JP6926174B2 - アンテナ、無線通信モジュール及び無線通信機器 - Google Patents

Description

本開示は、アンテナ、無線通信モジュール及び無線通信機器に関する。

アンテナから放射された電磁波は、金属導体で反射される。金属導体で反射された電磁波は、１８０度の位相ずれが生じる。反射された電磁波は、アンテナから放射された電磁波と合成される。アンテナから放射された電磁波は、位相のずれのある電磁波との合成によって、振幅が小さくなる場合がある。結果、アンテナから放射される電磁波の振幅は、小さくなる。アンテナと金属導体との距離を、放射する電磁波の波長λの１／４とすることで、反射波による影響を低減している。

これに対して、人工的な磁気壁によって、反射波による影響を低減する技術が提案されている。この技術は、例えば非特許文献１，２に記載されている。

村上他，"誘電体基板を用いた人工磁気導体の低姿勢設計と帯域特性" 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ Ｎｏ．２，ｐｐ．１７２−１７９ 村上他，"ＡＭＣ反射板付ダイポールアンテナのための反射板の最適構成" 信学論（Ｂ），Ｖｏｌ．Ｊ９８−Ｂ Ｎｏ．１１，ｐｐ．１２１２−１２２０

しかしながら、非特許文献１，２に記載の技術では、共振器の構造体を多数並べる必要がある。

本開示の目的は、新たな、アンテナ、無線通信モジュール及び無線通信機器を提供することにある。

本開示の一実施形態に係るアンテナは、第１方向に並ぶ複数の第１接続導体を含む第１接続導体群と、第２接続導体群と、第３接続導体群と、第１導体と、第２導体と、前記第１導体に電磁気的に接続されるように構成されている給電線とを含む。前記第２接続導体群は、前記第１方向に並ぶ複数の第２接続導体を含む。前記第２接続導体群は、前記第１方向に交わる第２方向に前記第１接続導体群と並ぶ。前記第３接続導体群は、前記第１方向に並ぶ複数の第３接続導体を含む。前記第３接続導体群は、前記第２方向に前記第１接続導体群及び前記第２接続導体群と並ぶ。前記第１導体は、前記第１接続導体群と前記第２接続導体群とを容量的に接続するように構成されている。前記第１導体は、前記第２接続導体群と前記第３接続導体群とを容量的に接続するように構成されている。前記第２導体は、前記第１接続導体群、前記第２接続導体群及び前記第３接続導体群に電気的に接続されるように構成されている。

本開示の一実施形態に係る無線通信モジュールは、上述のアンテナと、ＲＦ（Radio Frequency）モジュールとを有する。ＲＦモジュールは、前記給電線に電気的に接続されるように構成されている。

本開示の一実施形態に係る無線通信機器は、上述の無線通信モジュールと、バッテリとを有する。前記バッテリは、前記無線通信モジュールに電力を供給するように構成されている。

本開示の一実施形態によれば、新たな、アンテナ、無線通信モジュール及び無線通信機器が提供され得る。

本開示の一実施形態に係るアンテナの斜視図である。 図１に示すアンテナの一部を分解した斜視図である。 図１に示すアンテナのＡ−Ａ線に沿った断面図である。 第１周波数帯の電磁波が放射される際の電流及び電界を模式的に示す平面図である。 図４に示す状態の断面図である。 第２周波数帯の電磁波が放射される際の電流及び電界を模式的に示す平面図である。 図６に示す状態の断面図である。 第３周波数帯の電磁波が放射される際の電流及び電界を模式的に示す平面図である。 図８に示す状態の断面図である。 図１に示すアンテナの周波数に対する放射効率を示すグラフである。 周波数０．９６［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数０．９６［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数１．７８［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数１．７８［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数２．４８［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数２．４８［ＧＨｚ］における図１に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 本開示の他の実施形態に係るアンテナの斜視図である。 図１７に示すアンテナの一部を分解した斜視図である。 図１７に示すアンテナの周波数に対する放射効率を示すグラフである。 周波数０．８４［ＧＨｚ］であるときの図１７に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数０．８４［ＧＨｚ］における図１７に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数１．７２［ＧＨｚ］における図１７に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数１．７２［ＧＨｚ］における図１７に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数２．０８［ＧＨｚ］における図１７に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数２．０８［ＧＨｚ］における図１７に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 本開示のさらに他の実施形態に係るアンテナの斜視図である。 図２６に示すアンテナの一部を分解した斜視図である。 図２６に示すアンテナの周波数に対する放射効率を示すグラフである。 周波数０．８８［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数０．８８［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数１．７６［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数１．７６［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 周波数２．３８［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの電界分布を示す図である。 周波数２．３８［ＧＨｚ］における図２６に示すアンテナの放射パターンを示す図である。 本開示の一実施形態に係る無線通信モジュールのブロック図である。 図３５に示す無線通信モジュール１の概略構成図である。 本開示の一実施形態に係る無線通信機器のブロック図である。 図３７に示す無線通信機器の平面視図である。 図３７に示す無線通信機器の断面図である。

本開示において「誘電体材料」は、セラミック材料及び樹脂材料の何れかを組成として含み得る。セラミック材料は、酸化アルミニウム質焼結体、窒化アルミニウム質焼結体、ムライト質焼結体、ガラスセラミック焼結体、ガラス母材中に結晶成分を析出させた結晶化ガラス、及び、雲母若しくはチタン酸アルミニウム等の微結晶焼結体を含む。樹脂材料は、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリエーテルイミド樹脂、及び、液晶ポリマー等の未硬化物を硬化させたものを含む。

本開示において「導電性材料」は、金属材料、金属材料の合金、金属ペーストの硬化物、及び、導電性高分子の何れかを組成として含み得る。金属材料は、銅、銀、パラジウム、金、白金、アルミニウム、クロム、ニッケル、カドミウム鉛、セレン、マンガン、錫、バナジウム、リチウム、コバルト、及び、チタン等を含む。合金は、複数の金属材料を含む。金属ペースト剤は、金属材料の粉末を有機溶剤、及び、バインダとともに混練したものを含む。バインダは、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、及び、ポリエーテルイミド樹脂を含む。導電性ポリマーは、ポリチオフェン系ポリマー、ポリアセチレン系ポリマー、ポリアニリン系ポリマー、及び、ポリピロール系ポリマー等を含む。

以下、本開示の複数の実施形態について、図面を参照して説明する。図１から図３９に示す構成要素において、同じ構成要素には、同じ符号を付す。

本開示の実施形態では、ＸＹＺ座標系が採用される。以下、Ｘ軸正方向とＸ軸負方向とを特に区別しない場合、Ｘ軸正方向とＸ軸負方向は、まとめて「Ｘ方向」と記載される。Ｙ軸正方向とＹ軸負方向とを特に区別しない場合、Ｙ軸正方向とＹ軸負方向は、まとめて「Ｙ方向」と記載される。Ｚ軸正方向とＺ軸負方向とを特に区別しない場合、Ｚ軸正方向とＺ軸負方向は、まとめて「Ｚ方向」と記載される。

以下、第１方向は、Ｘ方向として示す。第２方向は、Ｙ方向として示す。第３方向は、Ｚ方向として示す。第１平面は、ＸＹ平面として示す。ただし、第１方向は、第２方向と直交しなくてよい。第１方向は、第２方向と交わればよい。第３方向は、第１平面と直交しなくてよい。第３方向は、第１平面と交わればよい。

図１は、本開示の一実施形態に係るアンテナ１０の斜視図である。図２は、図１に示すアンテナ１０の一部を分解した斜視図である。図３は、図１に示すアンテナ１０のＡ−Ａ線に沿った断面図である。

図１及び図２に示すように、アンテナ１０は、基体２０と、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４と、第１導体４０と、第２導体５０と、給電線６０とを含む。第１接続導体群３０、第２接続導体群３２、第３接続導体群３４、第１導体４０、第２導体５０及び給電線６０は、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

アンテナ１０は、外部から第１導体４０が位置する面へ入射する所定周波数の電磁波に対して、人工磁気壁特性（Artificial Magnetic Conductor Character）を示し得る。

本開示において「人工磁気壁特性」は、１つの共振周波数における入射波と反射波との位相差が０度となる面の特性を意味する。アンテナ１０は、少なくとも１つの共振周波数のうちの少なくとも１つの近傍を動作周波数とし得る。人工磁気壁特性を有する面では、動作周波数帯において、入射波と反射波の位相差が−９０度から＋９０度までの範囲より小さくなる。

基体２０は、第１導体４０を支持するように構成されている。基体２０の外観形状は、第１導体４０の形状に応じた、略直方体状であってよい。基体２０は、誘電体材料を含み得る。基体２０の比誘電率は、アンテナ１０の所望の共振周波数に応じて適宜調整されてよい。

