JP6841276B2 - 空気入りタイヤ - Google Patents

Description

本発明は、空気入りタイヤに関し、更に詳しくは、車両装着方向が指定された非対称のトレッドパターンを有するタイヤにおいて、サイプの面取り形状を工夫することにより、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上の両立を可能にした空気入りタイヤに関する。

従来、空気入りタイヤのトレッドパターンにおいて、複数の主溝により区画されるリブには複数本のサイプが形成されている。このようなサイプを設けることにより排水性を確保し、ウエット路面での操縦安定性能を発揮するようにしている。しかしながら、ウエット路面での操縦安定性能の改善のためトレッド部に多数のサイプを配置した場合、リブの剛性が低下するため、ドライ路面での操縦安定性能や耐偏摩耗性能が低下するという欠点がある。

また、空気入りタイヤにおいて、トレッドパターンにサイプを形成しかつその面取りを施したものが種々提案されている（例えば、特許文献１参照）。サイプを形成しかつその面取りを施した場合、面取りの形状によってはエッジ効果を喪失することがあり、また、面取りの寸法によってはドライ路面での操縦安定性能或いはウエット路面での操縦安定性能の向上が不十分となることがある。

日本国特表２０１３−５３７１３４号公報

本発明の目的は、サイプの面取り形状を工夫することにより、車両装着方向が指定された非対称のトレッドパターンを有するタイヤにおいて、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上の両立を可能にした空気入りタイヤを提供することにある。

上記目的を達成するための本発明の空気入りタイヤは、トレッド部にタイヤ周方向に延びる複数本の主溝を有し、該主溝により区画されるリブにタイヤ幅方向に延びるサイプを備え、車両に対する装着方向が指定され、タイヤ中心線の両側で非対称となるトレッドパターンを有する空気入りタイヤにおいて、前記サイプは踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジを有し、これら踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジのそれぞれに前記サイプのサイプ長さよりも短い面取り部が形成されており、前記サイプにおける各面取り部に対向する部位には他の面取り部が存在しない非面取り領域があり、前記サイプの最大深さｘ（ｍｍ）と前記面取り部の最大深さｙ（ｍｍ）が下記式（１）の関係を満たし、前記面取り部のタイヤ径方向内側に位置する端部から前記サイプの溝底までの範囲において前記サイプのサイプ幅が一定であり、車両装着内側の接地領域に含まれる前記サイプと前記面取り部の溝面積が車両装着外側の接地領域に含まれる前記サイプと前記面取り部の溝面積より大きいことを特徴とする。
ｘ×０．１≦ｙ≦ｘ×０．３＋１．０ （１）

本発明では、主溝により区画されたリブにタイヤ幅方向に延びるサイプを備え、車両に対する装着方向が指定され、タイヤ中心線の両側で非対称となるトレッドパターンを有する空気入りタイヤにおいて、サイプの踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジのそれぞれにサイプのサイプ長さよりも短い面取り部を設ける一方で、該サイプにおける各面取り部に対向する部位には他の面取り部が存在しない非面取り領域があることで、面取り部に基づいて排水効果を改善すると同時に、非面取り領域ではエッジ効果により水膜を効果的に除去することができる。そのため、ウエット路面での操縦安定性能を大幅に向上させることが可能となる。しかも、踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジのそれぞれに面取り部と非面取り領域が混在しているため、上述のようなウエット性能の改善効果を制動時及び駆動時において最大限に享受することができる。また、従来の面取りを施したサイプと比較して、面取りを施す面積を最小限とすることができるため、ドライ路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。その結果、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。更に、車両装着内側の接地領域に含まれるサイプと面取り部の溝面積を車両装着外側の接地領域に含まれるサイプと面取り部の溝面積より大きくすることで、ドライ路面での操縦安定性能とウエット路面での操縦安定性能をより効果的に向上させることができる。

本発明では、車両装着内側の接地領域におけるサイプと面取り部の溝面積比率は車両装着外側の接地領域におけるサイプと面取り部の溝面積比率より３〜１５％大きいことが好ましい。これにより、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。より好ましくは、５〜１０％が良い。

本発明では、車両装着内側の接地領域での溝面積比率は車両装着外側の接地領域での溝面積比率より５〜２０％大きいことが好ましい。これにより、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。より好ましくは、８〜１５％が良い。

本発明では、車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数は車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数より多いことが好ましい。これにより、車両装着外側のブロックの大きさを大きくすることができるため、ドライ路面での操縦安定性能を効果的に向上させることが可能となる。

本発明では、車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数は車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数の０．５〜０．９倍であることが好ましい。これにより、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。より好ましくは、０．６〜０．８倍が良い。

本発明では、サイプはタイヤ周方向に対して傾斜していることが好ましい。このようにサイプを傾斜させることで、パターン剛性を向上させることができ、ドライ路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。

本発明では、サイプのタイヤ周方向に対する鋭角側の傾斜角度は４０°〜８０°であることが好ましい。このようにサイプのタイヤ周方向に対する鋭角側の傾斜角度を設定することで、ドライ路面での操縦安定性能をより効果的に向上させることが可能となる。より好ましくは、５０°〜７０°であると良い。

本発明では、面取り部はサイプの鋭角側に配置されていることが好ましい。これにより、耐偏摩耗性能をより一層改善することが可能となる。或いは、面取り部はサイプの鈍角側に配置されていることが好ましい。これにより、エッジ効果が大きくなり、ウエット路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。

