JP7727539B2 - 二部系 - Google Patents

Description

本教示は、概括的には、第１の成分と第２の成分を有する組成物及び同組成物を使用する方法に関する。より具体的には、本教示は、各種基材への接着性を発揮できて現場発泡型のガスケット材料及びシーラント材料として使用することのできる二成分エポキシ及びリン酸エステルベースの硬化エラストマー材料に関する。

運輸業及び建設業では様々な目的でガスケット材料やシーラント材料が採用される頻度が高い。例えば、密封、水や風の絶縁、泥や埃の侵入防止、及びガラガラ音防止のうちの１つ又はそれ以上をガスケット材料が提供していることがある。

産業界、特に運輸業及び建設業では、ダイカット型のガスケット材料及びシーラント材料が採用されてきた。典型的には、ダイカット型の剥がして貼り付けるガスケット材料／シーリング材料は、工作物への適用前に形成される発泡体を備え、工作物への付着は感圧接着剤の様な接着剤を介して実現されている。ダイカット型のガスケット材料／シーラント材料のいくつかの欠点として、ダイカットプロセスに付帯する余分な労働資源及びプロセス資源、ダイカット工程によって生じる廃棄物、及び別途接着剤の必要性が挙げられる。

現場発泡反応はガスケット材料及びシーリング材料が工作物上へ直接分注されることを可能にする。室温活性化（例えば、膨張及び硬化）が所望される場合、ポリウレタンをベースとする発泡体が最もよく用いられる。ポリウレタン発泡体は多くの欠点を有し、そのうちのいくつかとして、イソシアネート官能性モノマー又はオリゴマーを含んでいること、高いＶＯＣ、特定の基材に対する制限された接着能力、湿潤又は多湿の環境での貧弱な耐加水分解性、低速反応系での使用に不向きであること、分注及び発泡中の温度変化に対する高い感受性、及び各調合物が混合比に影響を受けやすい場合には調合時の混合比に高い特異性が要求されること、が挙げられる。別の型式の現場硬化式ガスケット材料／シーリング材料はシリコンをベースとする。こちらはこちらで、各種基材への接着性の悪さ、貧弱な耐引裂性、コストの高さ、及び、膨張性及び剛性の調整能力の欠如、を含む独自の欠点を抱えている。

ポリウレタンをベースとする発泡体の代替として、ポリマー材料における現場発泡反応のためのリン酸が利用されてきた。しかしながら、リン酸を用いた反応時間は非常に速く、発泡工程に先立ってポリマー材料を表面上に配置させるのに時間を要する組み立てプロセスにとって理想的でない。ゆえに、幾分遅い反応時間が好ましい。一部の状況では、リン酸の低いｐＨとスプラッシュハザードに対する懸念があるかもしれない。従って、より高いｐＨを有しスプラッシュハザードの軽減された代わりの材料が好ましいであろう。リン酸の多官能性のせいでエラストマー材料を作成するのが難しいこともリン酸使用のもう一つの欠点である。また、リン酸とポリマー材料の間には粘度に有意差がある。これは、材料の製造（例えば混合）と材料の貯蔵の両方に課題を提起する。リン酸はまた、多くのポリマー材料よりもはるかに低い分子量を有しており、そのことが望ましからざる混合比の原因になっている。１：１、２：１、又は４：１という比較的同等の混合比（典型的にはモノマー又はオリゴマー材料対リン酸）なら好ましいであろう。最後に、リン酸の反応特性は、多くの化学成分がリン酸とともに利用されたときに極めて高い反応性のせいで不安定になり得ることから、接着剤材料及びシーラント材料を調合するのを困難にしている。接着性、物理的又は化学的な適合性、機械的特性、又は他の事由にとって有利となり得る様々な異なる部分（moieties）を含む能力があれば好ましいだろう。

参照により本明細書に援用される国際公開第２０１６／１４９７００Ａ１号は、リン酸の代替としてのリン酸エステルの使用を開示している。

上記教示にもかかわらず、ガスケット材料及びシーリング材料として利用することのできる改善されたエラストマー材料の必要性が依然として存在する。室温（例えば周囲温度）で硬化する現場発泡現場形成式のガスケット材料及びシーリング材料の必要性が存在する。既知のガスケット材料及びシーリング材料に比べて周囲温度のより広い範囲での膨張及び架橋を提供するガスケット材料及びシーリング材料の必要性が存在する。無処理基材及び無洗浄基材を含む広範に様々な基材への接着性を提供するガスケット材料及びシーリング材料の必要性が存在する。追加の成分の必要性なしに硬化と発泡の両方を可能にする成分を利用したガスケット材料及びシーリング材料の必要性が存在する。発火、発煙、及び毒性（ＦＳＴ）についての所望の特性を提供し、しかもそれらの特性を付与するにあたり望ましくない作用剤の使用を排除するか又はその量を減らしたガスケット材料及びシーリング材料の必要性が存在する。

国際公開第２０１６／１４９７００号 米国特許第５，６４８，４０１号明細書

本教示は上述の恩恵の１つ又はそれ以上を提供する。本教示のガスケット材料及びシーリング材料は、以下のもの、即ち、空洞充填、シーリング、又は緩衝のうちの１つ又はそれ以上のために利用され得る。

本教示は、１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂を含む第１の成分と、１つ又はそれ以上のリン酸エステルを含む第２の成分と、を備える二部系であって、第１の成分と第２の成分を混合した際に組成物は約０℃から約５０℃の温度に亘って反応して適格の完成生成物を作成する、二部系を提供している。随意的には、手で触れるくらいまで乾いた（例えば粘つかない）状態に至る時間を短縮するために加熱源が使用されてもよいだろう。

本教示は、液体又は固体エポキシ樹脂、可撓性エポキシ樹脂、又は脂肪族多官能性エポキシ樹脂であり得る１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、及び１つ又はそれ以上の第１成分添加剤、を含む第１の成分と；第１のリン酸エステル、随意的な第２のリン酸エステル、及び随意的な第３のリン酸エステルを含む１つ又はそれ以上のリン酸エステル、及び１つ又はそれ以上の第２成分添加剤、を含む第２の成分と；を備える二部系であって、第１の成分と第２の成分を混合して硬化性組成物を形成した際に硬化性組成物は約０℃から約５０℃の温度にて硬化する、二部系を提供している。

第２の成分は第３のリン酸エステルを含んでもよい。第２の成分は、リン酸と単官能性エポキシの間の反応の生成物である少なくとも１つのリン酸エステルを含んでもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）から誘導されたリン酸エステルを含み得る。第２の成分はいくらかの添加されたリン酸を含んでもよい。

第１の成分は１つ又はそれ以上の第１成分添加剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は、炭酸カルシウムとされ得る金属炭酸塩、１つ又はそれ以上の鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せを含み得る。炭酸カルシウムは、組成物のＡ側（例えば第１の成分）の約２重量％から約４０重量％の量で存在してもよい。炭酸カルシウムは、超微細炭酸カルシウム、微細炭酸カルシウム、中微細炭酸カルシウム、又はそれらの任意の組合せを含み得る。第１の成分は微細炭酸カルシウムを約４重量％から約８重量％の量で含んでもよい。第１の成分は中微細炭酸カルシウムを約１３重量％から約１８重量％の量で含んでもよい。

第２の成分は１つ又はそれ以上の第２成分添加剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の第２成分添加剤は、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せを含み得る。

１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、又はそれらの任意の組合せを含み得る。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、エピクロロヒドリンとビスフェノールＡの反応生成物を含み得る。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は約５重量％から約３０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂（可撓性エポキシ樹脂とされ得る）は、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂、又はそれらの任意の組合せを含み得る。エラストマーである最終組成物を生成するには、調合生成物構成原料の１つ又はそれ以上が可撓性であるか又はエラストマーであるものと予想される。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、約１０重量％から約４５重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂はエポキシ化ソルビトールを含み得る。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、約１重量％から約３０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、ポリグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、又はそれら両方を含み得る。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、約４重量％から約２５重量％の量で存在してもよい。

反応温度は約０℃から約５０℃であり得る。反応温度は約１５℃から約２５℃であり得る。硬化性組成物の硬化時間は約５分から約２５分であり、加熱源を用いれば硬化時間を加速することもできるだろう。硬化性組成物の硬化時間は約７分から約１０分であり得る。結果として得られる反応生成物は約１００％から約８００％の体積膨張を有し得る。結果として得られる反応生成物は約４００％から約５００％の体積膨張を有し得る。

硬化性組成物は、発泡エラストマー材料から恩恵を享受し得る任意の表面上へ分注されることができる。これは自動車部品から成る工作物を含み得る。硬化性組成物の反応生成物はガスケット又はシーラントであってもよい。二部系は、潜伏性硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方を不含とすることができる。

本明細書の教示は、更に、二部系を提供する工程であって、二部系は第１の成分と第２の成分を含み、第１の成分は１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂を含み、第２の成分は１つ又はそれ以上のリン酸エステルを含む、二部系を提供する工程と、第１の成分と第２の成分を混合して反応生成物を形成する工程と、を備える方法であって、第１の成分と第２の成分を混合して硬化性組成物を形成した際に硬化性組成物は約０℃から約５０℃の温度にて硬化する、方法に向けられている。

第２の成分は２つ又は３つの異なるリン酸エステルを含んでもよい。第１の成分は１つ又はそれ以上の第１成分添加剤を含んでもよい。第２の成分は１つ又はそれ以上の第２成分添加剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は炭酸カルシウムを含み得る。

方法は約１０℃から約３５℃の温度にて組成物を硬化させる工程を含んでもよい。硬化は約１５℃から約２５℃の温度にて起こり得る。硬化性組成物の硬化時間は約５分から約１５分であり得る。硬化性組成物の硬化時間は約７分から約１０分であり得る。反応生成物は約１００％から約８００％の体積膨張を有し得る。反応生成物は約４００％から約５００％の体積膨張を有し得る。

