JP7349146B2 - 触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 - Google Patents
触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 Download PDFInfo
- Publication number
- JP7349146B2 JP7349146B2 JP2020054296A JP2020054296A JP7349146B2 JP 7349146 B2 JP7349146 B2 JP 7349146B2 JP 2020054296 A JP2020054296 A JP 2020054296A JP 2020054296 A JP2020054296 A JP 2020054296A JP 7349146 B2 JP7349146 B2 JP 7349146B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- catalyst
- carbon
- methane
- zirconium compound
- carrier
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
Images
Classifications
-
- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y02—TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
- Y02P—CLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES IN THE PRODUCTION OR PROCESSING OF GOODS
- Y02P20/00—Technologies relating to chemical industry
- Y02P20/50—Improvements relating to the production of bulk chemicals
- Y02P20/584—Recycling of catalysts
Landscapes
- Hydrogen, Water And Hydrids (AREA)
- Catalysts (AREA)
Description
メタンとFeの反応を促進するために、FeはAl2O3、SiO2、ZrO2、またはその他の耐火性酸化物担体に担持して使用される。このような触媒を用いたメタンの熱分解においては、生成する炭素は担体担持Fe触媒の表面に析出・堆積し、反応が進むと炭素が触媒表面を完全に覆い、触媒活性が失われる。触媒を用いてメタン熱分解プロセスを大規模化するには、連続プロセスが必要であり、そのためには、生成した炭素を分離・回収するとともに、失活した触媒を再利用することが必要となるが、メタンの熱分解プロセスにおいて触媒表面に堆積した炭素はFeと化学結合しているため、失活した触媒から炭素を分離し、触媒として再利用することは困難であった。
また、他の関連技術として、酸化鉄そのものを触媒担体として利用し、反応後に酸化鉄(鉄担体)を酸処理により硝酸に溶かし、炭素を回収する方法が知られている(非特許文献2、特許文献1~3)。この方法では、硝酸が鉄担体へアクセスできるように低温酸化を行う。この方法では、炭素は回収できるが、触媒担体は消費され回収することができず、触媒のリサイクルは不可能である。
〈1〉メタンの接触熱分解反応により表面に炭素が堆積した使用済み触媒から炭素を除去する方法であって、
触媒が、非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズを担体とし、これにFeを担持した触媒であり、
メタンの接触熱分解反応に使用済みの上記触媒を、流動床において、500℃以下というマイルドな条件下で、酸化性ガスにより処理することで、使用済み触媒中のFe の少なくとも一部を酸化すると同時に、これにより生じたFe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物を触媒担体である上記ジルコニウム化合物からなるビーズの表面から分裂させ、
分裂されたFe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物を、磁力を用いて、触媒担体であるジルコニウム化合物からなるビーズから分離し、ジルコニウム化合物からなるビーズを回収する、
ことを特徴とする、方法。
〈2〉回収された非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズにFeを担持させ、メタンの接触熱分解反応用の触媒として再使用することを特徴とする、〈1〉に記載の方法。
〈3〉非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズにFeが担持されてなる、メタンの接触分解により水素を製造するための触媒。
〈4〉パン造粒機を用いて、α-Fe2O3粉末を非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズ表面にコーティングした後、空気中、1100~1200℃で焼成し、次いで、流動層を用いて750~850℃でH2により還元処理することを特徴とする、非多孔性ジルコニウム化合物担持Fe触媒の製造方法。
これにより、本発明においては、回収した高価な触媒担体に安価なFeを再び担持することによって、メタンの接触熱分解による水素合成用触媒として再利用することができる。