本発明では、サイプの少なくとも一部は平面視において湾曲或いは屈曲していることが好ましい。このようにサイプの少なくとも一部が形成されていることで、各サイプにおけるエッジの総量が増大し、ウエット路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。サイプ全体が弧状であっても良い。

本発明では、面取り部は主溝に開口していることが好ましい。これにより、ウエット路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。或いは、面取り部はリブ内で終端していることが好ましい。これにより、ドライ路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。

本発明では、サイプの踏み込み側のエッジに形成された面取り部とサイプの蹴り出し側のエッジに形成された面取り部とのオーバーラップ長さはサイプ長さの−３０％〜３０％であることが好ましい。このように面取り部におけるオーバーラップ長さをサイプ長さに対して適度に設定することで、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。より好ましくは、−１５％〜１５％であると良い。

本発明では、面取り部はサイプの踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジにそれぞれ１箇所ずつ配置されていることが好ましい。このように面取り部を配置することで、耐偏摩耗性能を向上させることが可能となる。

本発明では、面取り部の最大幅はサイプのサイプ幅の０．８〜５．０倍とすることが好ましい。このように面取り部の最大幅をサイプ幅に対して適度に設定することで、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。より好ましくは、１．２倍〜３．０倍であると良い。

本発明では、面取り部はサイプと平行に延在することが好ましい。これにより、耐偏摩耗性能を向上させるができると共に、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。

本発明では、サイプに底上げ部を有することが好ましい。これにより、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。サイプの底上げはサイプの端部に施しても、端部以外に施しても良い。

本発明では、サイプの端部以外に配置された底上げ部の高さはサイプの最大深さｘの０．２〜０．５倍であることが好ましい。このようにサイプの端部以外に配置された底上げ部の高さを適度な高さに設定することで、ブロックの剛性を向上させることができると共に、排水効果を維持することができるため、ウエット路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。より好ましくは、０．３〜０．４倍が良い。

本発明では、サイプの端部に配置された底上げ部の高さはサイプの最大深さｘの０．６〜０．９倍であることが好ましい。このようにサイプの端部に配置された底上げ部の高さを適度な高さに設定することで、ブロックの剛性を向上させることができ、ドライ路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。より好ましくは、０．７〜０．８倍が良い。

本発明では、底上げ部の長さがサイプ長さの０．３〜０．７倍であることが好ましい。このように底上げ部の長さを適度に設定することで、ブロックの剛性を向上させることができ、ドライ路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。

なお、本発明において、接地領域とはタイヤが基づく規格（ＪＡＴＭＡ、ＴＲＡ、ＥＴＲＴＯ等）にてタイヤ毎に規定される最大負荷能力に対応する空気圧をタイヤに充填して静止した状態で平板上に垂直に置き、最大負荷能力の８０％に相当する荷重を負荷させたときの平板上に形成される接地面におけるタイヤ幅方向の最大直線距離（タイヤ接地幅）に相当するタイヤ幅方向の領域をいう。また、車両装着外側の接地領域におけるサイプと面取り部の溝面積比率とは、トレッド部の車両装着外側の接地領域の総面積に対するトレッド部の車両装着外側の接地領域に含まれるサイプと面取り部の総面積の百分率（％）であり、車両装着内側の接地領域におけるサイプと面取り部の溝面積比率とは、トレッド部の車両装着内側の接地領域の総面積に対するトレッド部の車両装着内側の接地領域に含まれるサイプと面取り部の総面積の百分率（％）である。更に、車両装着外側の接地領域での溝面積比率とは、トレッド部の車両装着外側の接地領域の総面積に対するトレッド部の車両装着外側の接地領域に含まれる溝部の総面積の百分率（％）であり、車両装着内側の接地領域での溝面積比率とは、トレッド部の車両装着内側の接地領域の総面積に対するトレッド部の車両装着内側の接地領域に含まれる溝部の総面積の百分率（％）である。

図１は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤを示す子午線断面図である。 図２は本発明の実施形態からなる空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す平面図である。 図３は本発明に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す斜視図である。 図４は本発明に係る空気入りタイヤのトレッド部の一部を示す平面図である。 図５は図４のトレッド部に形成されたサイプ及びその面取り部を示す平面図である。 図６は図４のＸ−Ｘ矢視断面図である。 図７は本発明に係る空気入りタイヤのトレッド部に形成されたサイプ及びその面取り部を示す平面図である。 図８（ａ），（ｂ）は本発明に係る空気入りタイヤのサイプ及びその面取り部の変形例を示し、図８（ａ），（ｂ）は各変形例の平面図である。 図９は図４のＹ−Ｙ矢視断面図である。 図１０（ａ）〜（ｅ）は本発明に係る空気入りタイヤのサイプ及びその面取り部の他の変形例を示し、図１０（ａ）〜（ｅ）は各変形例の平面図である。

以下、本発明の構成について添付の図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図１，図２において、ＣＬはタイヤ中心線である。

