以下、添付の図面を参照して、実施の形態について説明する。各図における同一の符号は、同一の部分または相当する部分を示す。また、重複する説明については、適宜に簡略化または省略する。なお、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲において、以下の各実施の形態によって開示される構成のあらゆる変形およびあらゆる組み合わせを含み得るものである。
実施の形態1.
図1は、実施の形態1の電気掃除機1の模式図である。電気掃除機1は、吸込具24と、掃除機本体3とを備えている。吸込具24は、吸込口体2と回動部10とを備えている。回動部10は、吸込口体2と掃除機本体3とを繋ぐ。吸込口体2は、電気掃除機1によって掃除される床面等の面の上の塵埃を除去するためのものである。以下、電気掃除機1の清掃対象となる面を、被清掃面とも称することとする。被清掃面は、例えば、水平面である。また、本開示では、ごみ、塵、埃、毛髪、繊維等のように、電気掃除機1の清掃対象となるものを総称して、「塵埃」と称する。
掃除機本体3は、本体部4および把持部5を、少なくとも有する。本体部4には、塵埃を空気と共に吸引するための気流を発生させる電動送風機6が内蔵される。把持部5は、使用者に把持される部分である。図示の例において、把持部5は、棒状に形成されているが、例えば、湾曲した形状を呈していてもよい。なお、把持部5は、本体部4と一体的に構成されていてもよい。例えば、本体部4の外郭が把持部5として構成されていてもよい。
本体部4には、例えば、図示を省略する本体制御基板が備えられている。この本体制御基板には、電動送風機6を制御するための素子が搭載されている。本体制御基板は、電動送風機6と電気的に接続される。
本実施の形態に係る電気掃除機1は、コードレスタイプの縦型の電気掃除機である。縦型の電気掃除機とは、スティック型の電気掃除機とも呼ばれるものである。本開示におけるスティック型の電気掃除機とは、少なくとも、吸込口体2と、回動部10と、本体部4と、を備えたものである。
本体部4には、例えば、塵埃を捕集する集塵部7が設けられてもよい。集塵部7は、電動送風機6が生成した吸引風により本体部4に吸い込んだ含塵空気中の塵埃を捕集するためのものである。集塵部7は、本体部4に対して着脱可能に取り付けられてもよい。集塵部7は、全体として円柱状の外観を有してもよい。集塵部7は、サイクロン分離装置を有していてもよい。サイクロン分離装置とは、電動送風機6が生成した空気流によって含塵空気を内部で旋回させ、当該含塵空気からごみを分離する装置である。集塵部7によって塵埃が取り除かれた気流は、図示を省略する排気口等からなる排気部から本体部4の外部へ排出される。
また、本体部4には、例えば、電気掃除機1の動力源となる電源部を備えている。電源部は、例えば、二次電池8等から構成される。
本実施の形態の電気掃除機1は、当該電気掃除機1の動作を制御する制御手段の一例として、制御部9を備えている。制御部9は、例えば、制御基板等から構成される。なお、図示の例において制御部9は本体部4に設けられているが、制御部9は本体部4とは別の場所に設けられてもよい。制御部9は、例えば、吸込口体2に設けられていてもよい。
本実施の形態において、本体部4は、更に、図示を省略する接続管部を備えている。接続管部は、管体11または吸込具24が着脱可能に連結される中空の筒状の部材である。接続管部は、塵埃を吸い込むための接続口を有する。接続口は、接続管部の一端に形成された開口である。接続管部の内部には、接続口を通過した含塵空気の気流を集塵部へ導く風路が形成されている。
電動送風機6は、把持部5または本体部4に設けられた図示しない操作部に対する使用者からの操作に応じて駆動する。電動送風機6が駆動すると、集塵部7および上記の接続管部の内部に吸引力が作用し、接続口から含塵空気が吸い込まれる。接続口に吸い込まれた含塵空気は、接続管部を通過して集塵部7の内部に取り込まれる。集塵部7では、含塵空気から塵埃が分離される。集塵部7から排出された清浄空気は、電動送風機6を通過する。電動送風機6を通過した清浄空気は、排気部から本体部4の外部に排出される。
管体11は、吸込具24から吸引した塵埃を本体部4へ送るためのものである。管体11は、内部に風路を有する中空の管状の部材である。管体11の外形は棒状を呈する。管体11の外形は、長手軸を有する細長い形状となっている。なお、管体11の全長は、本体部4の全長より長くてもよいし、短くてもよい。また、管体11は、全長を調整可能に構成されてもよい。この場合、管体11の長さの調整により、吸込口体2から把持部5までの距離を変更することができる。
管体11の一端側は、本体部4と着脱可能に連結される。例えば、本体部4と管体11とにはラッチによる着脱構造が設けられている。管体11の他端側は、吸込具24と着脱可能に連結される。
一例として、管体11は、内部に風路を有するパイプ部と当該パイプ部を覆うパイプカバー部とから構成される。管体11の長手軸とは、パイプ部の内部風路の長手軸である。管体11の内部風路は直線状に形成された風路である。
管体11は、本体部4と吸込具24とを通電させるための中継部品を備えている。例えば、管体11は、図示しない端子部とリード線とを備えている。この端子部とリード線とは、例えば、パイプ部とパイプカバー部との間に設けられる。端子部とリード線とは、電気的に接続されている。
上記の端子部は、管体11の両端部の少なくとも一方に設けられている。本体部4の接続口に管体11の上記一方が挿入されることで、本体部4と管体11とが電気的に接続される。