図３に示すように、基体２０は、上部２１と、側壁部２２と、２個の柱部２３とを有する。ただし、基体２０は、アンテナ１０の大きさ等に応じて、１個又は３個以上の柱部２３を有してよい。基体２０は、アンテナ１０の大きさ等に応じて、柱部２３を有さなくてよい。

上部２１は、ＸＹ平面に沿って広がる。上部２１は、第１導体４０の形状に応じた、略長方形状であってよい。ただし、上部２１は、第１導体４０の形状に応じた形状であれば、任意の形状であってよい。上部２１は、ＸＹ平面に略平行な２つの面を含む。上部２１に含まれる当該２つの面のうち、一方は、基体２０の外側を向く。他方は、基体２０の内側を向く。

側壁部２２は、略長方形状の上部２１の外周部を囲む。側壁部２２は、上部２１の外周部に接続されている。側壁部２２は、Ｚ方向に沿って、上部２１の外周部から第２導体５０に向けて延在する。上部２１と側壁部２２とによって囲まれる領域は、空洞である。ただし、上部２１と側壁部２２とによって囲まれる領域の少なくとも一部は、誘電体材料等で充填されていてよい。

柱部２３は、上部２１と側壁部２２とによって囲まれる領域の中に位置する。柱部２３は、第１導体４０と第２導体５０との間に位置する。柱部２３は、第１導体４０と第２導体５０との間の間隔を保持するように構成されている。２個の柱部２３の各々は、互いに異なる位置で、第１導体４０と第２導体５０との間の間隔を保持するように構成されていてよい。Ｚ方向から観た柱部２３の形状は、クロス状であってよい。

図２に示すように、第１接続導体群３０は、複数の第１接続導体３１を含む。図２に示す構成では、第１接続導体群３０は、２個の第１接続導体３１を含む。ただし、第１接続導体群３０は、例えば第１導体４０の形状等に応じて、任意の数の第１接続導体３１を含んでよい。

複数の第１接続導体３１は、Ｘ方向に並ぶ。第１接続導体群３０が３個以上の第１接続導体３１を含む場合、複数の第１接続導体３１がＸ方向に並ぶ間隔は、略等間隔であってよい。第１接続導体３１は、Ｚ方向に沿ってよい。第１接続導体３１は、柱状の導体であってよい。第１接続導体３１は、第１接続導体３１の一端が第１導体４０に電気的に接続され、第１接続導体３１の他端が第２導体５０に電気的に接続されるように、構成されていてよい。

第２接続導体群３２は、Ｙ方向において、第１接続導体群３０と並ぶ。第２接続導体群３２は、複数の第２接続導体３３を含む。図２に示す構成では、第２接続導体群３２は、２個の第２接続導体３３を含む。ただし、第２接続導体群３２は、例えば第１導体４０の形状等に応じて、任意の数の第２接続導体３３を含んでよい。

複数の第２接続導体３３は、Ｘ方向に並ぶ。第２接続導体３３がＸ方向に並ぶ間隔は、第１接続導体３１がＸ方向に並ぶ間隔と略等しくてよい。第２接続導体３３は、Ｚ方向に沿ってよい。第２接続導体３３は、柱状の導体であってよい。第２接続導体３３は、第２接続導体３３の一端が第１導体４０に電気的に接続され、第２接続導体３３の他端が第２導体５０に電気的に接続されるように、構成されていてよい

第３接続導体群３４は、Ｙ方向において、第１接続導体群３０及び第２接続導体群３２と並ぶ。第３接続導体群３４は、複数の第３接続導体３５を含む。図２に示す構成では、第３接続導体群３４は、２個の第３接続導体３５を含む。ただし、第３接続導体群３４は、例えば第１導体４０の形状等に応じて、任意の数の第３接続導体３５を含んでよい。

複数の第３接続導体３５は、Ｘ方向に並ぶ。第３接続導体３５がＸ方向に並ぶ間隔は、第１接続導体３１がＸ方向に並ぶ間隔、及び、第２接続導体３３がＸ方向に並ぶ間隔の少なくとも何れかと略等しくてよい。第３接続導体３５は、Ｚ方向に沿ってよい。第３接続導体３５は、柱状の導体であってよい。第３接続導体３５は、第３接続導体３５の一端が第１導体４０に電気的に接続され、第３接続導体３５の他端が第２導体５０に電気的に接続されるように、構成されていてよい。

第１導体４０は、共振器として機能するように構成されている。第１導体４０は、ＸＹ平面に沿って広がる。第１導体４０は、基体２０の上部２１に位置する。第１導体４０は、上部２１に含まれるＸＹ平面に略平行な２つの面のうち、基体２０の内側を向く面に位置してよい。第１導体４０は、平板状の導体であってよい。第１導体４０の形状は、略長方形状であってよい。略長方形状の第１導体４０の短辺は、Ｘ方向に沿う。略長方形状の第１導体４０の長辺は、Ｙ方向に沿う。

第１導体４０は、第３導体４１−１と、第３導体４１−２と、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆとを含む。ただし、第１導体４０は、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆを含まなくてよい。以下、第３導体４１−１と第３導体４１−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「第３導体４１」と記載される。第３導体４１及び接続部４３ａ〜４３ｆは、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

第３導体４１は、略長方形状であってよい。第３導体４１は、４つの角部を含む。第３導体４１は、Ｘ方向に沿う２つの辺と、Ｙ方向に沿う２つの辺とを含む。第３導体４１−１は、隙間４２−１を有する。第３導体４１−２は、隙間４２−２を有する。以下、隙間４２−１と隙間４２−２を特に区別しない場合、これらは、まとめて「隙間４２」と記載される。隙間４２は、第３導体４１のＹ方向に沿う２つの辺のうちの、一方の辺の中央部分から他方の辺の中央部分に向けて延在する。隙間４２は、Ｘ方向に沿っている。Ｘ方向に沿う隙間４２の中央付近の一部に、柱部２３のＺ軸正方向側の一部が位置してよい。隙間４２の幅は、アンテナ１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

第３導体４１−１と第３導体４１−２とは、Ｙ方向に並ぶ。第３導体４１−１のＹ軸正方向側のＸ方向に沿う一辺と、第３導体４１−２のＹ軸負方向側のＸ方向に沿う一辺とは、一体化されている。第３導体４１−１の４つの角部のうちのＹ軸正方向側の２つの角部と、第３導体４１−２の４つの角部のうちのＹ軸負方向側の２つの角部とは、一体化されている。

接続部４３ａ，４３ｂは、各々、第３導体４１−１のＹ軸負方向側の２つの角部に位置する。接続部４３ａ，４３ｂは、各々、第１接続導体３１に電気的に接続されるように構成されている。接続部４３ａ，４３ｂの形状は、第１接続導体３１に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体４０が接続部４３ａ，４３ｂを含まない場合、第３導体４１−１のＹ軸負方向側の２つの角部は、第１接続導体３１に電気的に直接接続されるように構成されてよい。

接続部４３ｃは、第１導体４０の２つの長辺のうちの、Ｘ軸正方向側の長辺の中央付近に位置する。接続部４３ｃは、Ｘ軸正方向側において、一体化された第３導体４１−１のＹ軸正方向側の角部及び第３導体４１−２のＹ軸負方向側の角部に、位置する。接続部４３ｃは、第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。接続部４３ｃの形状は、第２接続導体３３に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体４０が接続部４３ｃを含まない場合、一体化された第３導体４１−１のＹ軸正方向側の角部及び第３導体４１−２のＹ軸負方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。

接続部４３ｄは、第１導体４０の２つの長辺のうちの、Ｘ軸負方向側の長辺の中央付近に位置する。接続部４３ｄは、Ｘ軸負方向側において、一体化された第３導体４１−１のＹ軸正方向側の角部及び第３導体４１−２のＹ軸負方向側の角部に、位置する。接続部４３ｄは、第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。接続部４３ｄの形状は、第２接続導体３３に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体４０が接続部４３ｄを含まない場合、一体化された第３導体４１−１のＹ軸正方向側の角部及び第３導体４１−２のＹ軸負方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。

接続部４３ｅ，４３ｆは、各々、第３導体４１−２のＹ軸正方向側の２つの角部に位置する。接続部４３ｅ，４３ｆは、各々、第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。接続部４３ｅ，４３ｆの形状は、第３接続導体３５に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体４０が接続部４３ｅ，４３ｆを含まない場合、第３導体４１−２のＹ軸正方向側の２つの角部は、第３接続導体３５に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。

第１導体４０は、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続され、接続部４３ｃ，４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体３１と、第２接続導体３３とは、第３導体４１−１の隙間４２−１を介して、容量的に接続され得る。

第１導体４０は、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体４１−２は、接続部４３ｃ，４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続され、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第２接続導体３３と、第３接続導体３５とは、第３導体４１−２の隙間４２−２を介して、容量的に接続され得る。

第１導体４０は、第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続されている。第３導体４１−２は、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４とは、第３導体４１−１の隙間４２−１及び第３導体４１−２の隙間４２−２を介して、容量的に接続され得る。

第２導体５０は、アンテナ１０において基準となる電位を提供するように構成されている。第２導体５０は、アンテナ１０を備える機器のグラウンドに電気的に接続されるように構成されていてよい。第２導体５０は、図３に示すように、基体２０のＺ軸負方向側に位置する。第２導体５０のＺ軸負方向側には、アンテナ１０を備える機器の多様な部品が位置してよい。アンテナ１０は、当該多様な部品が第２導体５０のＺ軸負方向側に位置しても、上述の人工磁気壁特性を有することにより、動作周波数での放射効率を維持し得る。

第２導体５０は、図２に示すように、ＸＹ平面に沿って広がる。第２導体５０は、平板状の導体であってよい。第２導体５０は、Ｚ方向において、第１導体４０から離れている。第２導体５０は、第１導体４０に対向してよい。第２導体５０は、第１導体４０の形状に応じた、略長方形状であってよい。ただし、第２導体５０は、第１導体４０の形状に応じた、任意の形状であってよい。略長方形状の第２導体５０の短辺は、Ｘ方向に沿う。略長方形状の第２導体５０の長辺は、Ｙ方向に沿う。第２導体５０は、給電線６０の構造に応じて、開口部５０Ａを有してよい。

第２導体５０は、第４導体５１−１と、第４導体５１−２とを含む。以下、第４導体５１−１と第４導体５１−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「第４導体５１」と記載される。

第４導体５１は、略長方形状であってよい。略長方形状の第４導体５１は、４つの角部を含む。第４導体５１−１は、第３導体４１−１に対向する。第４導体５１−２は、第３導体４１−２に対向する。第４導体５１−１のＹ軸正方向側のＸ方向に沿う一辺と、第４導体５１−２のＹ軸負方向側のＸ方向に沿う一辺とは、一体化されている。第４導体５１−１の４つの角部のうちのＹ軸正方向側の２つの角部と、第４導体５１−２の４つの角部のうちのＹ軸負方向側の２つの角部とは、一体化されている。

第２導体５０は、第１接続導体群３０に電気的に接続されるように構成されている。例えば、第４導体５１−１の４つの角部のうち、Ｙ軸負方向側の２つの角部は、各々、第１接続導体３１に電気的に接続されるように構成されている。

第２導体５０は、第２接続導体群３２に電気的に接続されるように構成されている。例えば、Ｘ軸正方向側及びＸ軸負方向側の各々において、一体化された第４導体５１−１のＹ軸正方向側の角部及び第４導体５１−２のＹ軸負方向側の角部は、第２接続導体３３が電気的に接続されるように構成されている。

第２導体５０は、第３接続導体群３４に電気的に接続されるように構成されている。例えば、第４導体５１−２の４つの角部のうち、Ｙ軸正方向側の２つの角部は、各々、第３接続導体３５が電気的に接続されるように構成されている。

給電線６０の一部は、Ｚ方向に沿っている。給電線６０は、柱状の導体であってよい。給電線６０の一部は、上部２１と側壁部２２とによって囲まれる領域の中に位置し得る。

給電線６０は、第１導体４０に電磁気的に接続されるように構成されている。本開示において「電磁気的な接続」は、電気的な接続又は磁気的な接続であってよい。例えば、給電線６０の一端は、第１導体４０に電気的に接続されるように構成されていてよい。給電線６０の他端は、図２に示す第２導体５０の開口部５０Ａから、外部に延在してよい。給電線６０の他端は、外部の機器等に電気的に接続されるように構成されていてよい。

給電線６０は、第１導体４０に電力を給電するように構成されている。給電線６０は、第１導体４０からの電力を外部の機器等に給電するように構成されている。

図４は、第１周波数帯の電磁波が放射される際の電流Ｌ１，Ｌ２及び電界Ｅを模式的に示す平面図である。図４には、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た電界Ｅの向きを示す。図４において、実線の電流Ｌ１，Ｌ２は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第１導体４０を流れる電流の向きを示す。破線の電流Ｌ１，Ｌ２は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第２導体５０を流れる電流の向きを示す。図５は、図４に示す状態の断面図である。

給電線６０から第１導体４０に電力が適宜給電されることにより、電流Ｌ１及び電流Ｌ２が励起され得る。アンテナ１０は、電流Ｌ１及び電流Ｌ２によって、第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。第１周波数帯は、アンテナ１０の動作周波数帯の１つである。

電流Ｌ１は、第１ループに沿って流れるループ電流となり得る。第１ループは、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２と、第１導体４０と、第２導体５０とを含み得る。例えば、第１ループは、第１接続導体３１と、第２接続導体３３と、第３導体４１−１と、第４導体５１−１とを含み得る。

電流Ｌ２は、第２ループに沿って流れるループ電流となり得る。第２ループは、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４と、第１導体４０と、第２導体５０とを含み得る。例えば、第２ループは、第２接続導体３３と、第３接続導体３５と、第３導体４１−２と、第４導体５１−２とを含み得る。

第１ループと第２ループとにおいて対応する部分を流れる電流Ｌ１の向きと電流Ｌ２の向きとは、同じ向きになり得る。例えば、第１ループに含まれる第２接続導体３３と、第２ループに含まれる第３接続導体３５とは、対応する部分である。ある瞬間では、図５に示すように、第１ループに含まれる第２接続導体３３を流れる電流Ｌ１の向きと、第２ループに含まれる第３接続導体３５を流れる電流Ｌ２の向きとは、同じＺ軸負方向となり得る。また、第１ループに含まれる第１接続導体３１と、第２ループに含まれる第２接続導体３３とは、対応する部分である。ある瞬間では、第１ループに含まれる第１接続導体３１を流れる電流Ｌ１の向きと、第２ループに含まれる第２接続導体３３を流れる電流Ｌ２の向きは、同じＺ軸正方向となり得る。

第１ループと第２ループとにおいて対応する部分を流れる電流Ｌ１の向きと電流Ｌ２の向きとが同じ向きになることにより、第１ループの第２接続導体３３を流れる電流Ｌ１の向きと、第２ループの第２接続導体３３を流れる電流Ｌ２の向きとは、逆向きになり得る。例えば、ある瞬間では、第１ループに含まれる第２接続導体３３を流れる電流Ｌ１の向きがＺ軸負方向となるとき、第２ループに含まれる第２接続導体３３を流れる電流Ｌ２の向きは、Ｚ軸正方向となり得る。第２接続導体３３を流れる電流Ｌ１の向きと電流Ｌ２の向きとが逆向きになることにより、図４に示すように、電流Ｌ１によって生じる第２接続導体群３２付近の電界の向きと、電流Ｌ２によって生じる第２接続導体群３２付近の電界の向きとは、逆向きになり得る。これら２つの電界の向きが逆向きになることにより、電流Ｌ１によって生じる第２接続導体群３２付近の電界と、電流Ｌ２によって生じる第２接続導体群３２付近の電界とは、巨視的に観て、相殺され得る。

第１ループと第２ループとにおいて対応する部分を流れる電流Ｌ１の向きと電流Ｌ２の向きとが同じ向きになることにより、電流Ｌ１と電流Ｌ２は、１つの巨視的なループ電流とみなし得る。この巨視的なループ電流は、第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４と、第１導体４０と、第２導体５０とを含むループに沿って流れるとみなし得る。この巨視的なループ電流によって生じる第１接続導体群３０付近の電界の向きと、この巨視的なループ電流によって生じる第３接続導体群３４付近の電界の向きとは、逆向きになり得る。例えば、図４に示すように、第１接続導体群３０付近の電界の向きがＺ軸正方向であるとき、第３接続導体群３４付近の電界の向きは、Ｚ軸負方向となり得る。

巨視的なループ電流によって、共振器としての第１導体４０から観て、第１接続導体群３０と第３接続導体群３４とは、一対の電気壁として機能し得る。また、巨視的なループ電流によって、共振器としての第１導体４０から観て、Ｘ軸正方向側のＹＺ平面と、Ｘ軸負方向側のＹＺ平面とは、一対の磁気壁として機能し得る。このような一対の電気壁と、一対の磁気壁とによって第１導体４０が囲まれることにより、アンテナ１０は、外部から第１導体４０に入射する第１周波数帯の電磁波に対して、人工磁気壁特性を示す。

図６は、第２周波数帯の電磁波が放射される際の電流Ｌ３，Ｌ４及び電界Ｅを模式的に示す平面図である。図６には、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た電界Ｅの向きを示す。図６において、実線の電流Ｌ３，Ｌ４は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第１導体４０を流れる電流の向きを示す。破線の電流Ｌ３，Ｌ４は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第２導体５０を流れる電流の向きを示す。図７は、図６に示す状態の断面図である。

給電線６０から第１導体４０に電力が適宜給電されることにより、第２周波数帯において電流Ｌ３及び電流Ｌ４が励起され得る。第２周波数帯は、アンテナ１０の動作周波数帯の１つとなり得る。第２周波数帯に属する周波数は、第１周波数帯に属する周波数よりも、高い。

電流Ｌ３は、ある瞬間では、第３導体４１−１を、第３導体４１−１の中心付近から第３導体４１−１の４つの角部の各々に向けて流れ得る。電流Ｌ３は、別の瞬間では、第３導体４１−１を、第３導体４１−１の４つの角部の各々から第３導体４１−１の中心付近に向けて流れ得る。

電流Ｌ３は、ある瞬間では、第４導体５１−１を、第４導体５１−１の４つの角部の各々から第４導体５１−１の中心付近に向けて流れ得る。電流Ｌ３は、別の瞬間では、第４導体５１−１を、第４導体５１−１の中心付近から第４導体５１−１の４つの角部の各々に向けて流れ得る。

第１接続導体３１を流れる電流Ｌ３の向きと、第２接続導体３３を流れる電流Ｌ３の向きとは、同じ向きになり得る。例えば、ある瞬間では、図７に示すように、第１接続導体３１を流れる電流Ｌ３の向きがＺ軸負方向であるとき、第２接続導体３３を流れる電流Ｌ３の向きは、Ｚ軸負方向となり得る。別の瞬間では、第１接続導体３１を流れる電流Ｌ３の向きがＺ軸正方向であるとき、第２接続導体３３を流れる電流Ｌ３の向きは、Ｚ軸正方向となり得る。

第３導体４１−１と、第４導体５１−１と、第１接続導体３１と、第２接続導体３３とは、第１誘電体共振器を構成し得る。第１誘電体共振器は、電流Ｌ３が励振されることにより、誘電体共振器の共振モードであるＴＭ（Transverse Magnetic）モードで共振し得る。

電流Ｌ４は、ある瞬間では、第３導体４１−２を、第３導体４１−２の中心付近から第３導体４１−２の４つの角部の各々に向けて流れ得る。電流Ｌ４は、別の瞬間では、第３導体４１−２を、第３導体４１−２の４つの角部の各々から第３導体４１−２の中心付近に向けて流れ得る。

電流Ｌ４は、ある瞬間では、第４導体５１−２を、第４導体５１−２の４つの角部の各々から第４導体５１−２の中心付近に向けて流れ得る。電流Ｌ４は、別の瞬間では、第４導体５１−２を、第４導体５１−２の中心付近から第４導体５１−２の４つの角部の各々に向けて流れ得る。

第２接続導体３３を流れる電流Ｌ４の向きと、第３接続導体３５を流れる電流Ｌ４の向きとは、同じ向きになり得る。例えば、ある瞬間では、図７に示すように、第２接続導体３３を流れる電流Ｌ４の向きがＺ軸負方向であるとき、第３接続導体３５を流れる電流Ｌ４の向きは、Ｚ軸負方向となり得る。別の瞬間では、第２接続導体３３を流れる電流Ｌ４の向きがＺ軸正方向であるとき、第３接続導体３５を流れる電流Ｌ４の向きは、Ｚ軸正方向となり得る。

第３導体４１−２と、第４導体５１−２と、第２接続導体３３と、第３接続導体３５とは、第２誘電体共振器を構成し得る。第２誘電体共振器は、電流Ｌ４が励振されることにより、誘電体共振器の共振モードであるＴＭモードで共振し得る。

アンテナ１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと、第２接続導体群３２を流れる電流の向きと、第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、同じ向きになることにより、第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。例えば、第１接続導体３１及び第２接続導体３３を流れる電流Ｌ３の向きと、第２接続導体３３及び第３接続導体３５を流れる電流Ｌ４の向きは、同じ向きになり得る。このような構成により、第２周波数帯では、電流Ｌ３により生じる第３導体４１−１上の電界の向きと、電流Ｌ４により生じる第３導体４１−２上の電界の向きとは、同じ向きになり得る。

アンテナ１０は、第２周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第２周波数帯において、第１誘電体共振器と第２誘電体共振器とは、互いに同相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

図８は、第３周波数帯の電磁波が放射される際の電流Ｌ５，Ｌ６及び電界Ｅを模式的に示す平面図である。図８には、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た電界Ｅの向きを示す。図８において、実線の電流Ｌ５，Ｌ６は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第１導体４０を流れる電流の向きを示す。破線の電流Ｌ５，Ｌ６は、ある瞬間において、Ｚ軸正方向側から観た第２導体５０を流れる電流の向きを示す。図９は、図８に示す状態の断面図である。

給電線６０から第１導体４０に電力が適宜給電されることにより、第３周波数帯において電流Ｌ５及び電流Ｌ６が励起され得る。第３周波数帯は、アンテナ１０の動作周波数帯の１つである。第３周波数帯に属する周波数は、第１周波数帯に属する周波数よりも、高い。第３周波数帯は、アンテナ１０の構成等に応じて、第２周波数帯よりも高くなり得る。

電流Ｌ５は、図６に示す電流Ｌ３と類似に、第３導体４１−１、第４導体５１−１、第１接続導体３１及び第２接続導体３３を流れ得る。第１誘電体共振器は、電流Ｌ５が励振されることにより、誘電体共振器の共振モードであるＴＭモードで共振し得る。

電流Ｌ６は、図６に示す電流Ｌ４と類似に、第３導体４１−２、第４導体５１−２、第２接続導体３３及び第３接続導体３５を流れ得る。ただし、第２接続導体３３及び第３接続導体３５を流れる電流Ｌ６の向きは、第１接続導体３１及び第２接続導体３３を流れる電流Ｌ５の向きとは、逆になる。第２誘電体共振器は、電流Ｌ６が励振されることにより、第１誘電体共振器とは逆相のＴＭモードで共振し得る。

アンテナ１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、逆向きになることにより、第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。例えば、第１接続導体３１及び第２接続導体３３を流れる電流Ｌ５の向きと、第２接続導体３３及び第３接続導体３５を流れる電流の向きは、逆向きになり得る。このような構成により、電流Ｌ５により生じる第３導体４１−１上の電界の向きと、電流Ｌ６により生じる第３導体４１−２上の電界の向きとは、逆向きになり得る。

アンテナ１０は、第３周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第３周波数帯において、第１誘電体共振器と第２誘電体共振器とは、互いに逆相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

＜シミュレーション結果＞
図１０は、図１に示すアンテナ１０の周波数に対する放射効率を示すグラフである。図１０に示すデータは、シミュレーションによって取得した。シミュレーションでは、アンテナ１０のＸ方向の長さを５４．３ｍｍとし、アンテナ１０のＹ方向の長さを１０１．９ｍｍとし、アンテナ１０のＺ方向の高さを９．５ｍｍとした。基体２０の上部２１の厚みを１．５ｍｍとした。第１導体４０のＸ方向の長さを４７．６ｍｍとし、第１導体４０のＹ方向の長さを９５．２ｍｍとした。第２導体５０のＸ方向の長さを５４．３ｍｍとし、第２導体５０のＹ方向の長さを１０１．９ｍｍとし、第２導体５０のＺ方向の厚みを１．０ｍｍとした。第１接続導体３１、第２接続導体３３及び第３接続導体３５のＺ方向の長さを７ｍｍとした。アンテナ１０を、第２導体５０が金属導体に対向するように、当該金属導体上に配置させた。金属導体のサイズを、３００ｍｍ×３００ｍｍとした。

実線は、周波数に対する総合放射効率を示す。総合放射効率は、アンテナ１０に給電される反射損失を含む電力に対して、アンテナ１０から全放射方位へ放射された電磁波の電力の比率である。破線は、アンテナ放射効率を示す。アンテナ放射効率は、アンテナ１０に給電される反射損失を含まない電力に対して、アンテナ１０から全放射方位へ放射された電磁波の電力の比率である。

シミュレーションでは、総合放射効率が−７［ｄＢ（デシベル）］を超える周波数帯域を、評価対象とした。総合放射効率から、アンテナ１０は、０．９［ＧＨｚ（ギガヘルツ）］から１．０［ＧＨｚ］の周波数帯及び１．１［ＧＨｚ］から６．２ＧＨｚの周波数帯の広帯域で、利用可能である。

図１１に、周波数０．９６［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の電界分布を示す。図１２に、周波数０．９６［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の放射パターンを示す。図１１に示すように、周波数が０．９６［ＧＨｚ］であるとき、電界は、Ｚ軸正方向側において、第３接続導体群３４から第１接続導体群３０に向かう。つまり、周波数０．９６［ＧＨｚ］は、第１周波数帯の一部である。

図１３に、周波数１．７８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の電界分布を示す。図１４に、周波数１．７８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の放射パターンを示す。図１３に示すように、周波数が１．７８［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体４１−１上の電界の向きと、第３導体４１−２上の電界の向きとは、同じ向きになり得る。つまり、周波数１．７８［ＧＨｚ］は、第２周波数帯の一部である。

図１５に、周波数２．４８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の電界分布を示す。図１６に、周波数２．４８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１０の放射パターンを示す。図１５に示すように、周波数が２．４８［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体４１−１上の電界の向きと、第３導体４１−２上の電界の向きとは、逆向きになり得る。つまり、周波数２．４８［ＧＨｚ］は、第３周波数帯の一部である。

このようにアンテナ１０は、第１周波数帯、第２周波数帯及び第３周波数帯の各々の電磁波を放射可能である。アンテナ１０は、広帯域の電磁波を放射可能である。よって、本実施形態によれば、新たなアンテナ１０が提供され得る。

図１７は、本開示の他の実施形態に係るアンテナ１１０の斜視図である。図１８は、図１７に示すアンテナ１１０の一部を分解した斜視図である。

図１７及び図１８に示すように、アンテナ１１０は、基体２０と、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４と、第１導体１４０と、第２導体５０と、給電線６０とを含む。第１接続導体群３０、第２接続導体群３２、第３接続導体群３４、第１導体１４０、第２導体５０及び給電線６０は、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

アンテナ１１０は、外部から第１導体１４０が位置する面へ入射する所定周波数の電磁波に対して、人工磁気壁特性を示し得る。

第１導体１４０は、共振器として機能するように構成されている。第１導体１４０は、ＸＹ平面に沿って広がる。第１導体１４０は、基体２０の上部２１に位置する。第１導体１４０は、図３に示す第１導体４０と類似に、上部２１に含まれるＸＹに略平行な２つの面のうち、基体２０の内側を向く面上に位置してよい。第１導体１４０は、平板状の導体であってよい。第１導体１４０の形状は、略長方形状であってよい。略長方形状の第１導体１４０の短辺は、Ｘ方向に沿う。略長方形状の第１導体１４０の長辺は、Ｙ方向に沿う。

図１８に示すように、第１導体１４０は、第３導体１４１−１と、第３導体１４１−２と、隙間１４４とを含む。第１導体１４０は、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｅ，４３ｆ及び接続部１４３ｃ，１４３ｄを含む。第１導体１４０は、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｅ，４３ｆ及び接続部１４３ｃ，１４３ｄを含まなくてよい。以下、第３導体１４１−１と第３導体１４１−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「第３導体１４１」と記載される。第３導体１４１、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｅ，４３ｆ及び接続部１４３ｃ，１４３ｄは、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

第３導体１４１は、共振器として機能するように構成されている。第３導体１４１は、略長方形状であってよい。第３導体１４１は、４つの角部を含む。第３導体１４１は、Ｘ方向に沿う２つの辺と、Ｙ方向に沿う２つの辺とを含む。

第３導体１４１−１と第３導体１４１−２とは、隙間１４４を挟んでＹ方向に並ぶ。第３導体１４１−１と第３導体１４１−２とは、隙間１４４を挟んで並ぶことにより、互いに容量的に接続されるように構成されている。隙間１４４は、接続部１４３ｃから接続部１４３ｄに向けて延在する。隙間１４４の幅は、アンテナ１１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

第３導体１４１−１は、隙間１４２−１と、隙間１４５−１とを含む。第３導体１４１−２は、隙間１４２−２と、隙間１４５−２とを含む。隙間１４２−１と隙間１４２−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「隙間１４２」と記載される。隙間１４５−１と隙間１４５−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「隙間１４５」と記載される。

隙間１４２は、第３導体１４１のＹ方向に沿う２つの辺のうちの、一方の辺の中央部分から他方の辺の中央部分に向けて延在する。隙間１４２は、Ｘ方向に沿っている。Ｘ方向に沿う隙間１４２の中央付近の一部の幅は、隙間１４２の他の部分の幅と比べて、広くてよい。隙間１４２の当該中央付近の一部に、柱部２３のＺ軸正方向側の一部が位置してよい。隙間１４２の幅は、アンテナ１１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

隙間１４５は、第３導体１４１のＸ方向に沿う２つの辺のうちの、一方の辺の中央部分から他方の辺の中央部分に向けて延在する。隙間１４５は、Ｙ方向に沿っている。隙間１４５−１のＹ軸正方向側と隙間１４５−２のＹ軸負方向側とは、隙間１４４を介して、接続されていてよい。Ｙ方向に沿う隙間１４５の中央付近の幅は、隙間１４５の他の部分の幅と比べて広くてよい。Ｙ方向に沿う隙間１４５の中央付近に、柱部２３のＺ軸正方向側の一部が位置してよい。隙間１４５の幅は、アンテナ１１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

接続部１４３ｃは、第１導体１４０の２つの長辺のうちの、Ｘ軸正方向側の長辺の中央付近に位置する。接続部１４３ｃは、第３導体１４１−１のＹ軸正方向側の２つの角部のうちの、Ｘ軸正方向側の角部に、位置する。接続部１４３ｃは、第３導体１４１−２のＹ軸負方向側の２つの角部のうちの、Ｘ軸正方向側の角部に、位置する。接続部１４３ｃは、第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。接続部１４３ｃの形状は、第２接続導体３３に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体１４０が接続部１４３ｃを含まない場合、第３導体１４１−１のＹ軸正方向側の２つの角部のうちのＸ軸正方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。第１導体１４０が接続部１４３ｃを含まない場合、第３導体１４１−２のＹ軸負方向側の２つの角部のうちのＸ軸正方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。

接続部１４３ｄは、第１導体１４０の２つの長辺のうちの、Ｘ軸負方向側の長辺の中央付近に位置する。接続部１４３ｄは、第３導体１４１−１のＹ軸正方向側の２つの角部のうちの、Ｘ軸負方向側の角部に、位置する。接続部１４３ｄは、第３導体１４１−２のＹ軸負方向側の２つの角部のうちの、Ｘ軸負方向側の角部に、位置する。接続部１４３ｄは、第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。接続部１４３ｄの形状は、第２接続導体３３に応じた、丸みを帯びた形状であってよい。第１導体１４０が接続部１４３ｄを含まない場合、第３導体１４１−１のＹ軸正方向側の２つの角部のうちのＸ軸負方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。第１導体１４０が接続部１４３ｄを含まない場合、第３導体１４１−２のＹ軸負方向側の２つの角部のうちのＸ軸負方向側の角部は、第２接続導体３３に電気的に直接接続されるように構成されていてよい。

第１導体１４０は、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体１４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続され、接続部１４３ｃ，１４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体３１と、第２接続導体３３とは、第３導体１４１−１の隙間１４２−１及び隙間１４５−１を介して、容量的に接続され得る。

第１導体１４０は、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体１４１−２は、接続部１４３ｃ，１４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続され、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第２接続導体３３と、第３接続導体３５とは、第３導体１４１−２の隙間１４２−２及び隙間１４５−２を介して、容量的に接続され得る。

第１導体１４０は、第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体１４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続されている。第３導体１４１−２は、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４とは、第３導体１４１−１の隙間１４２−１及び隙間１４５−１と、隙間１４４と、第３導体１４１−２の隙間１４２−２及び隙間１４５−２とを介して、容量的に接続され得る。

図４及び図５に示す構成と同一又は類似に、アンテナ１１０は、第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ１１０は、第１ループ及び第２ループに沿って流れるループ電流によって、第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。

図６及び図７に示す構成と同一又は類似に、アンテナ１１０は、第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ１１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと、第２接続導体群３２を流れる電流の向きと、第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、同じ向きになることにより、第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ１１０は、第２周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第２周波数帯において、第１誘電体共振器と、第２誘電体共振器とは、互いに同相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

図８及び図９に示す構成と同一又は類似に、アンテナ１１０は、第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ１１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、逆向きになることにより、第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ１１０は、第３周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第３周波数帯において、第１誘電体共振器と、第２誘電体共振器とは、互いに逆相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

＜シミュレーション結果＞
図１９は、図１７に示すアンテナ１１０の周波数に対する放射効率を示すグラフである。図１９に示すデータは、シミュレーションによって取得した。シミュレーションでは、アンテナ１１０のサイズを、図１０に示すシミュレーションのアンテナ１０と同じにした。シミュレーションでは、第１導体１４０のサイズを、図１０に示すシミュレーションの第１導体４０のサイズと同じにした。アンテナ１１０を、図１０に示すシミュレーションと同じに、第２導体５０が金属導体に対向するように、当該金属導体上に配置させた。金属導体としては、３００ｍｍ×３００ｍｍのサイズを有するものが用いられた。

実線は、周波数に対する総合放射効率を示す。破線は、アンテナ放射効率を示す。シミュレーションでは、図１０に示すシミュレーションと同じに、総合放射効率が−７［ｄＢ］を超える周波数帯域を、評価対象とした。総合放射効率から、アンテナ１１０は、０．８［ＧＨｚ］から１．０［ＧＨｚ］の周波数帯、１．３［ＧＨｚ］から５．３ＧＨｚの周波数帯、及び、５．５［ＧＨｚ］から６．０［ＧＨｚ］の周波数帯の広帯域で、利用可能である。

図２０に、周波数０．８４［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の電界分布を示す。図２１に、周波数０．８４［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の放射パターンを示す。図２０に示すように、周波数が０．８４［ＧＨｚ］であるとき、電界は、Ｚ軸正方向側において、第３接続導体群３４から第１接続導体群３０に向かう。つまり、周波数０．８４［ＧＨｚ］は、第１周波数帯の一部である。

図２２に、周波数１．７２［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の電界分布を示す。図２３に、周波数１．７２［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の放射パターンを示す。図２２に示すように、周波数が１．７２［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体１４１−１上の電界の向きと、第３導体１４１−２上の電界の向きとは、同じ向きになり得る。つまり、周波数１．７２［ＧＨｚ］は、第２周波数帯の一部である。

図２４に、周波数２．０８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の電界分布を示す。図２５に、周波数２．０８［ＧＨｚ］におけるアンテナ１１０の放射パターンを示す。図２４に示すように、周波数が２．０８［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体１４１−１上の電界の向きと、第３導体１４１−２上の電界の向きとは、逆向きになり得る。つまり、周波数２．０８［ＧＨｚ］は、第３周波数帯の一部である。

このようにアンテナ１１０は、第１周波数帯、第２周波数帯及び第３周波数帯の各々の電磁波を放射可能である。アンテナ１１０は、広帯域の電磁波を放射可能である。よって、他の実施形態によれば、新たなアンテナ１１０が提供され得る。

アンテナ１１０のその他の効果及び構成は、図１に示すアンテナ１０と同じ又は類似である。

図２６は、本開示のさらに他の実施形態に係るアンテナ２１０の斜視図である。図２７は、図２６に示すアンテナ２１０の一部を分解した斜視図である。

図２６及び図２７に示すように、アンテナ２１０は、基体２０と、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４と、第１導体２４０と、第２導体５０と、給電線６０とを含む。第１接続導体群３０、第２接続導体群３２、第３接続導体群３４、第１導体２４０、第２導体５０及び給電線６０は、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

アンテナ２１０は、外部から第１導体２４０が位置する面へ入射する所定周波数の電磁波に対して、人工磁気壁特性を示し得る。

第１導体２４０は、第３導体２４１−１と、第３導体２４１−２と、容量素子Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４と、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆとを含む。ただし、第１導体２４０は、接続部４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆを含まなくてよい。以下、第３導体２４１−１と第３導体２４１−２とを特に区別しない場合、これらは、まとめて「第３導体２４１」と記載される。第３導体２４１及び接続部４３ａ〜４３ｆは、同じ導電性材料を含んでよいし、異なる導電性材料を含んでよい。

第３導体２４１は、共振器として機能するように構成されている。第３導体２４１は、略長方形状であってよい。第３導体２４１は、４つの角部を含む。第３導体２４１は、Ｘ方向に沿う２つの辺と、Ｙ方向に沿う２つの辺とを含む。第３導体２４１−１は、隙間２４２−１と、隙間２４５−１とを有する。第３導体２４１−２は、隙間２４２−２と、隙間２４５−２を有する。以下、隙間２４２−１と隙間２４２−２を特に区別しない場合、これらは、まとめて「隙間２４２」と記載される。隙間２４５−１と隙間２４５−２を特に区別しない場合、これらは、まとめて「隙間２４５」と記載される。

第３導体２４１−１と第３導体２４１−２とは、Ｙ方向に並ぶ。第３導体２４１−１のＹ軸正方向側のＸ方向に沿う一辺と、第３導体２４１−２のＹ軸負方向側のＸ方向に沿う一辺とは、一体化されている。第３導体２４１−１の４つの角部のうちのＹ軸正方向側の２つの角部と、第３導体２４１−２の４つの角部のうちのＹ軸負方向側の２つの角部とは、一体化されている。

隙間２４２は、第３導体２４１のＹ方向に沿う２つの辺のうちの、一方の辺の中央部分から他方の辺の中央部分に向けて延在する。隙間２４２は、Ｘ方向に沿っている。Ｘ方向に沿う隙間２４２の中央付近の一部に、柱部２３のＺ軸正方向側の一部が位置してよい。隙間２４２の幅は、アンテナ１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

隙間２４５は、第３導体２４１のＸ方向に沿う２つの辺のうちの、一方の辺の中央部分から他方の辺の中央部分に向けて延在する。隙間２４５は、Ｙ方向に沿っている。Ｙ方向に沿う隙間２４５の中央部分の一部に、柱部２３のＺ軸正方向側の一部が位置してよい。隙間２４５−１のＹ軸正方向側の端部と、隙間２４５−２のＹ軸負方向側の端部とは、接続されていてよい。

容量素子Ｃ１〜Ｃ４は、チップコンデンサ等であってよい。容量素子Ｃ１は、隙間２４２−１のＸ軸正方向側の端部に位置する。容量素子Ｃ２は、隙間２４２−１のＸ軸負方向側の端部に位置する。容量素子Ｃ３は、隙間２４２−２のＸ軸正方向側の端部に位置する。容量素子Ｃ４は、隙間２４２−２のＸ軸負方向側の端部に位置する。ただし、容量素子Ｃ１〜Ｃ４は、アンテナ１０の所望の動作周波数に応じて、隙間２４２−１，２４２−２，２４５−１，２４５−２の任意の箇所に位置してよい。容量素子Ｃ１〜Ｃ４の容量値は、アンテナ１０の所望の動作周波数に応じて、適宜調整されてよい。

第１導体２４０は、第１接続導体群３０と、第２接続導体群３２とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体２４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続され、接続部４３ｃ，４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体３１と、第２接続導体３３とは、第３導体２４１−１の隙間２４２−１及び隙間２４５−１と、容量素子Ｃ１及び容量素子Ｃ２とを介して、容量的に接続され得る。

第１導体２４０は、第２接続導体群３２と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体２４１−２は、接続部４３ｃ，４３ｄによって第２接続導体３３に電気的に接続され、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第２接続導体３３と、第３接続導体３５とは、第３導体２４１−２の隙間２４２−２及び隙間２４５−２と、容量素子Ｃ３及び容量素子Ｃ４とを介して、容量的に接続され得る。

第１導体２４０は、第１接続導体群３０と、第３接続導体群３４とを容量的に接続するように構成されている。例えば、第３導体２４１−１は、接続部４３ａ，４３ｂによって第１接続導体３１に電気的に接続されている。第３導体２４１−２は、接続部４３ｅ，４３ｆによって第３接続導体３５に電気的に接続されるように構成されている。第１接続導体３１と、第３接続導体３５とは、第３導体２４１−１の隙間２４２−１及び隙間２４５−１と、第３導体２４１−２の隙間２４２−２及び隙間２４５−２と、容量素子Ｃ１〜Ｃ４とを介して、容量的に接続され得る。

図４及び図５に示す構成と同一又は類似に、アンテナ２１０は、第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ２１０は、第１ループ及び第２ループに沿って流れるループ電流によって、第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。

図６及び図７に示す構成と同一又は類似に、アンテナ２１０は、第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ２１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと、第２接続導体群３２を流れる電流の向きと、第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、同じ向きになることにより、第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ２１０は、第２周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第２周波数帯において、第１誘電体共振器と、第２誘電体共振器とは、互いに同相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

図８及び図９に示す構成と同一又は類似に、アンテナ２１０は、第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ２１０は、第１接続導体群３０を流れる電流の向きと第３接続導体群３４を流れる電流の向きとが、逆向きになることにより、第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている。アンテナ２１０は、第３周波数帯において、誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている。第３周波数帯において、第１誘電体共振器と、第２誘電体共振器とは、互いに逆相の誘電体共振器のＴＭモードで共振し得る。

＜シミュレーション結果＞
図２８は、図２６に示すアンテナ２１０の周波数に対する放射効率を示すグラフである。図２８に示すデータは、シミュレーションによって取得した。シミュレーションでは、アンテナ２１０のサイズを、図１０に示すシミュレーションのアンテナ１０と同じにした。シミュレーションでは、第１導体２４０のサイズを、図１０に示すシミュレーションの第１導体４０のサイズと同じにした。アンテナ２１０を、図１０に示すシミュレーションと同じに、第２導体５０が金属導体に対向するように、当該金属導体上に配置させた。金属導体としては、３００ｍｍ×３００ｍｍのサイズを有するものが用いられた。

シミュレーションでは、容量素子Ｃ１の容量値を１．３［ｐＦ（ピコファラッド）］とし、容量素子Ｃ２の容量値を１．１［ｐＦ］とした。容量素子Ｃ３の容量値を０．８［ｐＦ］とし、容量素子Ｃ４の容量値を１．１［ｐＦ］とした。

実線は、周波数に対する総合放射効率を示す。破線は、アンテナ放射効率を示す。シミュレーションでは、図１０に示すシミュレーションと同じに、総合放射効率が−７［ｄＢ］を超える周波数帯域を、評価対象とした。総合放射効率から、アンテナ２１０は、０．８［ＧＨｚ］から１．１［ＧＨｚ］の周波数帯、及び、１．４［ＧＨｚ］から６．０ＧＨｚの周波数帯の広帯域で、利用可能である。

図２９に、周波数０．８８［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の電界分布を示す。図３０に、周波数０．８８［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の放射パターンを示す。図２９に示すように、周波数が０．８８［ＧＨｚ］であるとき、電界は、Ｚ軸正方向側において、第３接続導体群３４から第１接続導体群３０に向かう。つまり、周波数０．８８［ＧＨｚ］は、第１周波数帯の一部である。

図３１に、周波数１．７６［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の電界分布を示す。図３２に、周波数１．７６［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の放射パターンを示す。図３１に示すように、周波数が１．７６［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体２４１−１上の電界の向きと、第３導体２４１−２上の電界の向きとは、同じ向きになり得る。つまり、周波数１．７６［ＧＨｚ］は、第２周波数帯の一部である。

図３３に、周波数２．３８［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の電界分布を示す。図３４に、周波数２．３８［ＧＨｚ］におけるアンテナ２１０の放射パターンを示す。図３３に示すように、周波数が２．３８［ＧＨｚ］であるとき、Ｚ方向において、第３導体２４１−１上の電界の向きと、第３導体２４１−２上の電界の向きとは、逆向きになり得る。つまり、周波数２．３８［ＧＨｚ］は、第３周波数帯の一部である。

このようにアンテナ２１０は、第１周波数帯、第２周波数帯及び第３周波数帯の各々の電磁波を放射可能である。アンテナ２１０は、広帯域の電磁波を放射可能である。よって、他の実施形態によれば、新たなアンテナ２１０が提供され得る。

アンテナ２１０のその他の効果及び構成は、図１に示すアンテナ１０と同じ又は類似である。

図３５は、本開示の一実施形態に係る無線通信モジュール１のブロック図である。図３６は、図３５に示す無線通信モジュール１の概略構成図である。

無線通信モジュール１は、アンテナ１０と、ＲＦモジュール１２と、グラウンド導体１３Ａ及び有機基板１３Ｂを有する回路基板１４とを備える。ただし、無線通信モジュール１は、アンテナ１０の代わりに、図１７に示すアンテナ１１０又は図２６に示すアンテナ２１０を備えてよい。

アンテナ１０は、図３６に示すように、回路基板１４の上に位置する。アンテナ１０の給電線６０は、回路基板１４を介して、図３５に示すＲＦモジュール１２に電気的に接続されるように構成されている。アンテナ１０の第２導体５０は、回路基板１４が有するグラウンド導体１３Ａに電磁気的に接続されるように構成されている。

グラウンド導体１３Ａは、導電性材料を含み得る。グラウンド導体１３Ａは、ＸＹ平面に広がり得る。ＸＹ平面において、グラウンド導体１３Ａの面積は、アンテナ１０の第２導体５０の面積よりも大きい。グラウンド導体１３ＡのＹ方向に沿った長さは、アンテナ１０の第２導体５０のＹ方向に沿った長さより、長い。グラウンド導体１３ＡのＸ方向に沿った長さは、アンテナ１０の第２導体５０のＸ方向に沿った長さより、長い。アンテナ１０は、Ｙ方向において、グラウンド導体１３Ａの中心より端側に位置し得る。アンテナ１０の中心は、ＸＹ平面においてグラウンド導体１３Ａの中心と異なり得る。給電線６０が図１に示す第１導体４０に電気的に接続される箇所は、ＸＹ平面におけるグラウンド導体１３Ａの中心と異なり得る。

アンテナ１０では、第１周波数帯において、第１ループ及び第２ループに沿ってループ電流が生じ得る。アンテナ１０がグラウンド導体１３Ａの中心よりＹ方向において端側に位置することで、グラウンド導体１３Ａを流れる電流経路が非対称になる。グラウンド導体１３Ａを流れる電流経路が非対称になることで、アンテナ１０及びグラウンド導体１３Ａを含むアンテナ構造体は、放射波のＸ方向の偏波成分が大きくなる。放射波のＸ方向の偏波成分が大きくすることで、放射波は、総合放射効率が向上し得る。

アンテナ１０は、回路基板１４と一体であってよい。アンテナ１０と回路基板１４とが一体である場合、アンテナ１０の第２導体５０は、回路基板１４のグラウンド導体１３Ａと一体であり得る。

ＲＦモジュール１２は、アンテナ１０に給電する電力を制御するように構成され得る。ＲＦモジュール１２は、ベースバンド信号を変調して、アンテナ１０に供給するように構成されている。ＲＦモジュール１２は、アンテナ１０が受信した電気信号を、ベースバンド信号に変調するように構成され得る。

アンテナ１０は、回路基板１４側の導体による共振周波数の変化が小さい。無線通信モジュール１は、アンテナ１０を備えることで、外部環境から受ける影響を低減し得る。

図３７は、本開示の一実施形態に係る無線通信機器２のブロック図である。図３８は、図３７に示す無線通信機器２の平面視図である。図３９は、図３７に示す無線通信機器２の断面図である。

図３７に示すように、無線通信機器２は、無線通信モジュール１と、センサ１５と、バッテリ１６と、メモリ１７と、コントローラ１８とを備える。図３８に示すように、無線通信機器２は、導体部材３上に位置してよい。無線通信機器２は、筐体１９を備えてよい。

センサ１５は、例えば、速度センサ、振動センサ、加速度センサ、ジャイロセンサ、回転角センサ、角速度センサ、地磁気センサ、マグネットセンサ、温度センサ、湿度センサ、気圧センサ、光センサ、照度センサ、ＵＶセンサ、ガスセンサ、ガス濃度センサ、雰囲気センサ、レベルセンサ、匂いセンサ、圧力センサ、空気圧センサ、接点センサ、風力センサ、赤外線センサ、人感センサ、変位量センサ、画像センサ、重量センサ、煙センサ、漏液センサ、バイタルセンサ、バッテリ残量センサ、超音波センサ又はＧＰＳ（Global Positioning System）信号の受信装置等を含んでよい。

バッテリ１６は、無線通信モジュール１に電力を供給するように構成されている。バッテリ１６は、センサ１５、メモリ１７、及び、コントローラ１８の少なくとも１つに電力を供給するように構成され得る。バッテリ１６は、１次バッテリ及び二次バッテリの少なくとも一方を含み得る。バッテリ１６のマイナス極は、図３６に示す回路基板１４のグラウンド端子に電気的に接続されるように構成されている。バッテリ１６のマイナス極は、アンテナ１０の第２導体５０に電気的に接続されるように構成されている。

メモリ１７は、例えば半導体メモリ等を含み得る。メモリ１７は、コントローラ１８のワークメモリとして機能するように構成され得る。メモリ１７は、コントローラ１８に含まれ得る。メモリ１７は、無線通信機器２の各機能を実現する処理内容を記述したプログラム、及び、無線通信機器２における処理に用いられる情報等を記憶する。