図１に示すように、本発明の実施形態からなる空気入りタイヤは、車両に対する装着方向が指定されており、ＩＮはタイヤを車両に装着したときに車両に対してタイヤ中心線ＣＬよりも内側（以下、車両装着内側という）を示し、ＯＵＴはタイヤを車両に装着したときに車両に対してタイヤ中心線ＣＬよりも外側（以下、車両装着外側という）を示している。図１に示す空気入りタイヤは、タイヤ周方向に延在して環状をなすトレッド部１と、該トレッド部１の両側に配置された一対のサイドウォール部２，２と、これらサイドウォール部２のタイヤ径方向内側に配置された一対のビード部３，３とを備えている。

一対のビード部３，３間にはカーカス層４が装架されている。このカーカス層４は、タイヤ径方向に延びる複数本の補強コードを含み、各ビード部３に配置されたビードコア５の廻りにタイヤ内側から外側へ折り返されている。ビードコア５の外周上には断面三角形状のゴム組成物からなるビードフィラー６が配置されている。

一方、トレッド部１におけるカーカス層４の外周側には複数層のベルト層７が埋設されている。これらベルト層７はタイヤ周方向に対して傾斜する複数本の補強コードを含み、かつ層間で補強コードが互いに交差するように配置されている。ベルト層７において、補強コードのタイヤ周方向に対する傾斜角度は例えば１０°〜４０°の範囲に設定されている。ベルト層７の補強コードとしては、スチールコードが好ましく使用される。ベルト層７の外周側には、高速耐久性の向上を目的として、補強コードをタイヤ周方向に対して例えば５°以下の角度で配列してなる少なくとも１層のベルトカバー層８が配置されている。ベルトカバー層８の補強コードとしては、ナイロンやアラミド等の有機繊維コードが好ましく使用される。

なお、上述したタイヤ内部構造は空気入りタイヤにおける代表的な例を示すものであるが、これに限定されるものではない。

図２はトレッド部１の一例を示す平面図であり、Ｅは接地端である。トレッド部１には、タイヤ周方向に延びる４本の主溝９が形成されている。主溝９は、タイヤ中心線ＣＬに隣接する一対の内側主溝９Ａ，９Ａと、タイヤ幅方向最外側に位置する一対の外側主溝９Ｂ，９Ｂとを含んでいる。これら４本の主溝９により、トレッド部１には、リブ１０が区画されている。リブ１０は、タイヤ中心線ＣＬ上に位置するセンターリブ１００Ａと、センターリブ１００Ａのタイヤ幅方向外側に位置する一対の中間リブ１００Ｂ，１００Ｃと、各中間リブ１００Ｂ，１００Ｃのタイヤ幅方向外側に位置する一対のショルダーリブ１００Ｄ，１００Ｅとを含んでいる。

センターリブ１００Ａと中間リブ１００Ｂ，１００Ｃには、それぞれ一対の面取り部１２を有するサイプ１１が形成されている。サイプ１１は、センターリブ１００Ａに配置されたサイプ１１０Ａと、中間リブ１００Ｂ，１００Ｃのそれぞれに配置されたサイプ１１０Ｂ，１１０Ｃとを含んでいる。面取り部１２は、サイプ１１０Ａに形成された面取り部１２０Ａと、サイプ１１０Ｂに形成された面取り部１２０Ｂと、サイプ１１０Ｃに形成された面取り部１２０Ｃとを含んでいる。

センターリブ１００Ａには、タイヤ幅方向に対して同一方向に傾斜する複数本のサイプ１１０Ａがタイヤ周方向に間隔をおいて形成されている。これらサイプ１１０Ａは一端が内側主溝９Ａに対して連通する一方で他端がセンターリブ１００Ａ内で終端している。即ち、サイプ１１０Ａはセミクローズドサイプである。

中間リブ１００Ｂには、タイヤ幅方向に対して同一方向に傾斜する複数本のサイプ１１０Ｂがタイヤ周方向に間隔をおいて形成されている。これらサイプ１１０Ｂは一端が内側主溝９Ａに対して連通する一方で他端が外側主溝９Ｂに対して連通している。即ち、サイプ１１０Ｂはオープンサイプである。中間リブ１００Ｃには、タイヤ幅方向に対して同一方向に傾斜する複数本のサイプ１１０Ｃがタイヤ周方向に間隔をおいて形成されている。これらサイプ１１０Ｃは一端が中間リブ１００Ｃ内で終端している一方で他端が外側主溝９Ｂに対して連通している。即ち、サイプ１１０Ｃはセミクローズドサイプである。

ショルダーリブ１００Ｄ，１００Ｅには、タイヤ幅方向に延在し、接地領域内においてタイヤ幅方向に対して同一方向に傾斜し、外側主溝９Ｂに対して非連通となる複数本のラグ溝２００がタイヤ周方向に間隔をおいて形成されている。ラグ溝２００は、ショルダーリブ１００Ｄに形成されたラグ溝２００Ａと、ショルダーリブ１００Ｅに形成されたラグ溝２００Ｂを含んでいる。

車両装着内側の接地領域に含まれるサイプ１１と面取り部１２のそれぞれをタイヤ径方向に投影した投影面積を合計したものを溝面積Ｓ_Aとし、車両装着外側の接地領域に含まれるサイプ１１と面取り部１２のそれぞれをタイヤ径方向に投影した投影面積を合計したものを溝面積Ｓ_Bとする。即ち、溝面積Ｓ_Aは、タイヤ中心線ＣＬと車両装着内側の接地端Ｅで囲まれる領域に位置する全てのサイプ１１０Ａ、面取り部１２０Ａ、サイプ１１０Ｂ及び面取り部１２０Ｂの溝面積を合計したものである。他方、溝面積Ｓ_Bは、タイヤ中心線ＣＬと車両装着外側の接地端Ｅで囲まれる領域に位置する全てのサイプ１１０Ｃ及び面取り部１２０Ｃの溝面積を合計したものである。このとき、車両装着内側の溝面積Ｓ_Aは、車両装着外側の溝面積Ｓ_Bよりが大きくなる。

