JP6866493B2 - ガイドワイヤ - Google Patents

Description

本発明は、ガイドワイヤに関する。

従来から、血管や消化器官にカテーテルを挿入する際に用いられるガイドワイヤが知られている。ガイドワイヤは、一般的に、線材を用いたコアシャフトと、コアシャフトの外周に巻回されたコイル体とを備えており、コアシャフトの先端とコイル体の先端が接合されている。例えば、血管病変部の拡径治療では、ガイドワイヤを血管内に挿入し、ガイドワイヤの先端が血管病変部に到達するまで血管内を進行させる。このとき、曲がりくねった複雑な経路の血管内や分岐血管部でガイドワイヤを任意の方向に進行させるために、ガイドワイヤの回転追従性能が必要になる。回転追従性能とは、体外に位置するガイドワイヤの手元部（基端部）を回転させたときに、手元部の回転に追従して、血管内にあるガイドワイヤの先端部が回転する性能をいう。

例えば、特許文献１〜３には、コイル体の先端がコアシャフトの先端に固定され、コイル体の基端がコアシャフトの基端に固定されたガイドワイヤが開示されている。

特開昭６０−７８６２号公報 特開昭６０−１２０６９号公報 実開昭５７−４５９４８号公報

しかしながら、特許文献１〜３のガイドワイヤでは、回転追従性能が十分とはいえなかった。具体的には、特許文献１〜３のガイドワイヤの場合、人体内でガイドワイヤを湾曲させたときに、コイル体のうち湾曲の内側に位置する部分、すなわち、コイル体のうちコイル体の軸線方向に対して湾曲している方向側に位置する部分が軸方向に圧縮される。圧縮された部分ではコイルが詰まった状態となり回転追従性能が低下するおそれがあった。また、コイル体のうちの湾曲の内側に位置する部分の内周部がコアシャフトの外周部と接触することによって、コアシャフトが軸方向に引っ張られた状態となり回転追従性能がさらに低下する場合があった。なお、このような問題は、コイル体がコアシャフトの先端から基端までの全体に巻回されているガイドワイヤにおいて顕著であるが、コイル体がコアシャフトの全体ではなく一部に巻回されているガイドワイヤにおいても同様に生じる場合がある。

本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、コイル体がコアシャフトに巻回されているガイドワイヤにおいて、湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制する技術の提供を目的とする。

本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態として実現することが可能である。

（１）本発明の一形態によれば、ガイドワイヤが提供される。このガイドワイヤは、コアシャフトと、前記コアシャフトに巻回されたコイル体と、前記コアシャフトの先端と、前記コイル体の先端とが接合された先端接合部と、前記コアシャフトの基端と、前記コイル体の基端とが接合された基端接合部と、を備え、前記コイル体は、前記先端接合部と前記基端接合部との間において、コイルピッチが相対的に疎い疎巻き部を有している。

この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させたときに、コイル体において湾曲の内側に位置する部分がガイドワイヤの軸方向に圧縮されても、疎巻き部のコイル間の隙間によって、コイルの詰まりが緩和される。これにより、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制することができる。また、この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させたときのコイルの詰まりが緩和されるため、コイル体とコアシャフトとの接触によって、コアシャフトが軸方向に引っ張られる状態を緩和することができる。これによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能が低下することを抑制できる。

（２）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記コイル体は、前記疎巻き部の先端よりも先端側と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の両方に、前記疎巻き部よりもコイルピッチが相対的に密な密巻き部を有していてもよい。この構成によれば、両側の密巻き部によってガイドワイヤの摺動性能の低下を抑制しつつ、疎巻き部によって、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制することができる。

（３）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記コイル体は、前記疎巻き部の先端よりも先端側の前記密巻き部と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の前記密巻き部のそれぞれの外表面に樹脂皮膜が形成されており、前記疎巻き部において、前記樹脂皮膜が分断されていてもよい。この構成によれば、疎巻き部において、樹脂皮膜によるコイル体の拘束が緩和されているため、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下をさらに抑制することができる。

（４）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記コイル体は、前記疎巻き部の先端よりも先端側の第一の前記密巻き部のうち、前記第一の密巻き部の先端から所定の範囲の外表面と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の第二の前記密巻き部の外表面のそれぞれに樹脂皮膜が形成されており、前記疎巻き部と、前記第一の密巻き部の後端側の一部分において、前記樹脂皮膜が分断されていてもよい。この構成によれば、第一密巻き部の後端側の一部において樹脂皮膜が形成されていないため、第一密巻き部に樹脂皮膜を形成する際に、樹脂皮膜形成液が疎巻き部からコアシャフトに入り込んで、コイル体とコアシャフトとが接着することを低減できる。この構成によれば、疎巻き部、および、第一密巻き部の後端側の一部において、樹脂皮膜によるコイル体の拘束が緩和されているため、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下をさらに抑制することができる。

（５）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記コアシャフトは、前記コアシャフトにおいて外径が最大であり、かつ、前記コアシャフトの基端部から先端側に向かって外径が一定の最大外径部を有しており、前記疎巻き部は、前記コイル体において、前記最大外径部を覆う位置に設けられていてもよい。この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させたときに、最大外径部とコイル体との接触によって、コアシャフトが軸方向に引っ張られた状態となることを緩和することができ、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。

（６）上記形態のガイドワイヤは、さらに、前記コイル体の内側に設けられ、前記コアシャフトに巻回された内側コイル体を備えており、前記内側コイル体は、前記コイル体よりも長さが短く、前記内側コイル体の先端は、前記先端接合部において前記コアシャフトの先端と接合されており、前記疎巻き部は、前記コイル体において、前記コアシャフトのうちの前記内側コイル体が巻回されていない部分を覆う位置に設けられていてもよい。この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させたときに、内側コイル体とコイル体の素線同士のかみ合いの発生を抑制しつつ、ガイドワイヤの回転追従性能の低下を抑制できる。

なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能であり、例えば、ガイドワイヤに用いられるコイル体、ガイドワイヤの製造方法などの形態で実現することができる。

第１実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 回転追従性試験に用いたサンプル１〜５の構成を例示した図である。 回転追従性試験に用いたサンプル１〜５の構成を比較した説明図である。 回転追従性試験の試験方法を説明するための図である。 回転追従性試験の試験結果を説明するための図である。 第２実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第３実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第４実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第５実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第６実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第７実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第８実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。 第９実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。