方法は、硬化性組成物を自動車部品から成る工作物上へ分注する工程を含んでもよい。硬化性組成物の反応生成物はガスケット又はシーラントであってもよい。二部系は潜伏性硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方を不含とすることができる。

本教示は、ここに説明される改善された組成物及び方法によって上記の必要性の１つ又はそれ以上を満たす。本明細書に提示されている解説及び例示は、当業者に本教示、その原理、及びその実践的適用に習熟してもらうことを意図している。当業者は本教示を特定の使用の必要条件に最も適切であり得る数多くの形態に適合させ適用することができる。従って、示されている本教示の特定の実施形態は網羅的であろうとする意図もなければ本教示を限定する意図もない。ゆえに本教示の範囲は、以上の記述を参照して確定されるのではなく、代わりに付随の特許請求の範囲並びにその様な特許請求の範囲が権利を有する等価物の完全な範囲を参照して確定されるべきである。特許出願及び特許公開を含むすべての論文及び参考文献の開示は、あらゆる目的で参照により援用される。更に、付随の特許請求の範囲から収集され得るところの他の組合せが実施可能であり、その様な組合せもまたこれによりこの書面による記述へ参照により組み入れられる。

本願は、２０１９年４月３日出願の米国仮特許出願第６２／８２８，６９３号の出願日の恩典を主張し、同仮出願の内容をあらゆる目的で参照により本明細書に援用する。

本教示は、Ａ側（即ち「第１の成分」）とＢ側（即ち「第２の成分」）を備える二部組成物であり得る組成物を提供している。混合した際に、二部組成物は硬化性組成物を形成し、反応生成物は完全に硬化したときにガスケット材料及びシーリング材料として利用することのできるエラストマー材料になり得る。

Ａ側は、１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の添加剤、１つ又はそれ以上のモノマー、又はそれら両方を備えてもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂、１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上のモノマー、又はそれらの任意の組合せを含み得る。１つ又はそれ以上の添加剤は、１つ又はそれ以上の強化剤（例えば、コアシェルポリマー粒子）、金属炭酸塩、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、板状アルミナ、又はそれらの任意の組合せを含み得る。

Ｂ側は、１つ又はそれ以上のリン酸エステル、リン酸、１つ又はそれ以上の添加剤、１つ又はそれ以上のモノマー、又はそれらの任意の組合せを含んでもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、第１のリン酸エステル、第２のリン酸エステル、第３のリン酸エステル、又はそれらの任意の組合せを含み得る。１つ又はそれ以上の添加剤は、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せを含み得る。

１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルであってもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、リン酸と各種アルコールの反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、リン酸とリン酸エステル前駆体（即ち、まだリン酸と反応していない成分）のエポキシド基の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、ニュージャージー州モンマスジャンクションのカードライト・コーポレイション（Cardolite Corporation）社から商業的に入手可能なＣａｒｄｏｌｉｔｅ（登録商標）ＬＩＴＥ２５１３ＨＰの商標名で販売されている様なカシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）のグリシジルエーテルとリン酸の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、ニュージャージー州モアズタウンのＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社から商業的に入手可能なＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－１３という商標名で販売されている様なフェニルグリシジルエーテルとリン酸の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、ニュージャージー州モアズタウンのＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社から商業的に入手可能なＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－６という商標名で販売されている様な２－エチルヘキシルグリシジルエーテルとリン酸の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、ニュージャージー州モアズタウンのＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社から商業的に入手可能なＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－１１という商標名で販売されている様なエポキシ化パラ－ターシャリブチルフェノール又は任意の他の単官能性エポキシとリン酸の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のカスタマイズされたリン酸エステルは、概して、単エポキシド官能性分子とリン酸の反応生成物であるとしてもよい。

１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルであってもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、カスタマイズされたリン酸エステルに成り代わってＢ側へ投入された場合、恐らくは遊離リン酸のレベルが低くひいてはＢ側のｐＨが高いことに因り反応及び発泡がより低速の硬化性組成物をもたらす結果になるだろう。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルの反応及び発泡は、Ｂ側にリン酸を添加することによって改善されることができる（即ち、反応速度を上げることができる）。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、水溶液中に約１から約３のｐＨを有していてもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、ＡＳＴＭ Ｄ４４５に従って測定して２５℃にて約１０，０００ｃＰから約４２，５００ｃＰの粘度を有していてもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、ノニルフェノールエトキシル化リン酸エステルであってもよい。適した商業的に事前反応させたリン酸エステルの例には、アッシュランド・インク（Ashland, Inc.）社（ケンタッキー州コビントン）から商業的に入手可能なＤｅｘｔｒｏｌ（商標）ＯＣ－１１０、Ｄｅｘｔｒｏｌ ＯＣ－４０、及びＳｔｒｏｄｅｘ ＭＯ－１００の商法名で販売されているものがあるだろう。

商業的に事前反応させたリン酸エステルはＢ側に存在してもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、Ｂ側の約５重量％から約５０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、Ｂ側の約０．１重量％から約３０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、Ｂ側の約１０重量％から約１４重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の商業的に事前反応させたリン酸エステルは、Ｂ側の約１２重量％の量で存在してもよい。

１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸の化学量論比の或る範囲の反応によって生成され得る。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸約０．７：１からリン酸エステル前駆体対リン酸約１：０．７の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸約０．８：１からリン酸エステル前駆体対リン酸約１：０．８の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸約０．９：１からリン酸エステル前駆体対リン酸約１：０．９の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸約１：１の反応によって生成されてもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、リン酸エステル前駆体対リン酸約０．８：１の反応によって生成されてもよい。

カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）は、アナカルド酸、カードル、カルダノール、又はそれらの任意の組合せを含め、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）から一般的に抽出された化学物質を含み得る。好ましくは、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）のグリシジルエーテル）はカルダノールのグリシジルエーテルである。

１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、以下に示されているモノ－エステル、ジ－エステル、又はトリ－エステルから選択されることができる。

１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、以下に描かれているエポキシド基とリン酸の反応から得ることができる。

Ｂ側は、１つ又はそれ以上のリン酸エステル、１つ又はそれ以上のリン酸エステル前駆体、又はそれら両方を備えてもよい。Ｂ側は、Ａ側と組み合わされる前にリン酸と組み合わされる１つ又はそれ以上のリン酸エステル前駆体を備えてもよい。Ｂ側は、Ｂ側への添加前に事前反応（即ち、エポキシドとリン酸塩の反応）済みの１つ又はそれ以上のリン酸エステルを備えてもよい。

第１のリン酸エステルは、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）（例えば、Ｃａｒｄｏｌｉｔｅ（登録商標）ＬＩＴＥ２５１３ＨＰ）のグリシジルエーテルとリン酸の反応生成物であってもよい。第２のリン酸エステルは、２－エチルヘキシルグリシジル（例えば、ＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－６）対リン酸約１：１の化学量論量の反応生成物であってもよい。第３のリン酸エステルは、リン酸と２－エチルヘキシルグリシジルエーテル（例えば、ＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－６との０．８：１の化学量論量の反応生成物であってもよい。ただし、第１、第２、及び第３のリン酸エステルには数多くの実施可能性がある。

第１のリン酸エステルは、Ｂ側の約１０重量％から約６０重量％の量で存在してもよい。第１のリン酸エステルは、Ｂ側の約２５重量％から約３５重量％の量で存在してもよい。第１のリン酸エステルは、Ｂ側の約２８重量％から約３２重量％の量で存在してもよい。第１のリン酸エステルは、Ｂ側の約３２重量％の量で存在してもよい。第２のリン酸エステルは、Ｂ側の約５重量％から約４０重量％の量で存在してもよい。第２のリン酸エステルは、Ｂ側の約１５重量％から約２５重量％の量で存在してもよい。第２のリン酸エステルは、Ｂ側の約１８重量％から約２２重量％の量で存在してもよい。第２のリン酸エステルは、Ｂ側の約２１重量％の量で存在してもよい。第３のリン酸エステルは、Ｂ側の約１０重量％から約６５重量％の量で存在してもよい。第３のリン酸エステルは、Ｂ側の約３５重量％から約４５重量％の量で存在してもよい。第３のリン酸エステルは、Ｂ側の約４２重量％の量で存在してもよい。第３のリン酸エステルは、Ｂ側の約５８重量％の量で存在してもよい。第３のリン酸エステルは、Ｂ側の約６０重量％の量で存在してもよい。

Ｂ側はリン酸を含んでもよい。リン酸は、オルトリン酸、ポリリン酸、又はそれら両方であってもよい。リン酸はポリリン酸であってもよい。リン酸は、１つ又はそれ以上のリン酸エステル中の遊離酸であってもよく、１つ又はそれ以上のリン酸エステルとは独立に添加されてもよく、又はその両方であってもよい。Ｂ側へのリン酸の添加は、結果として得られる反応生成物の膨張（例えば発泡）増加をもたらすことができるだろう。Ｂ側へのリン酸の添加は二部系の反応性を高めて、温度が２３℃より下の場合の膨張、硬化、又はそれら両方の所望レベルを維持するのを支援する。

独立に添加されるリン酸は、水溶液中に８５％以上（即ち「試薬等級」）の量で在ってもよい。独立に添加されるリン酸は、Ｂ側の約１重量％から約２０重量％の量で存在してもよい。独立に添加されるリン酸は、Ｂ側の約２重量％から約６重量％の量で存在してもよい。独立に添加されるリン酸は、Ｂ側の約４重量％の量で存在してもよい。

リン酸とリン酸エステル前駆体の反応から生成される１つ又はそれ以上のリン酸エステルは遊離酸を含んでいてもよい。１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、約１％以上の遊離酸、約３％以上の遊離酸、約５％以上の遊離酸、約１５％以下の遊離酸、約１３％以下の遊離酸、又は更には約１１％以下の遊離酸を有していてもよい。