図３〜５はトレッド部１の一部を示すものであり、Ｔｃはタイヤ周方向、Ｔｗはタイヤ幅方向を示している。図３に示すように、リブ１０はタイヤ幅方向に延びる複数本のサイプ１１と、複数本のサイプ１１により区画されたブロック１０１を含んでいる。複数のブロック１０１はタイヤ周方向に並ぶように配置されている。サイプ１１とは溝幅が１．５ｍｍ以下の細溝である。

図４に示すように、サイプ１１は全体の形状が湾曲状を有し、リブ１０内においてタイヤ周方向に間隔をおいて形成されている。また、サイプ１１は、回転方向Ｒに対して踏み込み側となるエッジ１１Ａと、回転方向Ｒに対して蹴り出し側となるエッジ１１Ｂとを有している。踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂのそれぞれに面取り部１２が形成されている。

面取り部１２は、回転方向Ｒに対して踏み込み側となる面取り部１２Ａと、回転方向Ｒに対して蹴り出し側となる面取り部１２Ｂとを有している。これら面取り部１２に対向する部位には他の面取り部が存在しない非面取り領域１３が存在している。即ち、面取り部１２Ａに対向する部位に回転方向Ｒに対して蹴り出し側となる非面取り領域１３Ｂがあり、面取り部１２Ｂに対向する部位に回転方向Ｒに対して踏み込み側となる非面取り領域１３Ａがある。このようにサイプ１１の踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂのそれぞれに面取り部１２と他の面取り部が存在しない非面取り領域１３が隣接するように配置されている。

図５に示すように、サイプ１１及び面取り部１２Ａ，１２Ｂにおいて、タイヤ幅方向の長さをそれぞれサイプ長さＬ、面取り長さＬ_A，Ｌ_Bとする。これらサイプ長さＬ、面取り長さＬ_A，Ｌ_Bは、サイプ１１又は面取り部１２Ａ，１２Ｂのそれぞれの一方の端部から他方の端部までのタイヤ幅方向の長さである。面取り部１２Ａ，１２Ｂの面取り長さＬ_A，Ｌ_Bはいずれもサイプ１１のサイプ長さＬよりも短く形成されている。

図６は、サイプ１１に対して直交しかつトレッド部１を鉛直方向に切り欠いた断面図である。図５に示すように、サイプ１１の最大深さをｘ（ｍｍ）、面取り部１２の最大深さをｙ（ｍｍ）とするとき、最大深さｘ（ｍｍ）と最大深さｙ（ｍｍ）が下記式（１）の関係を満たすようにサイプ１１と面取り部１２は形成されている。サイプ１１の最大深さｘは３ｍｍ〜８ｍｍが好ましい。面取り部１２のタイヤ径方向内側に位置する端部１２１からサイプ１１の溝底までの範囲においてサイプ１１のサイプ幅Ｗが実質的に一定である。このサイプ幅Ｗは、例えば、サイプ１１の溝壁に突条が存在する場合にはその突条の高さをサイプ幅に含めないものとし、或いはサイプ１１のサイプ幅が溝底に向かうにしたがって徐々に狭くなっている場合には狭くなっている部分はサイプ幅に含めないものとして、実質的に測定されるサイプ１１の幅とする。
ｘ×０．１≦ｙ≦ｘ×０．３＋１．０ （１）

上述した空気入りタイヤにおいて、サイプ１１の踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂのそれぞれにサイプ１１のサイプ長さＬよりも短い面取り部１２を設け、サイプ１１における各面取り部１２に対向する部位には他の面取り部が存在しない非面取り領域１３があることで、面取り部１２に基づいて排水効果を改善すると同時に、面取り部１２を設けていない非面取り領域１３ではエッジ効果により水膜を効果的に除去することができる。そのため、ウエット路面での操縦安定性能を大幅に向上させることが可能となる。しかも、踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂのそれぞれに面取り部１２と面取り部が存在しない非面取り領域１３が混在しているため、上述のようなウエット性能の改善効果を制動時及び駆動時において最大限に享受することができる。更に、車両装着内側の接地領域に含まれるサイプ１１と面取り部１２の溝面積Ｓ_Aを車両装着外側の接地領域に含まれるサイプ１１と面取り部１２の溝面積Ｓ_Bより大きくすることで、ドライ路面での操縦安定性能とウエット路面での操縦安定性能をより効果的に向上させることができる。

また、上記空気入りタイヤでは、最大深さｘ（ｍｍ）と最大深さｙ（ｍｍ）が上記式（１）の関係を満たすことが必要である。上述する式（１）の関係を満たすようにサイプ１１と面取り部１２を設けることで、従来の面取りを施したサイプと比較して、面取りを施す面積を最小限とすることができるため、ドライ路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。その結果、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。ここで、ｙ＜ｘ×０．１であると面取り部１２に基づく排水効果が不十分になり、逆にｙ＞ｘ×０．３＋１．０であるとリブ１０の剛性低下によりドライ路面での操縦安定性能が低下することになる。特に、ｙ≦ｘ×０．３＋０．５の関係を満足すると良い。