図示の例のように把持部5と本体部4とが直接的に接続されていてもよいし、把持部5と本体部4との間に別の部材があってもよい。また、把持部5は本体部4に対して着脱自在であってもよい。使用者は、本体部4を把持して電気掃除機1を使用してもよい。本開示において、掃除機本体3には、電動送風機6が内蔵された本体部4および使用者に把持される把持部5を少なくとも有する各種のものが含まれ得る。
上記したように、掃除機本体3は、回動部10を介して吸込口体2に接続される。回動部10には、本体部4が直接的に接続されていてもよいし、管体11等を介して本体部4が間接的に接続されてもよい。すなわち、回動部10は、吸込口体2と本体部4とを繋いでもよいし、吸込口体2と管体11とを繋いでもよい。掃除機本体3は、図示の例のように管体11を備えていてもよいし、備えていなくてもよい。本開示における掃除機本体3には、回動部10を介して吸込口体2に接続される各種のものが含まれ得る。
吸込具24は、上面視においてT字形状を呈する。吸込口体2は、長手方向と当該長手方向に垂直な幅方向とを有する形状を呈する。上記の長手方向の長さは、幅方向の幅より長い。回動部10は、例えば、吸込口体2の長手方向の中央位置に接続される。吸込口体2は、例えば、上ケースと下ケースとから構成されていてもよい。上ケースは、吸込口体2の上部を形成する部材である。下ケースは、吸込口体2の下部を形成する部材である。一例として、回動部10は、上ケースと下ケースとで挟みこまれるようにして、回動可能な状態で保持されていてもよい。
回動部10は、エルボまたはジョイント等の名称でも呼ばれる部材である。掃除機本体3は、回動部10によって回動することで、吸込口体2に対しての姿勢を変更可能である。回動部10の内部には風路が形成されている。吸込口体2内の風路は、回動部10内の風路を介して、掃除機本体3内の風路に連通している。
上記したように、回動部10は、管体11を介さず、本体部4に直接的に接続されてもよい。本体部4の接続口に回動部10の一端を挿入することで、本体部4と吸込具24との接続ができる。また、リード線等を介して、本体部4と吸込具24とが電気的に接続される。一例として、本体部4と回動部10とには、ラッチによる着脱構造が設けられている。この着脱構造によって、吸込具24は、本体部4に対して着脱自在となっている。
ここで、図面を更に参照して回動部10について説明する。図2は、実施の形態1の回動部10の斜視図である。図3は、実施の形態1の吸込具24の側面図である。図4は、実施の形態1の吸込具24の後面図である。
回動部10は、第一回転部10aおよび第二回転部10bを備える。第二回転部10bは、第二回転軸Yを中心に回転できるように、吸込口体2に対して接続されている。第一回転部10aは、第一回転軸Xを中心に回転できるように、第二回転部10bに対して接続されている。第二回転軸Yは、第一回転軸Xに対して平行ではない。第二回転軸Yは、第一回転軸Xに対して、交差またはねじれの位置にある。図2においては、第一回転軸Xおよび第二回転軸Yを一点鎖線で示している。
本実施の形態では、第二回転軸Yは、吸込口体2の幅方向に対して実質的に平行である。第一回転軸Xは、第二回転軸Yに対して実質的に垂直である。なお、第一回転部10aが管体11の他端に挿脱されることで、吸込具24と管体11との着脱ができる。また、第一回転部10aが本体部4の接続口に挿脱されることで、本体部4と吸込具24との着脱ができる。
回動部10の第二回転部10bが第二回転軸Yを中心に回転することに伴って第一回転軸Xの向きが変化するが、第一回転軸Xは第二回転軸Yに対して垂直な状態で維持される。第二回転部10bは、吸込口体2に対して、予め設定された角度の範囲で第二回転軸Yを中心に回転可能である。回動部10の第一回転部10aは、第二回転部10bに対して、予め設定された角度の範囲で、第一回転軸Xを中心に回転可能である。
以下の説明では、吸込口体2の幅方向に対する第一回転部10aの長手軸の角度を第一角度αと称する。回動部10が第一回転軸Xを中心として回転することで、第一角度αの大きさを変えることができる。第一角度αは、吸込口体2と第一回転部10aとが形成する角の劣角に対応するものとする。回動部10が第一回転軸Xを中心として回転可能な角度範囲は、例えば、第一角度αが10°から90°まで変わり得る角度範囲である。なお、回動部10が第一回転軸Xを中心として回転可能な角度範囲は、より大きくてもよく、例えば、第一角度αが0°から90°まで変わり得る範囲でもよい。また、回動部10が第一回転軸Xを中心として回転可能な角度範囲はさらに大きくてもよく、例えば、第一角度αは90°より大きい角度となってもよい。例えば、第一角度αは10°から100°まで、または、0°から100°まで変わり得る。
第一回転部10a内の内部風路の断面形状が多角形の場合、当該多角形の一辺の垂直二等分線と他の一辺の垂直二等分線との交点を第一回転部10aの長手方向に連ねた線を、第一回転部10aの長手軸とみなしてもよい。また、第一回転部10a内の内部風路の断面形状が円形の場合には、当該円の中心を第一回転部10aの長手方向に連ねた線を第一回転部10aの長手軸とみなしてもよい。
図4における両矢印は、回動部10が第二回転軸Yを中心として回転可能な角度範囲の一例を示している。以下の説明では、吸込口体2の幅方向に平行な仮想直線と第一回転部10aの長手軸とを含む仮想平面と、吸込口体2の底面と、の間の角度を第二角度βと称する。回動部10が第二回転軸Yを中心として回転することで、第二角度βの大きさを変えることができる。回動部10が第二回転軸Yを中心として回転可能な角度範囲は、例えば、第二角度βが5°から175°まで変わりうる範囲である。また、より好ましくは、回動部10が第二回転軸Yを中心として回転な角度範囲は、第二角度βが0°から180°まで変わりうる範囲であるとよい。このとき、吸込口体2から第二回転部10bにかけて形成される内部風路は、第一角度αおよび第二角度βに依らず、幅方向に沿った形状を呈している。また、第二角度βが90°のとき、つまり第一回転部10aの長手軸が被清掃面に垂直になるとき、第一回転軸Xは吸込口体2の長手方向に対して実質的に平行である。
