JP7332041B2

JP7332041B2 - 方法、及び、端末デバイス

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Publication number: JP7332041B2
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Inventors: シーチャンジャン; ガンワン
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Priority date: 2019-09-30
Filing date: 2019-09-30
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Description

本開示の非限定的且つ例示的な実施形態は、全体として無線通信技術分野に関し、より具体的には、無線通信システムにおける通信方法、デバイス及びコンピュータ可読媒体に関する。

本部分では、本開示をより適切に理解するのに役立つ側面を紹介する。したがって、本部分の記述は、そのような角度から読まれるべきであり、従来技術に含まれる内容、又は従来技術に含まれない内容に対する承認であると理解されるべきではない。

新無線アクセスシステム（ＮＲシステム又はＮＲネットワークとも称する）は、次世代の通信システムである。第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）ワークグループでは、ＮＲシステムの研究が承認された。ＮＲシステムは、１００Ｇｈｚまでの周波数を考慮するもので、全ての使用シナリオ、要求及び開発シナリオ（拡張モバイルブロードバンド、大規模マシンタイプ通信、超高信頼・低遅延通信等の要求が含まれる）を解決する１つの技術的枠組みを目標としている。

データレートの性能を向上させるために、３ＧＰＰロングタームエボリューション（ＬＴＥ）では、２つの隣接するＬＴＥデバイス間で基地局を経由せずに直接通信できるサイドリンク技術が導入されている。端末間（Ｄ２Ｄ）通信、車車間（Ｖ２Ｖ）通信、車と全てのモノ間（Ｖ２Ｘ）の通信等の通信は、いずれもサイドリンク技術に基づきデータ転送が行われる。

ＮＲシステムでは、ＮＲアンライセンスバンド（ＮＲ－Ｕ）でのサイドリンクの解決手段が検討されている。ＮＲシステムでは、物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）のための１つ又は複数のＤＭＲＳパターンの（事前）設定がサポートされることになる。また、正確なＤＭＲＳパターンは、送信機（ＴＸ）端末デバイスからサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を用いて指示される。モード２の場合、ＤＭＲＳパターンは、リソースプールの（事前に）設定されたパターンの中から、送信端末デバイスによって、選択され得る。しかし、ＤＭＲＳパターンの数、可能なＤＭＲＳパターンの数、使用されるＤＭＲＳパターンの決定方法、ＤＭＲＳパターンの指示方法等の問題は未解決のままである。

概して言えば、本開示の例示的実施形態では、無線通信システムにおける新たな通信の解決手段を提供する。

本開示の第１の態様によれば、通信方法が提供される。当該通信方法は、受信端末デバイスで実行することができる。その目的の１つは、サイドリンクデータチャネルの改良されたＤＭＲＳ送信を提供することである。当該通信方法は、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数を示すサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を、送信端末デバイスから受信することと、スロット内のシンボル数と、サイドリンクフィードバックチャネルのシンボル数とに基づき、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定することと、サイドリンクデータチャネルのための受信された追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに基づき、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定することと、を含むことができる。

本開示の第２の態様によれば、通信方法が提供される。当該通信方法は、送信端末デバイスで実行することができる。その目的の１つは、サイドリンクデータチャネルの改良されたＤＭＲＳ送信を提供することである。当該通信方法は、スロット内のシンボル数と、サイドリンクフィードバックチャネルのシンボル数とに基づき、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定することと、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定することと、サイドリンクデータチャネルのための決定された追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに基づき、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定することと、サイドリンクデータチャネルのための追加ＤＭＲＳシンボル数を示すサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を、受信端末デバイスに送信することと、を含むことができる。

本開示の第３の態様によれば、端末デバイスが提供される。当該端末デバイスは例えば、サイドリンク通信における受信ネットワークデバイスであってもよい。当該端末デバイスは、少なくとも１つのプロセッサと、少なくとも１つのプロセッサに結合された少なくとも１つのメモリとを含むことができる。少なくとも１つのメモリは、コンピュータプログラムコードを格納し、当該コンピュータプログラムコードは、少なくとも１つのプロセッサ上で実行される場合、端末デバイスに、第１の態様のいずれかの操作を実行させるように設定されている。

本開示の第４の態様によれば、別の端末デバイスが提供される。当該別の端末デバイスは、サイドリンク通信における送信ネットワークデバイスであってもよい。当該端末デバイスは、少なくとも１つのプロセッサと、少なくとも１つのプロセッサに結合される少なくとも１つのメモリとを備えることができる。少なくとも１つのメモリは、コンピュータプログラムコードを格納し、当該コンピュータプログラムコードは、少なくとも１つのプロセッサ上で実行される場合、端末デバイスに、第２の態様のいずれかの操作を実行させるように設定されている。

本開示の第５の態様によれば、コンピュータプログラムが格納されるコンピュータ可読記憶媒体が提供される。当該コンピュータプログラムは、デバイスの少なくとも１つのプロセッサにより実行される場合、当該デバイスに、第１の態様のいずれかの実施形態にかかる方法における動作を実行させる。

本開示の第６の態様によれば、コンピュータプログラムが格納されるコンピュータ可読記憶媒体が提供される。当該コンピュータプログラムは、デバイスの少なくとも１つのプロセッサにより実行される場合、当該デバイスに、第２の態様のいずれかの実施形態にかかる方法における動作を実行させる。

本開示の第７の態様によれば、コンピュータプログラム製品が提供される。当該コンピュータプログラム製品は、第５の態様にかかるコンピュータ可読記憶媒体を備える。

本開示の第８の態様によれば、コンピュータプログラム製品が提供される。当該コンピュータプログラム製品は、第６の態様にかかるコンピュータ可読記憶媒体を備える。

以下、図面を参照して詳細に説明することで、本開示の各実施形態の上記及びその他の態様、特徴及び利点を、より明確にする。図面では、同一の図面符号を用いて、同一又は同等の要素を表す。図は、本開示の実施形態をより適切に理解するためのものであり、必ずしも縮尺通りに描かれているわけではない。

本願の実施形態にかかる、受信端末デバイスでの通信方法を示す。

図２Ａは、本開示の実施形態にかかる、物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）の持続時間を決定するための例示的な方法を示す。図２Ｂは、本開示の実施形態にかかる、物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）の持続時間を決定するための例示的な方法を示す。

サブキャリア間隔が異なる場合のパラメータ設定を示す。

本開示の実施形態にかかる例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。

本開示の実施形態にかかる別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。

本開示の実施形態にかかる、さらに別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。

本開示の実施形態にかかる送信端末デバイスでの通信方法を示す。

本開示の実施形態にかかる通信の解決手段を実現することができる通信システム１０００の簡略ブロック図を模式的に示す。

以下、図面を参照しつつ実施形態を通して、本開示で提供する解決手段を詳細に説明する。理解すべき点として、これらの実施形態は、当業者が本開示をより適切に理解し実現することができるように示されるものに過ぎず、本開示の範囲を何らかの形で限定するものではない。例えば、１つの実施形態の一部として示されるか又は説明された特徴を、別の実施形態と共に用いて、さらに別の実施形態を作り出すことができる。明確にするために、実際に実現される全ての特徴が本明細書に記載されているわけではない。