＜第１実施形態＞
図１は、第１実施形態のガイドワイヤ１の全体構成を示す部分断面概要図である。ガイドワイヤ１は、血管や消化器官にカテーテルを挿入する際に用いられる医療器具であり、コアシャフト１０と、コイル体２０と、内側コイル体３０と、先端接合部５１と、基端接合部５２と、内側接合部５５と、第一中間固定部６１と、第二中間固定部６２と、第一樹脂皮膜７１と、第二樹脂皮膜７２と、を有している。以下では、図１の左側をガイドワイヤ１および各構成部材の「先端側」と呼び、図１の右側をガイドワイヤ１および各構成部材の「基端側」と呼ぶ。

コアシャフト１０は、基端側が太径で先端側が細径とされた先細りした長尺形状の部材である。コアシャフト１０は、例えば、ステンレス合金（ＳＵＳ３０２、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線、ニッケル−クロム系合金、コバルト合金、タングステン等の材料で形成することができる。コアシャフト１０は、上記以外の公知の材料によって形成されていてもよい。コアシャフト１０の長さについては特に限定されないが、例えば、６００ｍｍ〜３０００ｍｍの範囲を例示することができる。コアシャフト１０は、基端側から先端側に向かって順に、太径部１１と、テーパー部１２と、細径部１３とを有している。

太径部１１は、コアシャフト１０において外径が最大となる最大外径部であり、コアシャフト１０の基端から先端側に向かって外径が一定となっている。太径部１１の基端には基端接合部５２が形成されている。太径部１１の外径Ｄ１については、特に限定されないが、例えば、０．１ｍｍ〜０．５ｍｍの範囲を例示することができる。太径部１１の長さについても特に限定はないが、例えば、５６０ｍｍ〜２９６０ｍｍの範囲を例示することができる。

テーパー部１２は、太径部１１と細径部１３の間に形成されており、基端から先端に向かって外径が細くなっている。細径部１３は、コアシャフト１０の先端に設けられており、細径部１３の先端には、先端接合部５１が形成されている。

コイル体２０は、１つのコイル、または、複数のコイルを連ねた部材によって構成されており、コアシャフト１０の外周のほぼ全体を覆うようにコアシャフト１０に巻回されている。コイル体２０は、先端接合部５１、基端接合部５２、第一中間固定部６１、および、第二中間固定部６２によってコアシャフト１０に固定されている。

コイル体２０を構成するコイルは、１本の素線を螺旋状に巻いて円筒形状に形成した単コイルであってもよいし、複数の素線を撚り合わせた撚線を円筒形状に形成した中空撚線コイルであってもよい。また、コイル体２０は、単コイルと中空撚線コイルを組み合わせて構成されていてもよい。ここでは、コイル体２０は、第二中間固定部６２よりも先端側が単コイルによって構成され、第二中間固定部６２よりも基端側が中空撚線コイルによって構成されているものとして説明する。

コイル体２０は、例えば、ステンレス合金（ＳＵＳ３０２、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線、ニッケル−クロム系合金、コバルト合金、タングステン等の放射線透過性合金、金、白金、タングステン、これらの元素を含む合金（例えば、白金−ニッケル合金）等の放射線不透過性合金で形成することができる。コイル体２０は、上記以外の公知の材料によって形成されていてもよい。コイル体２０の長さは、ほぼコアシャフト１０の長さと等しい。コイル体２０は、外径Ｄ２が一定に構成されている。外径Ｄ２は、特に限定はないが、例えば、０．３ｍｍ〜１．５ｍｍの範囲を例示することができる。

コイル体２０の先端は、先端接合部５１によってコアシャフト１０の先端と接合されている。先端接合部５１は、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Ｓｎ−Ａｇ合金、Ａｕ−Ｓｎ合金等の金属はんだによって形成され、この金属はんだによりコイル体２０の先端とコアシャフト１０の先端とが固着されている。なお、先端接合部５１は、エポキシ系接着剤などの接着剤によって形成され、接着剤によりコイル体２０の先端とコアシャフト１０の先端とが固着されていてもよい。コイル体２０の基端は、基端接合部５２によってコアシャフト１０の基端と接合されている。基端接合部５２は、先端接合部５１と同じ材料によって形成されていてもよいし、先端接合部５１と異なる材料によって形成されていてもよい。

コイル体２０の中間部付近の一部は、第一中間固定部６１によって、コアシャフト１０の太径部１１に固定されている。また、コイル体２０の中間部付近の他の一部は、第二中間固定部６２によって、コアシャフト１０の太径部１１に固定されている。第二中間固定部６２は、第一中間固定部６１よりも基端側に位置しており、ここでは、コイル体２０を構成する単コイルと中空撚線コイルの接続部（境界部）となっている。第一中間固定部６１および第二中間固定部６２は、先端接合部５１および基端接合部５２と同じ材料によって形成されていてもよいし、異なる材料によって形成されていてもよい。

コイル体２０は、コイルピッチの異なる、疎巻き部２２と密巻き部（第一密巻き部２３ａ、第二密巻き部２３ｂ）とを有している。コイル体２０は、先端側から基端側に向かって順に、第一密巻き部２３ａ、疎巻き部２２、第二密巻き部２３ｂが形成されており、ここでは、第一密巻き部２３ａと疎巻き部２２とが同一の単コイルに形成され、第二密巻き部２３ｂが中空撚線コイルに形成されている。

疎巻き部２２は、コイル体２０において、コイルピッチが相対的に疎い部分である。具体的には、疎巻き部２２は、密巻き部２３（第一密巻き部２３ａ、第二密巻き部２３ｂ）よりもコイルピッチが疎く、ここでは、コイルピッチが第一密巻き部２３ａの０．８０倍〜０．９９倍程度となっている。ここでの疎巻き部２２のコイルピッチとは、疎巻き部２２におけるコイルピッチの平均値を意味しており、疎巻き部２２の軸方向の長さを、疎巻き部２２のコイル巻き数で割った値である。第一密巻き部２３ａのコイルピッチとは、第一密巻き部２３ａにおけるコイルピッチの平均値を意味しており、第一密巻き部２３ａの軸方向の長さを、第一密巻き部２３ａのコイル巻き数で割った値である。疎巻き部２２は、基端が第二中間固定部６２に隣接した位置に設けられている。

密巻き部２３（第一密巻き部２３ａ、第二密巻き部２３ｂ）は、コイル体２０において、コイルピッチが相対的に密な部分である。第一密巻き部２３ａと第二密巻き部２３ｂは、コイルピッチが等しくてもよいし異なっていてもよい。第一密巻き部２３ａは、先端が先端接合部５１に固定され、基端が疎巻き部２２の先端と接している。第二密巻き部２３ｂは、先端が疎巻き部２２の基端、および、第二中間固定部６２に接しており、基端が基端接合部５２に固定されている。