Ａ側とＢ側の添加に際し、二部系は、金属炭酸塩又は金属重炭酸塩と酸との反応の結果として発泡し、ガス（例えば、化学的発泡剤として働く二酸化炭素）の放出を生じさせ得る。その様な反応メカニズムは、あらゆる目的で参照により本明細書に援用される米国特許第５，６４８，４０１号に記載されている。

反応、発泡、又はそれら両方は、約５０℃以下、約３０℃以下、約２０℃以下、又は更には約０℃以下にて起こり得る。硬化、発泡、又はそれら両方は、約０℃以上、約１０℃以上、又は更には約２０℃以上にて起こり得る。硬化、発泡、又はそれら両方は、約１０℃から約３５℃の温度にて起こり得る。硬化、発泡、又はそれら両方は、約１０℃の温度にて起こり得る。硬化、発泡、又はそれら両方は、室温で（例えば、約１５℃から約２５℃の温度にて）起こり得る。硬化、発泡、又はそれら両方は約２３℃の温度にて起こり得る。

本開示は、他の硬化剤又は硬化系に比べて、（例えば室温にて）刺激を加えることなしに起こる相対的に速い硬化時間、発泡時間、又はそれら両方を企図している。反応生成物の硬化時間は７５分以下、５０分以下、３０分以下、２０分以下、２分以上、８分以上、又は更には１６分以上であり得る。結果としてられる反応生成物の硬化時間は約５分から約２０分であり得る。結果として得られる反応生成物の硬化時間は約１０分であり得る。結果として得られる反応生成物の硬化時間は約７分であり得る。結果として得られる反応生成物の硬化時間は約５分であり得る。

結果として得られる反応生成物の完全反応前に発泡が始まることになるだろう。結果として得られる反応生成物の発泡時間（即ち、二部系がそれ以内で発泡するという時間枠）は３０分以下、又は更には約２０分以下であり得る。反応生成物の発泡時間は約１分から約１０分であり得る。反応生成物の発泡時間は約５分であり得る。反応生成物の発泡時間は約７分であり得る。

Ａ側は、１つ又はそれ以上のエポキシド官能性材料（即ち、１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂）を含んでもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、任意の従来のダイマー、オリゴマー、又はポリマーエポキシ樹脂であってもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、少なくとも１つのエポキシド官能基（即ち、単官能性）を含有していてもよいし、又は１つより多いエポキシド官能基（即ち、多官能性）を含有していてもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、１つ以上のエポキシド官能基、２つ以上のエポキシド官能基、３つ以上のエポキシド官能基、又は更には４つ以上のエポキシド官能基を含有していてもよい。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、変性エポキシ樹脂（例えば、シラン変性、エラストマー変性、など）であってもよい。１つ又はそれ以上のエポキシは、脂肪族、脂環式、芳香族など、又はそれらの任意の組合せであってもよい。１つ又はそれ以上のエポキシは、固体（例えば、ペレット、塊、細片など、又はそれらの任意の組合せ）として供給されてもよいし、又は液体（例えば、液体エポキシ樹脂）として供給されてもよい。ただし固体樹脂が使用される場合、考えられることとして、それらは最初に液体樹脂又は他の適した溶剤中に溶解されることになるだろう。本明細書での使用に際し、別途言及のない限り、樹脂はそれが２３℃の温度にて固体であるなら固体樹脂であり、２３℃の温度にて液体であるなら液体樹脂である。１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂、１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂、又はそれらの任意の組合せを含み得る。

二部系は１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂を含んでもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、エポキシ樹脂成分のためのベースとして機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、エピクロロヒドリン（これ以降は「ＥＰＨ」）と任意の従来のビスフェノールとの反応生成物であってもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、ＥＰＨとビスフェノールＡ（これ以降は「ＢＰＡ」）又はビスフェノールＦ（これ以降は「ＢＰＦ」）又はそれら両方との反応生成物であってもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂（標準的又は商品的液体エポキシ樹脂）は、ＡＳＴＭ Ｄ１６５２－９７に従って測定して約１００ｇ／当量から約１０００ｇ／当量のエポキシド当量（これ以降は「ＥＥＷ」）を有していてもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は約２０から約２５のエポキシドパーセンテージを有していてもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ－４４５に従って測定して２５℃にて１０ｃＰから約１００，０００ｃＰの粘度を有していてもよい。適したＢＰＡベースの液体エポキシ樹脂の一例には、オリン・コーポレイション（Oline Corporation）社（ミズーリ州クレイトン）から商業的に入手可能なＤ．Ｅ．Ｒ．（商標）３３１があるだろう。適したＢＰＦベースの液体エポキシ樹脂の一例には、ククドケミカル（Kukdo Chemical）社（韓国）から商業的に入手可能なＹＤＦ－１７０があるだろう。

１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂はＡ側の部分として存在してもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、Ａ側の約４重量％から約５０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、Ａ側の約１０重量％から約３０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、Ａ側の約８重量％の量で存在してもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂を含んでもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、反応生成物の、弾性率を小さくするように、破損ひずみ（strain to failure）を大きくするように、復元時間を短縮するように、反応生成物中の架橋密度の程度を下げるように、耐衝撃性を高めるように、接着性を改善するように、耐剥離性を改善するように、又はそれらの任意の組合せを達成するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、一部には粘度改質剤の役目をすることによって又はガス透過性を低減することによって、二部系のガス閉じ込め能力を改善することができるだろう。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂、又はそれらの任意の組合せであってもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ１６５２－９７に従って測定して約２６０から約５００のＥＥＷを有していてもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ４４５に従って測定して２５℃にて約７００ｃＰから約５００，０００ｃＰの粘度を有していてもよい。適した可撓性エポキシ樹脂の例としては、ＮＣ－５１４（ニュージャージー州モンマスジャンクションのカードライト・コーポレイション（Cardolite Corporation）社から商業的に入手可能）、Ａｒａｌｄｉｔｅ（登録商標）ＰＹ４１２２（ユタ州ソルトレイクシティのハンツマン・アドバンスト・マテリアルズ（Huntsman Advanced Materials）社から商業的に入手可能）、Ｐｏｌｙ ｂｄ（登録商標）６０５Ｅ（ペンシルベニア州エクストンのクレイバレー（Cray Valley）社から商業的に入手可能）、又はそれらの任意の組合せが挙げられる。

１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂はＡ側に存在してもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、Ａ側の約１０重量％から約５０％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、Ａ側の約３５重量％から約４５重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、Ａ側の約３９重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、Ａ側の約１０重量％から約１８重量％の量の二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、Ａ側の約８重量％から約１６重量％の量の非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、及びＡ側の約８重量％から約１６重量％の量の多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂を含み得る。１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、Ａ側の約１４重量％の量の二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、Ａ側の約１２重量％の量の非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、及びＡ側の約１２重量％の量の多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂を含み得る。二成分系は、二官能グリシジルエーテルエポキシ樹脂とカルダノール由来の二官能性エポキシと多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂を観点的に（respectfully）約１：１：１の比で含んでもよい。二成分系は、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂とカルダノール由来の二官能性エポキシと多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂を観点的に約１：０．８：０．８の比で含んでもよい。二成分系は、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂とカルダノール由来の二官能性エポキシと多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂を観点的に約１：０．９：０．９の比で含んでもよい。

本明細書に記載の二部系は、更に、１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂を含んでもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、耐化学薬品性、耐溶剤性、耐温度性、又はそれらの任意の組合せを反応生成物へ付与するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の部分として存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ１６５２－９７に従って測定して約１６５ｇ／当量から約１８３ｇ／当量のＥＥＷを有していてもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、約２．１から約６．５の平均エポキシ官能性を有していてもよい。ＥＰＮ樹脂の主要な機能の１つは、多官能性を介しネットワーク架橋密度を高めることである。これは、反応速度を制御するためにもまた反応プロセス中及び／又は反応プロセス後の発泡体の崩壊を防ぐ能力を制御するためにも重要である。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ４４５に従って測定して２５℃にて約１８，０００ｃＰから約３０，０００ｃＰの粘度を有していてもよい。適したエポキシフェノールノボラック樹脂の例には、ＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社（ニュージャージー州モアズタウン）から商業的に入手可能なエパロイ（Epalloy）８２５０及びエパロイ８３３０の商標名で販売されているものがあるだろう。

１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の約３０重量％から約５０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、第１の成分又はＡ側の約３５重量％から約４５重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の約３８重量％から約４２重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の約４２重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の約２重量％から約１８重量％の量で存在する約３．６官能性エポキシフェノールノボラック樹脂及びＡ側の約２２重量％から約３２重量％の量で存在する約６．５官能性エポキシノボラック樹脂を含み得る。１つ又はそれ以上のエポキシフェノールノボラック樹脂は、Ａ側の約１５重量％の量で存在する約３．６官能性エポキシフェノールノボラック樹脂及びＡ側の約２８重量％の量で存在する約６．５官能性エポキシノボラック樹脂を含み得る。二部系は、約３．６官能性エポキシフェノールノボラック樹脂と約６．５官能性エポキシフェノールノボラック樹脂を約１：２から約１：３の比で含んでもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂を含んでもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、反応生成物の架橋度を高めるように、反応生成物の耐化学薬品性を高めるように、又はそれら両方を達成するように機能することができるだろう。これらの樹脂は、結果として得られる反応生成物のエラストマー性質を維持し又は増強しながらも反応生成物の架橋密度を高める能力を有している。一般には、多官能性材料は反応生成物のエラストマー性を下げてしまうだろう。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂はエポキシ化ソルビトールを含み得る。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ１６５２－９７に従って測定して約１６０ｇ／当量から約１９５ｇ／当量のＥＥＷを有していてもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、ＡＳＴＭ Ｄ４４５に従って測定して２５℃にて約４，０００ｃＰから約１８，０００ｃＰの粘度を有していてもよい。適した脂肪族多官能性エポキシ樹脂の例には、ＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社（ニュージャージー州モアズタウン）から商業的に入手可能なＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－６０及びＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－６１の商標名で販売されているものがあるだろう。