車両装着内側の接地領域におけるサイプ１１と面取り部１２の溝面積比率をＭ１_Aとし、車両装着外側の接地領域におけるサイプ１１と面取り部１２の溝面積比率をＭ１_Bとする。このとき、車両装着内側の接地領域におけるサイプ１１と面取り部１２の溝面積比率Ｍ１_Aは、車両装着外側の接地領域におけるサイプ１１と面取り部１２の溝面積比率Ｍ１_Bより３〜１５％大きい。即ち、溝面積比率Ｍ１_Aは溝面積比率Ｍ１_Bより大きく、かつ溝面積比率Ｍ１_Aと溝面積比率Ｍ１_Bとの差が３〜１５％となることを意味する。特に、溝面積比率Ｍ１_Aは、溝面積比率Ｍ１_Bより５〜１０％大きいことがより好ましい。このように溝面積比率Ｍ１_Aを溝面積比率Ｍ１_Bに対して適度に設定することで、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。

また、車両装着内側の接地領域での溝面積比率をＭ２_Aとし、車両装着外側の接地領域での溝面積比率をＭ２_Bとする。このとき、車両装着内側の接地領域での溝面積比率Ｍ２_Aは、車両装着外側の接地領域での溝面積比率Ｍ２_Bより５〜２０％大きい。即ち、溝面積比率Ｍ２_Aは溝面積比率Ｍ２_Bより大きく、かつ溝面積比率Ｍ２_Aと溝面積比率Ｍ２_Bとの差が５〜２０％となることを意味する。特に、溝面積比率Ｍ２_Aは、溝面積比率Ｍ２_Bより８〜１５％大きいことがより好ましい。このように溝面積比率Ｍ２_Aを溝面積比率Ｍ２_Bに対して適度に設定することで、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。

更に、車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素、即ち、サイプ１１０Ａ、サイプ１１０Ｂ及びラグ溝２００Ａのピッチ数をＰ_Aとし、車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素、即ち、サイプ１１０Ｃ及びラグ溝２００Ｂのピッチ数をＰ_Bとする。このとき、車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数Ｐ_Aは、車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数Ｐ_Bより多くなっている。このようにピッチ数Ｐ_Aをピッチ数Ｐ_Bより多く設定することで、車両装着外側のブロックの大きさを大きくすることができるため、ドライ路面での操縦安定性能を効果的に向上させることが可能となる。

特に、ピッチ数Ｐ_Bは、ピッチ数Ｐ_Aの０．５〜０．９倍であることが好ましく、より好ましくは０．６〜０．８倍が良い。このようにピッチ数Ｐ_Bをピッチ数Ｐ_Aに対して適度に設定することで、効果的にドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。

サイプ１１は、図７に示すように、タイヤ周方向に対して傾斜角度θを有するように形成されている。この傾斜角度θは、サイプ１１の両端部を結ぶ仮想線（図７で示す点線）とブロック１０１の側面がなす角度をいい、傾斜角度θには鋭角側の傾斜角度と鈍角側の傾斜角度が存在し、図７においては鋭角側の傾斜角度θを示している。また、傾斜角度θは、リブ１０内の中間ピッチにおけるサイプ１１の傾斜角度を対象とする。このとき、鋭角側の傾斜角度θは、４０°〜８０°であることが好ましく、より好ましくは５０°〜７０°であると良い。このようにサイプ１１をタイヤ周方向に対して傾斜させることで、パターン剛性を向上させることができ、ドライ路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。ここで、傾斜角度θが４０°より小さいと耐偏摩耗性能が悪化し、８０°を超えるとパターン剛性を十分に向上させることができない。

本発明では、サイプ１１の鋭角側の傾斜角度θを有する側を鋭角側とし、サイプ１１の鈍角側の傾斜角度θを有する側を鈍角側とする。サイプ１１のエッジ１１Ａ，１１Ｂにそれぞれ形成された面取り部１２Ａ，１２Ｂはサイプ１１の鋭角側に形成されている。このようにサイプ１１の鋭角側に面取りが施されていることで、耐偏摩耗性能をより一層改善することが可能となる。或いは、面取り部１２Ａ，１２Ｂがサイプ１１の鈍角側に形成されていても良い。このように面取り部１２Ａ，１２Ｂがサイプ１１の鈍角側に形成されていることで、エッジ効果が大きくなり、ウエット路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。

本発明では、上述するサイプ１１の全体の形状が湾曲状であることによって、ウエット路面での操縦安定性能を向上させることが可能となるが、更に、サイプ１１の一部が平面視において湾曲或いは屈曲する形状を有していても良い。このようにサイプ１１が形成されていることで、各サイプ１１におけるエッジ１１Ａ，１１Ｂの総量が増大し、ウエット路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。

面取り部１２Ａ，１２Ｂの主溝９寄りに位置する端部は、図７に示すように、リブ１０の両側に位置する主溝９にそれぞれ連通している。このように面取り部１２Ａ，１２Ｂが形成されていることで、ウエット路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。或いは、面取り部１２Ａ，１２Ｂの主溝９寄りに位置する端部が、主溝９に連通せずにリブ１０内で終端していてもよい。このように面取り部１２Ａ，１２Ｂが形成されていることで、ドライ路面での操縦安定性能をより一層向上させることが可能となる。