掃除機本体3は、回動部10を介して吸込口体2に接続され、当該回動部10によって回動することで吸込口体2に対しての姿勢を変更可能である。回動部10は、被清掃面に吸込口体2が置かれた状態において掃除機本体3が自立する自立姿勢を当該掃除機本体3がとることが可能に構成されている。図5は、実施の形態1における掃除機本体3の自立姿勢を示す図である。掃除機本体3は、図5に示される自立姿勢をとり得るように、回動可能である。例えば、掃除機本体3は、自立姿勢をとり得るように、第一回転軸Xを中心に回動可能である。掃除機本体3が自立姿勢をとっている状態において、掃除機本体3の重心は、回動部10の回動中心の鉛直上方または当該回動中心よりも前方に位置する。例えば、掃除機本体3が自立姿勢をとっている状態において、掃除機本体3の重心は、第一回転軸Xの鉛直上方または第一回転軸Xよりも前方に位置する。掃除機本体3は、自立姿勢において吸込具24の上方、すなわち吸込口体2の上方に位置する。
図5の例において、掃除機本体3の重心は、第一回転軸Xよりも前方に位置している。図5の例において、第一角度αは、90°より大きくなっている。
吸込具24には、例えば、掃除機本体3を自立姿勢で維持するための第一のロック機構が設けられていてもよい。この第一のロック機構が設けられることで、電気掃除機1に外部から力が加えられた場合に、掃除機本体3が倒れてしまうことが防止される。
上記の第一のロック機構は、第一角度αが保持角度に等しいときに、第一角度αが当該保持角度から異なる角度へ変わることを阻止する。第一のロック機構は、第一角度αが保持角度に等しいときに、回動部10が第一回転軸Xを中心として回転することを阻止する。保持角度は、90°以下の角度であり、予め設定された角度である。保持角度は、図5の状態における第一角度αに等しい角度でもよい。回動部10が第一回転軸Xを中心として回転中に第一角度αが保持角度に等しくなると、第一のロック機構が、第一角度αを固定するように作動する。
また、吸込具24は、さらに第二角度βの角度を維持する第二のロック機構を備えていてもよい。第二のロック機構は、例えば、第二角度βが90°のときに、当該第二角度βが異なる角度へ変わりにくくする構造として形成される。第二のロック機構によれば、第二角度βが変化することによって電気掃除機1が転倒してしまうことを防ぐことができ、電気掃除機1を自立しやすくすることができる。また、第二のロック機構は、第一角度αが第一のロック機構によって固定されている際に、当該第一角度αが異なる角度へ変わることを阻止する構造からなる機構であってもよい。
図6は、実施の形態1の吸込口体2の底面図である。吸込口体2は、一例として、細長い外観を有する、左右方向に長い直方体状の部材として形成される。吸込口体2の底面部には、被清掃面に向けて開口する吸込口12が形成されている。吸込口12は、被清掃面上の塵埃を空気と一緒に吸い込むための開口である。一例として、吸込口12は、左右方向を長手方向とする横長な矩形状を呈する。
吸込口体2には、回転ブラシ13が設けられている。回転ブラシ13は、吸込口12に通じる空間に配置される。回転ブラシ13は、吸込口12に臨むようにして配置される。図6に示されるように、回転ブラシ13は、底面視において、視認可能に配置される。回転ブラシ13は、回転時に少なくとも一部が吸込口12から下方に突出するように設けられる。
本実施の形態の吸込口体2には、回転ブラシ13を回転させる駆動モータ14が設けられている。回転ブラシ13の回転軸部13aと駆動モータ14とは、例えば、駆動モータ14に接続されるシャフト15、ギヤ16、ベルト17および図示しないブラシギヤ等を介して連結されている。シャフト15は、駆動モータ14の駆動により回転する出力軸である。ギヤ16はシャフト15と同軸上に設けられる。駆動モータ14の駆動によるシャフト15の回転は、ギヤ16およびベルト17を介して、回転軸部13aに伝達される。
より具体的には、ギヤ16は、シャフト15に駆動されて回転可能なように設けられている。ベルト17は、ギヤ16の回転に追従して循環移動できるように、ギヤ16に巻き掛けられている。ブラシギヤには、ベルト17の循環移動に追従して当該ブラシギヤが回転できるように、ベルトが巻き掛けられている。ブラシギヤの直径は、ギヤ16の直径より大きい。ブラシギヤの歯数は、ギヤ16の歯数より多い。ブラシギヤは、回転ブラシ13を駆動できるように、回転ブラシ13の回転軸部13aに接続される。ギヤ16は、ブラシギヤの後方に設けられる。ギヤ16の回転軸は、ブラシギヤの回転軸より上方に設けられてもよいし、下方に設けられてもよい。駆動モータ14は、回転ブラシ13より後方に設けられる。駆動モータ14は、本体部4と電気的に接続される。駆動モータ14はブラシ付きモータであってもよいが、より好ましくは、出力の調整がしやすいブラシレスモータであるとよい。
図3に示されるように、吸込口体2には、被清掃面上における吸込口体2の移動を滑らかにするための車輪28等が設けられていてもよい。
駆動モータ14の動作は、制御手段の一例である制御部9によって制御される。制御部9には、駆動モータ14の動作を制御するための電気回路等が搭載されている。なお、駆動モータ14の動作を制御する制御手段は、例えば、吸込口体2に設けられていてもよい。