図面において、本開示の各実施形態はブロック図、フローチャート又は他の図によって表されている。フローチャート又はブロック図における各ブロックは、特定の論理機能を実行するための１つ又は複数の実行可能な命令を含むモジュール、プログラム又はコード部分を表すことができ、本開示において、省略可能なブロックは点線で表される。また、これらのブロックは方法・ステップを実行する特定の順序に従って説明されているが、実際は、必ずしも説明された順序に厳格に従い実行されるとは限らない。例えば、反対の順序で実行するか、又は同時に実行することができる。これは対応する操作の性質によって左右される。さらに注意すべき点として、ブロック図及び／又はフローチャート内の各ブロック及びその組合せは、指定された機能／操作を実行するための、専用ハードウェアに基づくシステム、又は専用ハードウェアとコンピュータ命令との組合せにより実現することができる。

明細書における「１つの実施形態」、「実施形態」、「例示的な実施形態」等の引用は、説明される実施形態が特定の特徴、構造又は特性を含むことができることを明示するが、各実施形態が必ずしも特定の特徴、構造又は特性を含む必要はない。また、このようなフレーズは、必ずしも同じ実施形態に指すものではない。また、実施形態と結び付けて特定の特徴、構造又は特性を説明する際、他の実施形態（明記されているかどうかに関わらず）と結び付けると、このような特徴、構造又は特性に影響を与えることは、当業者の知識の範囲内であるとみなされる。

理解すべき点として、文中では、用語「第１」及び「第２」等で各種要素が説明され得るが、こうした要素は、これらの用語によって限定されるべきではない。これらの用語はあくまでも、１つの要素を別の要素と分けるためである。例えば、例示的実施形態の範囲から逸脱しない場合、第１要素は第２要素と称することができ、同様に、第２要素も第１要素と称することができる。文中で使用される用語「及び／又は」は、列挙された用語の１つ又は複数のいずれか、及び全ての組合せを含む。

文中で使用される用語は、あくまで特定の実施形態を説明するためのものであり、例示的な実施形態を限定する意図はない。文中で使用される場合、文脈上で他に明記していない限り、単数形式である「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」及び「当該（ｔｈｅ）」は、複数形式を含むことも意味する。さらに理解されるべき点として、用語「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「有する（ｈａｓ）」、「有している（ｈａｖｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」及び／又は「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、文中で使用される場合、記述された特徴、要素及び／又はコンポーネント等の存在を規定するが、他の特徴、要素、コンポーネント及び／又はそれらの組合せの、１つ又は複数の存在又は追加を排除するものではない。

文中で使用される用語の「無線通信ネットワーク」とは、任意の適切な無線通信規格（例えば新無線（ＮＲ）、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、ＬＴＥ－アドバンスト（ＬＴＥ－Ａ）、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）等）に準じたネットワークを指す。「無線通信ネットワーク」は「無線通信システム」と称することもできる。また、無線通信ネットワークにおけるネットワークデバイス間、ネットワークデバイスと端末デバイスとの間、又は端末デバイス間の通信は、任意の適切な通信プロトコル（任意の適切な通信プロトコルには、移動通信用グローバルシステム（ＧＳＭ）、ユニバーサル移動体通信システム（ＵＭＴＳ）、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、新無線（ＮＲ）、無線ＬＡＮ（ＷＬＡＮ）の規格（例えばＩＥＥＥ８０２．１１規格）及び／又は現在既知の又は将来開発される他の任意の適切な無線通信規格が含まれるが、これらに限定されない）に基づき実行することができる。

文中で使用される用語「ネットワークデバイス」は、無線通信ネットワークにおけるノードを指す。端末デバイスは該ノードを介してネットワークにアクセスし、そこからサービスを受ける。ネットワークデバイスは、基地局（ＢＳ）又はアクセスポイント（ＡＰ）を指すことができ、例えば、ノードＢ（ＮｏｄｅＢ又はＮＢ）、進化型ＮｏｄｅＢ（ｅＮｏｄｅＢ又はｅＮＢ）、ＮＲＮＢ（ｇＮＢとも称される）、リモートラジオユニット（ＲＲＵ）、無線ヘッド（ＲＨ）、リモート無線ヘッド（ＲＲＨ）、中継器、低電力ノード（例えばフェムト、ピコ等）であり、具体的には、適用される用語及び技術によって左右される。

文中で使用される用語「端末デバイス」は、無線又は有線での通信能力を有する全てのデバイスを指す。端末デバイスの例として、ユーザ端末（ＵＥ）、パーソナルコンピュータ、デスクトップコンピュータ、移動電話、携帯電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、携帯コンピュータ、タブレット、ウェアラブルデバイス、モノのインターネット（ＩｏＴ）デバイス、すべてのインターネット（ＩｏＥ）デバイス、マシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）デバイス、Ｖ２Ｘ通信用の車載デバイス（Ｘは歩行者、車両又はインフラ／ネットワークを表す）、又は画像取込デバイス（例えばデジタルカメラ、ゲーム機器、音楽保存再生装置）、又は無線若しくは有線によるインターネットへのアクセス・閲覧等をサポートするインターネットデバイスが含まれるが、これらに限定されない。

１つの実施形態において端末デバイスは、第１ネットワークデバイス及び第２ネットワークデバイスと接続することができる。第１ネットワークデバイス及び第２ネットワークデバイスのうち、一方はマスターノードであり、他方はセカンダリノードであり得る。第１ネットワークデバイスと第２ネットワークデバイスは、異なる無線アクセス技術（ＲＡＴ）を使用することができる。１つの実施形態において第１ネットワークデバイスは、第１ＲＡＴデバイスであり、第２ネットワークデバイスは、第２ＲＡＴデバイスであり得る。１つの実施形態では、第１ＲＡＴデバイスはｅＮＢであり、第２ＲＡＴデバイスはｇＮＢである。異なるＲＡＴに関連する情報は、第１ネットワークデバイス及び第２ネットワークデバイスの少なくとも一方から端末デバイスに送信することができる。１つの実施形態において、第１情報は、第１ネットワークデバイスから端末デバイスに送信されてもよく、第２情報は、第２ネットワークデバイスから、直接又は第１ネットワークデバイスを介して端末デバイスに送信されてもよい。１つの実施形態では、第２ネットワークデバイスによって設定された端末デバイスの設定と関連する情報が、第２ネットワークデバイスから第１ネットワークデバイスを介して送信されてもよい。また、第２ネットワークデバイスによって設定された端末デバイスの再設定と関連する情報が、第２ネットワークデバイスから、直接又は第１ネットワークデバイスを介して端末デバイスに送信されてもよい。