面取り部１２は、図７に示すように、サイプ１１の踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂにそれぞれ１箇所ずつ配置されている。このように面取り部１２を配置することで、耐偏摩耗性能を向上させることが可能となる。ここで、面取り部１２が、サイプ１１の踏み込み側のエッジ１１Ａと蹴り出し側のエッジ１１Ｂにそれぞれ２箇所以上形成されると節が多くなり、耐偏摩耗性能を悪化させてしまう傾向がある。

また、サイプ１１に直交する方向に沿って測定される面取り部１２の幅の最大値を幅Ｗ１とする。このとき、面取り部１２の最大幅Ｗ１がサイプ１１のサイプ幅Ｗの０．８〜５．０倍とすることが好ましく、より好ましくは１．２倍〜３．０倍であると良い。このように面取り部１２の最大幅Ｗ１をサイプ幅Ｗに対して適度に設定することで、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。ここで、面取り部１２の最大幅Ｗ１が、サイプ１１のサイプ幅Ｗの０．８倍より小さいとウエット路面での操縦安定性能の向上が不十分となり、５．０倍より大きいとドライ路面での操縦安定性能の向上が不十分となる。

更に、面取り部１２の長手方向の外縁部はサイプ１１の延在方向と平行に形成されている。このように面取り部１２がサイプ１１と平行に延在することで、耐偏摩耗性能を向上させるができると共に、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。

面取り部１２Ａと面取り部１２Ｂは、図８（ａ）に示すように、サイプ１１の中央部において面取り部１２Ａ，１２Ｂの双方の一部が重なり合うように形成されている。ここで、面取り部１２Ａと面取り部１２Ｂが重なり合った部分であるオーバーラップ部のタイヤ幅方向の長さをオーバーラップ長さＬ１とする。一方、図８（ｂ）に示すように、面取り部１２Ａと面取り部１２Ｂの双方の一部が重ならず、一定の間隔をあけて離間している場合、オーバーラップ長さＬ１のサイプ長さＬに対する割合はマイナス値で表す。オーバーラップ部のオーバーラップ長さＬ１は、サイプ長さＬの−３０％〜３０％であることが好ましく、より好ましくは−１５％〜１５％であると良い。このように面取り部１２Ａ，１２Ｂにおけるオーバーラップ長さＬ１をサイプ長さＬに対して適度に設定することで、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。ここで、オーバーラップ長さＬ１が３０％より大きいとドライ路面での操縦安定性能の向上が不十分となり、−３０％より小さいとウエット路面での操縦安定性能の向上が不十分となる。

図９に示すように、サイプ１１はその長さ方向の一部に底上げ部１４を有している。底上げ部１４としては、サイプ１１の中央部に位置する底上げ部１４Ａと、サイプ１１の両端部に位置する底上げ部１４Ｂが存在する。このようにサイプ１１に底上げ部１４を設けることで、ドライ路面での操縦安定性能の向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。サイプ１１の底上げ部１４はサイプ１１の端部及び／又は端部以外に形成しても良い。

サイプ１１の端部以外に形成された底上げ部１４Ａにおいて、サイプ１１の溝底から底上げ部１４Ａの上面までの高さの最大値を高さＨ_14Aとする。この高さＨ_14Aは、サイプ１１の最大深さｘの０．２〜０．５倍であることが好ましく、より好ましくは０．３〜０．４倍が良い。このようにサイプ１１の端部以外に配置された底上げ部１４Ａの高さＨ_14Aが適度な高さに設定されることで、ブロック１０１の剛性を向上させることができると共に、排水効果を維持することができるため、ウエット路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。ここで、高さＨ_14Aが、サイプ１１の最大深さｘの０．２倍より小さいとブロック１０１の剛性を十分に向上させることができず、０．５倍より大きいとウエット路面での操縦安定性能を十分に向上させることができない。

サイプ１１の両端部に形成された底上げ部１４Ｂにおいて、サイプ１１の溝底から底上げ部１４Ｂの上面までの高さの最大値を高さＨ_14Bとする。この高さＨ_14Bは、サイプ１１の最大深さｘの０．６〜０．９倍であることが好ましく、より好ましくは０．７〜０．８倍が良い。このようにサイプ１１の端部に形成された底上げ部１４Ｂの高さＨ_14Bが適度な高さに設定されることで、ブロック１０１の剛性を向上させることができ、ドライ路面での操縦安定性能を向上させることが可能となる。ここで、高さＨ_14Bが、サイプ１１の最大深さｘの０．６倍より小さいとブロック１０１の剛性を十分に向上させることができず、０．９倍より大きいとウエット路面での操縦安定性能を十分に向上させることができない。

また、サイプ１１の底上げ部１４Ａ，１４Ｂにおいて、タイヤ幅方向の投影長さをそれぞれ長さＬ_14A，Ｌ_14Bとする。底上げ部１４Ａ，１４Ｂのそれぞれの長さＬ_14A，Ｌ_14Bを全て合計したものを底上げ部１４の長さＬ₁₄とする。この底上げ部１４の長さＬ₁₄は、サイプ長さＬに対して０．３〜０．７倍であることが好ましく、より好ましくは０．４〜０．６倍が良い。このように底上げ部１４の長さＬ₁₄を適度に設定することで、ドライ路面での操縦安定性能を向上とウエット路面での操縦安定性能の向上を両立させることが可能となる。ここで、底上げ部１４の長さＬ₁₄が、サイプ１１のサイプ長さＬの０．３倍より小さいとブロック１０１の剛性を十分に向上させることができず、０．７倍より大きいとウエット路面での操縦安定性能を十分に向上させることができない。