本発明により使用済み触媒から回収されたFe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物については、例えば硝酸処理などにより安価な成分であるFe/Fe3O4/Fe2O3を溶解除去することによって炭素を回収することもでき、各種の用途に使用し得る。
これにより、本発明によれば、クリーンエネルギーの観点から価値の高い、メタンの熱分解による水素合成方法の利用性を高めることができる。
本発明の触媒に用いられる、ジルコニウム化合物からなるビーズ担体としては、例えば、ZrO2またはZrSiO4からなるビーズ担体が挙げられる。
用いるα-Fe2O3粉末は、例えば、粒径5μ以下のものであり、粒径3μ以下のものが望ましく、これを、ビーズ表面に2~4wt%Fe2O3、好ましくは3wt%Fe2O3までコーティングする。
Fe2O3をコーティングした後、空気中、1100~1200℃、例えば1130℃で焼成し、次いで、流動層を用いて750~850℃、例えば790℃でH2により還元処理する。
酸化性ガスとしては、例えば空気などの、酸素を含むガスや、水蒸気を用いることができる。酸化性ガスによる処理は、500℃以下、好ましくは、300~450℃、例えば450℃で行うことが好ましい。
例えば、磁石とふるいを用いることで、Fe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物とZrO2ビーズを容易に分離することができる。
パングラニュレーターを用いて、粒径3μ以下のα-Fe2O3粉末をZrO2ビーズ(東ソー(株)製、TZ-B90、粒子サイズ75-106μm(+/-)95%)表面に3wt%Fe2O3までコーティングした(図2)後、空気中、1130℃で焼成し、次いで、これを流動層として充填した流動床反応装置において、H2ガスで流動化させながら790℃に加熱することにより、還元処理することで、非多孔性ZrO2担持Fe触媒を製造した。
実施例1で得られたZrO2担持Fe 触媒を流動層に充填し、流動床反応装置において、メタンガスで流動させながら790℃に加熱することにより、メタンの接触熱分解を3hr行った。これにより、メタン流量430 mmol/hrに対し、30~300 mmol/hrの水素ガスが生成した(図3)。
熱分解反応の開始後3hrまでの各時点における水素ガス生成速度およびサンプリングした触媒の炭素沈着累積量の計測結果を図3に示し、また、熱分解反応の開始後3hrの時点における触媒のSEM画像を図4に示す。
図3と図4から、メタンの熱分解反応の進行に伴い、触媒の表面に炭素が堆積し、それとともに水素の生成速度が低下することが確認される。
実施例2の水素合成反応を3hr行った後、流動床にN2ガスを流し、温度が450℃となった時点でN2ガスに替えて5%O2/95%N2ガスを流すことで、使用済み触媒を、流動床で、450℃で90分間、低温酸化処理した後、室温まで放冷した。この処理により、使用済みの触媒上に堆積した炭素を含む層が分裂した。分裂物は磁性を帯びており、磁石とふるいを用いることで、使用済み触媒から容易に分離することができた(図6)。
分裂前の使用済み触媒のXRDパターン(図5)と使用済み触媒からの分裂物のXRDパターン(図7)の対比から、分裂物が、Fe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物からなることが確認された。
また、使用済み触媒からの分裂物と、分裂物を分離した後の使用済み触媒の炭素量を分析したところ、分裂物を分離した後の使用済み触媒には炭素が実質的に含まれておらず、メタンの熱分解により堆積した炭素は、分裂物を分離することにより、使用済み触媒からほぼ100%除かれたことが確認された(後述の表1の第1サイクル後のデータ参照)。
実施例3で得られた、使用済み触媒から回収されたZrO2ビーズを用い、実施例1に記載の方法によりFeを被覆することで、ZrO2担持Fe触媒を再生した。
再生したZrO2担持Fe触媒を用いて、実施例2に記載のメタンの熱分解反応を行い、使用済みの触媒から、実施例3に記載の方法で炭素を取り除いた。
このサイクルを最初の回を含めて3回繰り返し、それぞれのサイクルにおける触媒の水素生成速度、および、触媒に対する炭素の堆積速度(図3)、使用済み触媒からの分裂物のXRDパターン(図7)、及び、使用済み触媒からの分裂物、及び、分裂物を分離した後の使用済み触媒に含まれる炭素量の対比(表1)から、本発明の触媒は、本発明の方法により有効に再生することが可能であり、複数のサイクルにわたって使用することができることが確認された。
Claims (4)
- メタンの接触熱分解反応により表面に炭素が堆積した使用済み触媒から炭素を除去する方法であって、
触媒が、非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズを担体とし、これにFeを担持した触媒であり、
メタンの接触熱分解反応に使用済みの上記触媒を、流動床において、500℃以下というマイルドな条件下で、酸化性ガスにより処理することで、使用済み触媒中のFe の少なくとも一部を酸化すると同時に、これにより生じたFe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物を触媒担体である上記ジルコニウム化合物からなるビーズの表面から分裂させ、
分裂されたFe/Fe3O4/Fe2O3と炭素の混合物を、磁力を用いて、触媒担体であるジルコニウム化合物からなるビーズから分離し、ジルコニウム化合物からなるビーズを回収する、