図4は、実施の形態1の回転ブラシ13を示す図である。回転ブラシ13は、被清掃面上の塵埃を掻き取るためのものである。回転ブラシ13は、当該回転ブラシ13の軸となる回転軸部13aと、当該回転軸部13aに設けられた清掃体13bと、を備える。回転軸部13aは、例えば、樹脂または金属材料から形成される。清掃体13bは、被清掃面上の塵埃を除去する部材である。清掃体13bは、回転軸部13aの外周に設けられる。回転軸部13aは、回転自在な状態で軸支される。
回転軸部13aには、複数の清掃体13bが設けられていてもよい。複数の清掃体13bの各々は、例えば、螺旋状に設けられていてもよい。複数の清掃体13bの各々は、例えば、布、樹脂、または、ゴムおよびエラストマ等の軟質部材から形成されてもよい。回転軸部13aは、例えば、清掃体13bの根本の生地を保持する。清掃体13bの根本の生地は、回転軸部13aの長手方向にスライドすることで取付け可能に構成されてもよいし、回転軸部13aに接着していてもよい。回転軸部13aに保持された清掃体13bは、回転軸部13aと共に回転することで、被清掃面上の塵埃を掻き上げて除去する。清掃体13bは、回転によって、被清掃面に対して前方から後方に向かって接触する。
吸込口体2は、例えば、塵埃量検知部を備えていてもよい。塵埃量検知部は、本体部4の接続管部の内部を通過する塵埃の量を検知しうるように設けられる。塵埃量検知部は、例えば、いわゆるダストセンサ等から構成される。
また、本実施の形態において、吸込口体2は、接地スイッチ25を備える。接地スイッチ25は、車輪を有する。接地スイッチ25は、吸込口体2の下ケースの下面から下方に突出する。接地スイッチ25は、上下方向に移動可能に構成される。接地スイッチ25は、バネ等の部材によって下方向に押される。接地スイッチ25は、吸込口体2の底面が被清掃面に対向して接地している場合に、被清掃面に押されて上記のバネの弾性力に抵抗しながら上方に移動するように構成される。
本実施の形態において、制御手段の一例である制御部9には、駆動モータ14の動作を制御するための素子を搭載されている。駆動モータ14の動作が制御されることで、シャフト15の回転の開始および停止が制御される。また、駆動モータ14の動作が制御されることで、シャフト15の回転速度が制御される。また、駆動モータ14の動作が制御されることによって、シャフト15の回転方向が制御されてもよい。
駆動モータ14によるシャフト15の回転速度の制御は、例えば、ブラシレスモータである駆動モータ14のコイルに流れる電流の大きさまたは印加される電圧の高さを変化させることで行われる。一例として、制御部9には、駆動モータ14の負荷を検知する素子が搭載されている。駆動モータ14の負荷は、例えば、ブラシレスモータである駆動モータ14のコイルに流れる電流の大きさによって検知される。また、制御部9は、接地スイッチ25が下方に移動している場合、例えば、吸込口体2が被清掃面と接触していない場合には、駆動モータ14によるシャフト15の回転を停止させるように構成される。
吸込口体2は、図示されない複数のリード線を備える。複数のリード線の一部は、駆動モータ14と制御部9とを電気的に接続する。また、複数のリード線の他の一部は、塵埃量検知部と制御部9とを電気的に接続する。
上記したように、ギヤ16は、シャフト15に駆動されて回転する。ベルト17は、ギヤ16の回転に追従して循環移動する。ブラシギヤは、ベルト17の循環移動に追従して回転する。ブラシギヤは、回転軸部13aを回転駆動する。
塵埃量検知部は、吸込口体2の内部に流入する塵埃の量を検知する。塵埃量検知部が検知する塵埃の量が予め定められた値より多い場合、制御部9は、駆動モータ14によって駆動されるシャフト15の回転速度を大きくする。塵埃量検知部が検知する塵埃の量が予め定められた値より少ない場合に、制御部9は、シャフト15の回転速度を小さくする。
ただし、自立姿勢においては、塵埃量とシャフト15回転速度の関係は上記の例と逆であってもよい。たとえば、塵埃量検知部が検知する塵埃の量が予め定められた値より多い場合に、制御部9は、シャフト15の回転速度を小さくしてもよい。塵埃量検知部が検知する塵埃の量が予め定められた値より少ない場合に、制御部9は、シャフト15の回転速度を大きくしてもよい。本例によれば、例えば、塵埃量が少ない時に回転ブラシ13を用いた前進手段による前進速度が遅くなっている場合において、出力を上げて前進速度を速くすることによって新しい領域の塵埃の除去が効率的に開始される。
また、制御部9は、駆動モータ14の負荷が予め定められた負荷より大きい場合にシャフト15の回転速度を遅くしてもよい。制御部9は、例えば電流値を検出し、当該電流値が予め定められた値より大きい場合にシャフト15の回転速度を遅くしてもよい。制御部が駆動モータ14の負荷に応じてシャフト15の回転速度を制御することで、回転ブラシ13の回転速度が調節される。制御部9は、不必要に高い回転速度で回転ブラシ13を回転させない。これにより、駆動モータ14で消費される電力が低減される。なお、ブラシレスモータは、コイルに印加する電圧を制御することによって回転速度の制御を容易に行うことができる。ブラシレスモータを駆動モータ14に用いることよって、回転速度を制御するための複雑な構成を必要とせずに、電気掃除機1の電力効率を上げることができる。
なお、駆動モータ14は、誘起電圧方式センサレス駆動のブラシレスモータであってもよい。このブラシレスモータは、磁気センサを用いずに回転子の回転角を検出する。このため、制御部9と駆動モータ14とを接続する複数のリード線のうち、磁気センサからの信号を通信するリード線が不要になる。すなわち、複数のリード線の本数を減らすことができる。これにより、吸込口体2の製造性が向上する。