サイプ１１の面取り部１２Ａ，１２Ｂとしては、図２〜図５，図７，図８（ａ），（ｂ）に示す他に、図１０（ａ）に示すようにサイプ１１の鈍角側に面取りが施された場合や図１０（ｂ）に示すようにサイプ１１の一部が屈曲している場合、図１０（ｃ）に示すように面取り部１２Ａ，１２Ｂのそれぞれの主溝９寄りに位置する端部が主溝９に開口することなくリブ１０内で終端している場合を例示することができる。また、図１０（ｄ）に示すようにサイプ１１及び面取り部１２Ａ，１２Ｂがタイヤ幅方向と平行に形成されている場合、図１０（ｅ）に示すように面取り部１２Ａと面取り部１２Ｂとのタイヤ幅方向の境界線がサイプ１１の中心から大幅にずれている場合を例示することができる。

なお、上述した実施形態（図２）ではタイヤ中心線ＣＬ上にサイプ１１０Ａ及び面取り部１２０Ａが配置されていない場合について説明したが、タイヤ中心線ＣＬ上にサイプ１１０Ａ又は面取り部１２０Ａが配置されている場合、これらサイプ１１０Ａ又は面取り部１２０Ａにおける車両装着内側或いは車両装着外側に位置する各部分を対象として、溝面積Ｓ_A，Ｓ_B、溝面積比率Ｍ１_A，Ｍ１_B及び溝面積比率Ｍ２_A，Ｍ２_Bをそれぞれ規定する。

タイヤサイズ２４５／４０Ｒ１９で、トレッド部にタイヤ周方向に延びる複数本の主溝を有し、主溝により区画されるリブにタイヤ幅方向に延びるサイプを備え、車両に対する装着方向が指定され、タイヤ中心線の両側で非対称となるトレッドパターンを有する空気入りタイヤにおいて、面取りの配置（両側又は片側）、サイプ長さＬと面取り長さＬ_A，Ｌ_Bの長短、面取り部に対向する部位の面取りの有無、サイプの最大深さｘ（ｍｍ）、面取り部の最大深さｙ（ｍｍ）、車両内側のサイプと面取り部の溝面積Ｓ_Aと車両外側のサイプと面取り部の溝面積Ｓ_Bとの大小、サイプのタイヤ周方向に対する鋭角側の傾斜角度、サイプの面取り箇所（鈍角側又は鋭角側）、サイプ全体の形状（直線又は湾曲）、面取り部の主溝への開口の有無、面取り部のオーバーラップ長さＬ１のサイプ長さＬに対する割合、面取り箇所の個数（１箇所又は２箇所）、サイプ幅Ｗに対する面取り部の最大幅Ｗ１（Ｗ１／Ｗ）、面取りの形状（平行又は平行でない）、サイプの底上げ部の有無（中央、端部又は無し）、サイプの最大深さｘに対するサイプの底上げ部の高さＨ₁₄（Ｈ₁₄／ｘ）、サイプ長さＬに対する底上げ部の長さＬ₁₄（Ｌ₁₄／Ｌ）、車両内側のサイプと面取り部の溝面積比率Ｍ１_Aと車両外側のサイプと面取り部の溝面積比率Ｍ１_Bとの差（Ｍ１_A−Ｍ１_B）、車両内側の溝面積比率Ｍ２_Aと車両外側の溝面積比率Ｍ２_Bとの差（Ｍ２_A−Ｍ２_B）、車両内側のピッチ数Ｐ_Aと車両外側のピッチ数Ｐ_Bとの大小及び車両内側のピッチ数Ｐ_Aに対する車両外側のピッチ数Ｐ_B（Ｐ_B／Ｐ_A）を表１及び表２のように設定した従来例１，２、比較例１，２及び実施例１〜１９のタイヤを製作した。

なお、従来例１、比較例１，２及び実施例１〜１９のタイヤでは面取り部のタイヤ径方向内側に位置する端部からサイプの溝底までの範囲においてサイプ幅が一定である。

これら試験タイヤについて、テストドライバーによるドライ路面での操縦安定性能及びウエット路面での操縦安定性能に関する官能評価並びに耐偏摩耗性能に関する視覚評価を実施し、その結果を表１及び表２に併せて示した。

ドライ路面での操縦安定性能及びウエット路面での操縦安定性能に関する官能評価は、各試験タイヤをリムサイズ１９×８．５Ｊホイールに組み付けて車両に装着し、空気圧２６０ｋＰａの条件にて行った。評価結果は、従来例１を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほどドライ路面での操縦安定性能及びウエット路面での操縦安定性能が優れていることを意味する。

耐偏摩耗性能に関する視覚評価は、各試験タイヤをリムサイズ１９×８．５Ｊホイールに組み付けて車両に装着し、空気圧２６０ｋＰａの条件で４，０００ｋｍ走行後にタイヤの外観を視覚的に評価した。評価結果は、従来例１を１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど耐偏摩耗性能が優れていることを意味する。