別の例示として、モノのインターネット（ＩｏＴ：Internet of Things）のシナリオでは、端末デバイスは、監視及び／又は測定を実行するとともに、このような監視及び／又は測定の結果を、別の端末デバイス及び／又はネットワークデバイスに送信する機器又は他のデバイスを示すことができる。この場合、端末デバイスはマシンツーマシン（Ｍ２Ｍ：Machine to Machine）のデバイスであってよく、３ＧＰＰの文脈ではマシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ：Machine Type Communication）デバイスと称することができる。１つの特定の例示として、端末デバイスは、３ＧＰＰ狭帯域モノのインターネット（ＮＢ－ＩｏＴ）規格を実装するＵＥであり得る。このような機器又はデバイスの例示として、センサ、計測装置（電力計、産業機械等）、又は家庭用若しくは個人用の電化製品（例えば、冷蔵庫、テレビ、パーソナルウエアラブル端末（腕時計等）等）が挙げられる。他のシナリオでは、端末デバイスは、その操作状態又はその操作と関連する他の機能を監視及び／又はレポートすることができる、車両又は他のデバイスを示すことができる。

文中で使用されるように、下りリンク（ＤＬ）送信とは、ネットワークデバイスからＵＥまでの送信、又は、親ノードであるネットワークデバイスから子ノードである別のネットワークデバイスまでの送信を指し、上りリンク（ＵＬ）送信は反対方向の送信を指す。

ＮＲシステムでは、ＤＭＲＳパターンの数、可能なＤＭＲＳパターン、使用されるＤＭＲＳパターンの決定方法、ＤＭＲＳパターンの指示方法等の問題が未解決のままである。そのため、ＮＲシステムにおいて、ＤＭＲＳパターン送信に対し強化された通信システムが必要である。

本開示の実施形態は、新たな通信の解決手段を提供するものであり、その目的の１つは、改良されたＤＭＲＳパターン送信を提供することである。本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数を示すために、受信端末デバイスにＳＣＩを送信する。受信端末デバイスは、スロット内のシンボル数及びサイドリンクフィードバックチャネルのシンボル数に基づいて、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定し、サイドリンクデータチャネルの受信されたＳＣＩ及び決定された持続時間に基づいて、使用されるＤＭＲＳパターンを決定することができる。このように、サイドリンクデータチャネルで使用されるＤＭＲＳパターンを決定することができる。

以下、さらに図面を参照して、本開示で提供する解決手段について詳細に説明する。しかしながら、理解すべき点として、以下の実施形態は説明を目的とするものにすぎず、本開示はこれに限定されない。また、ここで提供される解決手段は、ＮＲシステム又は同様の問題を持つ他の通信に適用することができる。

最初に図１を参照して、本願の実施形態にかかる例示的通信方法を説明する。当該通信方法は、サイドリンク通信における受信端末デバイスで実行することができる。

図１に示すように、ブロック１１０において、受信端末デバイスは、送信端末デバイスからサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信することができる。ＳＣＩは、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数を示す。サイドリンクデータチャネルのための追加ＤＭＲＳシンボル数は送信端末デバイスで決定され、例えば２ビットを用いてＳＣＩによって通知される。

ステップ１２０において、受信端末デバイスは、スロット内のシンボル数と、サイドリンクフィードバックチャネルのためのシンボル数とに基づいて、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定することができる。受信端末デバイスはさらに、ＳＣＩの受信に応じてサイドリンクデータチャネルの持続時間を決定することができる。

本開示のいくつかの実施形態において、端末デバイスは、サイドリンク制御チャネルを考慮せずに、スロット内のサイドリンクデータチャネルの最大シンボル数を、サイドリンクデータチャネルの持続時間として決定することができる。言い換えると、サイドリンク制御チャネルを含む（複数の）サブチャネルと、サイドリンク制御チャネルを含まない（複数の）サブチャネルのそれぞれについて、サイドリンクデータチャネルの持続時間を、ＰＳＣＣＨがない場合にスロット内でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数として決定することが可能である。

続いて図２Ａを参照して、本開示の実施形態にかかる物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）の持続時間を決定するための例示的な方法について説明する。

図２Ａに示すように、１４個のシンボルを有するスロットでは、自動利得制御（ＡＧＣ）のためのシンボル、保護ギャップのためのシンボル、物理サイドリンクフィードバックチャネル（ＰＳＦＣＨ）のためのシンボル、ＰＳＦＣＨのＡＧＣのためのシンボル、ＰＳＦＣＨのギャップのためのシンボルが存在する。本開示の実施形態によれば、ＰＳＳＣＨの持続時間Ｄ＿ＰＳＳＣＨは、次のように決定することができる。

ただし、
Ｎ＿Ｓｙｍｂは、スロット内のＰＳＳＣＨのためのＯＦＤＭシンボルの総数を表し、
Ｎ＿ＡＧＣは、スロット内のＡＧＣのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿Ｇａｐは、スロット内の保護ギャップのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨは、スロット内のＰＳＦＣＨのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣは、スロット内のＰＳＦＣＨのＡＧＣのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿Ｇａｐは、スロット内のＰＳＦＣＨのギャップのためのシンボル数を表す。

