記制御ルールＢ１及び上記制御ルールＢ２が適用されるシステムにおいて、以下１）－４）に示されるいずれかの通信装置を提案する。

１）通信装置から受信した信号に基づいて所定の情報を測定を行い、当該測定に係る情報を当該通信装置に送信する
２）通信装置に信号を送信し、当該送信信号に基づく測定に係る情報を当該通信装置から受信する
３）通信装置から受信した信号に基づいて、所定の情報の測定に係る信号を当該通信装置に送信する
４）通信装置に信号を送信し、当該送信信号に対応する、所定の情報の測定に係る信号を当該通信装置から受信する

上記１）及び２）に示される方法を、ＣＳＩ測定及び報告と呼び、使用される信号をＣＳＩ－ＲＳと呼んでもよい。当該測定に係る情報を受信した通信装置がデータ送信を行う通信装置であってもよいが、これに限られず、データ受信を行う通信装置が当該測定に係る情報を受信してもよい。

上記３）及び４）に示される方法を、ＣＳＩのための信号要求と呼び、使用される信号をＳＲＳ（Sounding reference signal）と呼んでもよい。当該所定の情報の測定に係る信号を受信した通信装置がデータ送信を行う通信装置であってもよいが、これに限られず、データ受信を行う通信装置が当該所定の情報の測定に係る信号を受信してもよい。

上記の通信装置により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、伝送に使用するパラメータ等を決定するために必要なチャネル状態に係る情報を取得することができる。すなわち、適切な送信パラメータを選択することが可能となり、周波数利用効率及び伝送品質の向上が実現できる。

なお、本発明の実施の形態はＵＬデータ、ＤＬデータ及びＳＬデータのいずれに適用することが可能であるため、以下、基地局１０又は端末２０を、例えば、送信ノード、受信ノード又は通信装置とも記載する。

なお、「リソース」、「時間区間」、「ウィンドウ」には、ＬＢＴ区間が含まれていてもよいし、含まれていなくてもよい。

測定する情報、測定に係る情報は、以下に示される１）－３）のいずれであってもよい。

１）チャネル状態。当該チャネル状態は、対象周波数、チャネル使用状況、干渉電力値又はレベル、検出可能な他の通信装置、伝搬特性測定値に係る情報であってもよく、例えば、ＣＱＩ（Channel quality indicator）、ＲＩ（Rank indicator）、ＰＭＩ（Precoding matrix indicator）、ＬＩ（Layer indicator）、ＲＳＲＰ（Reference Signal Received Power）、ＲＳＲＱ（Reference Signal Received Quality）、ＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator）であってもよいし、ＬＯＳ（Line of sight）、ＮＬＯＳ（Non line of sight）に係る情報であってもよい。

２）位置に係る情報。当該位置に係る情報は、例えば、ＧＮＳＳ（Global Navigation Satellite System）情報、緯度経度、高度、エリア形成角度、平面を所定の区画（zone）に分割した場合にいずれの区画かを示す情報、信号到来角度であってもよい。

３）測定対象。当該測定対象は、例えば、信号の種類、系列、ＩＤ、リソースであってもよいし、いずれの測定対象に基づいて対応するＣＳＩを測定したかを示す情報であってもよい。

以下、上記測定する情報又は測定に係る情報を「ＣＳＩ」として記載するが、これに限定されない。ＣＳＩ報告は、上記測定する情報又は測定に係る情報を含んでもよい。

あるノードが、ＣＳＩ要求を送信し、当該ＣＳＩ要求を受信したノードは、ＣＳＩを当該ＣＳＩ要求を送信したノードにＣＳＩを報告する。ＣＳＩを要求する方法は、以下に示される１）－３）のいずれであってもよい。

１）あるデータ送信に係る信号において、ＣＳＩ要求を送信してもよい。ＣＳＩ要求は、データ信号、制御信号、参照信号、プリアンブル信号のいずれに含まれてもよい。例えば、制御信号にＣＳＩ要求に対応する情報が含まれてもよい。例えば、参照信号の系列又はプリアンブル信号の系列によってＣＳＩ要求が送信されてもよい。

２）データ送信を伴わないＣＳＩ要求の送信が定義されてもよい。ＣＳＩ要求を含む制御信号、参照信号又はプリアンブル信号が送信されてもよい。上記制御ルールＡ１、Ａ２、Ｂ１又はＢ２が適用されるデータ送信と同一の送信手順によってＣＳＩ要求が送信されてもよい。上記制御ルールＢ１又はＢ２の場合、ＣＳＩ要求を含む信号送信の前にＬＢＴが実行されてもよい。

３）所定の条件が満たされた場合、ＣＳＩ報告がトリガされてもよい。例えば、あるノードＸから他ノードＹにデータ送信が行われ、当該データ送信中にＣＳＩ要求がノードＹに受信された場合、ノードＹは、ノードＸに対するＣＳＩ報告をトリガし、ノードＸにＣＳＩ報告を送信してもよい。例えば、あるノードＸから他ノードＹにデータ送信が行われ、明示的なＣＳＩ要求がない場合に、ノードＹはノードＸに対するＣＳＩ報告をトリガし、ノードＸにＣＳＩ報告を送信してもよい。

例えば、あるノードＸから他のノードＹにデータ送信が行われ、以下に示されるａ）ｂ）ｃ）いずれかの条件を満たした場合、ノードＹはノードＸに対するＣＳＩ報告をトリガし、ノードＸにＣＳＩ報告を送信してもよい。
ａ）データ受信又はデコードが所定回数又は所定時間失敗した場合
ｂ）データ送信のリソース量、ＭＣＳ（Modulation and coding scheme）又はＴＢＳ（Transport block size）が所定値を上回った場合又は下回った場合
ｃ）所定の時間リソースにおけるデータ送信が予め通知された場合

図８は、本発明の実施の形態におけるＣＳＩ報告用のリソースの例（１）を示す図である。図８に示されるように、ＣＳＩを要求するノードが、ＣＳＩを報告するノードに対してＣＳＩ報告用のリソースを指定してもよい。指定されるリソースは、所定の時間単位（例えばスロット）で示されてもよいし、所定の時間、周波数又は符号単位（例えば、シンボル、ＰＲＢ、巡回シフト、ＯＣＣ（Orthogonal Cover Code）インデックス）で示されてもよい。

ＣＳＩを要求するノードは、所定のタイミングに基づいて、所定のリソースすなわち、時間、周波数、符号及び空間等の少なくとも一つをＣＳＩ報告用のリソースとして指定してもよい。例えば、当該所定のタイミングは、上記制御ルールＡ１及びＢ１では同期タイミング及び／又はＣＳＩ要求の送信タイミングであってもよいし、上記制御ルールＡ２及びＢ２ではＣＳＩ要求の送信タイミングであってもよい。

ＣＳＩ報告用のリソースを示す情報は、他のノードに共有されてもよいし、他のノードは当該リソース以外のリソースを使用してもよい。同一の基地局１０のビームに関連付けられる端末２０間にのみ共有されてもよいし、当該端末２０間でビームに係る情報が併せて共有されてもよい。複数のノードに対して、一つの信号によってＣＳＩ報告用のリソースを示す情報が共有されてもよい。

ＣＳＩを報告するノードのビームのタイミングに基づいて、ＣＳＩを要求するノードは、所定のリソースを指定してもよい。

ＣＳＩ報告用のリソースの指定は、データ信号、制御信号、参照信号又はプリアンブル信号（上記制御ルールＡ２及びＢ２が適用される場合）のいずれで行われてもよい。ＣＳＩ報告用のリソースの指定は、当該ＣＳＩ報告に対応するデータ信号、制御信号、参照信号又はプリアンブル信号（上記制御ルールＡ２及びＢ２が適用される場合）のいずれで行われてもよい。

図９は、本発明の実施の形態におけるＣＳＩ報告用のリソースの例（２）を示す図である。図９に示されるように、ＣＳＩを報告するノードは、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースを使用してＣＳＩ報告をＣＳＩを要求するノードに送信してもよい。ＣＳＩを報告するノードは、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースを必ず使用してＣＳＩ報告をＣＳＩを要求するノードに送信してもよい。

また、ＣＳＩを報告するノードは、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースが使用できない場合、他のリソースを使用してＣＳＩ報告をＣＳＩを要求するノードに送信してもよい。例えば、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースと同一の時間リソースで他の送信予定又は受信予定がある場合、ＣＳＩを報告するノードは当該指定されたリソースが使用できないと判定してもよい。例えば、上記制御ルールＡ２又はＢ２において、プリアンブル信号検出及び関連する信号の復号により、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースの少なくとも一部が他ノードに使用されることを検出した場合、ＣＳＩを報告するノードは当該指定されたリソースが使用できないと判定してもよい。例えば、上記制御ルールＡ２又はＢ２において、プリアンブル信号検出及び関連する信号の復号により、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースの少なくとも一部において受信動作を行うことが決定された場合、かつ受信及び送信の同時実行ができない場合、ＣＳＩを報告するノードは当該指定されたリソースが使用できないと判定してもよい。例えば、ＬＢＴによって他のＣＳＩを要求するノードの信号を検出し、ＣＳＩを要求するノードから指定されたリソースにおける送信ができなかった場合、ＣＳＩを報告するノードは当該指定されたリソースが使用できないと判定してもよい。また、ＣＳＩを報告するノードは、所定のタイミングまでＣＳＩ報告を送信するように動作し、所定のタイミングまでＣＳＩ報告を送信できなかった場合、ＣＳＩ報告をキャンセルしてもよい。

また、ＣＳＩを報告するノードは、通知されたリソースが使用できない場合、いずれのリソースも使用せず、ＣＳＩ報告を行わなくてもよい。ＣＳＩを報告するノードは、自律的にＣＳＩ報告用のリソースを決定してもよい。例えば、ＣＳＩ報告用リソースは、いずれのリソースであってもよい。すなわち、ＣＳＩ報告のタイミングには制約がなくてもよい。