これら表１及び表２から判るように、サイプに形成された面取り部の形状を工夫することで、実施例１〜１９のタイヤは耐偏摩耗性能が改善されると共に、ドライ路面での操縦安定性能とウエット路面での操縦安定性能が同時に改善されていた。

一方、比較例１においては、面取り部の最大深さｙを非常に浅く設けたため、ウエット路面での操縦安定性能の改善効果は得られなかった。また、比較例２においては、面取り部の最大深さｙを非常に深く設けたため、ドライ路面での操縦安定性能の改善効果は得られなかった。

１ トレッド部
２ サイドウォール部
３ ビード部
９ 主溝
９Ａ 内側主溝
９Ｂ 外側主溝
１０ リブ
１００Ａ センターリブ
１００Ｂ，１００Ｃ 中間リブ
１００Ｄ，１００Ｅ ショルダーリブ
１０１ ブロック
１１ サイプ
１１０Ａ，１１０Ｂ，１１０Ｃ サイプ
１１Ａ 踏み込み側のエッジ
１１Ｂ 蹴り出し側のエッジ
１２ 面取り部
１２Ａ 踏み込み側の面取り部
１２Ｂ 蹴り出し側の面取り部
１３ 非面取り領域
１３Ａ 踏み込み側の非面取り領域
１３Ｂ 蹴り出し側の非面取り領域
１４ 底上げ部
１４Ａ 端部以外の底上げ部
１４Ｂ 端部の底上げ部

Claims (20)

1. トレッド部にタイヤ周方向に延びる複数本の主溝を有し、該主溝により区画されるリブにタイヤ幅方向に延びるサイプを備え、車両に対する装着方向が指定され、タイヤ中心線の両側で非対称となるトレッドパターンを有する空気入りタイヤにおいて、
   前記サイプは踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジを有し、これら踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジのそれぞれに前記サイプのサイプ長さよりも短い面取り部が形成されており、前記サイプにおける各面取り部に対向する部位には他の面取り部が存在しない非面取り領域があり、前記サイプの最大深さｘ（ｍｍ）と前記面取り部の最大深さｙ（ｍｍ）が下記式（１）の関係を満たし、前記面取り部のタイヤ径方向内側に位置する端部から前記サイプの溝底までの範囲において前記サイプのサイプ幅が一定であり、車両装着内側の接地領域に含まれる前記サイプと前記面取り部の溝面積が車両装着外側の接地領域に含まれる前記サイプと前記面取り部の溝面積より大きいことを特徴とする空気入りタイヤ。
   ｘ×０．１≦ｙ≦ｘ×０．３＋１．０ （１）
2. 車両装着内側の接地領域における前記サイプと前記面取り部の溝面積比率が車両装着外側の接地領域における前記サイプと前記面取り部の溝面積比率より３〜１５％大きいことを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
3. 車両装着内側の接地領域での溝面積比率が車両装着外側の接地領域での溝面積比率より５〜２０％大きいことを特徴とする請求項１又は２に記載の空気入りタイヤ。
4. 車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数が車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数より多いことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
5. 車両装着外側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数が車両装着内側の接地領域においてタイヤ幅方向に延在する溝要素のピッチ数の０．５〜０．９倍であることを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤ。
6. 前記サイプがタイヤ周方向に対して傾斜していることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
7. 前記サイプのタイヤ周方向に対する鋭角側の傾斜角度が４０°〜８０°であることを特徴とする請求項６に記載の空気入りタイヤ。
8. 前記面取り部が前記サイプの鋭角側に配置されていることを特徴とする請求項６又は７に記載の空気入りタイヤ。
9. 前記面取り部が前記サイプの鈍角側に配置されていることを特徴とする請求項６又は７に記載の空気入りタイヤ。
10. 前記サイプの少なくとも一部が平面視において湾曲或いは屈曲していることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
11. 前記面取り部が前記主溝に開口していることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
12. 前記面取り部が前記リブ内で終端していることを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
13. 前記サイプの踏み込み側のエッジに形成された面取り部と前記サイプの蹴り出し側のエッジに形成された面取り部とのオーバーラップ長さが前記サイプ長さの−３０％〜３０％であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
14. 前記面取り部が前記サイプの踏み込み側のエッジと蹴り出し側のエッジにそれぞれ１箇所ずつ配置されていることを特徴とする請求項１〜１３のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
15. 前記面取り部の最大幅が前記サイプのサイプ幅の０．８〜５．０倍としたことを特徴とする請求項１〜１４のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
16. 前記面取り部が前記サイプと平行に延在することを特徴とする請求項１〜１５のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
17. 前記サイプに底上げ部を有することを特徴とする請求項１〜１６のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
18. 前記サイプの端部以外に配置された前記底上げ部の高さが前記サイプの最大深さｘの０．２〜０．５倍であることを特徴とする請求項１７に記載の空気入りタイヤ。
19. 前記サイプの端部に配置された前記底上げ部の高さが前記サイプの最大深さｘの０．６〜０．９倍であることを特徴とする請求項１７又は１８に記載の空気入りタイヤ。
20. 前記底上げ部の長さが前記サイプ長さの０．３〜０．７倍であることを特徴とする請求項１７〜１９のいずれかに記載の空気入りタイヤ。

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