ことを特徴とする、方法。 - 回収された非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズにFeを担持させ、メタンの接触熱分解反応用の触媒として再使用することを特徴とする、請求項1に記載の方法。
- 非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズにFeが担持されてなる、メタンの接触分解により水素を製造するための触媒。
- パン造粒機を用いて、α-Fe2O3粉末を非多孔性のジルコニウム化合物からなるビーズ表面にコーティングした後、空気中、1100~1200℃で焼成し、次いで、流動層を用いて750~850℃でH2により還元処理することを特徴とする、非多孔性ジルコニウム化合物担持Fe触媒の製造方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2020054296A JP7349146B2 (ja) | 2020-03-25 | 2020-03-25 | 触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2020054296A JP7349146B2 (ja) | 2020-03-25 | 2020-03-25 | 触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2021155233A JP2021155233A (ja) | 2021-10-07 |
| JP7349146B2 true JP7349146B2 (ja) | 2023-09-22 |
Family
ID=77917063
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2020054296A Active JP7349146B2 (ja) | 2020-03-25 | 2020-03-25 | 触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP7349146B2 (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| KR20250076003A (ko) | 2023-11-22 | 2025-05-29 | 박진응 | 수소 생산을 위한 메탄 분해 기술: 삼중 유동층 반응기 |
Citations (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2002508430A (ja) | 1997-12-12 | 2002-03-19 | クロスフィールド リミテッド | 粒子凝集物 |
| JP2003334448A (ja) | 2002-05-16 | 2003-11-25 | Toyota Motor Corp | 水素生成触媒とこれを用いた水素生成 |
| WO2011030821A1 (ja) | 2009-09-10 | 2011-03-17 | 国立大学法人東京大学 | カーボンナノチューブ及び水素の同時製造方法、並びに、カーボンナノチューブ及び水素の同時製造装置 |
| JP2012188321A (ja) | 2011-03-11 | 2012-10-04 | Japan Steel Works Ltd:The | 合成ガスとナノカーボンの製造方法および製造システム |
| WO2018151276A1 (ja) | 2017-02-17 | 2018-08-23 | 学校法人早稲田大学 | 触媒付着体製造方法及び触媒付着装置 |
Family Cites Families (3)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH06116569A (ja) * | 1992-10-08 | 1994-04-26 | Nippon Oil Co Ltd | 重質油の流動接触分解方法 |
| JP3765664B2 (ja) * | 1998-02-13 | 2006-04-12 | 三井化学株式会社 | メタクリル酸製造用触媒及びメタクリル酸の製造方法 |
| JPH11342335A (ja) * | 1998-06-01 | 1999-12-14 | Akiyoshi Asaki | 炭化水素の改質用触媒の製造方法 |
-
2020
- 2020-03-25 JP JP2020054296A patent/JP7349146B2/ja active Active
Patent Citations (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2002508430A (ja) | 1997-12-12 | 2002-03-19 | クロスフィールド リミテッド | 粒子凝集物 |
| JP2003334448A (ja) | 2002-05-16 | 2003-11-25 | Toyota Motor Corp | 水素生成触媒とこれを用いた水素生成 |
| WO2011030821A1 (ja) | 2009-09-10 | 2011-03-17 | 国立大学法人東京大学 | カーボンナノチューブ及び水素の同時製造方法、並びに、カーボンナノチューブ及び水素の同時製造装置 |
| JP2012188321A (ja) | 2011-03-11 | 2012-10-04 | Japan Steel Works Ltd:The | 合成ガスとナノカーボンの製造方法および製造システム |