また、上記制御ルールＡ１、制御ルールＡ２、制御ルールＢ１及び制御ルールＢ２において、例えばＭＣＳインデックスのような送信パラメータを決定する動作の検討が必要となる。

以下、各種送信パラメータについて、構成、選択方法及び通知方法等について説明する。

制御信号又はデータ信号に係る送信パラメータは、送信ノードが所定の方法で決定し、送信ノードから受信ノードに所定の方法によって通知されてもよい。送信パラメータは、以下に示される１）－６）を少なくとも含んでもよい。

１）ＭＣＳ（Modulation and Coding Scheme）。
２）送信電力。
３）符号化及びデータマッピング関連のパラメータ。例えばＲＶ（Redundancy version）。
４）データ信号のリソース関連。例えばＴＤＲＡ（Time domain resource allocation）、ＦＤＲＡ（Frequency domain resource allocation）、ＴＢＳ（Transport block size）導出に必要なパラメータ。
５）空間情報。例えばアンテナポート。
６）制御信号のリソースに関連する情報

送信ノードから受信ノードに送信パラメータを通知する方法は、以下に示される１）－３）のいずれであってもよい。

１）制御信号による通知
２）プリアンブルによる通知
３）特定の信号による通知

また、送信パラメータは、予め定められてもよいし、上位レイヤで設定された情報に基づいて決定されてもよい。

制御信号又はデータ信号に係る送信パラメータは、送信ノードから受信ノードに所定の方法によって通知されてもよい。当該通知の構成として、各送信パラメータは、個別に受信ノードに通知されてもよい。例えば、各送信パラメータは、個別のプリアンブル又は個別の制御信号で通知されてもよい。また、例えば、各送信パラメータは、複数のフィールドから構成される同一の制御信号によってまとめて通知されてもよい。

複数の送信パラメータが通知される場合、当該複数の送信パラメータを１つのパラメータセットとして各パラメータを組み合わせた表１に示されるようなテーブルによって管理されてもよい。

当該テーブルいずれのパラメータセットを適用するかを示すインデックスのみが端末２０に通知されてもよい。表１に示される例では、ＭＣＳ及び送信電力がパラメータセットとして、１つのインデックスに対応する。当該テーブルを利用することにより、通知に使用するプリアンブル又は制御信号等のサイズが減少する。なお、当該テーブルは、送信ノードが送信する信号の送信パラメータセットに対応してもよいし、送信ノードが受信ノードに使用させる送信パラメータセットの指示に対応してもよい。

複数の送信パラメータの組み合わせの決定方法は、例えば、他のノードが組み合わせを決定し、送信ノードに対して当該組み合わせを通知する方法であってもよいし、仕様に定義されてもよいし、所定数のノードに適用される組み合わせが予め設定されてもよい。

複数のテーブルが設定された場合にいずれのテーブルを適用するかを決定する方法は、例えば、上位レイヤによる設定により決定する方法であってもよいし、プリアンブル、制御信号又は専用信号による通知により決定する方法であってもよいし、仕様に定義される方法であって、例えばトラフィック種別により使い分ける方法であってもよい。

以下、ＭＣＳの構成について説明する。表２は、ＭＣＳインデックステーブルの例である。

表２に示されるようにＭＣＳインデックスは、少なくとも変調方式及び符号化率を示すものであってもよい。複数の変調方式又は符号化率の組み合わせが１つのＭＣＳインデックスに対応するＭＣＳインデックステーブルが定義されてもよい。複数のＭＣＳインデックステーブルの候補が設定可能であって、異なる変調方式及び符号化率の組み合わせで定義されてもよい。いずれのＭＣＳインデックステーブルを使用するかは、上位レイヤパラメータ、制御信号、プリアンブル、専用の信号及びＲＮＴＩ（Radio Network Temporary Identifier）（ＣＲＣ（Cyclic Redundancy Check）をスクランブリングするものであってもよいし、制御信号又は専用の信号に適用されるものであってもよい）のいずれかによって決定されてもよい。

以下、ＭＣＳの選択について説明する。送信ノードは、以下に示される方法１）－方法５）のうち少なくとも１つの方法でＭＣＳインデックスを選択してもよい。

方法１）端末２０は、以前の時刻に送信した参照信号に基づいて他のノードから報告されるチャネル情報に基づいて、現在送信するデータ信号のＭＣＳを選択する。当該参照信号は、ＣＳＩ－ＲＳ又はＳＲＳと呼称される信号であってもよいし、プリアンブル又は制御信号であってもよい。

方法２）端末２０は、他のノードから受信したフィードバック情報に基づいてデータ信号のＭＣＳを選択する。当該フィードバック情報は、送信データに対応する受信又は復号成否を示すＨＡＲＱ－ＡＣＫ情報であってもよい。例えば、前回送信データのＨＡＲＱ－ＡＣＫがＮＡＣＫであった場合、より符号化率の低いＭＣＳインデックスが選択されてもよい。当該フィードバック情報は、フィードバック信号の受信電力であってもよい。例えば、所定の値より当該受信電力が小さい場合、より符号化率の低いＭＣＳインデックスが選択されてもよい。

方法３）端末２０は、他のノードから通知されたＭＣＳインデックスを選択する。他のノードは、送信ノードから受信した参照信号に基づいてチャネル情報を測定し、当該測定に基づいてＭＣＳインデックスを当該送信ノードに通知してもよい。送信ノードは、他のノードから受信したＭＣＳインデックスを所定のタイミングの送信に適用してもよいし、適用しなくてもよい。

方法４）端末２０は、前回送信時のＭＣＳインデックスをデクリメント又はインクリメントしたＭＣＳインデックスを選択する。

方法５）端末２０は、上位レイヤパラメータにより設定されたＭＣＳインデックスを選択する。

さらに、端末２０は、デフォルトＭＣＳインデックスとして初送等に上記方法５）が適用され、チャネル情報の報告を受信後上記方法１）を適用してもよい。

さらに、端末２０は、上記方法１）、上記方法２）及び上記方法３）において、他のノードから情報を受信した時点から所定の時間が経過した場合、デフォルトＭＣＳインデックスとして上記方法５）を適用してもよい。すなわち、フォールバック動作が実行されてもよい。

さらに、端末２０は、接続情報に基づいて異なるＭＣＳインデックス選択方法を適用してもよい。当該接続情報は、ＲＲＣ接続状態であってもよい。例えば、ＲＲＣ接続ありとＲＲＣ接続なしとでＭＣＳインデックスの選択方法を変更してもよい。ＲＲＣ接続ありの場合、デフォルトＭＣＳが設定可能であって初送はデフォルトＭＣＳが適用され、チャネル情報の報告を受信した後等は上記方法１）が適用され、条件に応じてデフォルトＭＣＳにフォールバックしてもよい。ＲＲＣ接続なしの場合、初送は仕様に定義されるデフォルトＭＣＳが適用され、制御信号受信により他のＭＣＳインデックスが通知されてもよい。

さらに、端末２０は、トラフィックタイプに基づいて、上記方法１）から上記方法５）のいずれかが適用されてもよい。

なお、ＭＣＳ選択は、送信電力制御と組み合わされて制御されてもよい。例えば、信号の受信電力に基づいてＭＣＳ及び送信電力制御を行う場合、いずれか一方のみ制御してもよいし、双方を制御してもよい。例えば、受信電力が所定の値より低い場合、端末２０は低符号化率のＭＣＳを選択及び／又は送信電力を増加してもよい。

以下、受信端末向けにデータ信号に対するＭＣＳを通知する方法について説明する。図１０は、本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（１）を示す図である。図１０に示されるように、制御信号に基づいてデータ信号のＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよい。

図１１は、本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（２）を示す図である。図１１に示されるように、制御信号及びデータ信号以外の専用信号によりＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよい。専用信号はＭＣＳ通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。

図１２は、本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（３）を示す図である。図１２に示されるように、プリアンブルによりデータ信号のＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号のＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよい。

図１３は、本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（４）を示す図である。図１３に示されるように、専用信号によりＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。

図１４は、本発明の実施の形態におけるＭＣＳインデックス通知の例（５）を示す図である。図１４に示されるように、専用信号によりＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。

また、上位レイヤにより、データ信号のＭＣＳインデックスが受信端末に通知されてもよい。

以下、送信電力制御について説明する。送信電力制御は、データ信号、制御信号、参照信号、初期アクセス信号及びフィードバック信号の少なくともいずれかに適用されてもよい。送信電力制御として、以下に示される方法１）－方法３）の少なくともいずれかで送信電力を制御してもよい。

方法１）他のノードから受信する情報に基づいて送信電力を決定してもよい（オープンループ）。

送信電力決定に用いる受信情報は、パスロスであってもよい。パスロスは、少なくとも参照信号に基づいて推定されてもよい。参照信号は、同期用の信号（例えばＳＳＢ）又はＣＳＩ測定用の信号（例えばＣＳＩ－ＲＳ）であってもよいし、当該信号の周期性又、リソース通知内容又は通知方法は、上述したＣＳＩ報告と同様であってもよいし他の方法であってもよい。

また、送信電力決定に用いる受信情報は、確認応答であってもよい。確認応答は、直近に送信したデータに対する確認応答の情報（例えばＨＡＲＱ－ＡＣＫ）であってもよい。例えば、確認応答の情報がＮＡＣＫであった場合、端末２０は送信電力を所定の値だけ増大させてもよい。所定の値は予め定義されてもよいし、上位レイヤで設定されてもよいし、制御信号又はプリアングルで通知されてもよい。確認応答の報告方法又はリソースは、送信ノードから受信ノードに通知されてもよいし、受信ノードが決定してもよいし、他の方法であってもよい。なお、所定の時間内に受信した信号又は確認応答の情報に基づいて、送信電力が決定されてもよい。当該所定の時間は、仕様に定義されてもよいし、上位レイヤで設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号等で通知されてもよい。