上記したように、シャフト15の回転速度を制御することで、前進手段の一例を構成する回転ブラシ13の回転速度を制御することができる。例えば、障害物を検知した際、回転ブラシ13の回転速度を徐変させて、回転ブラシ13の回転数を低回転数またはゼロへ変化させてもよい。例えば、前進手段の一例を構成する回転ブラシ13の回転をいきなり停止させた場合、慣性により、電気掃除機1が転倒する可能性がある。回転ブラシ13の回転速度を緩やかに低下させることで、転倒を抑えられる。この場合、障害物の距離に応じて、シャフト15の回転速度の低下度合を制御してもよく、低下度合をあらかじめ設定しておいてもよい。また、同様に、シャフト15が停止状態から回転開始するまでにおける回転速度についても、徐変させるとよい。これにより、慣性を抑えられ、安全性が向上する。なお、回転速度の制御および徐変、すなわち前進速度の制御および除変は、シャフト15および回転ブラシ13等からなる前進手段に限らず、いずれの前進手段においても同様に有効である。
本実施の形態において、回転ブラシ13は、掃除機本体3が接続された吸込口体2を前進させるための推進力を発生させることができるように構成される。本実施の形態の回転ブラシ13および当該回転ブラシ13を回転させる駆動モータ14は、本開示における前進手段の一例である。
具体的には、回転ブラシ13は、清掃体13bとは異なる構造を有する推進力発生部の一例として、円筒部13cを備える。円筒部13cは、被清掃面と接触して推進力を発生させる。円筒部13cは、円筒状に形成された部材である。円筒部13cの外周は、例えば、繊維部材から形成される。清掃体13bと円筒部13cとが繊維部材から形成される場合には、円筒部13cの繊維部材の方が清掃体13bの繊維部材よりも短いとよい。短い繊維部材を用いることで、推進力を効果的に発生させることができる。
円筒部13cの外周は、例えば、布、樹脂、ゴムおよびエラストマ等の軟質部材から構成されてもよい。円筒部13cは、電気掃除機1が被清掃面上に自立しているとき円筒部13cと被清掃面との間に働く静止摩擦力を上回る推進力を発生可能に構成される。円筒部13cの構造および素材等は、電気掃除機1の重量等に応じて設計される。
図6および図7に示されるように、円筒部13cは、一例として、清掃体13bの左右両端に1つずつ設けられる。円筒部13cは、清掃体13bの左右方向における中心付近に設けられてもよい。円筒部13cは、吸込口体2の左右方向中心を基準として、左右対称に配置されることが望ましい。
なお、回転ブラシ13は、必ずしも清掃体13bとは異なる構造を有する推進力発生部を備えていなくてもよい。例えば、回転ブラシ13は、清掃体13bによって推進力を発生させることが可能に構成されてもよい。例えば、ゴムまたはエラストマのように摩擦係数が大きいもの、あるいは、植毛の1本1本の繊維径が太いものからなる清掃体13bであれば、推進力を発生させやすい。なお、繊維径が太いとは、例えば、繊維径が0.15mm以上、好ましくは、0.2mm以上を意味する。
前進手段の一例である回転ブラシ13および駆動モータ14を備える電気掃除機1であれば、自立姿勢を維持したまま自律走行を行うことができる。本実施の形態によれば、いわゆるロボット掃除機のように自律走行を行うことが可能なスティック型の電気掃除機1が得られる。本実施の形態の電気掃除機1は、使用者が把持部5から手を離しても、自律走行しながら被清掃面の清掃を行うことができる。本実施の形態によれば、使用者の負担を減らすことが可能なスティック型の電気掃除機1を提供することができる。
本実施の形態の電気掃除機1は、さらに、障害物検知センサ18を備えている。障害物検知センサ18は、障害物を検出するセンサであり、本開示における障害物検知手段の一例である。障害物検知センサ18は、例えば、吸込具24に設置される。障害物検知センサ18は、例えば、距離を測定可能な距離センサである。距離センサには、例えば、赤外線センサ、超音波センサ、誘導形距離センサ、光電距離センサ、光学式センサ、接触検知センサ、およびレーザーセンサ等が該当する。障害物検知センサ18は、吸込具24の前方および吸込具24の上方の障害物を検出可能であると、より好ましい。なお、本開示に係る障害物検知手段は、例えば、画像認識によって障害物を検知するものでもよい。
障害物検知センサ18は、吸込口体2の前方および吸込口体2の上方の少なくとも一方の障害物を検出可能に構成されていてもよい。また、障害物検知センサ18は、吸込口体2より前方および吸込口体2より上方の少なくとも一方の障害物を検出可能に構成されていてもよい。
本実施の形態において、制御手段の一例である制御部9は、障害物検知センサ18の検知結果に応じて駆動モータ14を制御する。具体的には。制御部9は、自立姿勢の掃除機本体3が接続された吸込口体2の前進時に障害物検知センサ18によって前方の障害物が検知されると、駆動モータ14によるシャフト15の回転を停止する。駆動モータ14が停止することで、電気掃除機1の前進が停止する。障害物検知センサ18によって前方の障害物が検知された場合、駆動モータ14によるシャフト15の回転方向を反転させてもよい。この場合には、電気掃除機1は後退する。本実施の形態であれば、前進する電気掃除機1が障害物に衝突することを回避することができる。また、電気掃除機1の転倒による破損および故障等も回避することができる。本実施の形態であれば、電気掃除機1の障害物への衝突および転倒に伴う使用者の負担が削減される。
なお、障害物が検知された場合には、例えば、電動送風機6の運転が停止してもよいし、電気掃除機1の電源がオフになってもよいし、電気掃除機1がスタンバイ状態になってもよい。