スロット内のＰＳＳＣＨのためのＯＦＤＭシンボルの総数として、Ｎ＿Ｓｙｍｂは、通常のサイクリックシフトでは１４と等しくすることができ、高度道路交通システム（ＩＴＳ）専用キャリアの拡張サイクリックシフトでは１２と等しくすることができ、また、Ｕｕインタフェース通信（すなわちネットワークデバイスを介した通信）を有するサイドリンク共有キャリアの場合には（事前に）設定される。Ｎ＿ＡＧＣの数は、ＡＧＣのために設計されたシンボル数を表し、ＡＧＣは通常、スロットの最初に位置し、１つのシンボルが使用される。Ｎ＿Ｇａｐの数は、ＲＸ／ＴＸ切り替えのために設計される保護ギャップのシンボル数を表し、通常、このようなシンボルは、スロットの最後に位置する。Ｎ＿ＰＳＦＣＨの値は、キャリア毎又はＢＷＰ毎に明示的に設定され、スロット内でサイドリンクに利用可能な全てのシンボルが、ＰＳＦＣＨに利用可能である場合、Ｎ＿ＰＳＦＣＨの数はゼロに設定することができる。ＰＳＦＣＨのためのＡＧＣは通常、Ｎ＿ＰＳＦＣＨシンボルの前に位置する。スロットにＰＳＦＣＨリソースが設定されていない場合、又はスロット内でサイドリンクに利用可能なすべてのシンボルがＰＳＦＣＨに利用可能である場合、Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣの値は、ゼロに設定することができる。ＰＳＦＣＨのためのギャップはＲＸ／ＴＸの切り替えに使用されるため、通常、ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣシンボルの直前となる。以下の条件のいずれか１つを満たす場合、Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿Ｇａｐの値は、０とすることができる。
・スロット内でサイドリンクに使用可能な全てのシンボルをＰＳＦＣＨに使用することができる。
・Ｎ＿Ｇａｐシンボルの前にＰＳＦＣＨリソースが設定されていない。
・Ｎ＿Ｇａｐシンボルの前にＰＳＦＣＨリソースが設定されているが、キャリアのサブキャリア間隔（ＳＣＳ）が１５ｋＨｚである（１５ＫＨｚの場合、ＰＳＦＣＨ＿ＧａｐはＰＳＦＣＨのためのＡＧＣとシンボルを共有できる）。
・Ｎ＿Ｇａｐシンボルの前にＰＳＦＣＨリソースが設定されているが、端末デバイスがスロットの途中でＴＸ／ＲＸ方向を変更することが許されていない（この場合、ギャップシンボルは必要ない）。
・Ｎ＿Ｇａｐシンボルの前にＰＳＦＣＨリソースが設定されているが、ＰＳＦＣＨはＮ－Ｇａｐシンボルの第１部分で送信することができる。この場合、ＰＳＦＣＨ＿Ｇａｐはシンボルの第１部分で送信され、ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣの第１部分はシンボルの第２部分で送信され、残りのＰＳＦＣＨＡＧＣはＰＳＦＣＨとシンボルを共有する。ＰＳＦＣＨの残り部分はＮ＿Ｇａｐシンボルの第１部分で送信することができ、Ｎ＿ＧａｐはＮ＿Ｇａｐシンボルの第２部分のみを使用する。

上述したように、キャリアでの異なるＳＣＳに対しＰＳＳＣＨの持続時間が異なる可能性があり、したがって、サイドリンクデータチャネルの持続時間の決定は、さらにサブキャリア間隔に基づく。図３に示すように、異なるＳＣＳに対し、シンボルは異なるサイズを有し、ギャップとＡＣＧも異なる持続時間を有する。例えば、１５ＫＨｚでは、ギャップが１３μｓを必要とし、ＡＧＣが３５μｓを必要とし、有用なシンボルのサイズが６６．６６７である。この場合、ＰＳＦＣＨのためのギャップとＡＧＣは１シンボルを共有できるが、他のＳＣＳではギャップとＡＧＣはより多くのシンボルを使用する必要がある。

本開示のいくつかの実施形態では、代替案として、サイドリンク制御チャネルを含む（複数の）サブチャネル上及びサイドリンク制御チャネルを含まない（複数の）サブチャネル上でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数を、それぞれ決定してもよい。これは、（複数の）サブチャネルにＰＳＣＣＨが含まれるかどうかをさらに考慮することで、（複数の）サイドリンクデータチャネルのサブチャネルに使用できるシンボル数を、決定することができることを示している。

続いて図２Ｂを参照して、本開示の実施形態にかかるＰＳＳＣＨの持続時間を決定するための別の例示的な方法について説明する。

図２Ｂに示すように、１４シンボルを有するスロットにおいて、ＰＳＣＣＨを含むサブチャネルにＰＳＳＣＨ＿０が存在し、ＰＳＣＣＨを含まないサブチャネルにＰＳＳＣＨ＿１が存在する。これら２つのサブチャネルについて、ＰＳＳＣＨの持続時間をそれぞれ決定することができる。

図２Ｂに示すＰＳＳＣＨ＿１の持続時間については、その持続時間は図２Ａに示す方法と同様の方法で決定することができる。すなわち、次のとおりである。

詳細は、図２Ａの説明を参照することができるため、ここでは詳述を省略する。

図２Ｂに示すＰＳＳＣＨ＿０の持続時間については、さらにＰＳＣＣＨを考慮して、その持続時間を決定することができる。例えば、ＰＳＳＣＨ＿０の持続時間（すなわち、Ｄ＿ＰＳＳＣＨ＿０）は、以下のように決定することができる。

ただし、
Ｎ＿Ｓｙｍｂは、スロット内のＰＳＳＣＨのためのＯＦＤＭシンボルの総数を表し、
Ｎ＿ＡＧＣは、スロット内のＡＧＣのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿Ｇａｐは、スロット内の保護ギャップのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨは、スロット内のＰＳＦＣＨのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣは、スロット内のＰＳＦＣＨのＡＧＣのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＦＣＨ＿Ｇａｐは、スロット内のＰＳＦＣＨのギャップのためのシンボル数を表し、
Ｎ＿ＰＳＣＣＨは、スロット内のＰＳＣＣＨのためのシンボル数を表す。

上記の式により、端末デバイスはＰＳＳＣＨ＿０とＰＳＳＣＨ－１の持続時間をそれぞれ決定することができる。

図２Ａと図２Ｂでは、ＡＧＣ、ＧＰ、ＰＳＦＣＨ、ＰＳＦＣＨ＿ＡＧＣ、ＰＳＦＣＨ＿ＧＰ、及びＰＳＣＣＨのための特定のシンボル数が示されている。しかしながら、図２Ａ及び図２Ｂは、説明のためにのみ使用され、本開示はこれに限定されない。実際、これらの特定の数は、異なる状況又はシナリオにおいて変化する可能性がある。

再び図１を参照すると、ブロック１３０において、受信端末デバイスは、サイドリンクデータチャネルのための受信された追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに基づいて、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定することができる。

本開示のいくつかの実施形態において、端末デバイスは、サイドリンクデータチャネルの受信された追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに対応するＤＭＲＳパターンを、所定のＤＭＲＳパターンマッピング表において決定する。あくまで説明を目的として、図４から図８を参照して、例示的なＤＭＲＳパターンマッピング表を説明する。

図４は、本開示の実施形態にかかる例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。図４に示すように、表１は、ＰＵＳＣＨマッピングタイプＡ（スロット内の周波数ホッピングが１シンボル分無効とされる）の１シンボルのＤＭＲＳを１シンボル分左にずらしたものであり、シンボルはスロット開始に対して０からインデックス付けされる。左シフトにより、より早いチャネル推定が実現できる。端末デバイスは、ＰＳＳＣＨの決定された持続時間と、受信されたＳＣＩに示される追加ＤＭＲＳシンボル数とに基づいて、表１からＤＭＲＳパターンを取得することができる。例えば、ＰＳＳＣＨの持続時間が８で、追加ＤＭＲＳシンボル数が２である場合、ＤＭＲＳパターンを（１，６）と決定することができる。