このように、コイル体２０は、疎巻き部２２の先端よりも先端側と、疎巻き部２２の基端よりも基端側の両方に密巻き部（第一密巻き部２３ａ、第二密巻き部２３ｂ）が配置されている。また、疎巻き部２２は、コイル体２０において、太径部１１を覆う位置に設けられている。また、疎巻き部２２は、コイル体２０において、コアシャフト１０のうちの内側コイル体３０が巻回されていない部分を覆う位置に設けられている。これらによる効果の一例については後述する。

内側コイル体３０は、単コイルまたは中空撚線コイルによって構成されており、コアシャフト１０の先端側の外周を覆うようにコアシャフト１０に巻回されている。ここでは、内側コイル体３０は、コアシャフト１０の細径部１３およびテーパー部１２の一部に巻き回されている。内側コイル体３０は、コアシャフト１０およびコイル体２０よりも長さが短く、先端接合部５１、および、内側接合部５５によってコアシャフト１０に固定されている。

内側コイル体３０の長さについては特に限定されないが、例えば、１０ｍｍ〜１００ｍｍを例示することができる。内側コイル体３０は、外径Ｄ３が一定に構成されている。外径Ｄ３は、特に限定はないが、例えば、０．１ｍｍ〜０．５ｍｍの範囲を例示することができる。内側コイル体３０の先端は、先端接合部５１によってコアシャフト１０の先端と接合されている。内側コイル体３０の基端は、内側接合部５５によってコアシャフト１０のテーパー部１２に接合されている。内側接合部５５は、先端接合部５１と同じ材料によって形成されていてもよいし、異なる材料によって形成されていてもよい。

内側コイル体３０の巻き方向は、コイル体２０の巻き方向と同じであってもよいし、異なっていてもよい。また、内側コイル体３０のコイルピッチは、コイル体２０のコイルピッチと同じであってもよいし、異なっていてもよい。なお、内側コイル体３０のコイルピッチをコイル体２０のコイルピッチと異ならせることによって、ガイドワイヤ１の先端部を湾曲変形させたときに、これらの素線同士のかみ合い現象を抑制することができる。

本実施形態では、ガイドワイヤ１において、ガイドワイヤ１の先端から第一中間固定部６１までの部分を「第一区間部Ｐ１」と呼び、第一中間固定部６１から疎巻き部２２の先端までの部分を「第二区間部Ｐ２」と呼び、疎巻き部２２の先端から基端までの部分を「第三区間部Ｐ３」と呼び、疎巻き部２２の基端からガイドワイヤ１の基端までの部分を「第四区間部Ｐ４」と呼ぶ。第一区間部Ｐ１の長さは、例えば、４０ｍｍ〜４００ｍｍの範囲を例示することができる。第二区間部Ｐ２の長さは、例えば、２５０ｍｍ〜１０００ｍｍの範囲を例示することができる。第三区間部Ｐ３の長さは、例えば、１０ｍｍ〜１００ｍｍの範囲を例示することができる。第四区間部Ｐ４の長さは、例えば、３００ｍｍ〜１５００ｍｍの範囲を例示することができる。

このとき、コイル体２０は、第一区間部Ｐ１と第二区間部Ｐ２において第一密巻き部２３ａが形成されており、第三区間部Ｐ３において疎巻き部２２が形成されており、第四区間部Ｐ４において第二密巻き部２３ｂが形成されている。コイル体２０のうち、第一区間部Ｐ１と第四区間部Ｐ４に位置する部分の外表面は、第一樹脂皮膜７１によって被覆され、第二区間部Ｐ２に位置する部分の外表面は、第二樹脂皮膜７２によって被覆されている。コイル体２０の第三区間部Ｐ３に位置する部分の外表面には樹脂皮膜が形成されておらず露出している。

すなわち、ガイドワイヤ１は、疎巻き部２２以外の部分が樹脂皮膜（第一樹脂皮膜７１または第二樹脂皮膜７２）で覆われており、疎巻き部２２は樹脂皮膜で覆われていない。言い換えれば、コイル体２０は、第一密巻き部２３ａと第二密巻き部２３ｂの外表面に樹脂皮膜が形成されており、疎巻き部２２において、樹脂皮膜が分断されている。これによる効果の一例については後述する。

第一樹脂皮膜７１は、コイル体２０の表面よりも外部との摩擦が生じにくい疎水性の樹脂によって構成されており、ここでは、シリコン樹脂等が用いられる。なお、疎水性の樹脂としてシリコン樹脂以外に、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリスチレン等を用いてもよい。

第二樹脂皮膜７２は、親水性基を有する樹脂によって構成されており、例えば、カルボキシルメチルデンプンなどのデンプン系、カルボキシルメチルセルロースなどのセルロース系、アルギン酸、ヘパリン、キチン、キトサン、ヒアルロン酸などの多糖類、ゼラチンなどの天然水溶性高分子物質やポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリアクリル酸塩、メチルビニルエーテル無水マレイン酸共重合体、メチルビニルエーテル無水マレイン酸塩、メチルビニルエーテル無水マレイン酸アンモニウム塩、無水マレイン酸エチルエステル共重合体、ポリヒドキシエチルフタル酸エステル共重合体、ポリジメチロールプロピオン酸エステル、ポリアクリルアミド、ポリアクリルアミド四級化物、ポリビニルピロリドン、ポリエチレンイミン、ポリエチレンスルホネート、水溶性ナイロンなどの合成水溶性高分子物質によって構成されている。第二樹脂皮膜７２は、水を含むと膨潤状態となり、第一樹脂皮膜７１よりも、さらに滑り性や血栓付着防止性が向上する。

第二樹脂皮膜７２は、第一樹脂皮膜７１よりも潤滑性を有しており、体内において摩擦抵抗をより低減させることができる。一方、先端から基端までのガイドワイヤ全体の外表面を第二樹脂皮膜７２によって被覆すると、体内でガイドワイヤが滑りすぎてしまい、体内の分岐などになどにおいて操作性が低下する。本実施形態のように、ガイドワイヤの先端側および基端側を第一樹脂皮膜７１とし、中間部の一部を第二樹脂皮膜７２とすることによって、操作性の向上を図ることができる。

＜本実施形態の効果例＞
以上説明した、本実施形態のガイドワイヤ１によれば、先端接合部５１と基端接合部５２との間において、コイル体２０は疎巻き部２２を有しているため、湾曲時におけるガイドワイヤの回転追従性能の低下を抑制することができる。回転追従性能とは、ガイドワイヤの基端を回転させたときに、基端の回転に追従して先端が回転する性能をいう。言い換えれば、回転追従性能とは、コアシャフトとコイル体を介した回転の伝達性能である。