図8は、実施の形態1の障害物検知の例を示す図である。上記したように、障害物検知センサ18は、吸込口体2の前方だけでなく、吸込口体2の上方の障害物も検知可能であることが好ましい。障害物検知センサ18は、吸込口体2に設けられている場合、掃除機本体3が自立姿勢となっている状態において、上方から視認される位置に配置されることが望ましい。さらに好ましくは、障害物検知センサ18は、掃除機本体3が自立姿勢となっている状態において、掃除機本体3の前端部よりも前方に配置されることが望ましい。
障害物検知センサ18が吸込口体2の上方の障害物も検知可能である場合には、図8に示されるように、吸込口体2がテーブル19等の家具の下を通過する場合において、当該テーブル19の天板を障害物として検出することができる。これにより、本体部4および把持部5等がテーブル19の天板に衝突することを回避することができる。障害物検知センサ18を吸込口体2の上方の障害物を検知可能に構成することは、特に、スティック型の電気掃除機1において好適である。
具体的には、障害物検知センサ18から電気掃除機1の最上部までの鉛直方向の距離と障害物検知センサ18から障害物までの鉛直方向の距離とを比較し、障害物検知センサ18から障害物までの鉛直方向の距離の方が小さい場合には、吸込口体2が停止、後退または旋回するように、上記した前進手段を制御すればよい。これにより、電気掃除機1と障害物との衝突が回避される。
また、図9は、実施の形態1の障害物検知の変形例を示す図である。本開示に係る障害物手段は、例えば、カメラ18aおよび当該カメラ18aによって取得した画像を処理する画像処理部を有してもよい。画像処理部は、例えば、制御部9に備えられる。カメラ18aを用いた場合には、テーブル19等の障害物とカメラ18aまでの距離を、より正確に算出することができる。また、カメラ18aであれば、比較的広範囲の情報を取得できるため、障害物の存在をより早く検知することができ、電気掃除機1の前進をより早く停止することができる。このため、電気掃除機1と障害物との衝突を、より効果的に回避することができる。なお、ここでいうカメラ18aとは、レンズの機能と、当該レンズが捉えた光の情報をデジタルデータに変換する機能とを含むものである。
なお、障害物検知センサ18は、複数備えられていてもよい。障害物検知センサ18が1つである場合には、当該障害物検知センサ18は吸込口体2の長手方向の中心付近に配置されることが望ましい。障害物検知センサ18が2つである場合には、当該障害物検知センサ18は、吸込口体2の長手方向の両端付近にそれぞれ配置されることが望ましい。障害物検知センサ18と同様に、カメラ18aも、複数備えられていてもよい。複数のカメラ18aを用いることで、障害物の検知の精度を高めることができる。また、電気掃除機1は、障害物検知手段として、障害物検知センサ18とカメラ18aとの両方を備えていてもよい。
図10は、実施の形態1の電気掃除機1の第1の変形例を示す模式図である。電気掃除機1は、前進手段として、回転ブラシ13とは別の推進力発生部を備えていてもよい。この推進力発生部は、例えば、駆動モータ14とは別のモータによって駆動する駆動車輪20である。駆動車輪20は、例えば、吸込口体2の後部に設けられる。駆動車輪20等の推進力発生部を回転ブラシ13とは別に設けることで、電気掃除機1を動かすための推進力を発生させるための設計を、容易に行うことが可能となる。
また、吸込口体2には、例えば、バンパー21が設けられてもよい。本開示に係る障害物検知手段は、例えば、吸込口体2に設けられたバンパー21が障害物に接触することで、当該障害物を検知するように構成されてもよい。例えば、バンパー21は、前後方向に移動可能に構成される。例えば、バンパー21は、吸込口体2の前進方向に垂直な方向または長手方向の沿った回転軸を中心に回動可能に構成される。吸込口体2の底面が被清掃面に対向して接地している場合において、バンパー21は、バネ等によって前方向に押された状態である。バンパー21は、吸込口体2の底面が被清掃面に対向して接地している場合において障害物に接触すると、当該障害物に押されてバネの弾性力に抵抗しながら後方に移動するように構成される。本開示に係る障害物検知手段は、バンパー21が押し込まれることによって、障害物を検知するように構成されてもよい。この場合には、電気掃除機1は、例えば、部屋の隅々まで掃除を行うことができる。また、この場合には、電気掃除機1は、バンパー21が障害物に接触した場合においても掃除機本体3が自立姿勢で維持されるように構成されることが望ましい。また、電気掃除機1は、障害物検知センサ18に加えてバンパー21を更に備えていてもよい。
電気掃除機1は、障害物検知センサ18、カメラ18aおよびバンパー21等から構成される障害物検知手段による障害物検知の機能のオンとオフとを切り替え可能に構成されてもよい。障害物検知の機能のオンとオフとは、障害物検知手段による検知のオンとオフを切り替えること、または、制御手段による前進手段の制御のオンとオフを切り替えることを意味する。
障害物検知の機能のオンとオフとは、例えば、所定の動作によって切り替えられる。例えば、障害物検知の機能は、掃除機本体3の角度が所定の角度である場合にオンとなってもよい。また、回動部10の上記したロック機構が働いているときにオンとなってもよい。また、把持部5にセンサが備えられ、使用者が把持部5を把持しているときにオフとなってもよい。この場合には、例えば、把持部5に赤外線センサが設けられ、当該赤外線センサが使用者の手によって覆われたときに、障害物検知の機能をオフとすればよい。このように、障害物検知の機能は、電気掃除機1が自律走行を行う場合にはオンとなって、把持部5が把持されて使用される場合にはオフとなるとよい。本例であれば、例えば、使用者が把持部5を把持して電気掃除機1を使用している際に、障害物検知によって回転ブラシが誤って停止すること、また、誤って電気掃除機1の電源がオフなること、等を防止することができる。