図５は、本開示の実施形態にかかる別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。図５に示すように、表２は、ＰＵＳＣＨマッピングタイプＡの１シンボルのＤＭＲＳ（スロット内の周波数ホッピングが１シンボル分無効とされる）と、ＰＵＳＣＨマッピングタイプＢの１シンボルのＤＭＲＳ（スロット内の周波数ホッピングが５～７シンボルのＰＳＳＣＨ持続時間において無効とされる）とを組み合わせて左シフトすることで得られたものである。シンボルは、スロット開始に対して０からインデックス付けされる。左シフトにより、より早いチャネル推定も可能となり、また、持続時間５、６、７では追加のＤＭＲＳシンボルを使用することができるため、チャネル推定がより正確になる。端末デバイスは、ＰＳＳＣＨの決定された持続時間と、受信されたＳＣＩに示される追加ＤＭＲＳシンボル数とに基づいて、表２からＤＭＲＳパターンを決定することができる。例えば、ＰＳＳＣＨの持続時間が６で、追加ＤＭＲＳシンボル数が２である場合、ＤＭＲＳパターンを（１，５）と決定することができる。

図６は、本開示の実施形態にかかる別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。図６に示すように、表３では、ＰＵＳＣＨマッピングタイプＡ（スロット内の周波数ホッピングが１シンボル分無効とされる）の１シンボルのＤＭＲＳが再利用され、シンボルはスロット開始に対して０からインデックス付けされる。つまり、表３が図４の表１と異なる点は、１シンボルのＤＭＲＳが左にシフトしていないことである。そのため、早期のチャネル推定という利点はないが、ＰＤＳＣＨ／ＰＵＳＣＨマッピングタイプＡのＤＭＲＳパターンの再利用により、サイドリンクとダウンリンク間の干渉排除を促すことができる。また、端末デバイスはサイドリンクデータチャネルとダウンリンクチャネルの両方でのＤＭＲＳパターンを同時に知ることができ、これに基づいて干渉の排除が行われ得るので、干渉排除がより容易になる。端末デバイスは、ＰＳＳＣＨの決定された持続時間と、受信されたＳＣＩに示される追加ＤＭＲＳシンボル数とに基づいて、表３からＤＭＲＳパターンを決定することができる。例えば、ＰＳＳＣＨの持続時間が８で、追加ＤＭＲＳシンボル数が２である場合、ＤＭＲＳパターンを（２，７）と決定することができる。

図７は、本開示の実施形態にかかる、さらに別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。図７に示すように、表４では、ＰＵＳＣＨマッピングタイプＢ（スロット内の周波数ホッピングが無効とされる）の１シンボルのＤＭＲＳを再利用することができ、シンボルは（複数の）サブチャネルの最初のＰＳＳＣＨシンボルに対して０からインデックス付けされる。ＰＵＳＣＨマッピングタイプＢのＤＭＲＳパターンを再利用することにより、この解決手段はより容易であり、より早いチャネル推定を実現することができる。端末デバイスは、ＰＳＳＣＨの決定された持続時間と、受信されたＳＣＩに示される追加ＤＭＲＳシンボル数とに基づいて、表４からＤＭＲＳパターンを取得することができる。例えば、ＰＳＳＣＨの持続時間が８で、追加ＤＭＲＳシンボル数が１である場合、ＤＭＲＳパターンを（０，６）と決定することができる。

図８は、本開示の実施形態にかかる、さらに別の例示的ＤＭＲＳパターンマッピング表を示す。図８に示すように、ＰＳＳＣＨの持続時間決定の設定又は事前設定に基づいて、異なるマッピングテーブルを使用することができる。例えば、ＰＳＳＣＨの持続時間決定でＰＳＣＣＨを考慮しない場合、すなわち図２Ａに示す解決手段を採用する場合には、表３を用いることができ、一方、ＰＳＣＣＨを考慮したＰＳＳＣＨの持続時間決定の場合、すなわち図２Ｂに示す解決手段を採用する場合には、表４を用いることができる。したがって、持続時間決定の解決手段の異なる設定又は事前設定に対し、表３又は表４の利点を有することができる。

本開示のいくつかの実施形態では、ＰＳＳＣＨのための追加ＤＭＲＳシンボル数は、２段階式ＳＣＩの第１段階で示されてもよい。すなわち、送信端末デバイスからサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信することは、２段階式ＳＣＩの第１段階でＳＣＩを受信することが含まれる。本開示のいくつかの実施形態では、ＳＣＩは物理層シグナリングで受信されてもよく、すなわち、サイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信することは、物理層シグナリングでＳＣＩを受信することを含む。これはＮＲＵｕインタフェースと異なり、また、追加ＤＭＲＳシンボル数を動的に調整することができる。

本開示のいくつかの実施形態において、ＳＣＩは、ＳＣＩが受信されるスロットと同じかそれより遅いスロットで使用される追加ＤＭＲＳシンボル数を示す。すなわち、スロットｎにおけるＰＳＳＣＨのための追加ＤＭＲＳシンボル数を示すＳＣＩは、ｎ以下であるスロットｍで送信される。また、本開示のいくつかの実施形態において、追加ＤＭＲＳシンボル数を示すＳＣＩは、少なくとも２ビットを有する。例えば、図４～図８に示す０、１、２、３といった４つの異なる数を２ビットで示すことができる。しかしながら本開示はこれに限定されず、ＳＣＩに用いるビットはこれより少なくてもよいし、あるいは多くてもよい。

図９は、本開示の実施形態にかかる別の通信方法を示す。この別の通信方法は、サイドリンク通信における送信端末デバイスで実行することができる。

図９に示すように、ステップ９１０において、送信端末デバイスは、スロット内のシンボル数及びサイドリンクフィードバックチャネルのシンボル数に基づいて、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定する。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスはさらに、サブキャリア間隔に基づいて、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定してもよい。図３に示すように、キャリアのＳＣＳが異なる場合、パラメータ設定が異なるため、ＰＳＳＣＨの持続時間が異なる可能性がある。このため、サイドリンクデータチャネルの持続時間の決定は、さらにサブキャリア間隔に基づいてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは、サイドリンク制御チャネルを考慮せずに、スロット内のサイドリンクデータチャネルの持続時間を、サイドリンクデータチャネルの持続時間として決定してもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは、サイドリンク制御チャネルを含むサブチャネル上でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数と、サイドリンク制御チャネルを含まないサブチャネル上でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数を、それぞれ決定してもよい。

送信端末デバイスにおいてＰＳＳＣＨ持続時間を決定する操作は、受信端末デバイスにおける操作と同様である。ＰＳＳＣＨの持続時間の決定の詳細については、図２Ａ及び図２Ｂの説明を参照することができるため、本明細書では詳述を省略する。

ブロック９２０において、送信端末デバイスは、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定する。例えば、端末デバイスは、送信端末デバイスと受信端末デバイスの相対的な速度に少なくとも基づいて、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定してもよい。