方法２）他のノードから指示された送信電力に基づいて送信電力を決定してもよい（クローズドループ）。

送信ノードは、受信ノードに対して送信電力の指示をしてもよい。表３は、送信電力の補正値の相対値を指定する例である。

指示可能な補正値は表３の例のように定義され、いずれの補正値を使用するかはインデックスによって通知されてもよい。例えば、補正値は、－１ｄＢ、１ｄＢ又は３ｄＢであってもよいし、他の値であってもよい。

表４は、送信電力の補正値の絶対値を指定する例である。

指示可能な絶対値は表４の例のように定義され、いずれの補正値を使用するかはインデックスによって通知されてもよい。例えば、補正値は、１７ｄＢｍ、２０ｄＢｍ又は２３ｄＢｍであってもよいし、他の値であってもよい。

表５は、送信電力の補正値の相対値及び絶対値を指定する例である。

表５に示されるように、相対値と絶対値の双方が通知されてもよい。

電力値は、所望のＳＩＲ（Signal to Interference power Ratio）と、送信ノードで測定したＳＩＲに基づいて制御する電力値を決定してもよい。

図１５は、本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（１）を示す図である。図１５に示されるように、制御信号により、データ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよい。

図１６は、本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（２）を示す図である。図１６に示されるように、制御信号又はデータ信号以外の専用信号によりデータ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよい。専用信号は送信電力通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。専用信号のリソース位置は制御信号により受信ノードに通知されてもよいし、予め決定されていてもよい。例えば、制御信号の終端シンボルの次シンボル等であってもよいし、制御信号の終端シンボルからオフセットが適用されてもよい。

図１７は、本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（３）を示す図である。図１７に示されるように、プリアンブルによりデータ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよい。

図１８は、本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（４）を示す図である。図１８に示されるように、専用信号によりデータ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。

図１９は、本発明の実施の形態における送信電力制御通知の例（５）を示す図である。図１９に示されるように、専用信号によりデータ信号の送信電力の補正値のインデックスが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。

方法３）信号（例えば、データ信号）送信が成功した応答を受信ノードから受信するまで、所定の値を送信電力に加えるように制御してもよい（パワーランピング）。すなわち、成功しなかった信号送信ごとに、所定の値を増加させた送信電力が適用された信号送信を送信ノードは実行してもよい。

当該所定の値は予め定義されてもよいし、上位レイヤで設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号で通知されてもよい。

送信電力制御に関して、最大送信電力はノードごとに定義されてもよい。送信電力は最大送信電力に基づいて決定されてもよい。例えば送信電力は最大送信電力を超えないように制御されてもよい。また、送信電力はビームごとに制御されてもよい。例えば、ビームごとに送信電力制御通知が送信され、ビームごとに電力制御されてもよい。また、送信電力は、送信電力制御を適用する信号の目標受信レベルに基づいて決定されてもよい。また、送信電力は、ＭＣＳ決定と組み合わされて制御されてもよい。例えば、信号の受信電力によってＭＣＳ又は送信電力制御を行う場合、端末２０は、いずれか一方のみ制御してもよいし、両方を制御してもよい。単問えば、端末２０は、受信電力が所定の値より低い場合、低符号化率のＭＣＳを選択及び／又は送信電力を増加してもよい。また、信号の優先度ごとに異なる送信電力制御が行われてもよい。また、送信ノードの最大最新電力能力に応じて異なる制御がされてもよい。例えば、パワークラス（ＰＣ２：最大２６ｄＢｍ、ＰＣ３：最大２３ｄＢｍ）に応じた制御がされてもよい。

以下、データ信号のリソース関連について説明する。周波数リソースは、以下に示される方法１）－方法４）のいずれによって指定されてもよい。

方法１）所定の単位を用いて開始地点及び長さが指定されてもよい。当該所定の単位は、ＲＥ、ＲＢ、ＲＢセット（複数ＲＢの組み合わせ）、ＢＷＰ又はＣＣであってもよい。

方法２）所定の単位１ごとに所定の単位２でリソース割り当て情報を通知してもよい。例えば、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＲＢ単位で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。また、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＢＷＰ／２で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。

方法３）データ信号の周波数リソースはプリアンブル又は制御信号と同一であると通知されてもよい。図２０は、本発明の実施の形態における周波数リソースの例（１）を示す図である。図２０に示されるように、データ信号の周波数リソースはプリアンブル又は制御信号と同一であると通知されてもよい。

方法４）受信した制御信号／プリアンブル信号のリソースに基づいてデータのリソースが一意に定められてもよい。図２１は、本発明の実施の形態における周波数リソースの例（２）を示す図である。例えば、図２１に示されるように、制御信号又はプリアンブル信号の半分の周波数リソースがデータ信号に割り当てられてもよい。

上記方法１）及び方法２）は、上位レイヤ、プリアンブル又は制御信号により切り替えられてもよい。また、いずれのＢＷＰ又はＣＣを使用してデータ信号が送信されるかは、割り当て情報とは別途通知されてもよい。

時間リソースは、所定の単位を用いて開始地点又は長さが指示されてもよい。当該所定の単位は、ナノ秒、マイクロ秒、ミリ秒、秒、シンボル又はスロットであってもよい。当該開始地点は、制御信号の終端シンボルにより指定されてもよいし、始端シンボル又は終端シンボルにオフセットが適用されて指定されてもよいし、任意のシンボル又はスロットであってもよい。また、当該開始地点は、プリアンブルの終端により指定されてもよいし、プリアンブルの始端又は終端にオフセットが適用されて指定されてもよい。当該オフセットは、予め定義されてもよいし、上位レイヤにより設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号により通知されてもよい。

周波数又は時間リソースの割り当ては、ＭＣＳ決定及び送信電力制御と組み合わされて制御されてもよい。例えば、信号の受信電力によって再送時のリソース割り当て、はＭＣＳ選択及び送信電力制御を行う場合、いずれか一つのみを制御してもよいし、すべてを制御してもよい。受信電力が所定の値より低い場合、異なる量及び／又は位置のリソースを割り当ててもよいし、さらに低符号化率のＭＣＳを選択してもよいし、さらに送信電力を増加してもよい。

データ信号の情報量は、ＴＢＳと呼称されてもよい。ＴＢＳは、バースト時間、周波数リソース、レイヤ数、ＭＣＳインデックス、オーバヘッドによって定義されてもよい。データ信号の情報量を導出する際に用いるパラメータは、オーバヘッドであってもよいし、初送又は再送を示すパラメータであってもよい。当該オーバヘッドは、参照信号及び制御信号に使用されるリソースをオーバヘッドとして所定の単位でカウントしてもよい。当該所定の単位はＲE又はＲＢであってもよい。当該初送又は再送を示すパラメータはＮＤＩ（New Data Indicator）であってもよい。

図２２は、本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（１）を示す図である。図２２に示されるように、制御信号により、データ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。

図２３は、本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（２）を示す図である。図２３に示されるように、制御信号又はデータ信号以外の専用信号によりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。専用信号はリソース関連パラメータ通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。専用信号のリソース位置は制御信号により受信ノードに通知されてもよいし、予め決定されていてもよい。例えば、制御信号の終端シンボルの次シンボル等であってもよいし、制御信号の終端シンボルからオフセットが適用されてもよい。

図２４は、本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（３）を示す図である。図２４に示されるように、プリアンブルによりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。

図２５は、本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（４）を示す図である。図２５に示されるように、専用信号によりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。

図２６は、本発明の実施の形態におけるリソース関連パラメータ通知の例（５）を示す図である。図２６に示されるように、専用信号によりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。

以下、符号化及びデータマッピング関連について説明する。符号化後の情報の構成として、符号化ビット系列のうち、いずれのビットが送信されるかが通知されてもよい。システマティックビット及びパリティビットがキュー又は環状バッファ等で構成されてもよい。例えば、初送で０，１，２，３，４，５，６，７，８番目のビットを送信し、再送で２，４，６，８番目のビットを送信してもよい。

図２７は、本発明の実施の形態におけるＲＶの例を示す図である。図２７に示されるように、送信を開始するビット及び長さが所定の単位（例えばＲＶ）として定義されてもよい。複数のＲＶが設定されてもよいし、各ＲＶは異なる開始地点であってもよい。送信する符号化ビットの指定は、上記以外の方法で指定されてもよい。

送信する符号化ビットの通知内容として、いずれの符号化ビットを送信するかが直接的に通知されてもよい。例えば、上記のいずれのビットが送信されるかが通知される方法の場合、ビット系列で送信するビットを１とし、送信しないビットを０としてもよい。また、上記のＲＶを通知してもよい。

また、いずれの符号化ビットを送信するかを示すインデックスが通知されてもよい。表６は、当該インデックスを通知する例である。

例えば、表６に示されるように、ｎ番目の送信にいずれのＲＶが適用されるかを示すインデックスが通知されてもよい。すなわち、通知されたインデックス値及び送信回数に基づいてＲＶが決定されてもよい。

図２８は、本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（１）を示す図である。図２８に示されるように、制御信号により、データ信号の符号化関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。なお、図２８に示されるＲＶ検出は一例であり、他の符号化関連パラメータが検出されてもよい。

図２９は、本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（２）を示す図である。図２９に示されるように、制御信号又はデータ信号以外の専用信号によりデータ信号の符号化関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。専用信号は符号化関連パラｍ－恵田通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。専用信号のリソース位置は制御信号により受信ノードに通知されてもよいし、予め決定されていてもよい。例えば、制御信号の終端シンボルの次シンボル等であってもよいし、制御信号の終端シンボルからオフセットが適用されてもよい。なお、図２９に示されるＲＶ検出は一例であり、他の符号化関連パラメータが検出されてもよい。

図３０は、本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（３）を示す図である。図３０に示されるように、プリアンブルによりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号のリソース関連パラメータが受信端末に通知されてもよい。なお、図３０に示されるＲＶ検出は一例であり、他の符号化関連パラメータが検出されてもよい。

図３１は、本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（４）を示す図である。図３１に示されるように、専用信号によりデータ信号の符号化関連パラメータが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。なお、図３１に示されるＲＶ検出は一例であり、他の符号化関連パラメータが検出されてもよい。

図３２は、本発明の実施の形態における符号化関連パラメータ通知の例（５）を示す図である。図３２に示されるように、専用信号によりデータ信号の符号化関連パラメータが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。なお、図３２に示されるＲＶ検出は一例であり、他の符号化関連パラメータが検出されてもよい。

以下、空間情報について説明する。プリアンブル、制御信号、参照信号及び同期信号は空間情報を示すアンテナポートに関連付けられてもよいし、ノードに空間情報が通知されてもよい。

表７は、アンテナポート通知の構成の例である。

表７に示されるように、アンテナポートは少なくとも参照信号のＣＤＭ（Code Division Multiplexing）グループ数と共にインデックスによって通知されてもよい。複数のインデックステーブルが定義されてもよい。複数のテーブルの候補が定義され、異なるＣＤＭグループ数とアンテナポートセットの組み合わせが定義されてもよい。また、いずれのテーブルを適用するかは、上位レイヤパラメータ、制御信号、プリアンブル、専用の信号及びＲＮＴＩのいずれかで決定されてもよい。

図３３は、本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（１）を示す図である。図３３に示されるように、制御信号により、データ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよい。

図３４は、本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（２）を示す図である。図３４に示されるように、制御信号又はデータ信号以外の専用信号によりデータ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよい。専用信号はアンテナポート通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。専用信号のリソース位置は制御信号により受信ノードに通知されてもよいし、予め決定されていてもよい。例えば、制御信号の終端シンボルの次シンボル等であってもよいし、制御信号の終端シンボルからオフセットが適用されてもよい。

図３５は、本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（３）を示す図である。図３５に示されるように、プリアンブルによりデータ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよい。

図３６は、本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（４）を示す図である。図３６に示されるように、専用信号によりデータ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。

図３７は、本発明の実施の形態におけるアンテナポート通知の例（５）を示す図である。図３７に示されるように、専用信号によりデータ信号又は参照信号のアンテナポートが受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。

なお、空間情報は、アンテナポート以外の概念（例えば物理アンテナのＩＤ）で定義されてもよく、上記の「アンテナポート」は読み替えられてもよい。

以下、制御信号に対するパラメータについて説明する。制御信号を受信するためのパラメータがプリアンブルによって通知されてもよい。制御信号のリソースがパラメータとして通知されてもよい。以下に示される方法１）－方法４）のいずれかによって制御信号の周波数リソースがプリアンブルによって通知されてもよい。

方法１）所定の単位を用いて開始地点及び長さが指定されてもよい。当該所定の単位は、ＲＥ、ＲＢ、ＲＢセット、ＢＷＰ又はＣＣであってもよい。

方法２）所定の単位１ごとに所定の単位２でリソース割り当て情報を通知してもよい。例えば、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＲＢ単位で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。また、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＢＷＰ／２で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。

方法３）制御信号の周波数リソースはプリアンブルと同一であると通知されてもよい。

方法４）受信したプリアンブル信号のリソースに基づいて制御信号のリソースが一意に定められてもよい。例えば、プリアンブル信号の半分の周波数リソースが制御信号に割り当てられてもよい。

上記方法１）、方法２）、方法３）及び方法４）は、上位レイヤ、プリアンブル又は制御信号により切り替えられてもよい。

制御信号の時間リソースがプリアンブルによって通知されてもよい。制御信号の時間リソースは、所定の単位を用いて開始地点又は長さが指示されてもよい。当該所定の単位は、ナノ秒、マイクロ秒、ミリ秒、秒、シンボル又はスロットであってもよい。当該開始地点は、制御信号の終端シンボルにより指定されてもよいし、始端シンボル又は終端シンボルにオフセットが適用されて指定されてもよいし、任意のシンボル又はスロットであってもよい。また、当該開始地点は、プリアンブルの終端により指定されてもよいし、プリアンブルの始端又は終端にオフセットが適用されて指定されてもよい。当該オフセットは、予め定義されてもよいし、上位レイヤにより設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号により通知されてもよい。

プリアンブルの後に受信する信号が制御信号であることが通知されてもよい。例えば、プリアンブルの通知領域は少ないため、制御信号、参照信号、データ信号等の信号の種別のみがプリアンブルによって通知されるケースを想定してもよい。

制御信号のリソースは、プリアンブル通知を使用しない場合、以下に示される１）－５）のいずれか又は組み合わせで決定されてもよい。

１）制御信号の周波数リソースは、予め定められてもよい。例えば、ＢＷＰ又はＣＣの全リソース。
２）制御信号の周波数リソースは、上位レイヤにより設定された周波数リソースで定められてもよい。
３）制御信号の時間リソースは、予め定められてもよい。例えば、ナノ秒、マイクロ秒、ミリ秒、秒、シンボル又はスロットで指定されてもよい。
４）制御信号の時間リソースは、上位レイヤにより時間長が設定されてもよい。
５）制御信号の時間リソースの開始地点はプリアンブルの終端であってもよいし、始端又は終端にオフセットが適用されて指定されてもよい。当該オフセットは予め定義されてもよいし、上位レイヤで設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号によって通知されてもよい。

制御信号のＭＣＳについて、制御信号の変調方式が固定でない場合、上述のデータ信号のＭＣＳと同様に通知されてもよい。

制御信号のＤＭＲＳについて、制御信号を復調するための参照信号のリソース位置が通知されてもよい。

制御信号のレイヤ数について、制御信号が複数アンテナから送信される場合、上述のアンテナポート通知方法が適用されてもよい。

制御信号のＴＰＭＩ（Transmitted Precoding Matrix Indicator）について、制御信号が複数アンテナから送信され、予め各アンテナから送信する信号のプリコーディング情報が規定される場合、上述のアンテナポート通知方法が適用されてもよい。

制御信号を受信するためのパラメータがノードに設定されてもよい。以下に示される方法１）－方法４）のいずれかによって制御信号の周波数リソースが設定されてもよい。

方法１）所定の単位を用いて開始地点及び長さが設定されてもよい。当該所定の単位は、ＲＥ、ＲＢ、ＲＢセット、ＢＷＰ又はＣＣであってもよい。

方法２）所定の単位１ごとに所定の単位２でリソース割り当て情報が設定されてもよい。例えば、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＲＢ単位で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。また、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＢＷＰ／２で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。

方法３）制御信号の周波数リソースはプリアンブルと同一であると設定されてもよい。

方法４）受信したプリアンブル信号のリソースに基づいて制御信号のリソースが一意に定められてもよい。例えば、プリアンブル信号の半分の周波数リソースが制御信号に割り当てられてもよい。

上記方法１）、方法２）、方法３）及び４）は、上位レイヤ、プリアンブル又は制御信号により切り替えられてもよい。

制御信号の時間リソースが設定されてもよい。制御信号の時間リソースは、所定の単位を用いて開始地点又は長さが設定されてもよい。当該所定の単位は、ナノ秒、マイクロ秒、ミリ秒、秒、シンボル又はスロットであってもよい。当該開始地点は、制御信号の終端シンボルにより指定されてもよいし、始端シンボル又は終端シンボルにオフセットが適用されて指定されてもよいし、任意のシンボル又はスロットであってもよい。また、当該開始地点は、プリアンブルの終端により設定されてもよいし、プリアンブルの始端又は終端にオフセットが適用されて設定されてもよい。当該オフセットは、予め定義されてもよいし、上位レイヤにより設定されてもよいし、プリアンブル又は制御信号により通知されてもよい。

制御信号の周波数リソースの検出機会は、以下に示される１）及び２）のいずれか又は組み合わせで決定されてもよい。

方法１）所定の単位を用いて開始地点及び長さが設定されてもよい。当該所定の単位は、ＲＥ、ＲＢ、ＲＢセット、ＢＷＰ又はＣＣであってもよい。

方法２）所定の単位１ごとに所定の単位２でリソース割り当て情報が設定されてもよい。例えば、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＲＢ単位で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。また、ノードに割り当てられた単位１のＢＷＰごとに単位２のＢＷＰ／２で割り当て情報をビットマップで通知してもよい。

制御信号の周波数リソースの検出機会は、所定の単位を用いて開始地点及び長さが上位レイヤにより設定されてもよい。設定値は異なるスロットで異なる値であってもよい。当該異なる値は複数のパラメータもしくはオフセットにより実現されてもよい。

制御信号の検出機会は複数設定されてもよく、設定された時間リソースで自ノード宛の制御信号を受信するかどうかブラインド検出をしてもよい。ブラインド検出の試行数の最大値が所定の単位（例えばスロット単位）で制限されてもよい。これにより実装負荷が軽減される。

制御信号のＭＣＳについて、制御信号の変調方式が固定でない場合、上述のデータ信号のＭＣＳと同様に通知されてもよい。

制御信号のＤＭＲＳについて、制御信号を復調するための参照信号のリソース位置が通知されてもよい。

制御信号のレイヤ数について、制御信号が複数アンテナから送信される場合、上述のアンテナポート通知方法が適用されてもよい。

制御信号のＴＰＭＩ（Transmitted Precoding Matrix Indicator）について、制御信号が複数アンテナから送信され、予め各アンテナから送信する信号のプリコーディング情報が規定される場合、上述のアンテナポート通知方法が適用されてもよい。

以下、参照信号について説明する。制御信号又はデータ信号の復調又はパラメータ決定のために参照信号が仕様されてもよい。参照信号は、復調用信号（例えばＤＭ－ＲＳ（Demodulation RS））、位相雑音用信号（ＰＴ－ＲＳ（Phase tracking RS））、チャネル状態測定用の信号（例えばＣＳＩ－ＲＳ、ＳＲＳ）等であってもよい。ＣＳＩ－ＲＳ及びＳＲＳについては上述のリソース決定方法及び通知方法が適用されてもよい。