| WO2018151276A1 (ja) | 2017-02-17 | 2018-08-23 | 学校法人早稲田大学 | 触媒付着体製造方法及び触媒付着装置 |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| KR20250076003A (ko) | 2023-11-22 | 2025-05-29 | 박진응 | 수소 생산을 위한 메탄 분해 기술: 삼중 유동층 반응기 |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP2021155233A (ja) | 2021-10-07 |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| Qin et al. | CO2 reforming of CH4 to syngas over nickel-based catalysts | |
| JP5373410B2 (ja) | アンモニア合成方法 | |
| JP6242858B2 (ja) | 炭素を捕捉および隔離するため、ならびに廃ガスストリーム中の酸化炭素の質量を低減するための方法およびシステム | |
| JP6379085B2 (ja) | 炭素酸化物を含有するオフガスを処理するための方法 | |
| JP7089235B1 (ja) | 炭化水素の直接分解装置及び直接分解方法 | |
| JP5219188B2 (ja) | 水素製造 | |
| Dharanipragada et al. | Deactivation study of Fe2O3–CeO2 during redox cycles for CO production from CO2 | |
| JP6177878B2 (ja) | 炭素酸化物を還元することによる固体炭素材料の生成からの熱エネルギー回収のための方法およびシステム | |
| AU2015203898B2 (en) | A catalyst and a process for catalytic conversion of carbon dioxide-containing gas and hydrogen streams to hydrocarbons | |
| CN105013506A (zh) | 用于甲烷催化裂解的双功能催化剂及其制法与制氢方法 | |
| KR20150085003A (ko) | 철 및 탄소 나노튜브를 포함하는 촉매 | |
| JP7349146B2 (ja) | 触媒担体と固体炭素の分離及び担体の回収方法 | |
| Hatanaka et al. | Use of a swirling flow to mechanically regenerate catalysts after methane decomposition | |
| CN102464299B (zh) | 一种流化床甲烷水蒸气重整制氢的方法 | |
| RU2549187C2 (ru) | Способ конверсии синтез-газа с использованием кобальтового катализатора на первой стадии и рутениевого катализатора на носителе на второй стадии | |
| JP5571773B2 (ja) | バイオマスの蒸気ガス化に使用されるタールを改質するための触媒 | |
| US12404171B2 (en) | Alternating fixed and fluidized bed reactor systems and processes | |
| KR101896344B1 (ko) | 가스 제조장치 및 제조방법 | |
| JPH0736893B2 (ja) | 二酸化炭素の接触還元用触媒とこれを用いるメタノールの製造方法 | |
| CN113578305A (zh) | 一种改性氧化铟催化剂及其应用、二氧化碳催化还原制备一氧化碳的方法 | |
| JPH10152302A (ja) | 化学反応装置および主成ガスの回収方法 | |
| US11021420B1 (en) | Oxygen transfer agent conditioning systems and methods | |
| JPH0656706A (ja) | 炭素質燃料の製造方法および炭酸ガスの資源化方法 | |
| JPS5821952B2 (ja) | 重質油から軽質化油と水素を製造する方法 | |
| WO2025084091A1 (ja) | メタンの製造方法 |
Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20221228 |
|
| A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20230822 |
|
| TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
| A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20230829 |
|
| A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20230904 |
|
| R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 7349146 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |