[go: up one dir, main page]

JP6878104B2 - 電気機器および真空ポンプ - Google Patents

電気機器および真空ポンプ Download PDF

Info

Publication number
JP6878104B2
JP6878104B2 JP2017080511A JP2017080511A JP6878104B2 JP 6878104 B2 JP6878104 B2 JP 6878104B2 JP 2017080511 A JP2017080511 A JP 2017080511A JP 2017080511 A JP2017080511 A JP 2017080511A JP 6878104 B2 JP6878104 B2 JP 6878104B2
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
battery pack
main body
base body
pair
stationary
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Active
Application number
JP2017080511A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2018178874A (ja
Inventor
耕介 小宮
耕介 小宮
健治 柴田
健治 柴田
賢一 田伏
賢一 田伏
優 江藤
優 江藤
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Makita Corp
Original Assignee
Makita Corp
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Makita Corp filed Critical Makita Corp
Priority to JP2017080511A priority Critical patent/JP6878104B2/ja
Publication of JP2018178874A publication Critical patent/JP2018178874A/ja
Application granted granted Critical
Publication of JP6878104B2 publication Critical patent/JP6878104B2/ja
Active legal-status Critical Current
Anticipated expiration legal-status Critical

Links

Images

Classifications

    • YGENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
    • Y02TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
    • Y02EREDUCTION OF GREENHOUSE GAS [GHG] EMISSIONS, RELATED TO ENERGY GENERATION, TRANSMISSION OR DISTRIBUTION
    • Y02E60/00Enabling technologies; Technologies with a potential or indirect contribution to GHG emissions mitigation
    • Y02E60/10Energy storage using batteries

Landscapes

  • Compressor (AREA)
  • Compressors, Vaccum Pumps And Other Relevant Systems (AREA)
  • Battery Mounting, Suspending (AREA)

Description

この発明は、電気機器に関し、詳しくは、充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器および真空ポンプに関する。
従来より、充電可能なバッテリパックを電源とする手持式の電気機器が既に知られている。このような電気機器として、例えば、充電式のドライバドリル、充電式のドリル、充電式のインパクトドライバ等の電動工具が知られている。ここで、下記特許文献1には、バッテリパック140を保護するバッテリプロテクタ103を装着した電動工具101が開示されている(図14参照)。これにより、例えば、手持ちしている電動工具101を誤って落としてしまっても、バッテリパック140が損傷することを防止できる。
特許第5016865号公報
しかしながら、上述した特許文献1の技術では、手持式の電動工具101(電気機器)のバッテリパック140を保護の対象物としていた。そのため、定置式の電気機器のバッテリパックを保護の対象物としていなかった。したがって、この定置式の電気機器を運搬中に誤って落としてしまうと、バッテリパックの定置側(下側)を損傷させてしまうことがあった。
本発明は、このような課題を解決しようとするもので、その目的は、充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器を落下させたときのバッテリパックの定置側の保護を図ることである。
上記の課題は、以下の各発明により解決される。第1の発明は、充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器である。バッテリパックの定置側には、ベース体が設けられている。電気機器本体を定置面に定置可能な本体プレートが設けられている。ベース体は、本体プレートの前側に電気機器本体とバッテリパックの少なくとも一部を下方側から覆う金属製の板状部材であり、かつ本体プレートよりも左右方向に張り出している。バッテリパックの両側には、一対のサイド体が設けられている。バッテリパックは、複数個並設されている。バッテリパックは、上下方向にスライド可能に前記左右方向に並んで配置されている。バッテリパックを取り付け可能なバッテリ取付部とバッテリパックは、バッテリ取付部にバッテリパックを取り付けた状態において、モータハウジングに対して前記左右方向に張り出している。
第1の発明によれば、電気機器を運搬中に誤って落下させると、ベース体が床フロアに接触することとなる。したがって、バッテリパックが床フロアに接触することがないため、このバッテリパックの損傷を防ぐことができる。結果として、このバッテリパックの定置側(下側)を保護できる。
第2の発明は、第1の発明に記載の電気機器であって、一対のサイド体は、ベース体の前記左右方向の左端部と右端部にそれぞれ接続されている。
第3の発明は、第1の発明〜第2の発明のいずれかに記載の電気機器であって、一対のサイド体は、固定部材によって、電気機器本体のバッテリ取付部に着脱可能に固定されている。
第4の発明は、第3の発明に記載の電気機器であって、固定部材は、ボルトである。
第5の発明は、第1の発明〜第5の発明のいずれかに記載の電気機器であって、一対のサイド体は、上下方向においてバッテリパックよりも上方まで延びている。
第6の発明は、第1の発明〜第5の発明のいずれかに記載の電気機器であって、一対のサイド体とベース体は、本体プレートとベース体の並び方向においてバッテリパックよりも後方まで延びている。
第7の発明は、第1の発明〜第6の発明のいずれかに記載の電気機器であって、ベース体には、脚部が設けられている。脚部には、キャップが設けられている。
第8の発明は、充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器である。バッテリパックの定置側には、ベース体が設けられている。電気機器本体を定置面に定置可能な本体プレートが設けられている。ベース体は、本体プレートから張り出して成っている。バッテリパックの両側には、一対のサイド体が設けられている。電気機器自身を多段積み可能となっている。多段積み状態における下側の電気機器の一対のサイド体の各先端部が多段積み状態における上側の電気機器のベース体の両縁に形成されているフランジの間に嵌合可能となっている。
実施例に係る定置式の真空ポンプの斜視図である。 図1を下側から見た斜視図である。 図1の分解図である。 図3の補助部材の分解図である。 図1の平面図である。 図1の底面図である。 図1の正面図である。 図1の背面図である。 図1の左側面図である。 図1の右側面図である。 図1の真空ポンプを縦置きした状態を示す図である。 図1の真空ポンプを2段積みした状態を示す図である。 図13の正面図である。 従来技術に係る電気機器(電動工具)の斜視図である。
以下、本発明を実施するための形態を、図1〜10を用いて説明する。なお、「電気機器」の例として、「定置式の真空ポンプ1」を説明することとする。ただし、定置式としたが、使用が定置状態とのことであり、移動は持って移動できる、いわゆる、可搬式でもある。
この定置式の真空ポンプ1(以下、単に「真空ポンプ1」と記す)は、図1〜2に示されるように、主として、真空ポンプ本体2と、補助部材3とから構成されている。以下に、これら真空ポンプ本体2と補助部材3とを個別に説明する。また、以下の説明にあたって、上、下、前、後、左、右とは、図面に付した上、下、前、後、左、右を示すこととする。
まず、真空ポンプ本体2から説明する(図1〜3、5〜10参照)。この真空ポンプ本体2は、円筒状のモータハウジング10と、このモータハウジング10に内蔵されたDCモータの負荷側の開口(いずれも図示しない)を覆うように4本の第1のボルトB1を介して組み付けられたポンプハウジング20と、このモータハウジング10に内蔵されたDCモータの反負荷側の開口(図示しない)を覆うように組み付けられたバッテリ取付部30とから構成されている。
このモータハウジング10の内部には、上述したようにDCモータが組み付けられている。また、このモータハウジング10の上側には、真空ポンプ1を作業者(図示しない)が持ち運びするための略L字状のハンドル12が取り付けられている。また、このモータハウジング10の上側には、後述するベーンポンプ(図示しない)が真空引き動作するためのホース14の一端14aを接続する接続口16が設けられている。
また、このポンプハウジング20の内部には、上述したDCモータを駆動源とするベーンポンプが組み付けられている。このベーンポンプとDCモータとは、機械的に連結されている。そのため、後述するようにDCモータが駆動すると、ベーンポンプが動作することとなる。したがって、ホース14の他端14bから真空引き動作できる(エアを引くことができる)。
例えば、このホース14の他端14bをエアコンの配管(いずれも図示しない)に接続すると、この配管の内部を略真空の状態にできる。そのため、この略真空の状態にした配管の内部にエアコンの冷媒を注入できる。また、このポンプハウジング20の上側には、内部をメンテナンスするためのキャップ22が着脱可能に組み付けられている。
また、このバッテリ取付部30には、2個のバッテリパック40が並ぶ格好で着脱可能に組み付けられている。この着脱は、バッテリ取付部30に対するバッテリパック40の上下方向のスライド(バッテリパック40の装着時は、上側から下側へ向けてのスライド、バッテリパック40の取り外し時は、下側から上側へ向けてのスライド)と、ロック機構(図示しない)のロック・アンロックとによって行われるものである。なお、このバッテリパック40は、出力電圧がDC18Vのリチウムイオンの充電可能なバッテリ(図示しない)から構成されている。そして、この2個のバッテリパック40は、電気的に並列に接続して使用されている。
この2個のバッテリパック40とDCモータとは、バッテリ取付部30を介して電気的に接続されている。そのため、2個のバッテリパック40からスイッチ32を介してDCモータに給電されると、この給電されたDCモータが駆動することとなる。また、このバッテリ取付部30の左側と右側とには、後述する第2のボルトB2を螺合可能なボス34がそれぞれ形成されている。
これらモータハウジング10と、ポンプハウジング20と、バッテリ取付部30とから真空ポンプ本体2は構成されている。
次に、補助部材3を説明する。この補助部材3は、定置プレート50と、左右一対のサイド体80とから構成されている(図3〜10参照)。この定置プレート50は、上述した真空ポンプ本体2の長手方向に沿う略矩形状の本体プレート60と、この本体プレート60の前側から略六角形状に張り出すベース体70とが一体を成すように金属製の部材(例えば、鉄)から構成されている。
この本体プレート60は、平面視において、上述したモータハウジング10とポンプハウジング20の定置側(下側)を覆うサイズに形成されている。これにより、真空ポンプ本体2を床フロアに定置することができる(定置機能)。また、これにより、これらモータハウジング10とポンプハウジング20の定置側(下側)を保護できる(保護機能)。
一方、このベース体70も、平面視において、2個のバッテリパック40の定置側(下側)を覆うサイズに形成されている。これにより、この2個のバッテリパック40の定置側(下側)を保護できる(保護機能)。すなわち、定置プレート50は、真空ポンプ本体2を床フロアに定置する定置機能と、この真空ポンプ本体2の定置側(下側)を保護する保護機能とを兼ね添えたものとなっている。
また、この本体プレート60には、平面視において、上述したモータハウジング10のハンドル12に対応する位置に長孔状の貫通孔62が形成されている。また、このベース体70には、左右方向に沿って並設されたビード72が3個形成されている。これにより、このベース体70そのものの強度を高めることができる。そのため、2個のバッテリパック40の保護性能を高めることができる。
また、このベース体70の左側と右側には、後述する左右一対のサイド体80を取り付けるための取付孔74が2個ずつ形成されている。また、この定置プレート50の全縁には、下側に向けて折り曲げられた格好を成すフランジ52が形成されている。この定置プレート50の本体プレート60におけるフランジ52の左右方向の内径を「L1」と記すこととする(図6参照)。
また、この定置プレート50の底面における四隅(前左隅、前右隅、後左隅、後右隅)には、下側に向けて突出する脚54が形成されている。この各脚54の先端には、クッション性を有するゴム製のキャップ54aが嵌め込まれている。これにより、真空ポンプ本体2を床フロアに置くときの衝撃を吸収できる。定置プレート50は、このように構成されている。
一方、左右一対のサイド体80のうち、左側のサイド体80は、板状の金属製の部材(例えば、鉄)から構成されている。この左側のサイド体80は、左側面視において、上述した左側のバッテリパック40の横側(左側)を覆うサイズに形成されている。これにより、この左側のバッテリパック40の横側(左側)を保護できる。なお、左右一対のサイド体80のうち、右側のサイド体80は、この左側のサイド体80に対して左右対称のため、この左側のサイド体80を説明することで右側のサイド体80の詳細な説明は省略することとする。
この左側のサイド体80の上側には、前後方向において先細りを成す先細部82が形成されている。また、この左側のサイド体80の下側には、ホース14を巻き付け可能な括れ84aを有する括れ部84が形成されている。また、この左側のサイド体80の前側には、前方に向かって張り出す縦置部86が形成されている。また、この左側のサイド体80の下側には、右側に向かって張り出す張出部88が形成されている。
この張出部88には、ベース体70の左側に形成されている2個の取付孔74に対応するように2個の取付孔88aが形成されている。また、この左側のサイド体80の後側には、後述するクランプ90を取り付け可能な取付孔80aが形成されている。このクランプ90には、ホース14の他端14bを挟持可能なU字状の挟持部90aが形成されている。左右一対のサイド体80は、このように構成されている。
そして、このように構成されている左側のサイド体80の張出部88の各取付孔88aにそれぞれ第2のボルトB2を挿し込み、このそれぞれ挿し込んだ第2のボルトB2をそれぞれベース体70の各取付孔74に螺合させる作業を行う。この作業により、定置プレート50に左側のサイド体80が組み付けられる。
これと同じ作業を、右側のサイド体80においても行う。この作業により、定置プレート50に右側のサイド体80が組み付けられる。補助部材3は、このようにして組み立てられている。この補助部材3の左右一対のサイド体80の外径を「L2」と記すこととする(図5参照)。なお、この左右一対のサイド体80の外径「L2」は、フランジ52の左右方向の内径「L1」と略同一または僅かに短く設定されている。
また、このように組み立てられた補助部材3の左側のサイド体80の取付孔80aと左側のクランプ90の取付孔90bとの順に第3のボルトB3を挿し込み、この挿し込んだ第3のボルトB3を真空ポンプ本体2のバッテリ取付部30の左側のボス34に螺合させる作業を行う。これと同じ作業を、右側のサイド体80においても行う。これらの作業により、真空ポンプ本体2に補助部材3が組み付けられる。真空ポンプ1は、このようにして組み立てられている。このようにして組み立てられると、図1からも明らかなように、左右一対のサイド体80により、2個のバッテリパック40の横側(左側と右側)を保護できる(保護機能)。
本発明の実施例に係る真空ポンプ1は、上述したように構成されている。この構成によれば、2個のバッテリパック40の定置側(下側)は、ベース体70によって覆われている。そのため、この真空ポンプ1を運搬中に誤って落下させると、ベース体70が床フロアに接触することとなる。したがって、これら2個のバッテリパック40が床フロアに接触することがないため、これら2個のバッテリパック40の損傷を防ぐことができる。結果として、これら2個のバッテリパック40の定置側(下側)を保護できる。
また、この構成によれば、真空ポンプ本体2の定置側(下側)は、床フロアに定置可能な本体プレート60によって覆われている。そして、ベース体70は、本体プレート60の前側から張り出すように一体的に形成されている。そのため、本体プレート60とベース体70とを個別に設ける必要がない。したがって、真空ポンプ1の構成を簡素化できる。
また、この構成によれば、バッテリパック40の横側(左側と右側)は、左右一対のサイド体80によって覆われている。そのため、この2個のバッテリパック40の横側(左側と右側)を保護できる。
また、この構成によれば、左右一対のサイド体80の前側には、前方に向かって張り出す縦置部86が形成されている。そのため、真空ポンプ本体2を床フロアに縦置きできる。
また、この構成によれば、左右一対のサイド体80の下側には、ホース14を巻き付け可能な括れ84aを有する括れ部84が形成されている。そのため、真空ポンプ1を使用しないときのホース14を巻き付けることができる。したがって、ホース14がバラついて邪魔になることを防止できる。
また、この構成によれば、真空ポンプ1のバッテリパック40は、出力電圧がDC18Vのリチウムイオンの充電可能なバッテリ(図示しない)から構成されている。そのため、公知のバッテリパックを使用できる。
また、この構成によれば、2個のバッテリパック40が並ぶ格好で組み付けられている。そのため、この2個のバッテリパック40を電気的に並列に接続できる。したがって、バッテリパック40が1個の場合と比較すると、バッテリの容量が2倍になるため、長時間の作業に対応できる。
上述した内容は、あくまでも本発明の一実施の形態に関するものであって、本発明が上記内容に限定されることを意味するものではない。
実施例では、「電気機器」の例として、「定置式の真空ポンプ1」を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、「定置式のコンプレッサ」、「定置式の集塵機」、「定置式の照明装置」、「定置式の扇風機」等であっても構わない。すなわち、定置式の電気機器であれば、どのようなタイプの機器であっても構わない。
また、実施例では、「真空ポンプ1」の例として、「ベーンポンプ」を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、真空引き動作できるなら、どのようなタイプのポンプであっても構わない。
また、実施例では、「定置面」の例として、「床フロア」を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、「机や台のデスク面、棚等の載置面等」であっても構わない。
また、実施例では、補助部材3は、定置プレート50(本体プレート60とベース体70)と、左右一対のサイド体80とから構成されている形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、補助部材3は、左右一対のサイド体80を備えることなく、定置プレート50のみから構成されていても構わない。その場合、定置プレート50は、真空ポンプ本体2に組み付けられることとなる。
また、実施例では、補助部材3は、定置プレート50(本体プレート60とベース体70)と、左右一対のサイド体80とから構成されている形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、補助部材3は、定置プレート50の本体プレート60と左右一対のサイド体80とを備えることなく、定置プレート50のベース体70のみから構成されていても構わない。その場合、定置プレート50のベース体70は、真空ポンプ本体2に組み付けられることとなる。
また、実施例では、補助部材3は、定置プレート50(本体プレート60とベース体70)と、左右一対のサイド体80とから構成されている形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、補助部材3は、定置プレート50の本体プレート60を備えることなく、定置プレート50のベース体70と左右一対のサイド体80とのみから構成されていても構わない。その場合、実施例と同様に、定置プレート50のベース体70は、左右一対のサイド体80を介して真空ポンプ本体2に組み付けられることとなる。
また、実施例では、ベース体70は、本体プレート60の前側から張り出す形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、ベース体70は、本体プレート60の前側から張り出すことなく、本体プレート60に対して独立して(別の部材として)設けられていても構わない。
また、実施例では、バッテリパック40は、出力電圧がDC18Vのリチウムイオンの充電可能なバッテリから構成されている形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、出力電圧は何Vであっても構わない。また、リチウムイオンに限定されることなく各種の素材から成るバッテリであっても構わない。
また、実施例では、2個のバッテリパック40が並ぶ形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、並びの数は、3個でも4個でも、複数個であれば、何個であっても構わない。
なお、図11に示すように、真空ポンプ1は床フロアに縦置きも可能となっている。その場合、定置プレート50のベース体70の前縁と、左右一対のサイド体80の縦置部86とが床フロアに対して真空ポンプ1を支持することとなる。
また、図12に示すように、真空ポンプ1は多段(例えば、2段)積み可能となっている。そして、上述したように、この左右一対のサイド体80の外径「L2」は、フランジ52の左右方向の内径「L1」と略同一または僅かに短く設定されているため、多段積み状態における下側の真空ポンプ1の一対のサイド体80の各先細部82が多段積み状態における上側の真空ポンプ1のベース体70の左右の縁に形成されているフランジ52の間に嵌合可能となっている(図13参照)。そのため、この多段積み状態における上側の真空ポンプ1の積みの安定度合いを高めることができる。また、このように多段積み状態にすると、下側の真空ポンプ1のハンドル12が多段積み状態における上側の真空ポンプ1の本体プレート60の貫通孔62に入り込むこととなっている。そのため、この段積み状態の高さ方向の嵩張りを抑えることができる。
また、実施例では、2個のバッテリパック40は、電気的に並列に接続して使用されている形態を説明した。しかし、これに限定されるものでなく、2個のバッテリパック40は、電気的に直列に接続して使用されている形態でも構わない。その場合、バッテリパック40が1個の場合と比較すると、バッテリパック40からの出力電圧を2倍にできる。したがって、DCモータの電圧も2倍にできるため、大きな負荷にも対応できる。
また、実施例では、定置プレート50は、金属製の部材(例えば、鉄)から構成されている形態を説明した。しかし、この金属製の部材に限定されるものでなく、これと同程度またはそれ以上の強度を備えていれば、どんな素材から成っていても構わない。このことは、左右のサイド体80においても同様である。
1 真空ポンプ(電気機器)
2 真空ポンプ本体
3 補助部材
10 モータハウジング
12 ハンドル
14 ホース
14a 一端
14b 他端
16 接続口
20 ポンプハウジング
22 キャップ
30 バッテリ取付部
32 スイッチ
34 ボス
40 バッテリパック
50 定置プレート
52 フランジ
54 脚
54a キャップ
60 本体プレート
62 貫通孔
70 ベース体
72 ビード
74 取付孔
80 サイド体
80a 取付孔
82 先細部
84 括れ部
84a 括れ
86 縦置部
88 張出部
88a 取付孔
90 クランプ
90a 挟持部
90b 取付孔
B1 第1のボルト
B2 第2のボルト
B3 第3のボルト
L1 内径
L2 外径

Claims (8)

  1. 充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器であって、
    前記バッテリパックの定置側には、ベース体が設けられており、
    電気機器本体を定置面に定置可能な本体プレートが設けられており、
    前記ベース体は、前記本体プレートの前側に前記電気機器本体と前記バッテリパックの少なくとも一部を下方側から覆う金属製の板状部材であり、かつ前記本体プレートよりも左右方向に張り出しており、
    前記バッテリパックの両側には、一対のサイド体が設けられており、
    前記バッテリパックは、複数個並設されており、
    前記バッテリパックは、上下方向にスライド可能に前記左右方向に並んで配置されており、
    前記バッテリパックを取り付け可能なバッテリ取付部と前記バッテリパックは、前記バッテリ取付部に前記バッテリパックを取り付けた状態において、モータハウジングに対して前記左右方向に張り出している電気機器。
  2. 請求項1に記載の電気機器であって、
    前記一対のサイド体は、前記ベース体の前記左右方向の左端部と右端部にそれぞれ接続されている電気機器。
  3. 請求項1〜2のいずれかに記載の電気機器であって、
    前記一対のサイド体は、固定部材によって、前記電気機器本体の前記バッテリ取付部に着脱可能に固定されている電気機器。
  4. 請求項3に記載の電気機器であって、
    前記固定部材は、ボルトである電気機器。
  5. 請求項1〜4のいずれかに記載の電気機器であって、
    前記一対のサイド体は、上下方向において前記バッテリパックよりも上方まで延びている電気機器。
  6. 請求項1〜5のいずれかに記載の電気機器であって、
    前記一対のサイド体と前記ベース体は、前記本体プレートと前記ベース体の並び方向において前記バッテリパックよりも後方まで延びている電気機器。
  7. 請求項1〜6のいずれかに記載の電気機器であって、
    前記ベース体には、脚部が設けられており、
    前記脚部には、キャップが設けられている電気機器。
  8. 充電可能なバッテリパックを電源とする電気機器であって、
    前記バッテリパックの定置側には、ベース体が設けられており、
    電気機器本体を定置面に定置可能な本体プレートが設けられており、
    前記ベース体は、前記本体プレートから張り出して成り、
    前記バッテリパックの両側には、一対のサイド体が設けられており、
    電気機器自身を多段積み可能となっており、
    前記多段積み状態における下側の電気機器の一対のサイド体の各先端部が前記多段積み状態における上側の電気機器のベース体の両縁に形成されているフランジの間に嵌合可能となっている電気機器。
JP2017080511A 2017-04-14 2017-04-14 電気機器および真空ポンプ Active JP6878104B2 (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2017080511A JP6878104B2 (ja) 2017-04-14 2017-04-14 電気機器および真空ポンプ

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2017080511A JP6878104B2 (ja) 2017-04-14 2017-04-14 電気機器および真空ポンプ

Publications (2)

Publication Number Publication Date
JP2018178874A JP2018178874A (ja) 2018-11-15
JP6878104B2 true JP6878104B2 (ja) 2021-05-26

Family

ID=64281516

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2017080511A Active JP6878104B2 (ja) 2017-04-14 2017-04-14 電気機器および真空ポンプ

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP6878104B2 (ja)

Families Citing this family (2)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP6931847B2 (ja) * 2017-10-13 2021-09-08 アサダ株式会社 真空ポンプ
US12385489B2 (en) * 2022-04-05 2025-08-12 Milwaukee Electric Tool Corporation Vacuum pump

Family Cites Families (5)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2008180098A (ja) * 2007-01-23 2008-08-07 Tasuko Japan Kk 真空ポンプ
JP2014147354A (ja) * 2013-02-01 2014-08-21 Makita Corp 園芸用電動剪断工具
JP2016203292A (ja) * 2015-04-21 2016-12-08 株式会社マキタ 打ち込み工具
JP6121474B2 (ja) * 2015-04-27 2017-04-26 株式会社マキタ ハンディクリーナ
JP6412962B2 (ja) * 2017-01-04 2018-10-24 株式会社マキタ 複数のバッテリパックを電源とする電動工具

Also Published As

Publication number Publication date
JP2018178874A (ja) 2018-11-15

Similar Documents

Publication Publication Date Title
US12090617B2 (en) Power tool
EP2907439B1 (en) Dust collecting device
US10981291B2 (en) Electric chainsaw
US9224995B2 (en) Battery powered tool and battery pack for a battery powered tool
JP6910840B2 (ja) 電動工具
US20120269663A1 (en) Battery-powered fans
US20140069832A1 (en) System module
WO2014119733A1 (ja) チェーンソー
CN104040754B (zh) 作业机械用蓄电池壳体、作业机械用蓄电池单元、蓄电池式作业机械及蓄电池式叉车
WO2014119160A1 (ja) 集塵機
JP6837731B2 (ja) 集塵機
US12308587B2 (en) Power adapter
JP6878104B2 (ja) 電気機器および真空ポンプ
WO2013027772A1 (ja) 電源装置
JP2014148018A (ja) 手持式電動研磨機
JP2020000783A (ja) クリーナ
CN203475365U (zh) 手持式吹风机
JP7471951B2 (ja) エアコンプレッサ
JP2018176385A (ja) 電気機器
JP2017105206A (ja) チェーンソー
CN114981039B (zh) 具有用于可充电电池的保护防护支架装置的动力工具
CN216065805U (zh) 切割工具
JP7569935B2 (ja) 電動工具用の衝撃振動耐性バッテリ
JP2016039860A (ja) 充電式電気掃除機
JP7172144B2 (ja) 集塵機

Legal Events

Date Code Title Description
A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20200116

A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20201116

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20201124

A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20210120

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20210216

A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20210322

TRDD Decision of grant or rejection written
A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

Effective date: 20210420

A61 First payment of annual fees (during grant procedure)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61

Effective date: 20210428

R150 Certificate of patent or registration of utility model

Ref document number: 6878104

Country of ref document: JP

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250

R250 Receipt of annual fees

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250