復調用信号又は位相雑音の補正用信号の周波数方向のリソースについて、所定のグループが、所定の間隔でマッピングされてもよいし、任意の場所にマッピングされてもよい。当該所定のグループ及び当該所定の間隔はＲＥ又はＲＢであってもよい。例えば、２ＲＥごとに１ＲＥ間隔でマッピングされてもよい。

復調用信号又は位相雑音の補正用信号の時間方向のリソースについて、所定のグループが、所定の間隔でマッピングされてもよいし、任意の場所にマッピングされてもよい。当該所定のグループ及び当該所定の間隔はシンボル又はスロットであってもよい。例えば、２シンボルごとに１シンボル間隔でマッピングされてもよいし、スロットの１シンボル目に１シンボルの長さでマッピングされてもよい。

復調用信号又は位相雑音の補正用信号のリソース決定方法及び通知方法について、復調用信号又は位相雑音の補正用信号のリソースは、制御信号又はデータ信号のリソース、上位レイヤパラメータ、プリアンブル又は制御信号による通知に基づいて決定されてもよい。

以下、優先度について説明する。プリアンブル、制御信号、参照信号、フィールド信号及び同期信号は、優先度が関連付けられてもよく、ノードの当該優先度を示す優先度情報が通知されてもよい。ノードは、優先度情報を用いてプリアンブル又は信号の送信順位、受信順位を決定してもよい。例えば、低い優先度のデータ信号と高い優先度のデータ信号が時間軸上でオーバラップしてスケジューリングされる場合、送信ノードは高い優先度のデータ信号のみを送信する。

優先度情報の構成として、優先度は複数の値が設定されてもよいし、大きい値ほど高い優先度を示してもよい。例えば、優先度値｛０，１，２，...，Ｘ｝のとき、優先度は０＜１＜２＜...＜Ｘであってもよい。最大値Ｘは予め定義されてもよいし、上位レイヤで設定されてもよい。

優先度情報の設定及び通知について、優先度情報は上位レイヤによって設定されてもよし、制御信号又は専用の信号によってノードに通知されてもよい。優先度情報は、プリアンブル又は信号の種別ごとに個別の方法で設定及び通知されてもよい。例えば、プリアンブルの優先度は上位レイヤにより設定されてもよいし、制御信号及びデータ信号の優先度はプリアンブルによって通知されてもよい。制御信号、データ信号及びフィードバック信号の組み合わせが一意に決定される場合、ある信号のみに優先度情報が設定又は通知され、他の信号は当該優先度情報に準じた優先度が設定されてもよい。例えば、制御信号、データ信号及びフィードバック信号が、同一プロセスＩＤ（例えばＨＡＲＱプロセスＩＤ）に関連付けられる場合、制御信号の優先度がプリアンブルによって通知されるとき、データ信号及びフィードバック信号は当該優先度に準じた優先度が設定されてもよい。

図３８は、本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（１）を示す図である。図３８に示されるように、制御信号により、データ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよい。

図３９は、本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（２）を示す図である。図３９に示されるように、制御信号又はデータ信号以外の専用信号によりデータ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよい。専用信号は優先度情報通知用の信号又は送信パラメータ通知用の信号であってもよい。専用信号のリソース位置は制御信号により受信ノードに通知されてもよいし、予め決定されていてもよい。例えば、制御信号の終端シンボルの次シンボル等であってもよいし、制御信号の終端シンボルからオフセットが適用されてもよい。

図４０は、本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（３）を示す図である。図４０に示されるように、プリアンブルによりデータ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよい。また、制御信号によりデータ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよい。

図４１は、本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（４）を示す図である。図４１に示されるように、専用信号によりデータ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、プリアンブルに続き送信信号、のように各信号が不連続に送信されてもよい。

図４２は、本発明の実施の形態における優先度情報通知の例（５）を示す図である。図４２に示されるように、専用信号によりデータ信号又は参照信号の優先度情報が受信端末に通知されてもよく、プリアンブルに続き専用信号、当該専用信号に続き送信信号のように順に連続して送信されてもよい。

上述の実施例により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。

すなわち、使用するリソースを自律的に決定する無線通信システムにおいて、送信パラメータを決定することができる。

（装置構成）
次に、これまでに説明した処理及び動作を実行する基地局１０及び端末２０の機能構成例を説明する。基地局１０及び端末２０は上述した実施例を実行する機能を含む。ただし、基地局１０及び端末２０はそれぞれ、実施例のうちのいずれかの提案の機能のみを備えることとしてもよい。

＜基地局１０＞
図４３は、基地局１０の機能構成の一例を示す図である。図４３に示されるように、基地局１０は、送信部１１０と、受信部１２０と、設定部１３０と、制御部１４０とを有する。図４３に示される機能構成は一例に過ぎない。本発明の実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。送信部１１０と受信部１２０とを通信部と呼んでもよい。

送信部１１０は、端末２０側に送信する信号を生成し、当該信号を無線で送信する機能を含む。受信部１２０は、端末２０から送信された各種の信号を受信し、受信した信号から、例えばより上位のレイヤの情報を取得する機能を含む。また、送信部１１０は、端末２０へＮＲ－ＰＳＳ、ＮＲ－ＳＳＳ、ＮＲ－ＰＢＣＨ、ＤＬ／ＵＬ制御信号、ＤＬデータ等を送信する機能を有する。また、送信部１１０は、実施例で説明した設定情報等を送信する。

設定部１３０は、予め設定される設定情報、及び、端末２０に送信する各種の設定情報を記憶装置に格納し、必要に応じて記憶装置から読み出す。制御部１４０は、例えば、信号送受信に係る制御及びＬＢＴに係る制御を含む基地局１０全体の制御等を行う。なお、制御部１４０における信号送信に関する機能部を送信部１１０に含め、制御部１４０における信号受信に関する機能部を受信部１２０に含めてもよい。また、送信部１１０、受信部１２０をそれぞれ送信機、受信機と呼んでもよい。

＜端末２０＞
図４４は、端末２０の機能構成の一例を示す図である。図４４に示されるように、端末２０は、送信部２１０と、受信部２２０と、設定部２３０と、制御部２４０とを有する。図４４に示される機能構成は一例に過ぎない。本発明の実施の形態に係る動作を実行できるのであれば、機能区分及び機能部の名称はどのようなものでもよい。送信部２１０と受信部２２０とを通信部と呼んでもよい。

送信部２１０は、送信データから送信信号を作成し、当該送信信号を無線で送信する。受信部２２０は、各種の信号を無線受信し、受信した物理レイヤの信号からより上位のレイヤの信号を取得する。また、送信部２１０はＨＡＲＱ－ＡＣＫを送信し、受信部２２０は、実施例で説明した設定情報等を受信する。

設定部２３０は、受信部２２０により基地局１０から受信した各種の設定情報を記憶装置に格納し、必要に応じて記憶装置から読み出す。また、設定部２３０は、予め設定される設定情報も格納する。制御部２４０は、信号送受信に係る制御及びＬＢＴに係る制御を含む端末２０全体の制御等を行う。なお、制御部２４０における信号送信に関する機能部を送信部２１０に含め、制御部２４０における信号受信に関する機能部を受信部２２０に含めてもよい。また、送信部２１０、受信部２２０をそれぞれ送信機、受信機と呼んでもよい。

（ハードウェア構成）
上記実施形態の説明に用いたブロック図（図４３及び図４４）は、機能単位のブロックを示している。これらの機能ブロック（構成部）は、ハードウェア及びソフトウェアの少なくとも一方の任意の組み合わせによって実現される。また、各機能ブロックの実現方法は特に限定されない。すなわち、各機能ブロックは、物理的又は論理的に結合した１つの装置を用いて実現されてもよいし、物理的又は論理的に分離した２つ以上の装置を直接的又は間接的に（例えば、有線、無線などを用いて）接続し、これら複数の装置を用いて実現されてもよい。機能ブロックは、上記１つの装置又は上記複数の装置にソフトウェアを組み合わせて実現されてもよい。

機能には、判断、決定、判定、計算、算出、処理、導出、調査、探索、確認、受信、送信、出力、アクセス、解決、選択、選定、確立、比較、想定、期待、見做し、報知（broadcasting）、通知（notifying）、通信（communicating）、転送（forwarding）、構成（configuring）、再構成（reconfiguring）、割り当て（allocating、mapping）、割り振り（assigning）などがあるが、これらに限られない。たとえば、送信を機能させる機能ブロック（構成部）は、送信部（transmitting unit）や送信機（transmitter）と呼称される。いずれも、上述したとおり、実現方法は特に限定されない。

例えば、本開示の一実施の形態における基地局１０、端末２０等は、本開示の無線通信方法の処理を行うコンピュータとして機能してもよい。図４５は、本開示の一実施の形態に係る基地局１０及び端末２０のハードウェア構成の一例を示す図である。上述の基地局１０及び端末２０は、物理的には、プロセッサ１００１、記憶装置１００２、補助記憶装置１００３、通信装置１００４、入力装置１００５、出力装置１００６、バス１００７などを含むコンピュータ装置として構成されてもよい。

なお、以下の説明では、「装置」という文言は、回路、デバイス、ユニット等に読み替えることができる。基地局１０及び端末２０のハードウェア構成は、図に示した各装置を１つ又は複数含むように構成されてもよいし、一部の装置を含まずに構成されてもよい。

基地局１０及び端末２０における各機能は、プロセッサ１００１、記憶装置１００２等のハードウェア上に所定のソフトウェア（プログラム）を読み込ませることによって、プロセッサ１００１が演算を行い、通信装置１００４による通信を制御したり、記憶装置１００２及び補助記憶装置１００３におけるデータの読み出し及び書き込みの少なくとも一方を制御したりすることによって実現される。

プロセッサ１００１は、例えば、オペレーティングシステムを動作させてコンピュータ全体を制御する。プロセッサ１００１は、周辺装置とのインタフェース、制御装置、演算装置、レジスタ等を含む中央処理装置（ＣＰＵ：Central Processing Unit）で構成されてもよい。例えば、上述の制御部１４０、制御部２４０等は、プロセッサ１００１によって実現されてもよい。