１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂はＡ側の部分として存在してもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、Ａ側の約５重量％から約２０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、Ａ側の約８重量％から約１６重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、Ａ側の約１０重量％から約１４重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂はＡ側の約１２重量％の量で存在してもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の反応性希釈剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、二部系の分注プロセスを修正するため及び分注後の二部系の工作物上の流れを修正するために、二部系の全体的な粘度を下げ、単官能性の場合の反応生成物の架橋度を下げるように機能することができるだろう。統計学的に二官能性より上の場合、希釈剤は架橋密度を増加させる可能性がある。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤はポリマーであってもよく、それによって反応性希釈剤は反応生成物の可撓性を高めることができるだろうし；１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は多官能性であってもよく、それによって反応性希釈剤は架橋増加を促進し及び反応生成物に耐化学薬品性を付与することができるだろうし；又はそれら両方であってもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、ポリグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、又はそれら両方を含み得る。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、ＡＳＴＭ Ｄ１６５２－９７に従って測定して約１００ｇ／当量から約３００ｇ／当量のＥＥＷを有していてもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、ＡＳＴＭ Ｄ４４５に従って測定して２５℃にて約１０ｃＰから約１０００ｃＰの粘度を有していてもよい。適した反応性希釈剤の一例には、ＣＶＣサーモセット・スペシャルティーズ（CVC Thermoset Specialties）社（ニュージャージー州モアズタウン）から商業的に入手可能なＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－３１及びＥＲＩＳＹＳ（登録商標）ＧＥ－２４の商標名で販売されているものがあるだろう。

１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約５重量％から約２０重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約８重量％から約１６重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約１０重量％から約１４重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約１３重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約２重量％から約６重量％の量で存在するポリグリコールジグリシジルエーテル及びＡ側の約６重量％から約１４重量％の量で存在するトリメチロールエタントリグリシジルエーテルを含み得る。１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、Ａ側の約４重量％の量で存在するポリグリコールジグリシジルエーテル及びＡ側の約９％の量で存在するトリメチロールエタントリグリシジルエーテルを含み得る。二部系は、ポリグリコールジグリシジルエーテルとトリメチロールエタントリグリシジルエーテルをそれぞれ約１：２から約１：３の比で含んでもよい。

二部系は１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂を含んでもよい。１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂は、特にガラス、金属、又はそれら両方への接着性について、改善された接着性を反応生成物へ付与するように機能することができるだろう。好適なシラン変性エポキシ樹脂の一例には、ククドケミカル（韓国）から商業的に入手可能なＥＰＯＫＵＫＤＯ（登録商標）ＫＳＲ－１７７の商標名で販売されているものがあるだろう。別の適した材料は、脂環式エポキシド基を有するシリコンプレポリマーであろう。その様な材料の一例が、カナダのオンタリオ州のシルテック・コーポレイション（Siltech Corporation）社から入手可能なＳｉｌｍｅｒ ＥＰＣ Ｄｉ－５０の商標名で市販されている。

１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂はＡ側に存在してもよい。１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂は、Ａ側の約１重量％から約１５重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂は、Ａ側の約２重量％から約６重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のシラン変性エポキシ樹脂はＡ側の約４重量％の量で存在してもよい。

二部系は１つ又はそれ以上のモノマーを含んでもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、反応生成物の特に金属基材への接着特性を改善するように、反応生成物の可撓性を高めるように、反応生成物の耐衝撃性を高めるように、又はそれらの任意の組合せを達成するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上のモノマーは、単官能性、二官能性、又は多官能性であってもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、アルコールとアクリル酸又はメタクリル酸とのエステル化反応生成物であってもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、単官能性アクリルモノマーであってもよい。好ましくは、１つ又はそれ以上のモノマーは、メタクリレート酸エステル（methacrylate acid ester）と２－（２－エトキシエトキシ）エチルアクリレートの混合物であってもよい。適したモノマーの一例には、サルトマー（Sartomer）社（ペンシルベニア州エスクトン）から商業的に入手可能なＳＲ９０５０の商標名で販売されているものがあるだろう。

二部系は、１つ又はそれ以上のモノマーを、Ａ側に、Ｂ側に、又はそれら両方に含んでもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．１重量％から約２６重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１２重量％から約２４重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１４重量％から約２２重量％の量で存在してもよい。１つ又はそれ以上のモノマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１８重量％の量で存在してもよい。

硬化速度、架橋度、又はそれら両方は、二部系（Ａ側及びＢ側）の官能性の関数であり得る。ポリマー長さがより短い（即ち、より低い粘度）の事前重合化成分を有する二部系にとってはより高い官能性（即ち、１つ又はそれ以上の重合化可能成分の官能基の平均数）が望ましいであろう、というのもそれによって、より短いポリマーに起因する構造的主鎖の欠如はより高い架橋度によって補償されるからである。長さがより長い（即ち、典型的にはより高い粘度をもたらす）の事前重合化成分を有する二部系にとってはより低い官能性が望ましいであろう、というのもそれによって、より長いポリマーに起因するより多い構造的主鎖の存在は高い官能性の必要性を排除するからである。

Ｂ側の官能性は、少なくとも一部には、Ａ側中の金属炭酸塩とリン酸及びリン酸エステルとの反応によって低下するかもしれず、結果としてＢ側の官能性が低下する可能性がある。Ａ側は、Ｂ側の低下した官能性を補償するために官能性の高い成分を含んでもよい。Ａ側は、２より高い官能性を有する反応性成分を使用することによって官能性を高めて調合されてもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の添加剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の添加剤は、１つ又はそれ以上の強化剤、炭酸カルシウム、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、板状アルミナ、又はそれらの任意の組合せを含み得る。

二部系は１つ又はそれ以上の強化剤を含んでもよい。１つ又はそれ以上の強化剤は、反応生成物内でエネルギーを分散させる（即ち、耐衝撃性を高める）ように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の強化剤は、Ｔピール強度増加に寄与することができるだろう。１つ又はそれ以上の強化剤は、熱可塑性樹脂、熱硬化性又は熱硬化可能樹脂、エラストマーなど、又はそれらの任意の組合せを備え得る。１つ又はそれ以上の強化剤は、エラストマー（エラストマー含有材料を含む）、コアシェルポリマー（限定するわけではないがエラストマーを含み得る）、又はそれら両方を含み得る。

コアシェルポリマーは、第１のポリマー材料（即ち、コア材料）と第２のポリマー材料（即ち、シェル材料）を備え得る。第１のポリマー材料は全体的に第２のポリマー材料によって封入されていてもよい。コアシェルポリマーは、第１のポリマー材料を約３０重量％以上、５０重量％以上、又は更には７０重量％以上の量で含んでもよい。第１のポリマー材料、第２のポリマー材料、又はそれら両方は、１つのポリマー、２つのポリマー、３つのポリマー、又は更には３つより多いポリマーを、一体に組み合わせて、又は一体に反応（例えば、逐次重合）させて、又は一体に組合せ且つ一体に反応させて備えていてもよいし、又は、別個の又は同一のコアシェルポリマー系の一部であってもよい。適したコアシェルポリマーの例には、いずれもカネカ北米ＬＬＣ（Kaneka North America LLC）社（テキサス州パサデナ）から商業的に入手可能なＫａｎｅ Ａｃｅ（商標）ＭＸ－２６７及びＭＸ－２５７の商標名で販売されているものがあるだろう。

コアシェルポリマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１重量％から約２５重量％の量で存在してもよい（例えば、１０重量％の量で存在する場合は、Ａ側に５％の量、Ｂ側に５％の量で存在してもよい）。コアシェルポリマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約５重量％から約２０重量％の量で存在してもよい。コアシェルポリマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約５重量％程度の量で存在してもよい。コアシェルポリマーは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１７重量％の量で存在してもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の金属炭酸塩を含んでもよい。１つ又はそれ以上の金属炭酸塩は、酸の存在下にガスを発生させるように、充填剤の役目を果たすように、発泡（例えば、膨張）プロセスの開始又は総範囲を制御するように、又はそれら両方を達成するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の金属炭酸塩は、金属炭酸塩又は金属重炭酸塩であってもよい。適した充填剤の例としては、炭酸カルシウム、炭酸ニッケル、炭酸バリウム、重炭酸ナトリウム、及び重炭酸カリウムが挙げられる。好ましくは、１つ又はそれ以上の金属炭酸塩は炭酸カルシウムを含み得る。金属炭酸塩、金属重炭酸塩、又はそれら両方の粒径は二部系の膨張及び硬化を制御することができ、従って金属炭酸塩、金属重炭酸塩、又はそれら両方の酸と反応させるのに利用できる全表面積は、金属炭酸塩、金属重炭酸塩、又はそれら両方の粒径と二部系中に存在する量の両方の関数である。

炭酸カルシウム（ＣａＣＯ_３）は１つ又はそれ以上の炭酸カルシウム充填剤として存在してもよい。１つ又はそれ以上の炭酸カルシウム充填剤は、約１ミクロンから約５０ミクロンの中央値粒径を有していてもよい。炭酸カルシウムは中微細（medium fine）粒径であってもよい。例えば、中微細炭酸カルシウムの中央値粒径は約２２ミクロンであるとしてもよい。適した中微細炭酸カルシウムの一例には、ジョージア州アトランタのフーバー・エンジニアード・マテリアルズ（Huber Engineered Materials）社から商業的に入手可能なＨｕｂｅｒｃａｒｂ（登録商標）Ｑ２００があるだろう。炭酸カルシウムは微細（fine）粒径であってもよい。例えば、微細炭酸カルシウムの中央値粒径は４ミクロンであるとしてもよい。適した微細炭酸カルシウムの一例には、ジョージア州アトランタのフーバー・エンジニアード・マテリアルズ（Huber Engineered Materials）社から商業的に入手可能なＨｕｂｅｒｃａｒｂ（登録商標）Ｑ４があるだろう。炭酸カルシウムは、超微細（ultra-fine）粒径であってもよい。例えば、超微細炭酸カルシウムの中央値粒径は約１ミクロンであるとしてもよい。適した超微細炭酸カルシウムの一例には、ジョージア州アトランタのフーバー・エンジニアード・マテリアルズ（Huber Engineered Materials）社から商業的に入手可能なＨｕｂｅｒｃａｒｂ（登録商標）Ｑ２があるだろう。二部系は、中微細炭酸カルシウム、微細炭酸カルシウム、超微細炭酸カルシウム、又はそれらの任意の組合せを含んでもよい。