送信端末デバイスと受信端末デバイスの相対的な速度は、サイドリンクデータチャネルの変化速度を反映することができる。当該変化速度は、チャネルの品質と密接に関係する。そのため、これは追加ＤＭＲＳシンボル数を決定する上で重要な要素となり得る。言い換えると、追加ＤＭＲＳシンボル数は、相対的な速度と正の相関を持つことができる。したがって、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定する際に、相対的な速度を考慮してもよい。本解決手段は、グループキャスト通信とユニキャスト通信の両方に適用でき、相対的な速度は、送信端末デバイスの上位層から物理層に提供することができる。

追加で又は代替として、追加ＤＭＲＳシンボル数の決定は、以下の要素のうちのいずれか１つに基づいてもよい。
・サイドリンクデータチャネルで使用されるサブキャリア間隔ＳＣＳ
・送信端末デバイスと受信端末デバイスの絶対速度
・変調符号化方式（ＭＣＳ）

続いてブロック９３０において、送信端末デバイスは、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに基づいて、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定する。本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに対応するＤＭＲＳパターンを、所定のＤＭＲＳパターンマッピング表において決定してもよい。所定のＤＭＲＳパターンマッピング表は、図４から図８を参照して示したもののいずれであってもよい。その詳細は、図４～図８を参照して行った説明を参照することができる。

次にブロック９４０において、送信端末デバイスは受信端末デバイスにサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信する。ＳＣＩはサイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数を示す。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは２段階式ＳＣＩの第１段階でＳＣＩを送信してもよい。本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスは、物理層シグナリングでＳＣＩを送信してもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスはさらに、サイドリンク通信をモード１で実行するという決定に基づいて、ネットワークデバイスに追加ＤＭＲＳシンボル数を送信してもよい。サイドリンク通信は、モード１又はモード２で実行することができる。モード１では、ネットワークデバイスが２つの端末デバイスのためにリソースをスケジューリングし、モード２では、送信端末デバイスがチャネルの可用性を監視し、サイドリンク通信のためのリソースを自ら選択する。モード１の場合、ネットワークデバイスがサイドリンク通信のための送信リソースをスケジューリングするのを補助するために、送信端末デバイスは追加ＤＭＲＳシンボル数をさらにネットワークデバイスに送信してもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、ＳＣＩは、ＳＣＩが受信されるスロットと同じかそれより遅いスロットで使用される追加ＤＭＲＳシンボル数を示す。

以上、送信端末デバイスで実現される方法９００について、図９を参照して簡単に説明した。理解できるように、方法９００の動作の詳細については、図１から図８を参照して行った説明を参照することができる。

また、方法１００と方法９００を図１、図９に示す順序で説明した。ただし、これらの操作は必ずしも図に示す順序に厳格に従って実行されるわけではない。例えば、ブロック１１０での操作はブロック１２０での操作の後に実行してもよいし、ブロック１１０とブロック１２０での操作を同時に実行してもよい。また例えば、ブロック９１０での操作はブロック９２０での操作の後に実行してもよいし、両ブロックの操作を同時に実行してもよい。追加ＤＭＲＳ数が決定されたらブロック９２０での操作を実行してもよい。これは、ブロック９２０での操作が、ブロック９１０又はブロック９３０の操作の前に実行されるか、どちらかと同時に実行されてもよいことを表す。

別の態様において、方法１００又は方法９００を実行するための装置は、方法１００又は方法９００のそれぞれのステップを実行するための手段を備えてもよい。当該手段は、任意の適切な形態で実現することができる。例えば、当該手段は回路又はソフトウェアモジュールで実現されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態では、通信方法１００を実行するための装置が提供される。当該装置は、サイドリンク通信の受信端末デバイスに備えられることができるか、又は当該受信端末デバイスで実行されることができる。その目的の１つは、サイドリンクデータチャネルの改良されたＤＭＲＳ送信を提供することである。当該装置は、サイドリンクデータチャネルのための追加ＤＭＲＳシンボル数を示すサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を、送信端末デバイスから受信するための手段と、スロット内のシンボル数及びサイドリンクフィードバックチャネルのためのシンボル数に基づいてサイドリンクデータチャネルの持続時間を決定するための手段と、サイドリンクデータチャネルの受信された追加ＤＭＲＳシンボル数及びサイドリンクデータチャネルの決定された持続時間に基づいて、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定するための手段と、を備えることができる。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンクデータチャネルの持続時間の決定は、さらにサブキャリア間隔にも基づいてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、スロット内のサイドリンクデータチャネルの持続時間を決定するための手段は、さらに、サイドリンク制御チャネルを考慮せず、スロット内のサイドリンクデータチャネルのための最大シンボル数を、サイドリンクデータチャネルの持続時間として決定するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、スロット内のサイドリンクデータチャネルの持続時間を決定するための手段は、さらに、サイドリンク制御チャネルを含むサブチャネル上でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数と、サイドリンク制御チャネルを含まないサブチャネル上でサイドリンクデータチャネルに使用できるシンボルの数を、それぞれ決定するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定するための手段は、さらに、サイドリンクデータチャネルの受信された追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに対応するＤＭＲＳパターンを、所定のＤＭＲＳパターンマッピング表において決定するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスからサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信するための手段は、２段階式ＳＣＩの第１段階でＳＣＩを受信するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信するための手段は、物理層シグナリングでＳＣＩを受信するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態では、通信方法９００を実行するための装置がさらに提供される。当該装置は、サイドリンク通信の送信端末デバイスに備えられることができるか、又は当該送信端末デバイスで実行されることができる。その目的の１つは、サイドリンクデータチャネルの改良されたＤＭＲＳ送信を提供することである。当該装置は、スロット内のシンボル数及びサイドリンクフィードバックチャネルのためのシンボル数に基づいてサイドリンクデータチャネルの持続時間を決定するための手段と、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定するための手段と、サイドリンクデータチャネルの決定された追加ＤＭＲＳシンボル数及びサイドリンクデータチャネルの決定された持続時間に基づいて、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定するための手段と、受信端末デバイスにサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信するための手段と、を備えることができる。ＳＣＩはサイドリンクデータチャネルのための追加ＤＭＲＳシンボル数を示す。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンクデータチャネルの持続時間を決定するための手段は、さらに、サブキャリア間隔に基づいて持続時間を決定するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンクデータチャネルに用いられるＤＭＲＳパターンを決定するための手段は、さらに、サイドリンクデータチャネルの追加ＤＭＲＳシンボル数と、サイドリンクデータチャネルの決定された持続時間とに対応するＤＭＲＳパターンを、所定のＤＭＲＳパターンマッピング表において決定するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、受信端末デバイスにサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信するための手段は、さらに、２段階式ＳＣＩの第１段階でＳＣＩを送信するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、サイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信するための手段は、物理層シグナリングでＳＣＩを送信するように設定されてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスはさらに、送信端末デバイスと受信端末デバイスとの相対的な速度に少なくとも基づいて、追加ＤＭＲＳシンボル数を決定するための手段を備えてもよい。