また、プロセッサ１００１は、プログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール又はデータ等を、補助記憶装置１００３及び通信装置１００４の少なくとも一方から記憶装置１００２に読み出し、これらに従って各種の処理を実行する。プログラムとしては、上述の実施の形態において説明した動作の少なくとも一部をコンピュータに実行させるプログラムが用いられる。例えば、図４３に示した基地局１０の制御部１４０は、記憶装置１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよい。また、例えば、図４４に示した端末２０の制御部２４０は、記憶装置１００２に格納され、プロセッサ１００１で動作する制御プログラムによって実現されてもよい。上述の各種処理は、１つのプロセッサ１００１によって実行される旨を説明してきたが、２以上のプロセッサ１００１により同時又は逐次に実行されてもよい。プロセッサ１００１は、１以上のチップによって実装されてもよい。なお、プログラムは、電気通信回線を介してネットワークから送信されてもよい。

記憶装置１００２は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ROM）、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ROM）、ＲＡＭ（Random Access Memory）等の少なくとも１つによって構成されてもよい。記憶装置１００２は、レジスタ、キャッシュ、メインメモリ（主記憶装置）等と呼ばれてもよい。記憶装置１００２は、本開示の一実施の形態に係る通信方法を実施するために実行可能なプログラム（プログラムコード）、ソフトウェアモジュール等を保存することができる。

補助記憶装置１００３は、コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり、例えば、ＣＤ－ＲＯＭ（Compact Disc ROM）等の光ディスク、ハードディスクドライブ、フレキシブルディスク、光磁気ディスク（例えば、コンパクトディスク、デジタル多用途ディスク、Ｂｌｕ－ｒａｙ（登録商標）ディスク）、スマートカード、フラッシュメモリ（例えば、カード、スティック、キードライブ）、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ等の少なくとも１つによって構成されてもよい。上述の記憶媒体は、例えば、記憶装置１００２及び補助記憶装置１００３の少なくとも一方を含むデータベース、サーバその他の適切な媒体であってもよい。

通信装置１００４は、有線ネットワーク及び無線ネットワークの少なくとも一方を介してコンピュータ間の通信を行うためのハードウェア（送受信デバイス）であり、例えばネットワークデバイス、ネットワークコントローラ、ネットワークカード、通信モジュールなどともいう。通信装置１００４は、例えば周波数分割複信（ＦＤＤ：Frequency Division Duplex）及び時分割複信（ＴＤＤ：Time Division Duplex）の少なくとも一方を実現するために、高周波スイッチ、デュプレクサ、フィルタ、周波数シンセサイザなどを含んで構成されてもよい。例えば、送受信アンテナ、アンプ部、送受信部、伝送路インタフェース等は、通信装置１００４によって実現されてもよい。送受信部は、送信部と受信部とで、物理的に、または論理的に分離された実装がなされてもよい。

入力装置１００５は、外部からの入力を受け付ける入力デバイス（例えば、キーボード、マウス、マイクロフォン、スイッチ、ボタン、センサ等）である。出力装置１００６は、外部への出力を実施する出力デバイス（例えば、ディスプレイ、スピーカー、LEDランプ等）である。なお、入力装置１００５及び出力装置１００６は、一体となった構成（例えば、タッチパネル）であってもよい。

また、プロセッサ１００１及び記憶装置１００２等の各装置は、情報を通信するためのバス１００７によって接続される。バス１００７は、単一のバスを用いて構成されてもよいし、装置間ごとに異なるバスを用いて構成されてもよい。

また、基地局１０及び端末２０は、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：Digital Signal Processor）、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）、ＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）等のハードウェアを含んで構成されてもよく、当該ハードウェアにより、各機能ブロックの一部又は全てが実現されてもよい。例えば、プロセッサ１００１は、これらのハードウェアの少なくとも１つを用いて実装されてもよい。

（実施の形態のまとめ）
以上、説明したように、本発明の実施の形態によれば、データ信号に適用する符号化関連パラメータを決定する制御部と、前記決定した符号化関連パラメータと、自律的に選択したリソースにおいて前記符号化関連パラメータを適用した前記データ信号とを、他の通信装置に送信する送信部とを有する通信装置が提供される。

上記の構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。すなわち、使用するリソースを自律的に決定する無線通信システムにおいて、送信パラメータを決定することができる。

前記符号化関連パラメータは、符号化ビット系列のうちいずれのビットが送信されるかを示してもよい。当該構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。

前記符号化関連パラメータは、ＲＶ（Redundancy Version）及び前記ＲＶに関連付けられる送信回数を示すインデックスであってもよい。当該構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。

前記送信部は、プリアンブル又は専用の信号で、前記符号化関連パラメータを前記他の通信装置に送信してもよい。当該構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。

前記送信部は、前記専用の信号が送信されるリソース位置を前記他の通信装置に送信してもよい。当該構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。

また、本発明の実施の形態によれば、データ信号に適用する符号化関連パラメータを決定する制御手順と、前記決定した符号化関連パラメータと、自律的に選択したリソースにおいて前記符号化関連パラメータを適用した前記データ信号とを、他の通信装置に送信する送信手順とを通信装置が実行する通信方法が提供される。

上記の構成により、基地局１０又は端末２０がＤＬ、ＵＬ又はＳＬ送信用のリソースを自律的に選択するシステムにおいて、送信パラメータ決定に係る動作を明確にすることができる。すなわち、使用するリソースを自律的に決定する無線通信システムにおいて、送信パラメータを決定することができる。

（実施形態の補足）
以上、本発明の実施の形態を説明してきたが、開示される発明はそのような実施形態に限定されず、当業者は様々な変形例、修正例、代替例、置換例等を理解するであろう。発明の理解を促すため具体的な数値例を用いて説明がなされたが、特に断りのない限り、それらの数値は単なる一例に過ぎず適切な如何なる値が使用されてもよい。上記の説明における項目の区分けは本発明に本質的ではなく、２以上の項目に記載された事項が必要に応じて組み合わせて使用されてよいし、ある項目に記載された事項が、別の項目に記載された事項に（矛盾しない限り）適用されてよい。機能ブロック図における機能部又は処理部の境界は必ずしも物理的な部品の境界に対応するとは限らない。複数の機能部の動作が物理的には１つの部品で行われてもよいし、あるいは１つの機能部の動作が物理的には複数の部品により行われてもよい。実施の形態で述べた処理手順については、矛盾の無い限り処理の順序を入れ替えてもよい。処理説明の便宜上、基地局１０及び端末２０は機能的なブロック図を用いて説明されたが、そのような装置はハードウェアで、ソフトウェアで又はそれらの組み合わせで実現されてもよい。本発明の実施の形態に従って基地局１０が有するプロセッサにより動作するソフトウェア及び本発明の実施の形態に従って端末２０が有するプロセッサにより動作するソフトウェアはそれぞれ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、レジスタ、ハードディスク（ＨＤＤ）、リムーバブルディスク、ＣＤ－ＲＯＭ、データベース、サーバその他の適切な如何なる記憶媒体に保存されてもよい。

また、情報の通知は、本開示で説明した態様／実施形態に限られず、他の方法を用いて行われてもよい。例えば、情報の通知は、物理レイヤシグナリング（例えば、ＤＣＩ（Downlink Control Information）、ＵＣＩ（Uplink Control Information））、上位レイヤシグナリング（例えば、ＲＲＣ（Radio Resource Control）シグナリング、ＭＡＣ（Medium Access Control）シグナリング、報知情報（ＭＩＢ（Master Information Block）、ＳＩＢ（System Information Block））、その他の信号又はこれらの組み合わせによって実施されてもよい。また、ＲＲＣシグナリングは、ＲＲＣメッセージと呼ばれてもよく、例えば、ＲＲＣ接続セットアップ（RRC Connection Setup）メッセージ、ＲＲＣ接続再構成（RRC Connection Reconfiguration）メッセージ等であってもよい。

本開示において説明した各態様／実施形態は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、ＬＴＥ－Ａ（LTE-Advanced）、ＳＵＰＥＲ ３Ｇ、ＩＭＴ－Ａｄｖａｎｃｅｄ、４Ｇ（4th generation mobile communication system）、５Ｇ（5th generation mobile communication system）、ＦＲＡ（Future Radio Access）、ＮＲ（new Radio）、Ｗ－ＣＤＭＡ（登録商標）、ＧＳＭ（登録商標）、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ－Ｆｉ（登録商標））、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ（登録商標））、ＩＥＥＥ ８０２．２０、ＵＷＢ（Ultra-WideBand）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、その他の適切なシステムを利用するシステム及びこれらに基づいて拡張された次世代システムの少なくとも一つに適用されてもよい。また、複数のシステムが組み合わされて（例えば、ＬＴＥ及びＬＴＥ－Ａの少なくとも一方と５Ｇとの組み合わせ等）適用されてもよい。

本明細書で説明した各態様／実施形態の処理手順、シーケンス、フローチャート等は、矛盾の無い限り、順序を入れ替えてもよい。例えば、本開示において説明した方法については、例示的な順序を用いて様々なステップの要素を提示しており、提示した特定の順序に限定されない。

本明細書において基地局１０によって行われるとした特定動作は、場合によってはその上位ノード（upper node）によって行われることもある。基地局１０を有する１つ又は複数のネットワークノード（network nodes）からなるネットワークにおいて、端末２０との通信のために行われる様々な動作は、基地局１０及び基地局１０以外の他のネットワークノード（例えば、ＭＭＥ又はＳ－ＧＷ等が考えられるが、これらに限られない）の少なくとも１つによって行われ得ることは明らかである。上記において基地局１０以外の他のネットワークノードが１つである場合を例示したが、他のネットワークノードは、複数の他のネットワークノードの組み合わせ（例えば、ＭＭＥ及びＳ－ＧＷ）であってもよい。

本開示において説明した情報又は信号等は、上位レイヤ（又は下位レイヤ）から下位レイヤ（又は上位レイヤ）へ出力され得る。複数のネットワークノードを介して入出力されてもよい。