本実施形態のガイドワイヤ１は、湾曲させたときにコイル体２０のうち湾曲の内側に位置する部分がガイドワイヤ１の軸方向に圧縮されても、疎巻き部２２のコイル間の隙間によって、コイルの詰まりが緩和される。そのため、ガイドワイヤ１を湾曲させたときにコイルが詰まって回転追従性能が低下することを抑制できる。また、ガイドワイヤ１を湾曲させたときに、疎巻き部２２によってコイルの詰まりが緩和されるため、コイル体２０がコアシャフト１０に接触してコアシャフト１０が軸方向に引っ張られことを緩和することができる。そのため、ガイドワイヤ１の湾曲時にコイル体２０の内周がコアシャフト１０の外周と接触して、コアシャフト１０が軸方向に引っ張られることによる回転追従性能の低下も抑制できる。本実施形態のガイドワイヤ１によって湾曲時における回転追従性能の低下が抑制される点については、図２〜図５を用いて後述する。

また、本実施形態のガイドワイヤ１によれば、コイル体２０は、疎巻き部２２の先端よりも先端側と、疎巻き部２２の基端よりも基端側の両方に、密巻き部２３を有していているため、両側の密巻き部２３によってガイドワイヤ１の摺動性能の低下を抑制しつつ、疎巻き部２２によって湾曲時におけるガイドワイヤ１の回転追従性能の低下を抑制することができる。一般的に、コイル体は、疎巻き部よりも密巻き部の方が外内における摺動性能が高い。本実施形態のガイドワイヤ１によれば、疎巻き部２２の両側の密巻き部２３によって摺動性能を確保しつつ、疎巻き部２２によって湾曲時におけるガイドワイヤ１の回転追従性能の低下を抑制できる。

また、本実施形態のガイドワイヤ１によれば、コイル体２０は、疎巻き部２２の先端よりも先端側の第一密巻き部２３ａと、疎巻き部２２の基端よりも基端側の第二密巻き部２３ｂのそれぞれ外表面に樹脂皮膜７１、７２が形成されており、疎巻き部２２において、樹脂皮膜７１、７２が分断されているため、ガイドワイヤ１を湾曲させたときの回転追従性能の低下をさらに抑制できる。一般的に、具体的には、コイル体の外表面に樹脂皮膜を形成すると、樹脂皮膜によってコイル同士の相対的な移動が規制（コイル体が拘束）される。樹脂皮膜によってコイル体が拘束されると、湾曲時におけるガイドワイヤの回転追従性能がさらに低下する。本実施形態のガイドワイヤ１によれば、疎巻き部２２に樹脂皮膜が形成されていないため、疎巻き部２２において、樹脂皮膜によるコイル体２０の拘束が緩和されている。これにより、ガイドワイヤ１を湾曲させたときの回転追従性能の低下をさらに抑制することができる。また、疎巻き部２２の外表面に樹脂皮膜を形成しようとした場合、樹脂皮膜を形成するための皮膜形成液が疎巻き部２２の外表面からコアシャフト１０に入り込み、コイル体２０とコアシャフト１０とが接着して回転追従性能が低下するおそれがある。疎巻き部２２に樹脂皮膜を形成しないことによって、コイル体２０とコアシャフト１０との接着の発生を抑制できる。

また、本実施形態のガイドワイヤ１によれば、疎巻き部２２は、コイル体２０において、最大外径部である太径部１１を覆う位置に設けられているため、ガイドワイヤを湾曲させたときに、最大外径部とコイル体２０との接触によって、コアシャフト１０が軸方向に引っ張られた状態となることを緩和することができる。これにより、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能が低下することを抑制できる。

また、本実施形態のガイドワイヤ１によれば、疎巻き部２２は、コイル体２０において、コアシャフト１０のうちの内側コイル体３０が巻回されていない部分を覆う位置に設けられているため、ガイドワイヤ１を湾曲させたときに、内側コイル体３０とコイル体２０の素線同士のかみ合いの発生を抑制しつつ、ガイドワイヤ１の回転追従性能の低下を抑制できる。

＜回転追従性試験＞
図２〜５を用いて、本実施形態のガイドワイヤによって湾曲時における回転追従性能の低下が抑制されることを説明する。ここでは、本実施形態のガイドワイヤの効果を証明するために、本実施形態の構成を有するガイドワイヤを含む５つのサンプルに対して回転追従性試験をおこなった。回転追従性試験とは、ガイドワイヤの回転追従性能を定量的に測定する試験である。

図２は、回転追従性試験に用いたガイドワイヤのサンプル１〜５の構成を例示した図である。図２では、各サンプルの第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間の部分のみが示されている。図３は、サンプル１〜５の構成を比較した説明図である。サンプル１〜５は、上述した本実施形態のガイドワイヤ１（図１）と同様に、コアシャフト１０と、コイル体２０（２０ａ〜２０ｅ）と、第一中間固定部６１と、第二中間固定部６２と、第一樹脂皮膜７１と、を有している。サンプル１〜５は、図２に示す、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間の部分の構成が互いに異なっている。それ以外の部分については本実施形態と同様の構成（図１）を有している。サンプル１〜５は、第一中間固定部６１付近、および、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１の有無、疎巻き部２２の有無の組み合わせがそれぞれ異なっている。

図２に示すように、サンプル１のコイル体２０ａは、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間において、全体が密巻き部２３となっている。また、コイル体２０ａは、第二中間固定部６２付近において第一樹脂皮膜７１が形成されておらず露出しており、それ以外の部分に第一樹脂皮膜７１が形成されている。そのため、図３に示すように、サンプル１は、第一中間固定部６１付近において、第一樹脂皮膜７１が「有り」となり、疎巻き部２２が「無し」となっている。また、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となっており、疎巻き部２２が「無し」となっている。

図２に示すように、サンプル２のコイル体２０ｂは、第二中間固定部６２付近において疎巻き部２２が形成されており、それ以外の部分が密巻き部２３となっている。また、コイル体２０ｂは、サンプル１と同様に、第二中間固定部６２付近において第一樹脂皮膜７１が形成されておらず露出しており、それ以外の部分に第一樹脂皮膜７１が形成されている。そのため、図３に示すように、サンプル２は、第一中間固定部６１付近において、第一樹脂皮膜７１が「有り」となり、疎巻き部２２が「無し」となっている。また、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となっており、疎巻き部２２が「有り」となっている。サンプル２は、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間の樹脂皮膜の種類が第一樹脂皮膜７１である点を除いては、第１実施形態のガイドワイヤ１と同様の構成となっている。