炭酸カルシウムは、Ａ側の約１重量％から約２５重量％の量で存在してもよい。炭酸カルシウムは、Ａ側の約４重量％から約１８％の量で存在してもよい。炭酸カルシウムは、Ａ側の約８重量％から約１２重量％の量で存在してもよい。炭酸カルシウムは、Ａ側の約２０重量％の量で存在してもよい。炭酸カルシウムは、Ａ側の約４重量％から約８重量％の量で存在する微細炭酸カルシウム及びＡ側の約１３重量％から約１８重量％の量で存在する中微細炭酸カルシウムの両方を含み得る。炭酸カルシウムは、Ａ側の約６重量％の量で存在する微細炭酸カルシウム及びＡ側の約１５重量％の量で存在する中微細炭酸カルシウムの両方を含み得る。炭酸カルシウムは、Ａ側の約５重量％の量で存在する微細炭酸カルシウム及びＡ側の約５重量％の量で存在する中微細炭酸カルシウムの両方を含み得る。中微細炭酸カルシウム対微細炭酸カルシウムの比は、約３：１から約１：３であってもよい。中微細炭酸カルシウム対微細炭酸カルシウムの比は、約１：１であってもよい。

炭酸カルシウムは被覆を含んでもよい。被覆は、活性化プロセス、膨張プロセス、又はそれら両方のプロセス中に分解して膨張を遅らせるか、低速化するか、又はそれら両方を達成するいずれの材料であってもよい。被覆は、ワックス、脂肪酸、又はそれらの組合せであってもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の鉱物を含んでもよい。１つ又はそれ以上の鉱物（即ち、「鉱物補強材」）は反応生成物を構造的に補強するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の鉱物は、反応生成物の引張強さ、曲げ強さ、又はそれら両方を改善することができるだろう。１つ又はそれ以上の鉱物は、限定するわけではないがイノケイ酸塩（例えば、ウォラストナイト）及びフィロケイ酸塩（例えば、カオリナイト、バーミキュライト、タルク、マスコバイトなど）を含むいずれの適したケイ酸塩鉱物であってもよい。１つ又はそれ以上の鉱物の個々の結晶又は結晶群の特徴的外部形状は針状又は針様であってもよい。１つ又はそれ以上の鉱物の中央値粒径は約１０ミクロンから約２０ミクロンであってもよい。中央値粒径は約１２ミクロンから約１８ミクロンであってもよい。

１つ又はそれ以上の鉱物はウォラストナイト（ＣａＳｉＯ_３）を含み得る。ウォラストナイトは比較的純粋（即ち、他の金属酸化物の様な不純物が２重量％未満）であってもよい。ウォラストナイトは、鉱物構造中のカルシウムを置換する鉄、マグネシウム、マンガン、アルミニウム、カリウム、ナトリウム、又はストロンチウムのうちの１つ又はそれ以上の酸化物含む不純物を含有していてもよい。適したウォラストナイトの例には、ＮＹＣＯミネラルズ・インク（NYCO Minerals Inc.）社（ニューヨーク州ウィルズボロ）から商業的に入手可能なＮＹＧＬＯＳ（登録商標）１２及びＮＹＧＬＯＳ（登録商標）８の商標名で販売されているものがあるだろう。

１つ又はそれ以上の鉱物は、Ａ側の、Ｂ側の、又はそれら両方の部分として存在してもよい。ウォラストナイトは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．１重量％から約１０重量％の量で存在してもよい。ウォラストナイトは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約３重量％から約７重量％の量で存在してもよい。ウォラストナイトは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約４重量％の量で存在してもよい。

焼成カオリン粘土がＡ側の部分として存在してもよい。焼成カオリン粘土は、Ａ側の約０．１重量％から約５重量％の量で存在してもよい。焼成カオリン粘土は、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１重量％から約４重量％の量で存在してもよい。焼成カオリン粘土は、Ａ側の約２重量％の量で存在してもよい。

二部系は１つ又はそれ以上の補強性繊維を含んでもよい。補強性繊維は、反応生成物を構造的に補強するように機能することができるだろう。１つ又はそれ以上の補強性繊維は、反応生成物の引張強さ、曲げ強さ、又はそれら両方を改善することができるだろう。１つ又はそれ以上の補強性繊維は、Ａ側に、Ｂ側に、又はそれら両方に存在してもよい。１つ又はそれ以上の補強性繊維は、Ａ側の、Ｂ側の、又はそれら両方の内部に均一に分散されていてもよい。１つ又はそれ以上の補強性繊維は、ポリマー繊維、ガラス繊維（即ち、グラスファイバー）、又はそれら両方を備え得る。ポリマー繊維は、ナイロン、ポリアミド、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレン、アラミド繊維（例えば、Ｋｅｖｌａｒ（登録商標））など、又はそれらの任意の組合せを含み得る。ガラス繊維は、アルミノホウケイ酸ガラス（「Ｅ－ガラス」）、アルカリ石灰ガラス（「Ａ－ガラス」又は「Ｃ－ガラス」）、耐電気／化学薬品性ガラス（「Ｅ－ＣＲ－ガラス」）、ホウケイ酸ガラス（「Ｄ－ガラス」）、アルミノケイ酸ガラス（「Ｒ－ガラス」又は「Ｓ－ガラス」）、又はそれらの任意の組合せを含み得る。補強性繊維は細断繊維であってもよい。補強性繊維は、約０．１ｃｍ以上、約０．３ｃｍ以上、又は更には約０．６ｃｍ以上の細断長さであってもよい。補強性繊維は、約２．０ｃｍ以下、約１．５ｃｍ以下、又は更には約１．０ｃｍ以下の細断長さであってもよい。適したグラスファイバーの例には、ジュシＵＳＡ（Jushi USA）社（サウスカロライナ州コロンビア）から商業的に入手可能な細断ストランドがあるだろう。

補強性繊維は、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．０１重量％から約３重量％程度の量で存在してもよい。補強性繊維は、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．１重量％から約１重量％の量で存在してもよい。補強性繊維は、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．２重量％の量で存在してもよい。二部系は、粘度を制御するために１つ又はそれ以上のチキソトロープを含んでもよい。

二部系は疎水性シリカを含んでもよい。疎水性シリカは、粘度を制御するように（例えば、増粘化）、チキソトロピーを制御するように、疎水性を高めるように、又はそれらの組合せを達成するように機能することができるだろう。疎水性シリカはヒュームドシリカであってもよい。疎水性シリカは表面処理されていてもよい。例えば、疎水性シリカは、ポリジメチルシロキサン（これ以降は「ＰＤＭＳ」）又はヘキサメチルジシラザン（これ以降は「ＨＭＤＺ」）でヒュームドシリカ表面処理されていてもよい。疎水性シリカは、Ａ側の、Ｂ側の、又はそれら両方の部分として存在してもよい。適した疎水性シリカの例には、エボニック・コーポレイション（Evonik Corporation）社（ニュージャージー州パルシパニ）から商業的に入手可能なＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）Ｒ２０２の商標名で販売されているものやキャボット・コーポレイション（Cabot Corporation）社（マサチューセッツ州ボストン）から商業的に入手可能なＣＡＢＯ－ＳＩＬ（登録商標）ＴＳ－５３０及びＴＳ－７２０の商標名で販売されているものがあるだろう。

疎水性シリカは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．２５重量％から約６重量％の量で存在してもよい。疎水性シリカは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．５重量％から約４重量％の量で存在してもよい。疎水性シリカは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約１重量％から約２重量％の量で存在してもよい。疎水性シリカは、Ａ側の約０．５重量％から約２重量％の量で存在してもよい。疎水性シリカは、Ｂ側の約３重量％から約５重量％の量で存在してもよい。Ａ側の疎水性シリカ対Ｂ側の疎水性シリカの比は、約１：６から約６：１であってもよい。Ａ側の疎水性シリカ対Ｂ側の疎水性シリカの比は、約１：４であってもよい。Ａ側の疎水性シリカ対Ｂ側の疎水性シリカの比は、約１：２から約２：１であってもよい。

二部系は板状アルミナを含んでもよい。板状アルミナは、硬度、耐熱的衝撃性、耐機械的衝撃性、高い熱容量、高い電気抵抗、又はそれらの任意の組合せを反応生成物へ付与するように機能することができるだろう。板状アルミナは、Ａ側に、Ｂ側に、又はそれら両方に存在してもよい。板状アルミナは、そのコランダム形態（即ち、結晶性酸化アルミニウム）に変換され焼結されたαアルミナであってもよく、等級づけられた顆粒又は粉体として提供されていてもよい。板状アルミナは、約４４ミクロンから約４７６０ミクロンまで等級づけ（即ち、サイズにより分別）されていてもよい。板状アルミナは、約４４ミクロンへ等級づけられていてもよい。

板状アルミナは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約０．１重量％から約１５重量％の量で存在してもよい。板状アルミナは、Ａ側の、Ｂ側の、又はＡ側とＢ側の両方の組合せの、約４重量％から約１２重量％の量で存在してもよい。板状アルミナは、Ａ側の約５重量％の量で存在してもよい。板状アルミナは、Ａ側の約１０重量％の量で存在してもよい。

二部系は、組成物の１つ又はそれ以上の様々な特性を改善するための１つ又はそれ以上の機能性添加剤を含んでもよい。適した機能性添加剤の例として、酸化防止剤、オゾン劣化防止剤、紫外線吸収剤、帯電防止剤、着色剤、カップリング剤、硬化剤、難燃剤、発泡剤、熱安定剤、耐衝撃性改良剤、潤滑剤、可塑剤、防腐剤、処理助剤、及び安定剤など、及びそれらの任意の組合せを挙げることができる。

二部系を工作物上に分注する際に二部系が分注ビードに隣接する区域へ不要に流れ込むのを防止するために、又は二部系を分注する際に分注ビードに隣接する区域への流れ込みを制御する（即ち、所望量の流れを許容する）ために、Ａ側の、Ｂ側の、又はそれら両方の粘度は２３℃にて十分に高くてよい。不要な流れを防ぐか又は流れを制御するために必要なＡ側の、Ｂ側の、又はそれら両方の粘度は、分注されるビードの大きさに依存し得る。例えば、分注される二部系のビーズが厚いほど、意図しない流れを妨ぐか又は流れを制御するのに必要な粘度は高くなる。たるみ状態に近似する極めて低い剪断速度では２３℃でのＡ側の粘度は、約２０，０００ｃＰから約５０，０００ｃＰ、又は更には約３５，０００ｃＰから約４５，０００ｃＰであってもよい。２３℃でのＡ側及びＢ側の粘度は、約２５０，０００ｃＰから約４００，０００ｃＰであってもよい。１０℃でのＡ側の粘度は、約２８０，０００ｃＰから約３５０，０００ｃＰ、又は更には約３００，０００ｃＰから約３２５，０００ｃＰであってもよい。２３℃でのＢ側の粘度は、約２０，０００ｃＰから約５０，０００ｃＰ、又は更には約３５，０００ｃＰから約４５，０００ｃＰであってもよい。１０℃でのＢ側の粘度は、約１３０，０００ｃＰから約２２０，０００ｃＰ、又は更には約１７５，０００ｃＰから約１９５，０００ｃＰであってもよい。

二部系は、Ａ側とＢ側を混合した際に、二部系の元の体積の約５０％より多く、約１００％より多く、約２００％より多く、約８００％より少なく、約７００％より少なく、又は約６００％より少なく発泡し得る。二部系は、二部系の元の体積の約４００％から約５００％膨張し得る。二部系は、二部系の元の体積の約４００％膨張し得る。

二部系は、硬化剤（即ち、従来の硬化剤）、硬化促進剤、又はそれら両方を不含であってもよい。典型的な硬化剤としては、ルイス塩基（即ち、アニオン触媒）、ルイス酸（即ち、カチオン触媒）、ＵＶ触媒、アミン類、無水物、フェノール類、チオール類、又はそれらの任意の組合せが挙げられる。前述の硬化剤の代わりに、二部系は、リン酸エステルとエポキシド基、ヒドロキシ基、又はそれら両方との間の、リン酸によって触媒される重合化反応で硬化することができる。二部系は、リン酸エステルと金属炭酸塩の化学的相互作用によって硬化され、及び膨張させられてもよい。本開示の硬化及び膨張系を利用すれば、全体としての成分（即ち、硬化剤、硬化促進剤、及び発泡剤）の数を減らすことによって調合の複雑さを軽減できることが判明したが、とはいえ所望の膨張と硬化時間の実現には最適化するための手腕が問われる。

本教示の１つの非限定的な実施形態では、二部系は、Ａ側（「第１の成分」）中に、次のもの、即ち：液体エポキシ樹脂、可撓性エポキシ樹脂、脂肪族多官能性エポキシ樹脂、反応性希釈剤、アラミドパルプ、中微細炭酸カルシウム、微細炭酸カルシウム、疎水性シリカ、及びウォラストナイト、のうちの１つ又はそれ以上を含んでもよい。二部系は、Ｂ側（「第２の成分」）中に、次のもの、即ち：第１のリン酸エステル、第２のリン酸エステル、第３のリン酸エステル、アラミド繊維、及び疎水性シリカ、のうちの１つ又はそれ以上を含んでもよい。

二部系は、１：４から４：１のＡ側対Ｂ側比で一体に混合されてもよい。二部系は１：２から２：１のＡ側対Ｂ側比で一体に混合されてもよい。二部系は１：１のＡ側対Ｂ側比で一体に混合されてもよい。二部系は２：１のＡ側対Ｂ側比で一体に混合されてもよい。

本教示による非限定的な例としての調合範囲が下表１に提供されている。

本明細書で論じられているガスケット材料及びシーラント材料の１つの重要な態様は、改善された圧縮永久ひずみ（例えば、ＡＳＴＭ Ｄ３５７１－１７によれば、加えられた力が取り除かれた後の永久的な変形に対する組成物の抵抗力）を有することである。満足な圧縮永久ひずみの欠如は、水、塵、風の絶縁及びガラガラ音防止に対するエラストマー材料の封止不全を招く。試験サンプルが立方体の寸法の５０％まで圧縮された。圧縮された立方体は次いで７０℃のオーブン内に２２時間置かれた。それらは取り出され、３０分の復元時間の間、周囲温度に保たれた。その結果、測定された変形は１０％より低かった。圧縮ひずみでの高い復元力を有することに加え、低い圧縮剛性も望ましい。

発泡体の完全性を維持しながらに、適度な圧縮永久ひずみ（例えば、１０％未満の変形と低い圧縮剛性）、均一な気泡構造、長いエラストマー鎖、及び部分開放気泡組成を実現するのが望ましいのではないだろうか。変形後に復元する能力は、損失弾性率に対する複素弾性率の高弾性部の維持に関係づけられるだろう。貯蔵弾性率及び損失弾性率は、動的機械分析（ＤＭＡ）の様な手段を介して測定されるＧ’（剪断貯蔵弾性率）及びＧ’’（剪断損失弾性率）として表される場合が多い。ゆえに、考えられることとして、永久的な変形（例えば、クリープ）に比べて復元に寄与するポリマー構造の構造的態様が望ましいということになる。これは、分子に弾性要素を組み入れることと、材料を均一な気泡構造にすることに加えてより低い熱可塑性（即ち、より高い架橋密度）にするための方法とを含む。均一な気泡構造を実現するには、微細金属炭酸塩と脂肪族多官能性エポキシ樹脂とエポキシ化ポリブタジエン樹脂の組合せが利用されてもよい。より高い架橋密度を維持するためには、脂肪族多官能性エポキシ樹脂が利用されてもよい。エラストマー特性を改善するためには、エポキシ化ポリブタジエン樹脂、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、低粘度エポキシ樹脂（エピクロロヒドリンとポリプロピレングリコールの反応物）、及び脂環式エポキシ基を有するシリコンプレポリマー、がＡ側に利用されてもよい。エラストマー特性を改善するためには、第１のリン酸エステル（グリシジルエーテルカシューナッツ殻液とリン酸の反応生成物）がＢ側に使用されてもよい。脂環式エポキシ基ポリマーを有するシリコンプレポリマーは開放時間（open time）増加にも寄与するだろう。

表２は、本教示による調合物の反応温度２３℃での技術データを提供している。「ピーク発熱」は、硬化時に達するピーク温度を指し、架橋度と硬化速度の両方の関数とされ、したがって、より高い架橋度はより高い発熱反応をもたらし、より高い硬化速度はより高いピーク発熱をもたらすことになる、といういのも反応生成物は熱を発散するよりも速く発熱反応からの熱を取り込むからである。機械的特性はＡＳＴＭ Ｄ１６２１に従って判定された。試験サンプルは立方体の寸法の５０％まで圧縮された。クロスヘッド運動速度は１２．７ｍｍ／分で一定に保たれた。

本教示による調合物の追加の実施例が下表３に提供されている。量は重量パーセントで表されている。リン酸エステル前駆体対リン酸の化学量論量は括弧内に出ている。

表４は、表１による調合物の試験温度２３℃での技術データを提供している。圧縮弾性率は、サンプルに加えられる圧縮応力（単位面積あたりの力）と結果として生じる圧縮（変形）の関数であるとしてもよい。したがって、典型的にエラストマー材料にとっては低い圧縮弾性率が望ましい。均一の圧縮弾性率を有する２つのサンプルを所与として、より低い密度を有するサンプルは、反応生成物のマトリックスがより硬いことを示唆しており、つまりより高い架橋度の生成物であるということになる。密度対圧縮弾性率の比として観たときに、より低い比は全体的により硬い反応生成物のマトリックスを示唆し得る。比較例Ａは、従来のダイカットＰＳＡ裏打ち事前発泡ガスケットであるとしてもよい。２５．４ｍｍ立方体を使用し、ＡＳＴＭ Ｄ１６２１に従って圧縮特性が判定された。試験サンプルは立方体の寸法の５０％まで圧縮された。クロスヘッド速度は１２．７ｍｍ／分で一定に保たれた。

本教示による調合物の追加の実施例が下表５に提供されている。量は重量パーセントで表されている。リン酸エステル前駆体対リン酸の化学量論量は括弧内に出ている。

二部系は、並列型カートリッジ、ペール、及びドラムとして提供されてもよい。二部系は工作物への適用前に混合されることができる。二部系は、工作物への適用前に二部系を混合できる任意の適した分注器を介して工作物へ適用されることができる。例えば、二部系は、本明細書に記載されている様に適した混合比を有する混合硬化性組成物を送達するように構成されている静止混合器を介して工作物上へ分注されてもよい。

結果として得られる反応生成物は、多くの基材への優れた接着性を速い硬化時間と共に提供する。結果として得られる反応生成物は、ガラス、金属、ポリマー（例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性又は熱硬化可能樹脂、又はエラストマー）又はそれらの任意の組合せへの優れた接着性を提供することができるだろう。特に、反応生成物は熱可塑性樹脂への優れた接着性を提供する。

二部系は、二部系が適用される工作物の完全組み立ての前又は後に、硬化され及び／又は膨張されることができる。例えば、二部系が、第１の工作物へ分注され、硬化及び／又は膨張されたら、次いで第１の工作物と相補の第２の工作物が第１の工作物上へ適用されてもよい。別の例として、二部系が第１の工作物上へ分注され、第１の工作物と相補の第２の工作物が第１の工作物上へ適用され、その後に二部系が硬化及び／又は膨張されてもよい。工作物の完全組み立て後に硬化及び／又は膨張する二部系は、第１の工作物と第２の工作物の間の空間を充填するように膨張することができるだろう。第１の工作物、第２の工作物、又はそれら両方は溝を含み、二部系が溝内に分注され、又は溝内で膨張し、又は溝内に分注され且つ溝内で膨張するようにしてもよい。二成分材料は空洞に分注されてもよい。

二部系は運輸用途に利用することができる。二部系は自動車用途に利用することができる。二部系は、限定するわけではないが車両の内装、車両の外装、ＨＶＡＣダクト、サイドミラー、電子部品筐体、テールランプ、ヘッドランプ、商用車両、建設などを含む用途に利用することができる。

本教示は、Ａ側（即ち、第１の成分）とＢ側（即ち、第２の成分）を含む二部系を提供する工程を備え得る方法を提供している。Ａ側は１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂を含み、Ｂ側は１つ又はそれ以上のリン酸エステル及び随意的にはリン酸を含んでいる。Ａ側とＢ側は混合されて硬化性組成物を形成することができる。方法は、硬化性組成物を５０℃未満の温度で硬化させ、それによって反応生成物を形成する工程を含んでもよい。方法は、第１の成分と第２の成分を混合して反応プロドを形成する工程を備えてもよい。方法は、第１の成分と第２の成分の反応生成物が５０℃未満の温度で硬化する工程を備えてもよい。方法は、１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂、炭酸カルシウム、又はそれら両方を含むＡ側と共に採用されてもよい。方法は、１つ又はそれ以上のリン酸エステル、リン酸、又はそれら両方を含むＢ側と共に採用されてもよい。方法は、１つ又はそれ以上の添加剤を有するＡ側、Ｂ側、又はそれら両方と共に採用されてもよい。

本明細書の教示の使用は、１４Ｃ．Ｆ．Ｒ．の２５．８５３及び１４Ｃ．Ｆ．Ｒ．の２５．８５６（客室内装についての米国運輸省連邦規則集、限定するわけではないが１４Ｃ．Ｆ．Ｒ．の２５．８５３（ａ）並びに参照補遺Ｆ及びその中で参照される手続きを含む）に示されている難燃性を実証するための要件のうちの１つ又はそれ以上を満たす（例えば垂直燃焼及び／又は煙密度要件（又は何か他の要件）を満たす）のに十分な難燃性を呈するガスケットをもたらすことができ、上記規則集条項は何れも参照によりあらゆる目的で援用される。

本明細書での使用に際し、別段の言及のない限り、教示は、属（リスト）の何れかの員が属から除外されること及び／又はマーカッシュグルーピングの何れかの員がグルーピングから除外されることもあり得るものと想定している。

別段の言及のない限り、本明細書に記載されている何れかの数的値は、何れかの下位値と何れかの上位値との間に少なくとも２単位の隔たりがあることを前提に、下位値から上位値までのすべての値を１単位の増分で含む。一例として、成分の量、特性、又はプロセス変数の値、例えば温度、圧力、時間などが、例えば１から９０、好ましくは２０から８０、より好ましくは３０から７０であると述べられている場合、中間範囲の値（例えば１５から８５、２２から６８、４３から５１、３０から３２など）は本明細書の教示の範囲内にあるものとする。同様に、個々の中間値も本教示の範囲内である。１未満の値については、１単位は、それ相応に０．０００１、０．００１、０．０１、又は０．１であるものと考えられる。これらは、何が具体的に意図されているかの一例にすぎず、列挙されている最も低い値と最も高い値との間の数的値のすべての実施可能な組合せが、同様のやり方で、本出願内で明示的に述べられているものと見なされる。見て分かる様に、本明細書での「重量部」として表されている量の教示は更に、同じ範囲が重量％の用語で表されることも企図している。従って、「結果として得られる組成物の少なくとも「ｘ」重量部」という用語での範囲的な表現はまた、同じ記載された量「ｘ」について、結果として得られる組成物の重量％での範囲の教示も企図している。

別段の言及のない限り、すべての範囲は、両方の終点及び終点間のすべての数を含む。範囲に関連しての「約」又は「近似的」の使用は範囲の両端へ適用される。従って、「約２０から３０」は、少なくとも指定された終点を含めて「約２０から約３０」をカバーすることを意図している。別段の言及のない限り、数的量と組み合わされた「約」又は「近似的」という用語を用いた教示は、記載された量の教示も当該の記載された量の近似値の教示同様に網羅する。一例として、「約１００」という教示は「１００」という教示を網羅する。

特許出願及び特許公開を含むすべての論文及び参考文献の開示は、あらゆる目的で参照により援用される。組合せを記述するための「本質的に○○から成る」という用語は、識別されている要素、原料、成分、又は工程、並びに組合せの基本的で新規性のある特性に実質的に影響を及ぼさないその様な他の要素、原料、成分、又は工程を含むものとする。本明細書での、要素、原料、成分、又は工程の組合せを記述するための「○○を備える」又は「○○を含む」という用語の使用は、当該の要素、原料、成分、又は工程から成る又は本質的に成る実施形態も想定している。

複数の要素、原料、成分、又は工程は、単一の一体化された要素、原料、成分、又は工程によって提供されることもできる。代替的に、単一の一体化された要素、原料、成分、又は工程が、別々の複数の要素、原料、成分、又は工程へ分割されることもあり得る。要素、原料、成分、又工程を記述するための原文の「ａ」又は「ｏｎｅ」の対訳である「或る」又は「１つの」という開示は、追加の要素、原料、成分、又は工程を排除することを意図していない。

本願発明の実施態様は、例えば、次の通りである。
［実施態様１］
二部系であって、
ａ．１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂を含む第１の成分と、
ｂ．１つ又はそれ以上のリン酸エステルを含む第２の成分と、を備え、
前記第１の成分と前記第２の成分は、混合した際に、約０℃から約５０℃の温度に亘ってエラストマー硬化組成物を形成する、二部系。
［実施態様２］
前記第２の成分は、前記１つ又はそれ以上のリン酸エステルのうちの少なくとも２つ又は更には少なくとも３つを含んでいる、実施態様１に記載の二部系。
［実施態様３］
前記１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）から誘導されたリン酸エステルを含む、実施態様１又は実施態様２に記載の二部系。
［実施態様４］
前記１つ又はそれ以上のリン酸エステルは、２－エチルヘキシルグリシジルエーテルから誘導されたリン酸エステルを含む、実施態様１乃至３の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様５］
前記第１の成分は１つ又はそれ以上の第１成分添加剤を含んでいる、実施態様１乃至４の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様６］
前記１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は、炭酸カルシウム、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せのうちの１つ又はそれ以上を含む、実施態様５に記載の二部系。
［実施態様７］
約５重量％から約２５重量％の量で存在する炭酸カルシウム、を含んでいる実施態様１乃至６の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様８］
超微細（ultrafine）炭酸カルシウム、微細（fine）炭酸カルシウム、中微細（medium fine）炭酸カルシウム、又はそれらの任意の組合せを、含んでいる実施態様１乃至７の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様９］
前記第１の成分は、約４重量％から約８重量％の量の前記微細炭酸カルシム及び／又は約１３重量％から約１８重量％の量の前記中微細炭酸カルシウムを含んでいる、実施態様１乃至８の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１０］
前記第２の成分は１つ又はそれ以上の第２成分添加剤を含んでいる、実施態様１乃至９の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１１］
前記１つ又はそれ以上の第２成分添加剤は、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せのうちの１つ又はそれ以上を含む、実施態様７に記載の二部系。
［実施態様１２］
前記１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂は、１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、又はそれらの任意の組合せを含む、実施態様１乃至１１の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１３］
エピクロロヒドリンとビスフェノールＡの反応生成物を含む１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１２の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１４］
約６重量％から約３０重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１３の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１５］
二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂、又はそれらの任意の組合せを含む１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１４の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１６］
約１０重量％から約４５重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１５の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１７］
エポキシ化ソルビトールを含む１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１６の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１８］
約２重量％から約１６重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、を含んでいる実施態様１乃至１７の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様１９］
ポリグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、又はそれら両方を含む１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、を含んでいる実施態様１乃至１８の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２０］
約５重量％から約２５重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、を含んでいる実施態様１乃至１９の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２１］
前記反応温度は約１０℃から約３５℃である、実施態様１乃至２０の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２２］
前記反応温度は約１５℃から約２５℃である、実施態様１乃至２１の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２３］
前記硬化組成物の硬化時間は約５分から約１５分である、実施態様１乃至２２の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２４］
前記硬化組成物の硬化時間は約７分から約１０分である、実施態様１乃至２３の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２５］
前記硬化組成物は約１００％から約８００％の体積膨張を有する、実施態様１乃至２４の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２６］
前記硬化組成物は約４００％から約５００％の体積膨張を有する、実施態様１乃至２５の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２７］
前記硬化組成物は、自動車部品からなる工作物上へ分注される、実施態様１乃至２６の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２８］
前記硬化組成物はガスケットを形成する、実施態様１乃至２７の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様２９］
前記二部系は、硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方を不含である、実施態様１乃至２８の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３０］
二部系であって、当該二部系は、
ａ．第１の成分であって、
ｉ．１つ又はそれ以上の液体体エポキシ樹脂、
ｉｉ．１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、
ｉｉｉ．脂肪族多官能性エポキシ樹脂、
ｉｖ．１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、及び、
ｖ．１つ又はそれ以上の第１成分添加剤、を含む第１の成分と
ｂ．第２の成分であって、
ｉ．第１のリン酸エステル、
ｉｉ．第２のリン酸エステル、
ｉｉｉ．随意的な第３のリン酸エステル、及び、
ｉｖ．１つ又はそれ以上の第２成分添加剤、を含む第２の成分と、を備え、
前記第１の成分と前記第２の成分は、混合した際に、約０℃から約５０℃の温度で硬化組成物を形成する、二部系。
［実施態様３１］
前記第１のリン酸エステルは、カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）から誘導されたリン酸エステルである、実施態様３０に記載の二部系。
［実施態様３２］
前記第２のリン酸エステルは、２－エチルヘキシルグリシジル対リン酸１：１の化学量論量の反応生成物である、実施態様３０又は実施態様３１に記載の二部系。
［実施態様３３］
前記随意的な第３のリン酸エステルは、２－エチルヘキシルグリシジル対リン酸０．８：１の化学量論量の反応生成物である、実施態様３０から実施態様３２の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３４］
前記１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は、炭酸カルシウム、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せのうちの１つ又はそれ以上の含む、実施態様３０から実施態様３３の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３５］
前記１つ又はそれ以上の第２成分添加剤は、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれら両方のうちの１つ又はそれ以上を含む、実施態様３０から実施態様３４の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３６］
前記１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、エピクロロヒドリンとビスフェノールＡの反応生成物を含む、実施態様３０から実施態様３５の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３７］
前記１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂は、約６重量％から約１０重量％の量で存在している、実施態様３０から実施態様３６の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３８］
前記１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂、又はそれらの任意の組合せを含む、実施態様３０から実施態様３７の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様３９］
前記１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂は、約３５重量％から約４５重量％の量で存在している、実施態様３０から実施態様３８の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４０］
前記１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、エポキシ化ソルビトールを含む、実施態様３０から実施態様３９の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４１］
前記１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂は、約８重量％から約１６重量％の量で存在している、実施態様３０から実施態様４０の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４２］
前記１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、ポリグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、又はそれら両方を含む、実施態様３０から実施態様４１の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４３］
前記１つ又はそれ以上の反応性希釈剤は、約８重量％から約１６重量％の量で存在している、実施態様３０から実施態様４２の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４４］
前記反応温度は約１０℃から約３５℃である、実施態様３０から実施態様４３の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４５］
前記反応温度は約１５℃から約２５℃である、実施態様３０から実施態様４４の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４６］
前記硬化組成物の硬化時間は約５分から約１５分である、実施態様３０から実施態様４５の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４７］
前記硬化組成物の硬化時間は約７分から約１０分である、実施態様３０から実施態様４６の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４８］
前記硬化組成物は少なくとも約１００％から約８００％の体積膨張を有する、実施態様３０から実施態様４７の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様４９］
前記硬化組成物は少なくとも約４００％から約５００％の体積膨張を有する、実施態様３０から実施態様４８の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様５０］
前記硬化組成物は、自動車部品からなる工作物上へ分注される、実施態様３０から実施態様４９の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様５１］
前記硬化組成物はガスケットを形成する、実施態様３０から実施態様５０の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様５２］
前記二部系は、硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方を不含である、実施態様３０から実施態様５１の何れか一項に記載の二部系。
［実施態様５３］
方法であって、当該方法は、
ａ．二部系を提供する工程であって、前記二部系は第１の成分と第２の成分を含み、前記第１の成分は１つ又はそれ以上のエポキシ樹脂を含み、前記第２の成分は１つ又はそれ以上のリン酸エステルを含む、二部系を提供する工程と、
ｂ．前記第１の成分と前記第２の成分を混合して反応生成物を形成する工程と、を備え、
前記第１の成分と前記第２の成分を混合した際に、約０℃から約５０℃の温度で硬化エラストマー組成物が形成される、方法。
［実施態様５４］
前記第２の成分は２つ又は３つの異なるリン酸エステルを含んでいる、実施態様５３に記載の方法。
［実施態様５５］
前記第１の成分は１つ又はそれ以上の第１成分添加剤を含んでいる、実施態様５３又は実施態様５４に記載の方法。
［実施態様５６］
前記第２の成分は１つ又はそれ以上の第２成分添加剤を含んでいる、実施態様５３又は実施態様５５に記載の方法。
［実施態様５７］
前記１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は炭酸カルシウムを含む、実施態様５３又は実施態様５６に記載の方法。
［実施態様５８］
硬化は約１０℃から約３５℃の温度にて起こる、実施態様５３又は実施態様５７に記載の方法。
［実施態様５９］
硬化は約１５℃から約２５℃の温度にて起こる、実施態様５３又は実施態様５８に記載の方法。
［実施態様６０］
前記硬化組成物の硬化時間は約５分から約１５分である、実施態様５３又は実施態様５９に記載の方法。
［実施態様６１］
前記硬化組成物の硬化時間は約７分から約１０分である、実施態様５３又は実施態様６０に記載の方法。
［実施態様６２］
前記硬化組成物は約１００％から約８００％の体積膨張を有する、実施態様５３又は実施態様６１に記載の方法。
［実施態様６３］
前記硬化組成物は約４００％から約５００％の体積膨張を有する、実施態様５３又は実施態様６２に記載の方法。
［実施態様６４］
前記硬化組成物を自動車部品からなる工作物へ分注する工程、を含む実施態様５３又は実施態様６３に記載の方法。
［実施態様６５］
前記硬化組成物を用いてガスケット又はシーラントを形成する工程、を含む実施態様５３又は実施態様６４に記載の方法。
［実施態様６６］
前記方法は、硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方の添加を含まない、実施態様５３又は実施態様６５に記載の方法。
以上の記述は説明を目的としており制限を課そうとするものではないことが理解される。当業者には、上記説明が読まれ次第、提供されている実施例の他にも多くの実施形態並びに多くの適用が明らかとなろう。従って、本発明の範囲は、上記説明を参照して確定されるべきではなく、代わりに、付随の特許請求の範囲並びにその様な特許請求の範囲が権利を有する等価物の完全な範囲を参照して確定されるべきである。特許出願及び特許公開を含むすべての論文及び参考文献の開示は、あらゆる目的で参照により援用される。付随の特許請求の範囲での、本明細書に開示されている主題の何れかの態様の省略は、その様な主題の放棄でもないし、そのことで本発明者らがその様な主題を開示されている発明の主題の一部であると認めていないと解釈されてもならない。

Claims (22)

1. 二部系であって、
   ａ．少なくとも、可撓性エポキシ樹脂を含む第１の成分と、
   ｂ．少なくとも、エポキシド基とリン酸の反応から得られたリン酸エステルを含む第２の成分であって、前記リン酸エステルが、
   カシューナッツ殻液（ＣＮＳＬ）のグリシジルエーテルとリン酸の反応生成物である第１のリン酸エステル、
   ２－エチルヘキシルグリシジル対リン酸が１：１の化学量論量の反応生成物である第２のリン酸エステル、及び、
   リン酸と２－エチルヘキシルグリシジルエーテルとの０．８：１の化学量論量の反応生成物である第３のリン酸エステルを含む、第２の成分と、を備えており、
   前記第１の成分と前記第２の成分は、混合した際に、室温でエラストマー硬化組成物を形成する、二部系。
2. 前記第１の成分は１つ又はそれ以上の第１成分添加剤を含んでいる、請求項１に記載の二部系。
3. 前記１つ又はそれ以上の第１成分添加剤は、炭酸カルシウム、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せのうちの１つ又はそれ以上を含む、請求項２に記載の二部系。
4. 前記第１の成分の１重量％から２５重量％の量で存在する炭酸カルシウム、を含んでいる請求項１乃至３の何れか一項に記載の二部系。
5. 前記第２の成分は１つ又はそれ以上の第２成分添加剤を含んでいる、請求項１乃至４の何れか一項に記載の二部系。
6. 前記１つ又はそれ以上の第２成分添加剤は、鉱物、補強性繊維、疎水性シリカ、又はそれらの任意の組合せのうちの１つ又はそれ以上を含む、請求項５に記載の二部系。
7. 前記第１の成分は、１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、又はそれらの任意の組合せを更に含む、請求項１乃至６の何れか一項に記載の二部系。
8. エピクロロヒドリンとビスフェノールＡの反応生成物を含む１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至７の何れか一項に記載の二部系。
9. 前記第１の成分の１０重量％から３０重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の液体エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至８の何れか一項に記載の二部系。
10. 二官能性グリシジルエーテルエポキシ樹脂、非変性ＢＰＡベースエポキシ樹脂、多官能性エポキシ化ポリブタジエン樹脂、又はそれらの任意の組合せを含む１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至９の何れか一項に記載の二部系。
11. 前記第１の成分の１０重量％から５０重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の可撓性エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至１０の何れか一項に記載の二部系。
12. エポキシ化ソルビトールを含む１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至１１の何れか一項に記載の二部系。
13. 前記第１の成分の５重量％から２０重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の脂肪族多官能性エポキシ樹脂、を含んでいる請求項１乃至１２の何れか一項に記載の二部系。
14. ポリグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、又はそれら両方を含む１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、を含んでいる請求項１乃至１３の何れか一項に記載の二部系。
15. 前記第１の成分の５重量％から２０重量％の量で存在する１つ又はそれ以上の反応性希釈剤、を含んでいる請求項１乃至１４の何れか一項に記載の二部系。
16. 前記硬化組成物の硬化時間は５分から１５分である、請求項１乃至１５の何れか一項に記載の二部系。
17. 前記硬化組成物の硬化時間は７分から１０分である、請求項１乃至１６の何れか一項に記載の二部系。
18. 前記硬化組成物は１００％から８００％の体積膨張を有する、請求項１乃至１７の何れか一項に記載の二部系。
19. 前記硬化組成物は４００％から５００％の体積膨張を有する、請求項１乃至１８の何れか一項に記載の二部系。
20. 前記硬化組成物は、自動車部品からなる工作物上へ分注される、請求項１乃至１９の何れか一項に記載の二部系。
21. 前記硬化組成物はガスケットを形成する、請求項１乃至２０の何れか一項に記載の二部系。
22. 前記二部系は、硬化剤、硬化促進剤、又はそれら両方を不含である、請求項１乃至２１の何れか一項に記載の二部系。