入出力された情報等は特定の場所（例えば、メモリ）に保存されてもよいし、管理テーブルを用いて管理してもよい。入出力される情報等は、上書き、更新、又は追記され得る。出力された情報等は削除されてもよい。入力された情報等は他の装置へ送信されてもよい。

本開示における判定は、１ビットで表される値（０か１か）によって行われてもよいし、真偽値（Boolean：true又はfalse）によって行われてもよいし、数値の比較（例えば、所定の値との比較）によって行われてもよい。

ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。

また、ソフトウェア、命令、情報などは、伝送媒体を介して送受信されてもよい。例えば、ソフトウェアが、有線技術（同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線（ＤＳＬ：Digital Subscriber Line）など）及び無線技術（赤外線、マイクロ波など）の少なくとも一方を使用してウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから送信される場合、これらの有線技術及び無線技術の少なくとも一方は、伝送媒体の定義内に含まれる。

本開示において説明した情報、信号などは、様々な異なる技術のいずれかを使用して表されてもよい。例えば、上記の説明全体に渡って言及され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、チップなどは、電圧、電流、電磁波、磁界若しくは磁性粒子、光場若しくは光子、又はこれらの任意の組み合わせによって表されてもよい。

なお、本開示において説明した用語及び本開示の理解に必要な用語については、同一の又は類似する意味を有する用語と置き換えてもよい。例えば、チャネル及びシンボルの少なくとも一方は信号（シグナリング）であってもよい。また、信号はメッセージであってもよい。また、コンポーネントキャリア（ＣＣ：Component Carrier）は、キャリア周波数、セル、周波数キャリアなどと呼ばれてもよい。

本開示において使用する「システム」及び「ネットワーク」という用語は、互換的に使用される。

また、本開示において説明した情報、パラメータなどは、絶対値を用いて表されてもよいし、所定の値からの相対値を用いて表されてもよいし、対応する別の情報を用いて表されてもよい。例えば、無線リソースはインデックスによって指示されるものであってもよい。

上述したパラメータに使用する名称はいかなる点においても限定的な名称ではない。さらに、これらのパラメータを使用する数式等は、本開示で明示的に開示したものと異なる場合もある。様々なチャネル（例えば、ＰＵＣＣＨ、ＰＤＣＣＨなど）及び情報要素は、あらゆる好適な名称によって識別できるので、これらの様々なチャネル及び情報要素に割り当てている様々な名称は、いかなる点においても限定的な名称ではない。

本開示においては、「基地局（ＢＳ：Base Station）」、「無線基地局」、「基地局」、「固定局（fixed station）」、「ＮｏｄｅＢ」、「ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）」、「ｇＮｏｄｅＢ（ｇＮＢ）」、「アクセスポイント（access point）」、「送信ポイント（transmission point）」、「受信ポイント（reception point）、「送受信ポイント（transmission/reception point）」、「セル」、「セクタ」、「セルグループ」、「キャリア」、「コンポーネントキャリア」などの用語は、互換的に使用され得る。基地局は、マクロセル、スモールセル、フェムトセル、ピコセルなどの用語で呼ばれる場合もある。

基地局は、１つ又は複数（例えば、３つ）のセルを収容することができる。基地局が複数のセルを収容する場合、基地局のカバレッジエリア全体は複数のより小さいエリアに区分でき、各々のより小さいエリアは、基地局サブシステム（例えば、屋内用の小型基地局（ＲＲＨ：Ｒｅｍｏｔｅ Ｒａｄｉｏ Ｈｅａｄ）によって通信サービスを提供することもできる。「セル」又は「セクタ」という用語は、このカバレッジにおいて通信サービスを行う基地局及び基地局サブシステムの少なくとも一方のカバレッジエリアの一部又は全体を指す。

本開示においては、「移動局（ＭＳ：Mobile Station）」、「ユーザ端末（user terminal）」、「ユーザ装置（ＵＥ：User Equipment）」、「端末」などの用語は、互換的に使用され得る。

移動局は、当業者によって、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレスデバイス、ワイヤレス通信デバイス、リモートデバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、リモート端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、又はいくつかの他の適切な用語で呼ばれる場合もある。

基地局及び移動局の少なくとも一方は、送信装置、受信装置、通信装置などと呼ばれてもよい。なお、基地局及び移動局の少なくとも一方は、移動体に搭載されたデバイス、移動体自体などであってもよい。当該移動体は、乗り物（例えば、車、飛行機など）であってもよいし、無人で動く移動体（例えば、ドローン、自動運転車など）であってもよいし、ロボット（有人型又は無人型）であってもよい。なお、基地局及び移動局の少なくとも一方は、必ずしも通信動作時に移動しない装置も含む。例えば、基地局及び移動局の少なくとも一方は、センサなどのＩｏＴ（Internet of Things）機器であってもよい。

また、本開示における基地局は、ユーザ端末で読み替えてもよい。例えば、基地局及びユーザ端末間の通信を、複数の端末２０間の通信（例えば、Ｄ２Ｄ（Device-to-Device）、Ｖ２Ｘ（Vehicle-to-Everything）などと呼ばれてもよい）に置き換えた構成について、本開示の各態様／実施形態を適用してもよい。この場合、上述の基地局１０が有する機能を端末２０が有する構成としてもよい。また、「上り」及び「下り」などの文言は、端末間通信に対応する文言（例えば、「サイド（side）」）で読み替えられてもよい。例えば、上りチャネル、下りチャネルなどは、サイドチャネルで読み替えられてもよい。

同様に、本開示におけるユーザ端末は、基地局で読み替えてもよい。この場合、上述のユーザ端末が有する機能を基地局が有する構成としてもよい。

本開示で使用する「判断(determining)」、「決定(determining)」という用語は、多種多様な動作を包含する場合がある。「判断」、「決定」は、例えば、判定(judging)、計算(calculating)、算出(computing)、処理(processing)、導出(deriving)、調査(investigating)、探索(looking up、search、inquiry)（例えば、テーブル、データベース又は別のデータ構造での探索）、確認(ascertaining)した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、受信(receiving)（例えば、情報を受信すること）、送信(transmitting)(例えば、情報を送信すること)、入力(input)、出力(output)、アクセス(accessing)（例えば、メモリ中のデータにアクセスすること）した事を「判断」「決定」したとみなす事などを含み得る。また、「判断」、「決定」は、解決(resolving)、選択(selecting)、選定(choosing)、確立(establishing)、比較(comparing)などした事を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。つまり、「判断」「決定」は、何らかの動作を「判断」「決定」したとみなす事を含み得る。また、「判断（決定）」は、「想定する（assuming）」、「期待する（expecting）」、「みなす（considering）」などで読み替えられてもよい。

「接続された(connected)」、「結合された(coupled)」という用語、又はこれらのあらゆる変形は、２又はそれ以上の要素間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結合を意味し、互いに「接続」又は「結合」された２つの要素間に１又はそれ以上の中間要素が存在することを含むことができる。要素間の結合又は接続は、物理的なものであっても、論理的なものであっても、或いはこれらの組み合わせであってもよい。例えば、「接続」は「アクセス」で読み替えられてもよい。本開示で使用する場合、２つの要素は、１又はそれ以上の電線、ケーブル及びプリント電気接続の少なくとも一つを用いて、並びにいくつかの非限定的かつ非包括的な例として、無線周波数領域、マイクロ波領域及び光（可視及び不可視の両方）領域の波長を有する電磁エネルギーなどを用いて、互いに「接続」又は「結合」されると考えることができる。

参照信号は、ＲＳ（Reference Signal）と略称することもでき、適用される標準によってパイロット（Pilot）と呼ばれてもよい。

本開示において使用する「に基づいて」という記載は、別段に明記されていない限り、「のみに基づいて」を意味しない。言い換えれば、「に基づいて」という記載は、「のみに基づいて」と「に少なくとも基づいて」の両方を意味する。

本開示において使用する「第１の」、「第２の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、それらの要素の量又は順序を全般的に限定しない。これらの呼称は、２つ以上の要素間を区別する便利な方法として本開示において使用され得る。したがって、第１及び第２の要素への参照は、２つの要素のみが採用され得ること、又は何らかの形で第１の要素が第２の要素に先行しなければならないことを意味しない。

上記の各装置の構成における「手段」を、「部」、「回路」、「デバイス」等に置き換えてもよい。

本開示において、「含む（include）」、「含んでいる（including）」及びそれらの変形が使用されている場合、これらの用語は、用語「備える（comprising）」と同様に、包括的であることが意図される。さらに、本開示において使用されている用語「又は（or）」は、排他的論理和ではないことが意図される。

無線フレームは時間領域において１つ又は複数のフレームによって構成されてもよい。時間領域において１つ又は複数の各フレームはサブフレームと呼ばれてもよい。サブフレームは更に時間領域において１つ又は複数のスロットによって構成されてもよい。サブフレームは、ニューメロロジ（numerology）に依存しない固定の時間長（例えば、１ｍｓ）であってもよい。

ニューメロロジは、ある信号又はチャネルの送信及び受信の少なくとも一方に適用される通信パラメータであってもよい。ニューメロロジは、例えば、サブキャリア間隔（ＳＣＳ：SubCarrier Spacing）、帯域幅、シンボル長、サイクリックプレフィックス長、送信時間間隔（ＴＴＩ：Transmission Time Interval）、ＴＴＩあたりのシンボル数、無線フレーム構成、送受信機が周波数領域において行う特定のフィルタリング処理、送受信機が時間領域において行う特定のウィンドウイング処理などの少なくとも１つを示してもよい。

スロットは、時間領域において１つ又は複数のシンボル（ＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）シンボル、ＳＣ-ＦＤＭＡ（Single Carrier Frequency Division Multiple Access）シンボル等）で構成されてもよい。スロットは、ニューメロロジに基づく時間単位であってもよい。