コントローラ１８は、例えばプロセッサを含み得る。コントローラ１８は、１以上のプロセッサを含んでよい。プロセッサは、特定のプログラムを読み込ませて特定の機能を実行する汎用のプロセッサ、及び、特定の処理に特化した専用のプロセッサを含んでよい。専用のプロセッサは、特定用途向けＩＣを含んでよい。特定用途向けＩＣは、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）ともいう。プロセッサは、プログラマブルロジックデバイスを含んでよい。プログラマブルロジックデバイスは、ＰＬＤ（Programmable Logic Device）ともいう。ＰＬＤは、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）を含んでよい。コントローラ１８は、１つ又は複数のプロセッサが協働するＳｏＣ（System-on-a-Chip）、及び、ＳｉＰ（System In a Package）の何れかであってよい。コントローラ１８は、メモリ１７に、各種情報又は無線通信機器２の各構成部を動作させるためのプログラム等を格納してよい。

コントローラ１８は、無線通信機器２から送信する送信信号を生成するように構成されている。コントローラ１８は、例えば、センサ１５から測定データを取得するように構成されていてよい。コントローラ１８は、測定データに応じた送信信号を生成するように構成されていてよい。コントローラ１８は、無線通信モジュール１のＲＦモジュール１２にベースバンド信号を送信するように構成され得る。

図３８に示すように、筐体１９は、無線通信機器２の他のデバイスを保護するように構成されている。筐体１９は、第１筐体１９Ａ及び第２筐体１９Ｂを含み得る。

図３９に示すように、第１筐体１９Ａは、ＸＹ平面に広がり得る。第１筐体１９Ａは、他のデバイスを支えるように構成されている。

第１筐体１９Ａは、無線通信機器２を支持するように構成され得る。無線通信機器２は、第１筐体１９Ａの上面１９ａの上に位置する。第１筐体１９Ａは、バッテリ１６を支持するように構成され得る。バッテリ１６は、第１筐体１９Ａの上面１９ａの上に位置する。第１筐体１９Ａの上面１９ａの上には、無線通信モジュール１とバッテリ１６とが、Ｘ方向に沿って並んでよい。バッテリ１６と、アンテナ１０の図１に示す第１導体４０との間には、アンテナ１０の図１に示す第１接続導体群３０が位置する。バッテリ１６は、アンテナ１０の図１に示す第１導体４０から観て第１接続導体群３０の向こう側に位置する。

第２筐体１９Ｂは、他のデバイスを覆い得る。第２筐体１９Ｂは、アンテナ１０のＺ軸負方向側に位置する下面１９ｂを含む。下面１９ｂは、ＸＹ平面に沿って広がる。下面１９ｂは、平坦に限られず、凹凸を含み得る。第２筐体１９Ｂは、導体部材１９Ｃを有し得る。導電部材１９Ｃは、第２筐体１９Ｂの下面１９ｂに位置してよい。導体部材１９Ｃは、第２筐体１９Ｂの内部、外側及び内側の少なくとも一方に位置してよい。導体部材１９Ｃは、第２筐体１９Ｂの上面及び側面の少なくとも一方に位置してよい。

導体部材１９Ｃは、アンテナ１０と対向する。アンテナ１０は、導体部材１９Ｃと結合し、導体部材１９Ｃを二次放射器として電磁波を放射することができることができるように構成されている。アンテナ１０と導体部材１９Ｃが対向すると、アンテナ１０と導体部材１９Ｃの容量的な結合が大きくなり得る。アンテナ１０の電流方向が、導体部材１９Ｃの延在する方向に沿うと、アンテナ１０と導体部材１９Ｃとの電磁気的な結合が大きくなり得る。この結合は、相互インダクタンスとなり得る。

本開示に係る構成は、以上説明してきた実施形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形又は変更が可能である。例えば、各構成部等に含まれる機能等は論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の構成部等を１つに組み合わせたり、或いは、分割したりすることが可能である。

本開示に係る構成を説明する図は、模式的なものである。図面上の寸法比率等は、現実のものと必ずしも一致しない。

本開示において「第１」、「第２」、「第３」等の記載は、当該構成を区別するための識別子の一例である。本開示における「第１」及び「第２」等の記載で区別された構成は、当該構成における番号を交換することができる。例えば、第１周波数帯は、第２周波数帯と識別子である「第１」と「第２」とを交換することができる。識別子の交換は同時に行われる。識別子の交換後も当該構成は区別される。識別子は削除してよい。識別子を削除した構成は、符号で区別される。本開示における「第１」及び「第２」等の識別子の記載のみに基づいて、当該構成の順序の解釈、小さい番号の識別子が存在することの根拠、及び、大きい番号の識別子が存在することの根拠に利用してはならない。

１ 無線通信モジュール
２ 無線通信機器
３ 導体部材
１０，１１０，２１０ アンテナ
１２ ＲＦモジュール
１３Ａ グラウンド導体
１３Ｂ 有機基板
１４ 回路基板
１５ センサ
１６ バッテリ
１７ メモリ
１８ コントローラ
１９ 筐体
１９Ａ 第１筐体
１９Ｂ 第２筐体
１９Ｃ 導体部材
１９ａ 上面
１９ｂ 下面
２０ 基体
２１ 上部
２２ 側壁部
２３ 柱部
３０ 第１接続導体群
３１ 第１接続導体
３２ 第２接続導体群
３３ 第２接続導体
３４ 第３接続導体群
３５ 第３接続導体
４０，１４０，２４０ 第１導体
４１，４１−１，４１−２，１４１，１４１−１，１４１−２，２４１，２４１−１，２４１−２ 第３導体
４２，４２−１，４２−２，１４２，１４２−１，１４２−２，１４４，１４５，１４５−１，１４５−２，２４２，２４２−１，２４２−２，２４５−１，２４５−２ 隙間
４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆ，１４３ｃ，１４３ｄ 接続部
５０ 第２導体
５０Ａ 開口部
５１，５１−１，５１−２ 第４導体
６０ 給電線
Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４ 容量素子

Claims (10)

1. 第１方向に並ぶ複数の第１接続導体を含む第１接続導体群と、
   前記第１方向に並ぶ複数の第２接続導体を含み、前記第１方向に交わる第２方向に前記第１接続導体群と並ぶ第２接続導体群と、
   前記第１方向に並ぶ複数の第３接続導体を含み、前記第２方向に前記第１接続導体群及び前記第２接続導体群と並ぶ第３接続導体群と、
   前記第１接続導体群と前記第２接続導体群とを容量的に接続するように構成され、前記第２接続導体群と前記第３接続導体群とを容量的に接続するように構成されている第１導体と、
   前記第１接続導体群、前記第２接続導体群及び前記第３接続導体群に電気的に接続されるように構成されている第２導体と、
   前記第１導体に電磁気的に接続されるように構成されている給電線と、を含む、アンテナ。
2. 請求項１に記載のアンテナであって、
   前記複数の第１接続導体、前記複数の第２接続導体及び前記複数の第３接続導体の各々は、前記第１方向及び前記第２方向を含む第１平面に交わる第３方向に沿っている、アンテナ。
3. 請求項１又は２に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、
   前記第１接続導体群と、前記第２接続導体群と、前記第１導体と、前記第２導体とを含む第１ループ、並びに、
   前記第２接続導体群と、前記第３接続導体群と、前記第１導体と、前記第２導体とを含む第２ループ
   に沿って流れるループ電流によって第１周波数帯の電磁波を放射するように構成されている、アンテナ。
4. 請求項３に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、
   前記第１接続導体群を流れる電流の向きと、前記第２接続導体群を流れる電流の向きと、前記第３接続導体群を流れる電流の向きとが、同じ向きになることによって、前記第１周波数帯よりも高い第２周波数帯の電磁波を放射するように構成されている、アンテナ。
5. 請求項４に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、前記第２周波数帯において誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている、アンテナ。
6. 請求項３から５までの何れか一項に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、
   前記第１接続導体群を流れる電流の向きと、前記第３接続導体群を流れる電流の向きとが、逆向きになることにより、前記第１周波数帯よりも高い第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている、アンテナ。
7. 請求項６に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、
   前記複数の第２接続導体及び前記複数の第１接続導体を流れる第１の電流の向きと、前記複数の第２接続導体及び前記複数の第３接続導体を流れる第２の電流の向きとが、逆向きになることにより、前記第３周波数帯の電磁波を放射するように構成されている、アンテナ。
8. 請求項６又は７に記載のアンテナであって、
   前記アンテナは、前記第３周波数帯において誘電体共振器アンテナとして働くように構成されている、アンテナ。
9. 請求項１から８までの何れか一項に記載のアンテナと、
   前記給電線に電気的に接続されるように構成されているＲＦモジュールと、を有する、無線通信モジュール。
10. 請求項９に記載の無線通信モジュールと、
    前記無線通信モジュールに電力を供給するように構成されているバッテリと、を有する、無線通信機器。

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