本開示のいくつかの実施形態において、送信端末デバイスはさらに、サイドリンク通信をモード１で実行するという決定に基づいて、ネットワークデバイスに追加ＤＭＲＳシンボル数に関する情報を送信するための手段を備えてもよい。

以上、方法１００及び方法９００を実行するための装置について、簡単に説明した。これらの装置の具体的な操作については、方法のそれぞれのステップについて図１～図９を参照して行った説明を、参照することができる点に留意されたい。

当業者であれば理解できるはずだが、以上の例示は制限ではなく説明用にすぎず、本開示はこれによって限定されない。本明細書で提供した教示内容からは、複数の変更、追加、削除及び修正が容易に想到され、こうした変更、追加、削除及び修正は全て、本開示の保護範囲に含まれる。

また、本開示のいくつかの実施形態において、これらの装置は少なくとも１つのプロセッサを含むことができる。本開示の実施形態と共に使用されるのに適した少なくとも１つのプロセッサは、例えば、既知の又は将来開発される汎用プロセッサ又は専用プロセッサを含むことができる。これらの装置はさらに、少なくとも１つのメモリを含むことができる。少なくとも１つのメモリは例えば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ及びフラッシュメモリ等の半導体メモリを含むことができる。少なくとも１つのメモリは、コンピュータが実行可能な命令のプログラムを格納するために用いることができる。当該プログラムは高度及び／又は下位のコンパイル可能又は解釈可能な任意のプログラミング言語で記述することができる。実施形態によれば、コンピュータが実行可能な命令は、少なくとも１つのプロセッサと共に、これらの装置のそれぞれに、図１～図９を参照して論じた方法に基づく操作を少なくとも実行させるように、設定することができる。

図１０は、本開示の実施形態にかかる、同時接続に基づく切り替えプロセスを実現することができる通信システム１０００の簡略ブロック図を模式的に示す。通信システム１０００は、受信端末デバイスとして実施され得るか受信端末デバイスに含まれ得る装置１０１０と、送信端末デバイスとして実施され得るか送信端末デバイスに含まれ得る装置１０２０とを含む。

装置１０１０は、少なくとも１つのプロセッサ１０１１（例えばデータプロセッサ（ＤＰ））と、プロセッサ１０１１に結合される少なくとも１つのメモリ（ＭＥＭ）１０１２とを含む。装置１０１０はさらに、プロセッサ１０１１に結合される送信機ＴＸ及び受信機ＲＸ１０１３を含むことができ、送信機ＴＸ及び受信機ＲＸ１０１３は、装置１０２０に通信接続するように操作可能である。ＭＥＭ１０１２はプログラム（ＰＲＯＧ）１０１４を格納する。ＰＲＯＧ１０１４は、関連するプロセッサ１０１１上で実行されると、装置１０１０に本開示の実施形態、例えば、方法１００に基づき操作を行わせることが可能な命令を含むことができる。少なくとも１つのプロセッサ１０１１及び少なくとも１つのＭＥＭ１０１２の組合せは、本開示の各実施形態の実現に適した処理装置１０１５を形成することができる。

装置１０２０は、少なくとも１つのプロセッサ１０２１（例えばＤＰ）と、プロセッサ１０２１に結合される少なくとも１つのＭＥＭ１０２２とを含む。装置１０２０はさらに、プロセッサ１０２１に結合される適切なＴＸ／ＲＸ１０２３を含むことができ、ＴＸ／ＲＸ１０２３は、装置１０１０と無線通信を行うように操作することができる。ＭＥＭ１０２２はＰＲＯＧ１０２４を格納する。ＰＲＯＧ１０２４は、関連するプロセッサ１０２１上で実行されると、本開示の実施形態に基づき装置１０２０に操作、例えば、方法９００を行わせる命令を含むことができる。少なくとも１つのプロセッサ１０２１及び少なくとも１つのＭＥＭ１０２２の組合せは、本開示の各実施形態の実現に適した処理装置１０２５を形成することができる。

本開示の各実施形態は、プロセッサ１０１１、１０２１のうち１つ又は複数により実行可能なコンピュータプログラム、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア又はそれらの組合せにより実現することができる。

ＭＥＭ１０１２及び１０２２は、ローカルの技術環境に適した任意のタイプであってよく、任意の適切なデータ記憶技術（例えば、半導体による記憶装置、磁気記憶装置及びシステム、光学記憶装置及びシステム、固定メモリ及び移動可能メモリ等が挙げられるが、これらに限定されない）により実現することができる。

プロセッサ１０１１及び１０２１は、ローカルの技術環境に適した任意のタイプであってよく、例として、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、マイクロプロセッサ、デジタル信号処理器ＤＳＰ、及びマルチコアプロセッサ構成に基づくプロセッサのうち、１つ又は複数を含むことができるが、これらに限定されない。

また、本開示は、上述したコンピュータプログラムを含む担体も提供することができる。ここで、当該担体は電気信号、光信号、無線信号又はコンピュータ可読記憶媒体のうちの１つである。コンピュータ可読記憶媒体は例えば、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ（リードオンリーメモリ）、フラッシュメモリ、テープ、ＣＤ－ＲＯＭ、ＤＶＤ、ブルーレイディスク等の光ディスク又は電子記憶装置であり得る。

本明細書で説明した技術は、様々な方式で実現することで、実施形態で説明した対応する装置の１つ又は複数の機能を実現する装置が、従来技術のモジュールのみならず、実施形態で説明した対応する装置の１つ又は複数の機能を実現するための手段を含むようにすることができる。また、当該装置は、単独の各機能のための単独の手段、又は２つ若しくはより多くの機能を実行するように設定することができる手段を含むことができる。例えば、これらの技術は、ハードウェア（１つ若しくは複数の装置）、ファームウェア（１つ若しくは複数の装置）、ソフトウェア（１つ若しくは複数のモジュール）、又はそれらの組合せにより実現可能である。ファームウェア又はソフトウェアについては、本明細書で説明した機能を実行するモジュール（例えば、プロセス、機能等）によって実現可能である。

以上、方法及び装置のブロック図及びフローチャートの図示を参照して、本明細書の例示的実施形態を説明した。理解すべき点として、ブロック図及びフローチャートに図示された各ブロック並びにブロック図及びフローチャートに図示されたブロックの組合せは、それぞれ、コンピュータプログラム命令を含む各方法によって実現可能である。これらのコンピュータプログラム命令は、汎用コンピュータ、専用コンピュータ又は他のプログラミング可能なデータ処理装置上にロードされて、マシンを生成することができ、コンピュータ又は他のプログラミング可能なデータ処理装置上で実行される命令が、フローチャートの１つ又は複数のブロックで指定された機能を実現するための手段を作成する。

本明細書には複数の具体的な実現の詳細が含まれるが、これらは、実現の範囲又は保護を請求する可能性がある内容の範囲に対する何らかの限定であると解釈されるべきではなく、特定して実現される特定の実施形態において特定される可能性がある特徴を説明したものである。本明細書において、個々の実施形態の文脈において説明したいくつかの特徴は、ある１つの実現形態において組み合わせて実現されてもよい。逆に、１つの実施形態の文脈において説明された各種特徴は、単独で、又は任意の適切なサブ的な組合せにより、複数の実施形態において実現されてもよい。また、上述の特徴は、いくつかの組合せにおいて作用するものとして説明され、まず、そういうものとして保護を請求することができる。しかし、いくつかの状況においては、保護を請求する組合せのうち１つ又は複数の特徴を当該組合せから削除することができ、保護を請求する組合せが、サブ的な組合せ又はサブ的な組合せの変形を指してもよい。

当業者にとって明らかであるように、技術の進歩に伴い、本開示の構想は、様々方法により実現可能である。上述の実施形態は説明のために提供されており、本開示を限定するものではない。また、理解すべき点として、当業者が容易に理解できるようなものであれば、本開示の精神及び範囲を逸脱しない状況において、修正及び変更を行うことができる。このような修正及び変更は、本開示及び添付の請求項の範囲に含まれるとみなされる。本開示の保護範囲は、添付の特許請求の範囲により限定される。

Claims

スロット内のシンボルの数と物理サイドリンクフィードバックチャネル（ＰＳＦＣＨ）に関連付けられている前記スロットにおけるシンボルの数とに基づいて、物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）と前記ＰＳＳＣＨに関連付けられている物理サイドリンク制御チャネル（ＰＳＣＣＨ）の送信のためのスケジューリングされたリソースの持続時間を決定することと、
決定された前記持続時間において前記ＰＳＳＣＨを送信することと
を含み、
前記ＰＳＦＣＨに関連付けられている前記スロットにおけるシンボルは、前記ＰＳＦＣＨのためのシンボルと、前記ＰＳＦＣＨのための前記シンボルの直前のシンボルとを含む、
端末デバイスによって実行される方法。
前記決定は、前記スロット内のＰＳＦＣＨに関連付けられた前記シンボルと、前記スロット内のサイドリンクのための最後のシンボルとを除外することにより、スケジューリングされたリソースの前記持続時間を決定することを含み、
前記持続時間は、前記スロット内の第１開始シンボルの直後のシンボルから始まる
請求項１に記載の方法。
前記ＰＳＳＣＨと前記ＰＳＳＣＨに関連付けられている前記ＰＳＣＣＨの前記送信のためのスケジューリングされたリソースの前記持続時間、および前記ＰＳＳＣＨのための復調参照信号（ＤＭＲＳ）シンボルの数に基づき、前記ＰＳＳＣＨのためのＤＭＲＳシンボルの位置を決定すること
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
前記持続時間が１３シンボルである場合、前記ＰＳＳＣＨのための前記ＤＭＲＳシンボルの位置がシンボル１、４、７、および１０にある
請求項３に記載の方法。
前記ＤＭＲＳシンボルの数を示すサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信すること
をさらに含む、請求項３に記載の方法。
物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）をスケジューリングするためのサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を受信することと、
前記ＰＳＳＣＨと前記ＰＳＳＣＨに関連付けられている物理サイドリンク制御チャネル（ＰＳＣＣＨ）の送信のためのスケジューリングされたリソースの持続時間において前記ＰＳＳＣＨを受信することと
を含み、
前記持続時間内のシンボルは、スロット内にあり、前記スロット内の物理サイドリンクフィードバックチャネル（ＰＳＦＣＨ）に関連付けられているシンボルと、前記スロット内のサイドリンクのための最後のシンボルを除外し、
前記ＰＳＦＣＨに関連付けられている前記スロットにおけるシンボルは、前記ＰＳＦＣＨのためのシンボルと、前記ＰＳＦＣＨのための前記シンボルの直前のシンボルとを含む、
前記持続時間は、前記スロット内の第１開始シンボルの直後のシンボルから始まる
端末デバイスによって実行される方法。
前記ＳＣＩは、前記ＰＳＳＣＨのための復調参照信号（ＤＭＲＳ）シンボルの数をさらに含み、
前記方法は、
前記持続時間と前記ＰＳＳＣＨのための前記ＤＭＲＳシンボルの前記数に基づき、前記ＰＳＳＣＨのためのＤＭＲＳシンボルの位置を決定すること
をさらに含む、請求項６に記載の方法。
前記持続時間が１３シンボルである場合、前記ＰＳＳＣＨのための前記ＤＭＲＳシンボルの位置がシンボル１、４、７、および１０にある
請求項７に記載の方法。
スロット内のシンボルの数と物理サイドリンクフィードバックチャネル（ＰＳＦＣＨ）に関連付けられている前記スロットにおけるシンボルの数に基づいて、物理サイドリンク共有チャネル（ＰＳＳＣＨ）の送信のためのスケジューリングされたリソースの持続時間を決定する手段と、
決定された前記持続時間において前記ＰＳＳＣＨを送信する手段と、
を備え、
前記ＰＳＦＣＨに関連付けられている前記スロットにおけるシンボルは、前記ＰＳＦＣＨのためのシンボルと、前記ＰＳＦＣＨのための前記シンボルの直前のシンボルとを含む、
端末デバイス。
前記スケジューリングされたリソースの持続時間を決定する手段は、
前記スロット内の前記ＰＳＦＣＨに関連付けられている前記シンボルと、前記スロット内のサイドリンクのための最後のシンボルとを除外する手段を備え、
前記持続時間は、前記スロット内の第１開始シンボルの直後のシンボルから始まる
請求項９に記載の端末デバイス。
前記ＰＳＳＣＨの送信のためのスケジューリングされたリソースの前記持続時間と、前記ＰＳＳＣＨのための復調参照信号（ＤＭＲＳ）シンボルの数とに基づき、前記ＰＳＳＣＨのための前記ＤＭＲＳシンボルの位置を決定する手段をさらに備える、
請求項９に記載の端末デバイス。
前記持続時間が１３シンボルである場合、前記ＰＳＳＣＨのための前記ＤＭＲＳシンボルの位置がシンボル１、４、７、および１０にある
請求項１１に記載の端末デバイス。
前記ＤＭＲＳシンボルの数を示すサイドリンク制御情報（ＳＣＩ）を送信する手段をさらに備える、
請求項１１に記載の端末デバイス。