図11は、実施の形態1の電気掃除機1の第2の変形例を示す模式図である。この第2の変形例において、把持部5は、本体部4の上部かつ前部に設けられる。第2の変形例において、電気掃除機1は、本体部4に対する把持部5の姿勢を変更する姿勢変更部の一例として、ヒンジ状の部材であるヒンジ部22を備える。ヒンジ部22は、本体部4側の備えられていてもよいし、把持部5側に備えられていてもよい。ヒンジ部22は、例えば、把持部5の一端側に備えられる。さらに、図示しない例として、ヒンジ部22は管体11の一端側に備えられていてもよい。このように、把持部5は、ヒンジ部22を介して折りたたみ可能に構成されてもよい。
把持部5は、例えば、吸込口体2の前進方向に垂直な方向または吸込口体2の長手方向に平行な方向に沿った回転軸を中心として、本体部4に対して回動する。ヒンジ部22により把持部5が折りたたまれると、電気掃除機1の全体の高さは低くなる。把持部5は前方から視認可能な前部と後方から視認可能な後部とを有する。前部は後方から視認できず、後部は前方から視認できなくてもよい。把持部5は、ヒンジ部22による回動により、前方から当該把持部5の後部が視認可能になるよう構成される。また、把持部5が前方に折りたたまれた状態では、当該把持部5は吸込口体2の上方に配置されてもよい。
第2の変例において、把持部5は、電気掃除機1が自律的に走行する場合には折りたたまれているとよい。これにより、電気掃除機1の高さが低くなり、障害物に衝突する可能性を低くすることができる。なお、把持部5は、例えば、伸縮可能に構成されてもよい。
図8の例では、把持部5は、ヒンジ部22を介して前方に折りたたみ可能である。そして、把持部5には、折りたたまれる前における後部に障害物検知センサ18が設けられている。この障害物検知センサ18は、把持部5が折りたたまれることで、把持部5の前方に位置する。障害物検知センサ18は、把持部5が折りたたまれることで、前面視において視認される位置に配置される。把持部5が折りたたまれることによって、障害物検知センサ18は、吸込口体2の前方および上方の障害物を検知可能となる。また、障害物検知センサ18は、把持部5が折りたたまれることで、本体部4の前方の障害物を検知可能となる。図11の構成例であれば、電気掃除機1を自律走行時にはコンパクトにしつつ、吸込口体2の前方および上方の障害物を検知することができる。また、障害物検知の機能のオンとオフとを、把持部5の折りたたみに応じて切り替えてもよい。例えば、障害物検知の機能は、把持部5が折りたたまれているときにはオンとなり、把持部5が伸びている場合にはオフとなってもよい。電気掃除機1は、例えば、把持部5が折りたたまれたことを検知する折りたたみ検知手段を備え、折りたたみ検知手段による検知結果に応じて障害物検知の機能のオンとオフとを切り替えるように構成されてもよい。
また、把持部5が前方に折りたたまれることにより、折りたたまれる前に比べて電気掃除機1の重心が前側に配置される。これにより、電気掃除機1の自立姿勢における安定感が増し、転倒しにくくなる。また、把持部5が前方に折りたたまれることで、電気掃除機1全体の高さが抑えられ、収納しやすくなる。
把持部5は、折りたたまれた状態において、吸込具24の前端部より後方かつ、吸込具24の後端部より前方に配置されてもよい。このように把持部5が配置されることで、上面視における折りたたまれた把持部5による占有面積が増えることがなく、電気掃除機1をコンパクトに収納することができる。なお、把持部5が折りたたまれた後における当該把持部5の上端部の高さは、吸込口体2より上方に配置される。また、折りたたまれたときにおける把持部5の上端部の高さは、把持部5が折りたたまれている途中、換言すると把持部5が折りたたまれる軌跡の中において最も低い位置にあることが望ましい。これにより、把持部5の上端部が吸込口体2に接触することがなく、当該接触を要因とする破損を防止することができる。また、図示の例のように、把持部5が折りたたまれた際において、当該把持部5の後部は本体部4の前部に沿うように配置されることが好ましい。これにより、把持部5の折りたたみ時における電気掃除機1をコンパクトにすることができる。
また、図12は、実施の形態1の電気掃除機1の第3の変形例を示す模式図である。把持部5は、ヒンジ部22を介して、後方に折りたたみ可能であってもよい。この場合には、折りたたみ前における把持部5の上端に、車輪23が設けられているとよい。把持部5が折りたたまれることで、車輪23は被清掃面に接地する。本例であれば、車輪23によって、電気掃除機1はより滑らかに前進することができる。また、電気掃除機1の走行時の安定性が増し、より転倒しにくくなる。また、図12に示されるように、障害物検知センサ18等の障害物検知手段は、本体部4の前側に設けられていてもよい。これにより、把持部5が後方に折りたたまれても、障害物検知手段は前方の障害物を検知することができる。
なお、把持部5が前方に折りたたまれる場合において、障害物検知センサ18等の障害物検知手段を本体部4の前側に配置する際は、把持部5の上端部が折りたたまれて下端となった位置よりも下方に、当該障害物検知手段を配置すればよい。
また、上述した通り、把持部5は本体部4に対して、着脱自在であってもよい。さらに、電気掃除機1は、把持部5の本体部4への着脱を検知する着脱検知手段を備えていてもよい。電気掃除機1は、着脱検知手段の検知結果に応じて、障害物検知の機能のオンとオフとを切り替えるように構成されてもよい。すなわち、把持部5の着脱に応じて、障害物検知の機能のオンとオフとが切り替えられてもよい。例えば、障害物検知の機能は、把持部5が取り外されているときにはオンとなり、把持部5が取り付けられている場合にはオフとなってもよい。
また、電気掃除機1は、前進速度を検出する速度検出手段を有していてもよい。速度検出手段は、例えば、本体部4に設けられる。速度検出手段は、例えば、自立姿勢における電気掃除機1の前進速度を検出する。速度検出手段は、例えば、加速度センサ等から構成される。速度検出手段によれば、前進手段によってどの程度の速度で電気掃除機1の前進後退が行われているかを把握することができる。また、速度検出手段の検出結果に応じて、前進手段を構成するシャフト15および駆動車輪20等の回転数を変化させてもよい。これにより、適切な速度での電気掃除機1の前進後退が可能となる。
また、図13は、実施の形態1の吸込口体2の変形例を示す底面図である。吸込口体2には、推進力を発生させる回転ブラシ13が2個以上設けられていてもよい。複数の回転ブラシ13は、それぞれ、独立して動作可能である。図示の例では、吸込口体2に、2つの回転ブラシ13が設けられている。2つの回転ブラシ13は、同一直線上に配置される。例えば、2つの回転ブラシ13の回転軸は一致する。2つの回転ブラシ13は、それぞれ推進力を発生させる。
例えば、第1の回転ブラシ13の回転方向と第2の回転ブラシ13の回転方向とを逆にすることで、電気掃除機1を旋回させることができる。また、第1の回転ブラシ13と第2の回転ブラシ13の回転速度を変えることによっても、電気掃除機1を旋回させることができる。本例では、障害物が検知された場合には、電気掃除機1が旋回するように、回転ブラシ13が制御されてもよい。また、電気掃除機1は、第2の回転ブラシ13を回転させるための駆動手段をさらに備えていてもよい。
上記の実施の形態では、二次電池8を用いたコードレスの電気掃除機1について説明した。一般的なコード付き掃除機では、掃除範囲が制限される。使用者が把持しないで使用される自走式掃除機においては、コード付きの場合、コードの長さ以上に進もうとする場合には転倒またはコードの破損が生じる可能性がある。このため、本開示に係る技術はコードレスの電気掃除機1に適用されることが好ましい。また、コードレスであることにより、一般家庭だけでなく、商業施設等の広い空間での利用にも適する。例えば、広い空間または細長い廊下において電気掃除機1を用いれば、使用者が把持せずとも効率的な掃除を行うことができる。
また、電気掃除機1が備える前進手段による前進の速度は、使用者によって調整可能であってもよい、例えば、本体部4に前進手段の出力を変えるための操作部が設けられていてもよい。これにより、使用者の好みおよび使用する被清掃面の状態に対応することができる。
また、電気掃除機1は、障害物検知の機能がオン状態であるかオフ状態であるかを使用者に報知可能な報知部を備えていてもよい。報知部は、例えば、本体部4に設けられる。報知部は、例えば、ランプの発光および音等によって実現される。報知部によれば、使用者が電気掃除機1を把持していなくても、当該電気掃除機1の状態を使用者に報知することができる。
なお、電気掃除機1の旋回は、例えば、複数の駆動車輪20によって実現されてもよいし、回転ブラシ13と駆動車輪20とを組み合わせることによって実現されてもよい。
電気掃除機1が旋回可能である場合には、前進と旋回と後退とを組合せることで、被清掃面を満遍なく清掃することができる。
以上に示したように、電気掃除機1は、自立姿勢において、障害物を検知した場合には障害物回避動作を行う。障害物回避動作とは、障害物への衝突を避けること、または、接触した障害物からの回避を行う動作である。障害物回避動作は、具体的には、前進手段による前進の停止、後退、旋回等である。
なお、本開示における障害物には、電気掃除機1の前進の障害となる各種のものが含まれ得る。例えば、障害物検知手段は、吸込口体2の底部よりも下方に存在する障害物を検知可能であってもよい。この場合における障害物とは、例えば、下り階段等の、掃除中の被清掃面より低い面が該当する。このような障害物を検知することで、電気掃除機1が誤って落下することを防ぐことができる。
また、回動部10の構成は、上述した構成に限らず、別の構成であってもよい。回動部10の構成は、例えば、以下のような構成であってもよい。第二回転軸Yは、例えば、吸込口体2の長手方向に対して実質的に平行であってもよい。第一回転軸Xは、第二回転軸Yに対して実質的に垂直である。例えば、掃除機本体3は、自立姿勢をとり得るように、この第二回転軸Yを中心に回動可能である。例えば、掃除機本体3が自立姿勢をとっている状態において、掃除機本体3の重心は、第二回転軸Yの鉛直上方または第二回転軸Yよりも前方に位置する。回動部10は、吸込口体2の長手方向または前進方向に対して実質的に平行な回転軸よりも、掃除機本体3の重心を前側または同等にすることが可能に構成されていればよい。
上記の実施の形態では、把持部5がヒンジ部22を介して折りたたみ可能に構成されることによって電気掃除機1の全長を短くする例について説明した。電気掃除機1の全長を低くするための構成は、これに限られない。例えば、本体部4を、ヒンジ部22を介して管体11に対して折りたたみ可能に構成してもよい。また、管体11は、その一部がホース状の部材から構成されていてもよい。本体部4には、折りたたまれる前における後部に障害物検知センサ18が設けられていてもよい。上記の例によれば、電気掃除機1の全長を短くすることができる。これにより、把持部5が折りたたまれる前における後部に障害物検知センサ18を設けた場合と同等の機能および効果を奏することができる。