図２に示すように、サンプル３のコイル体２０ｃは、サンプル１のコイル体２０ａと同様に、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間において、全体が密巻き部２３となっている。一方、コイル体２０ｃは、第一中間固定部６１付近と第二中間固定部６２付近の両方において第一樹脂皮膜７１が形成されておらず露出しており、それ以外の部分に第一樹脂皮膜７１が形成されている。そのため、図３に示すように、サンプル３は、第一中間固定部６１付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となり、疎巻き部２２が「無し」となっている。また、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となっており、疎巻き部２２が「無し」となっている。

図２に示すように、サンプル４のコイル体２０ｄは、第一中間固定部６１付近と第二中間固定部６２付近の両方にそれぞれ疎巻き部２２（第一疎巻き部２２ａ、第二疎巻き部２２ｂ）が形成されている。また、コイル体２０ｄは、第一中間固定部６１付近と第二中間固定部６２付近の両方において第一樹脂皮膜７１が形成されておらず露出しており、それ以外の部分に第一樹脂皮膜７１が形成されている。そのため、図３に示すように、サンプル４は、第一中間固定部６１付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となり、疎巻き部２２が「有り」となっている。また、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１が「無し」となっており、疎巻き部２２が「有り」となっている。

図２に示すように、サンプル５のコイル体２０ｅは、サンプル１のコイル体２０ａと同様に、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間において、全体が密巻き部２３となっている。一方、コイル体２０ｅは、第一中間固定部６１と第二中間固定部６２の間において、全体に第一樹脂皮膜７１が形成されている。そのため、図３に示すように、サンプル５は、第一中間固定部６１付近において、第一樹脂皮膜７１が「有り」となり、疎巻き部２２が「無し」となっている。また、第二中間固定部６２付近において、第一樹脂皮膜７１が「有り」となっており、疎巻き部２２が「無し」となっている。

図４は、回転追従性試験の試験方法を説明するための図である。チューブ８１を用いて、半径５０ｍｍの円形の輪をつくり、輪の前後に直線部分を形成した試験経路を作成した。この試験経路の一方の開口部（図４右側の開口部）から、サンプルのガイドワイヤ８４を挿入した。サンプルのガイドワイヤ８４は、先端がチューブ８１の他方の開口部から突出するまで奥に押し進めた。この状態で、ガイドワイヤ８４の基端側を回転させた。各サンプル１〜５について、基端側を回転させたときに先端側が何度回転したかを測定した。

図５は、回転追従性試験の試験結果を説明するための図である。図５の表において、横軸はサンプルの基端側の回転角度（入力角度）を示し、縦軸はサンプルの先端側の回転角度（出力角度）を示している。図５の理想値とは、基端部の回転に先端部が完全に追従している状態を示している。コイル体２０に疎巻き部２２が形成されていないサンプル１、３、５では、回転追従性能が相対的に低く、コイル体２０に疎巻き部２２が形成されているサンプル２、４では、回転追従性能が相対的に高い。このことから、ガイドワイヤは、コイル体２０に疎巻き部２２を設けることによって、湾曲時における回転追従性能の低下が抑制されることが明らかになった。

＜第２実施形態＞
図６は、第２実施形態のガイドワイヤ１Ａの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、疎巻き部２２が第二中間固定部６２に隣接して一カ所のみ形成されている（図１）。しかし、疎巻き部２２は、第二中間固定部６２に隣接した位置以外の部分に形成されていてもよいし、複数形成されていてもよい。例えば、図６に示す第２実施形態のガイドワイヤ１Ａでは、コイル体２０Ａは、第一中間固定部６１付近と第二中間固定部６２付近の両方にそれぞれ疎巻き部２２（第一疎巻き部２２ａ、第二疎巻き部２２ｂ）が形成されている。第一疎巻き部２２ａは、先端が第一中間固定部６１に隣接した位置に設けられている。第二疎巻き部２２ｂは、基端が第二中間固定部６２に隣接した位置に設けられている。コイル体２０Ａは、先端側から基端側に向かって順に、第一密巻き部２３ｃ、第一疎巻き部２２ａ、第二密巻き部２３ｄ、第二疎巻き部２２ｂ、第三密巻き部２３ｅが形成されている。

ここでは、ガイドワイヤ１Ａの先端から第一中間固定部６１までの部分を「第一区間部Ｐ１１」と呼び、第一中間固定部６１から第一疎巻き部２２ａの基端までの部分を「第二区間部Ｐ１２」と呼び、第一疎巻き部２２ａの基端から第二疎巻き部２２ｂの先端までの部分を「第三区間部Ｐ１３」と呼び、第二疎巻き部２２ｂの先端から第二中間固定部６２までの部分を「第四区間部Ｐ１４」と呼び、第二中間固定部６２からガイドワイヤ１Ａの基端までの部分を「第五区間部Ｐ１５」と呼ぶ。

このとき、コイル体２０Ａは、第一区間部Ｐ１１において第一密巻き部２３ｃが形成されており、第二区間部Ｐ１２において第一疎巻き部２２ａが形成されており、第三区間部Ｐ１３において第二密巻き部２３ｄが形成されており、第四区間部Ｐ１４において第二疎巻き部２２ｂが形成されており、第五区間部Ｐ１５において第三密巻き部２３ｅが形成されている。コイル体２０Ａのうち、第一区間部Ｐ１１と第五区間部Ｐ１５に位置する部分の外表面は、第一樹脂皮膜７１によって被覆され、第三区間部Ｐ１３に位置する部分の外表面は、第二樹脂皮膜７２によって被覆されている。コイル体２０Ａの第二区間部Ｐ１２および第四区間部Ｐ１４に位置する部分の外表面には樹脂皮膜が形成されておらず露出している。

第２実施形態のガイドワイヤ１Ａによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。具体的には、第２実施形態のガイドワイヤ１Ａは、上述した回転追従性試験に用いたサンプル４と樹脂皮膜の構成以外同じである。回転追従性試験に用いたサンプル４は、回転追従性能が比較的高いことから、第２実施形態のガイドワイヤ１Ａにおいても、湾曲時におけるガイドワイヤの回転追従性能の低下を抑制することができることは明らかである。なお、疎巻き部２２は、中間固定部（第一中間固定部６１、第二中間固定部６２）の位置に関係なく、任意の箇所に設けることができる。また、疎巻き部２２は、ガイドワイヤの先端に設けられていてもよい。ただし、疎巻き部２２は、ガイドワイヤの中間部付近に設けることが好ましい。

＜第３実施形態＞
図７は、第３実施形態のガイドワイヤ１Ｂの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、密巻き部２３（第一密巻き部２３ａ、第二密巻き部２３ｂ）の外表面の全体に樹脂皮膜が形成されている。しかし、密巻き部２３の外表面の一部に樹脂皮膜が形成されていなくてもよい。例えば、図７に示す第３実施形態のガイドワイヤ１Ｂでは、コイル体２０Ａは、第一密巻き部２３ａの先端から基端に向かって所定の範囲の外表面に樹脂皮膜（第一樹脂皮膜７１または第二樹脂皮膜７２）が形成されているが、第一密巻き部２３ａの後端側の外表面の一部には樹脂皮膜が形成されておらず露出している。それ以外の構成は第１実施形態のガイドワイヤ１と同様である。言い換えれば、コイル体２０Ａは、第一密巻き部２３ａの先端から所定の範囲の外表面と、第二密巻き部２３ｂの外表面に樹脂皮膜が形成されており、疎巻き部２２と、第一密巻き部２３ａの後端側の一部分において、樹脂皮膜が分断されている。

ここでは、ガイドワイヤ１Ｂの先端から第一中間固定部６１までの部分を「第一区間部Ｐ２１」と呼び、第一中間固定部６１から第一密巻き部２３ａの後端側の途中地点までの部分を「第二区間部Ｐ２２」と呼び、第一密巻き部２３ａの後端側の途中地点から疎巻き部２２の先端までの部分を「第三区間部Ｐ２３」と呼び、疎巻き部２２の先端から基端までの部分を「第四区間部Ｐ２４」と呼び、疎巻き部２２の基端からガイドワイヤ１Ｂの基端までの部分を「第五区間部Ｐ２５」と呼ぶ。

このとき、コイル体２０Ｂは、第一区間部Ｐ２１、第二区間部Ｐ２２、および、第三区間部Ｐ２３において第一密巻き部２３ａが形成されており、第四区間部Ｐ２４において疎巻き部２２が形成されており、第五区間部Ｐ２５において第二密巻き部２３ｂが形成されている。コイル体２０Ｂのうち、第一区間部Ｐ２１と第五区間部Ｐ２５に位置する部分の外表面は、第一樹脂皮膜７１によって被覆され、第二区間部Ｐ２２に位置する部分の外表面は、第二樹脂皮膜７２によって被覆されている。コイル体２０Ｂの第三区間部Ｐ２３および第四区間部Ｐ２４に位置する部分の外表面には樹脂皮膜が形成されておらず露出している。

第３実施形態のガイドワイヤ１Ｂによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。さらに、第３実施形態の構成であれば、コイル体２０の外表面に樹脂皮膜を形成するときに、樹脂皮膜を形成するための皮膜形成液がコイル体２０の外表面からコアシャフト１０に入り込み、コイル体２０とコアシャフト１０とが接着して回転追従性能の低下する状態の発生を低減できる。具体的には、密巻き部２３ａの全体に樹脂皮膜を形成するために、第一密巻き部２３ａと疎巻き部２２との境界位置に皮膜形成液を塗布すると、毛細管現象などによって意図せず疎巻き部２２の外表面から皮膜形成液がコアシャフト１０に入り込み、コイル体２０とコアシャフト１０とが接着して回転追従性能が低下する場合がある。第３実施形態のガイドワイヤ１Ｂのように、第一密巻き部２３ａのうち、先端から所定の範囲（第二区間部Ｐ２２）だけに樹脂皮膜を形成し、後端側の一部分（第三区間部Ｐ２３）には、樹脂皮膜を形成しない構成とすることによって、製造中に意図せず疎巻き部２２の外表面から皮膜形成液がコアシャフト１０に入り込むこを抑制できる。なお、第一密巻き部２３ａのうち、上述した位置以外の位置にも樹脂皮膜が形成されていない部分があってもよい。また、第二密巻き部２３ｂの先端から所定の範囲も樹脂皮膜が形成されていなくてもよい。

＜第４実施形態＞
図８は、第４実施形態のガイドワイヤ１Ｃの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、疎巻き部２２を一つ備え（図１）、第２実施形態のガイドワイヤ１Ａは、疎巻き部２２を２つ備えている（図６）。しかし、疎巻き部２２の数は、上記に限定されない。例えば、図８に示す第４実施形態のガイドワイヤ１Ｃでは、コイル体２０Ｃは、第一中間固定部６１付近と第二中間固定部６２付近のほか、ガイドワイヤ１Ｃの先端と第一中間固定部６１との間にも、疎巻き部２２が形成されている。すなわち、第４実施形態のコイル体２０Ｃは、３つの疎巻き部２２（第一疎巻き部２２ｃ、第二疎巻き部２２ｄ、第三疎巻き部２２ｅ）を有しており、先端側から基端側に向かって順に、第一密巻き部２３ｆ、第一疎巻き部２２ｃ、第二密巻き部２３ｇ、第二疎巻き部２２ｄ、第三密巻き部２３ｈ、第三疎巻き部２２ｅ、第四密巻き部２３ｉが形成されている。

ここでは、ガイドワイヤ１Ｃの先端から第一疎巻き部２２ｃの先端までの部分を「第一区間部Ｐ３１」と呼び、第一疎巻き部２２ｃの先端から後端までの部分を「第二区間部Ｐ３２」と呼び、第一疎巻き部２２ｃの後端から第一中間固定部６１までの部分を「第三区間部Ｐ３３」と呼び、第一中間固定部６１から第二疎巻き部２２ｄの基端までの部分を「第四区間部Ｐ４４」と呼び、第二疎巻き部２２ｄの基端から第三疎巻き部２２ｅの先端までの部分を「第五区間部Ｐ３５」と呼び、第三疎巻き部２２ｅの先端から第二中間固定部６２までの部分を「第六区間部Ｐ３６」と呼び、第二中間固定部６２からガイドワイヤ１Ｃの基端までの部分を「第七区間部Ｐ３７」と呼ぶ。

このとき、コイル体２０Ｃは、第一区間部Ｐ３１において第一密巻き部２３ｆが形成されており、第二区間部Ｐ３２において第一疎巻き部２２ｃが形成されており、第三区間部Ｐ３３において第二密巻き部２３ｇが形成されており、第四区間部Ｐ３４において第二疎巻き部２２ｄが形成されており、第五区間部Ｐ３５において第三密巻き部２３ｈが形成されており、第六区間部Ｐ３６において第三疎巻き部２２ｅが形成されており、第七区間部Ｐ３７において第四密巻き部２３ｉが形成されている。コイル体２０Ｃのうち、第一区間部Ｐ３１、第三区間部Ｐ３３、および、第七区間部Ｐ３７に位置する部分の外表面は、第一樹脂皮膜７１によって被覆され、第五区間部Ｐ３５に位置する部分の外表面は、第二樹脂皮膜７２によって被覆されている。コイル体２０Ｃの第二区間部Ｐ３２、第四区間部Ｐ３４、および、第六区間部Ｐ３６に位置する部分の外表面には樹脂皮膜が形成されておらず露出している。

第４実施形態のガイドワイヤ１Ｃによっても、３つの疎巻き部２２（第一疎巻き部２２ｃ、第二疎巻き部２２ｄ、第三疎巻き部２２ｅ）のコイル間の隙間によって、湾曲時におけるコイルの詰まりが緩和される。また、コイルの詰まりが緩和によって、湾曲時にコイル体２０Ｃがコアシャフト１０に接触してコアシャフト１０が軸方向に引っ張られことを緩和することができる。よって、第４実施形態のガイドワイヤ１Ｃによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。なお、ガイドワイヤは、疎巻き部２２を４つ以上備えていてもよい。

＜第５実施形態＞
図９は、第５実施形態のガイドワイヤ１Ｄの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、内側コイル体３０を備えている（図１）。しかし、図９に示す第５実施形態のガイドワイヤ１Ｄのように、内側コイル体を備えていなくてもよい。この構成であっても、疎巻き部２２によって、湾曲時におけるコイルの詰まりが緩和される。また、湾曲時にコイル体２０Ｄがコアシャフト１０に接触してコアシャフト１０が軸方向に引っ張られことを緩和することができる。よって、第５実施形態のガイドワイヤ１Ｄによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。

＜第６実施形態＞
図１０は、第６実施形態のガイドワイヤ１Ｅの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０の外表面に２種類の樹脂皮膜（第一樹脂皮膜７１、第二樹脂皮膜７２）が形成されている（図１）。しかし、コイル体２０の外表面に形成される皮膜の構成は上記に限定されない。例えば、図１０に示す第６実施形態のガイドワイヤ１Ｅのように、コイル体２０Ｅの疎巻き部２２以外の全体が単一種類の樹脂皮膜（ここでは、第二樹脂皮膜７２）によって被覆されていてもよい。また、ガイドワイヤ１は、３種類以上の樹脂皮膜によって被覆されていてもよい。これらの構成であっても、疎巻き部２２によって、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。

＜第７実施形態＞
図１１は、第７実施形態のガイドワイヤ１Ｆの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０の疎巻き部２２がコアシャフト１０の最大外径部である太径部１１を覆う位置に設けられている（図１）。しかし、コイル体２０の疎巻き部２２は、コアシャフト１０の最大外径部を覆う位置に設けられていなくてもよい。例えば、図１０に示す第７実施形態のガイドワイヤ１Ｆでは、コアシャフト１０Ｆは、基端側から先端側に向かって順に、第一太径部１５と、第二太径部１６と、テーパー部１７と、細径部１８とを有している。第一太径部１５は、コアシャフト１０Ｆにおいて外径が最大となる最大外径部であり、外径が一定となっている。第二太径部１６は、外径が第一太径部１５よりも小さく、外径が一定となっている。テーパー部１７および細径部１８は、第一実施形態のテーパー部１２および細径部１３と同様である。そして、コイル体２０Ｆの疎巻き部２２は、最大外径部の第一太径部１５ではなく、第二太径部１６を覆う位置に設けられている。

この構成であっても、疎巻き部２２によって、湾曲時におけるコイルの詰まりが緩和される。また、湾曲時にコイル体２０Ｆがコアシャフト１０Ｆの第二太径部１６に接触してコアシャフト１０Ｆが軸方向に引っ張られることを緩和することができる。よって、第７実施形態のガイドワイヤ１Ｆによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能が低下することを抑制できる。

＜第８実施形態＞
図１２は、第８実施形態のガイドワイヤ１Ｇの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、基端接合部５２において、コイル体２０の基端がコアシャフト１０の基端に接続されている（図１）。しかし、コイル体２０の基端は、コアシャフト１０の基端以外の部位に固定されていてもよい。例えば、図１２に示す第８実施形態のガイドワイヤ１Ｇのように、コイル体２０Ｇの基端は、コアシャフト１０Ｇの中間部付近に固定されていてもよい。ここでは、コイル体２０Ｇの基端は、中間接合部５６によってコアシャフト１０Ｇの太径部１９と接合されている。中間接合部５６は、先端接合部５１と同様の材料によって形成することができる。

この構成であっても、疎巻き部２２によって、湾曲時におけるコイルの詰まりが緩和される。また、湾曲時にコイル体２０Ｇがコアシャフト１０Ｇの太径部１９に接触してコアシャフト１０Ｇが軸方向に引っ張られることを緩和することができる。よって、第８実施形態のガイドワイヤ１Ｇによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能が低下することを抑制できる。

＜第９実施形態＞
図１３は、第９実施形態のガイドワイヤ１Ｈの全体構成を示す部分断面概要図である。第１実施形態のガイドワイヤ１は、２つの中間固定部（第一中間固定部６１、第二中間固定部６２）を備えている（図１）。しかし、中間固定部の数は、上記以外の構成であってもよい。例えば、図１３に示す第９実施形態のガイドワイヤ１Ｈのように、中間固定部を備えていなくてもよい。この構成であっても、疎巻き部２２（第一疎巻き部２２ａ、第二疎巻き部２２ｂ）のコイル間の隙間によって、湾曲時におけるコイルの詰まりが緩和される。また、２つの疎巻き部２２によって、湾曲時にコイル体２０Ｈがコアシャフト１０に接触してコアシャフト１０が軸方向に引っ張られことを緩和することができる。よって、第９実施形態のガイドワイヤ１Ｈによっても、ガイドワイヤを湾曲させたときの回転追従性能の低下を抑制できる。なお、中間固定部は、３つ以上形成さていてもよいし、１つ形成されていてもよい。また、幅や大きさ、固定方法は上記以外の構成であってもよい。

＜本実施形態の変形例＞
本発明は上記の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。

［変形例１］
第１〜９実施形態のガイドワイヤ１，１Ａ〜１Ｈは、コイル体２０，２０Ａ〜２０Ｈの外表面の少なくとも一部に樹脂皮膜（第一樹脂皮膜７１または第二樹脂皮膜７２）が形成されていた。しかし、ガイドワイヤは、コイル体の外表面に全く樹脂皮膜が形成されておらず、全体が露出していてもよい。また、ガイドワイヤは、コイル体２０の外表面の少なくとも一部が金属など樹脂以外の皮膜によって覆われていてもよい。第１〜９実施形態のガイドワイヤは、疎巻き部２２に樹脂皮膜が形成されていない。しかし、疎巻き部２２の少なくとも一部に樹脂皮膜が形成されていてもよい。また、コイル体の外表面に形成されている樹脂皮膜は、疎巻き部２２において分断されず、疎巻き部２２を介して両側の密巻き部２３に形成されている樹脂皮膜がつながっていてもよい。なお、疎巻き部２２には、樹脂皮膜が形成されていない方が好ましい。

［変形例２］
第１実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０と内側コイル体３０の両方の同一位置に疎巻き部２２が設けられていてもよい。この場合、ガイドワイヤ１の先端を湾曲変形する際に、湾曲を容易にして、塑性変形性能を向上させることができる。

［変形例３］
第１実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０の外径Ｄ２が一定でなくてもよい。また、ガイドワイヤ１は、内側コイル体３０の外径Ｄ３が一定でなくてもよい。また、コアシャフト１０の太径部１１の外径Ｄ１が一定でなくてもよい。

［変形例４］
第１実施形態のガイドワイヤ１は、密巻き部２３が、疎巻き部２２の両側ではなく、片側のみに形成されていてもよい。すなわち、疎巻き部２２がコイル体２０の先端または基端に形成されていてもよい。なお、疎巻き部２２は、コイル体２０の中間付近に設けられ、両側に密巻き部２３が形成されている方が好ましい。
［変形例５］
第１実施形態のガイドワイヤ１は、疎巻き部２２が、コイル体２０において、コアシャフト１０の内側コイル体３０が巻回されている部分を覆う位置に設けられていてもよい。この場合であっても、湾曲時におけるガイドワイヤの回転追従性能の低下を抑制することができる。

［変形例６］
第１〜９実施形態のガイドワイヤの構成は、適宜組み合わせてもよい。例えば、第２実施形態のガイドワイヤ１Ａ（図６）は、第３実施形態の密巻き部２３（図７）のように、外表面の一部に樹脂皮膜が形成されていなくてもよい。また、例えば、第５実施形態（図９）のように内側コイル体３０を備えていなくてもよい。また、例えば、第４実施形態のガイドワイヤ１Ｃ（図８）は、第６実施形態のコイル体２０Ｅ（図１０）のように、疎巻き部２２以外の全体が単一種類の樹脂皮膜によって被覆されていてもよい。

以上、実施形態、変形例に基づき本態様について説明してきたが、上記した態様の実施の形態は、本態様の理解を容易にするためのものであり、本態様を限定するものではない。本態様は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本態様にはその等価物が含まれる。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することができる。

１，１Ａ〜１Ｈ…ガイドワイヤ
１０，１０Ｆ，１０Ｇ…コアシャフト
１１…太径部
１２…テーパー部
１３…細径部
１５…第一太径部
１６…第二太径部
１７…テーパー部
１８…細径部
１９…太径部
２０，２０Ａ〜２０Ｈ…コイル体
２２…疎巻き部
２３…密巻き部
３０…内側コイル体
５１…先端接合部
５２…基端接合部
５５…内側接合部
５６…中間接合部
６１…第一中間固定部
６２…第二中間固定部
７１…第一樹脂皮膜
７２…第二樹脂皮膜
８１…ポリエチレンチューブ
８４…ガイドワイヤ

Claims (5)

1. コアシャフトと、
   前記コアシャフトに巻回されたコイル体と、
   前記コアシャフトの先端と、前記コイル体の先端とが接合された先端接合部と、
   前記コアシャフトの基端と、前記コイル体の基端とが接合された基端接合部と、を備え、
   前記コイル体は、
   前記先端接合部と前記基端接合部との間において、コイルピッチが相対的に疎い疎巻き部を有し、
   前記疎巻き部の先端よりも先端側と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の両方に、前記疎巻き部よりもコイルピッチが相対的に密な密巻き部を有し、
   前記疎巻き部の先端よりも先端側の前記密巻き部と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の前記密巻き部のそれぞれの外表面に樹脂皮膜が形成されており、前記疎巻き部において、前記樹脂皮膜が分断されている
   ことを特徴とするガイドワイヤ。
2. コアシャフトと、
   前記コアシャフトに巻回されたコイル体と、
   前記コアシャフトの先端と、前記コイル体の先端とが接合された先端接合部と、
   前記コアシャフトの基端と、前記コイル体の基端とが接合された基端接合部と、を備え、
   前記コイル体は、
   前記先端接合部と前記基端接合部との間において、コイルピッチが相対的に疎い疎巻き部を有し、
   前記疎巻き部の先端よりも先端側と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の両方に、前記疎巻き部よりもコイルピッチが相対的に密な密巻き部を有し、
   前記疎巻き部の先端よりも先端側の第一の前記密巻き部のうち、前記第一の密巻き部の先端から所定の範囲の外表面と、前記疎巻き部の基端よりも基端側の第二の前記密巻き部の外表面のそれぞれに樹脂皮膜が形成されており、前記疎巻き部と、前記第一の密巻き部の後端側の一部分において、前記樹脂皮膜が分断されている
   ことを特徴とするガイドワイヤ。
3. コアシャフトと、
   前記コアシャフトに巻回されたコイル体と、
   前記コアシャフトの先端と、前記コイル体の先端とが接合された先端接合部と、
   前記コアシャフトの基端と、前記コイル体の基端とが接合された基端接合部と、を備え、
   前記コイル体は、
   前記先端接合部と前記基端接合部との間において、コイルピッチが相対的に疎い疎巻き部と、前記疎巻き部の両側に、前記疎巻き部よりもコイルピッチが相対的に密な密巻き部を有しており、
   前記密巻き部の外表面に樹脂皮膜が形成されており、前記疎巻き部のうち複数のコイルが連続する少なくとも一部の区間において外表面に前記樹脂皮膜が形成されていない
   ことを特徴とするガイドワイヤ。
4. 請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載のガイドワイヤにおいて、
   前記コアシャフトは、前記コアシャフトにおいて外径が最大であり、かつ、前記コアシャフトの基端部から先端側に向かって外径が一定の最大外径部を有しており、
   前記疎巻き部は、前記コイル体において、前記最大外径部を覆う位置に設けられている
   ことを特徴とするガイドワイヤ。
5. 請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載のガイドワイヤは、さらに、
   前記コイル体の内側に設けられ、前記コアシャフトに巻回された内側コイル体を備えており、
   前記内側コイル体は、前記コイル体よりも長さが短く、前記内側コイル体の先端は、前記先端接合部において前記コアシャフトの先端と接合されており、
   前記疎巻き部は、前記コイル体において、前記コアシャフトのうちの前記内側コイル体が巻回されていない部分を覆う位置に設けられている
   ことを特徴とするガイドワイヤ。

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