スロットは、複数のミニスロットを含んでもよい。各ミニスロットは、時間領域において１つ又は複数のシンボルによって構成されてもよい。また、ミニスロットは、サブスロットと呼ばれてもよい。ミニスロットは、スロットよりも少ない数のシンボルによって構成されてもよい。ミニスロットより大きい時間単位で送信されるＰＤＳＣＨ（又はＰＵＳＣＨ）は、ＰＤＳＣＨ（又はＰＵＳＣＨ）マッピングタイプＡと呼ばれてもよい。ミニスロットを用いて送信されるＰＤＳＣＨ（又はＰＵＳＣＨ）は、ＰＤＳＣＨ（又はＰＵＳＣＨ）マッピングタイプＢと呼ばれてもよい。

無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルは、いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す。無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルは、それぞれに対応する別の呼称が用いられてもよい。

例えば、１サブフレームは送信時間間隔（ＴＴＩ：Transmission Time Interval）と呼ばれてもよいし、複数の連続したサブフレームがＴＴＩと呼ばれてよいし、１スロット又は１ミニスロットがＴＴＩと呼ばれてもよい。つまり、サブフレーム及びＴＴＩの少なくとも一方は、既存のＬＴＥにおけるサブフレーム（１ｍｓ）であってもよいし、１ｍｓより短い期間（例えば、１－１３シンボル）であってもよいし、１ｍｓより長い期間であってもよい。なお、ＴＴＩを表す単位は、サブフレームではなくスロット、ミニスロットなどと呼ばれてもよい。

ここで、ＴＴＩは、例えば、無線通信におけるスケジューリングの最小時間単位のことをいう。例えば、ＬＴＥシステムでは、基地局が各端末２０に対して、無線リソース（各端末２０において使用することが可能な周波数帯域幅、送信電力など）を、ＴＴＩ単位で割り当てるスケジューリングを行う。なお、ＴＴＩの定義はこれに限られない。

ＴＴＩは、チャネル符号化されたデータパケット（トランスポートブロック）、コードブロック、コードワードなどの送信時間単位であってもよいし、スケジューリング、リンクアダプテーションなどの処理単位となってもよい。なお、ＴＴＩが与えられたとき、実際にトランスポートブロック、コードブロック、コードワードなどがマッピングされる時間区間（例えば、シンボル数）は、当該ＴＴＩよりも短くてもよい。

なお、１スロット又は１ミニスロットがＴＴＩと呼ばれる場合、１以上のＴＴＩ（すなわち、１以上のスロット又は１以上のミニスロット）が、スケジューリングの最小時間単位となってもよい。また、当該スケジューリングの最小時間単位を構成するスロット数（ミニスロット数）は制御されてもよい。

１ｍｓの時間長を有するＴＴＩは、通常ＴＴＩ（ＬＴＥ Ｒｅｌ．８－１２におけるＴＴＩ）、ノーマルＴＴＩ、ロングＴＴＩ、通常サブフレーム、ノーマルサブフレーム、ロングサブフレーム、スロットなどと呼ばれてもよい。通常ＴＴＩより短いＴＴＩは、短縮ＴＴＩ、ショートＴＴＩ、部分ＴＴＩ（partial又はfractional TTI）、短縮サブフレーム、ショートサブフレーム、ミニスロット、サブスロット、スロットなどと呼ばれてもよい。

なお、ロングＴＴＩ（例えば、通常ＴＴＩ、サブフレームなど）は、１ｍｓを超える時間長を有するＴＴＩで読み替えてもよいし、ショートＴＴＩ（例えば、短縮ＴＴＩなど）は、ロングＴＴＩのＴＴＩ長未満かつ１ｍｓ以上のＴＴＩ長を有するＴＴＩで読み替えてもよい。

リソースブロック（ＲＢ）は、時間領域及び周波数領域のリソース割当単位であり、周波数領域において、１つ又は複数個の連続した副搬送波（subcarrier）を含んでもよい。ＲＢに含まれるサブキャリアの数は、ニューメロロジに関わらず同じであってもよく、例えば１２であってもよい。ＲＢに含まれるサブキャリアの数は、ニューメロロジに基づいて決定されてもよい。

また、ＲＢの時間領域は、１つ又は複数個のシンボルを含んでもよく、１スロット、１ミニスロット、１サブフレーム、又は１ＴＴＩの長さであってもよい。１ＴＴＩ、１サブフレームなどは、それぞれ１つ又は複数のリソースブロックで構成されてもよい。

なお、１つ又は複数のＲＢは、物理リソースブロック（ＰＲＢ：Physical RB）、サブキャリアグループ（ＳＣＧ：Sub-Carrier Group）、リソースエレメントグループ（ＲＥＧ：Resource Element Group）、ＰＲＢペア、ＲＢペアなどと呼ばれてもよい。

また、リソースブロックは、１つ又は複数のリソースエレメント（ＲＥ：Resource Element）によって構成されてもよい。例えば、１ＲＥは、１サブキャリア及び１シンボルの無線リソース領域であってもよい。

帯域幅部分（ＢＷＰ：Bandwidth Part）（部分帯域幅などと呼ばれてもよい）は、あるキャリアにおいて、あるニューメロロジ用の連続する共通ＲＢ（common resource blocks）のサブセットのことを表してもよい。ここで、共通ＲＢは、当該キャリアの共通参照ポイントを基準としたＲＢのインデックスによって特定されてもよい。ＰＲＢは、あるＢＷＰで定義され、当該ＢＷＰ内で番号付けされてもよい。

ＢＷＰには、ＵＬ用のＢＷＰ（ＵＬ ＢＷＰ）と、ＤＬ用のＢＷＰ（ＤＬ ＢＷＰ）とが含まれてもよい。端末２０に対して、１キャリア内に１つ又は複数のＢＷＰが設定されてもよい。

設定されたＢＷＰの少なくとも１つがアクティブであってもよく、端末２０は、アクティブなＢＷＰの外で所定の信号／チャネルを送受信することを想定しなくてもよい。なお、本開示における「セル」、「キャリア」などは、「ＢＷＰ」で読み替えられてもよい。

上述した無線フレーム、サブフレーム、スロット、ミニスロット及びシンボルなどの構造は例示に過ぎない。例えば、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレーム又は無線フレームあたりのスロットの数、スロット内に含まれるミニスロットの数、スロット又はミニスロットに含まれるシンボル及びＲＢの数、ＲＢに含まれるサブキャリアの数、並びにＴＴＩ内のシンボル数、シンボル長、サイクリックプレフィックス（ＣＰ：Cyclic Prefix）長などの構成は、様々に変更することができる。

本開示において、例えば、英語でのa, an及びtheのように、翻訳により冠詞が追加された場合、本開示は、これらの冠詞の後に続く名詞が複数形であることを含んでもよい。

本開示において、「ＡとＢが異なる」という用語は、「ＡとＢが互いに異なる」ことを意味してもよい。なお、当該用語は、「ＡとＢがそれぞれＣと異なる」ことを意味してもよい。「離れる」、「結合される」などの用語も、「異なる」と同様に解釈されてもよい。

本開示において説明した各態様／実施形態は単独で用いられてもよいし、組み合わせて用いられてもよいし、実行に伴って切り替えて用いられてもよい。また、所定の情報の通知（例えば、「Ｘであること」の通知）は、明示的に行うものに限られず、暗黙的（例えば、当該所定の情報の通知を行わない）ことによって行われてもよい。

なお、本開示において、基地局１０及び端末２０、あるいは送信ノード及び受信ノードは、通信装置の一例である。

以上、本開示について詳細に説明したが、当業者にとっては、本開示が本開示中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本開示は、請求の範囲の記載により定まる本開示の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。したがって、本開示の記載は、例示説明を目的とするものであり、本開示に対して何ら制限的な意味を有するものではない。

１０ 基地局
１１０ 送信部
１２０ 受信部
１３０ 設定部
１４０ 制御部
２０ 端末
２１０ 送信部
２２０ 受信部
２３０ 設定部
２４０ 制御部
３０ コアネットワーク
１００１ プロセッサ
１００２ 記憶装置
１００３ 補助記憶装置
１００４ 通信装置
１００５ 入力装置
１００６ 出力装置

Claims (4)

1. データ信号に適用する符号化関連パラメータを決定する制御部と、
   前記決定した符号化関連パラメータと、自律的に選択したリソースにおいて前記符号化関連パラメータを適用した前記データ信号とを、他の通信装置に送信する送信部とを有し、
   前記送信部は、プリアンブルで、前記符号化関連パラメータを前記他の通信装置に送信し、
   前記制御部は、
   ＬＢＴ（Listen before talk）に成功した場合、送信信号にプリアンブル信号を付与して送信を実行し、
   ＬＢＴに失敗した場合、再度任意の送信タイミングの直前にＬＢＴを実行し、
   ＬＢＴに失敗し再度ＬＢＴを行って成功した場合、ＬＢＴ失敗時と異なる送信信号を送信する通信装置。
2. 前記符号化関連パラメータは、符号化ビット系列のうちいずれのビットが送信されるかを示す請求項１記載の通信装置。
3. 前記符号化関連パラメータは、ＲＶ（Redundancy Version）及び前記ＲＶに関連付けられる送信回数を示すインデックスである請求項１記載の通信装置。
4. データ信号に適用する符号化関連パラメータを決定する制御手順と、
   前記決定した符号化関連パラメータと、自律的に選択したリソースにおいて前記符号化関連パラメータを適用した前記データ信号とを、他の通信装置に送信する送信手順と、
   プリアンブルで、前記符号化関連パラメータを前記他の通信装置に送信する手順と、
   ＬＢＴ（Listen before talk）に成功した場合、送信信号にプリアンブル信号を付与して送信を実行する手順と、
   ＬＢＴに失敗した場合、再度任意の送信タイミングの直前にＬＢＴを実行する手順と、
   ＬＢＴに失敗し再度ＬＢＴを行って成功した場合、ＬＢＴ失敗時と異なる送信信号を送信する手順とを通信装置が実行する通信方法。