JP6779583B2 - 弾性クローラ - Google Patents

Description

本発明は、運搬車、農業用機械、除雪機、建設用機械等の履帯走行装置に使用する弾性クローラに関するものである。

運搬車等の履帯走行装置に使用する弾性クローラにおいて、走行中の振動を軽減すると同時に亀裂の発生を防止するために、クローラ本体の外周側の周方向に隣り合う駆動ラグ間に防振ラグを配置したものがある（特許文献１）。

この弾性クローラは、クローラ本体の内周側の幅方向の中央に駆動輪用係合部が、クローラ本体の外周側で駆動輪用係合部の幅方向の両側に左右二列の駆動ラグが夫々配置され、周方向に隣り合う駆動ラグ間に防振ラグが配置されている。左右の駆動ラグは、クローラ本体の駆動輪用係合部の両側の車輪転動域に対応して周方向に屈曲する内端屈曲部を有し、防振ラグは幅方向の中央部分に配置され、その幅方向の両端部が各車輪転動域に対応して配置されている。

特開昭５４−８３２３５号公報

従来の弾性クローラは、左右の車輪転動域に対応して各駆動ラグの内端屈曲部があり、また周方向に隣り合う駆動ラグの内端屈曲部間に防振ラグの両端部が位置しているため、内端屈曲部、防振ラグのないものに比較して、走行時に遊動転輪が車輪転動域を転動することにより発生する振動、クローラ本体が屈曲することにより発生する亀裂を一応防止することができる。

しかし、従来の弾性クローラでは、車輪転動域に対応して駆動ラグの内端屈曲部と防振ラグとがあるものの、その駆動ラグと防振ラグとの間には周方向に大きな隙間があるため、十分に振動、亀裂の発生を防止し得ない問題がある。

即ち、走行時には遊動転輪が車輪転動域を転動して弾性クローラを周方向に案内する。しかし、遊動転輪が車輪転動域を転動する際に、駆動ラグ、防振ラグのある部分では遊動転輪がそれらに乗り上がって上昇し、また駆動ラグ、防振ラグのない隙間部分では遊動転輪が逆に沈み込んで下降する。そのため遊動転輪は平坦な路面の走行中でも常に上下動を頻繁に繰り返すことになり、振動の発生を十分に防止できないという問題がある。

また弾性クローラは駆動輪、従動輪に巻き掛けられた状態で周方向に回動するため、駆動ラグと防振ラグとの間に隙間部分があると、その隙間部分からクローラ本体に亀裂が発生し易くなるという問題もある。

本発明は、このような従来の問題点に鑑み、振動、亀裂の発生を効果的に防止できる弾性クローラを提供することを目的とする。

本発明は、クローラ本体の外周側に該クローラ本体の幅方向に二列のラグ列を備え、前記各ラグ列は前記クローラ本体の周方向に略等間隔を置いて配置された複数の駆動ラグを有する弾性クローラにおいて、前記各ラグ列は前記クローラ本体の内周側の車輪転動域に対応して前記周方向に隣り合う前記各駆動ラグ間に配置された防振ラグを備え、前記各ラグ列の前記各駆動ラグは、前記幅方向の内端部側が前記周方向の一方側に位置し、前記幅方向の外端部側が前記周方向の他方側に位置する傾斜状であり、前記各ラグ列の前記各防振ラグは、前記車輪転動域に対応する前記周方向の一方側の接続部と、前記車輪転動域に対応する前記周方向の他方側の接続部とで前記各駆動ラグに夫々接続しており、更に前記各ラグ列の前記各防振ラグは、前記周方向の一方側の前記接続部が前記周方向の他方側の前記接続部よりも前記幅方向の外側に位置して、前記各駆動ラグとは逆向きの傾斜状としたものである。

前記各防振ラグは前記各駆動ラグと略同高さであることが望ましい。前記各ラグ列は前記幅方向に略線対称であることが望ましい。前記両ラグ列は前記駆動ラグ及び前記防振ラグが前記周方向に半ピッチずれていることもある。前記各ラグ列の前記駆動ラグは、一方の前記ラグ列の前記駆動ラグの内端部が、他方の前記ラグ列の前記周方向に隣り合う前記駆動ラグの内端部間に位置するようにしてもよい。前記各ラグ列の前記駆動ラグは、前記内端部同士が前記幅方向に重なるようにしてもよい。前記幅方向に二列の駆動輪用の係合部間に設けられた中央の前記車輪転動域に対応して前記各ラグ列の前記駆動ラグの内端部を配置し、二列の前記係合部の外側に設けられた前記車輪転動域に対応して前記各ラグ列の前記防振ラグを配置してもよい。

本発明では、振動、亀裂の発生を効果的に防止することができる利点がある。

本発明の第１の実施形態を示す履帯走行装置の側面図である。 （ａ）は駆動輪側の断面図、（ｂ）は従動輪側の断面図、（ｃ）は遊動転輪側の断面図である。 弾性クローラの斜視図である。 弾性クローラの外周側の平面図である。 図４のＡ−Ａ矢視断面図である。 弾性クローラの内周側の背面図である。 本発明の第２の実施形態を示す履帯走行装置の側面図である。 （ａ）は駆動輪側の断面図、（ｂ）は従動輪側の断面図、（ｃ）は遊動転輪側の断面図である。 弾性クローラの外周側の平面図である。 弾性クローラの内周側の背面図である。 本発明の第３の実施形態を示す弾性クローラの外周側の平面図である。 本発明の第４の実施形態を示す弾性クローラの外周側の平面図である。 弾性クローラの断面図である。 弾性クローラの底面図である。 本発明の第５の実施形態を示す弾性クローラの外周側の平面図である。 本発明の第６の実施形態を示す弾性クローラの外周側の平面図である。 弾性クローラの断面図である。 本発明の第７の実施形態を示す弾性クローラの要部の平面図である。 図１７のＢ−Ｂ矢視断面図である。

以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて詳述する。

図１〜図６は本発明の第１の実施形態を示す。この実施形態の履帯走行装置１は、図１、図２に示すように、上側に配置された駆動輪２と、下側に配置された前後一対の従動輪３と、これら駆動輪２及び従動輪３に巻き掛けられた無端帯状の弾性クローラ４と、駆動輪２の下側で前後の従動輪３間に配置され且つ弾性クローラ４を周方向に案内する前後方向に複数の遊動転輪５とを備えている。

駆動輪２は、図１、図２（ａ）に示すように、所定の間隔をおいて左右に配置された駆動輪体６ａ，６ｂと、この駆動輪体６ａ，６ｂ間に周方向に略等間隔をおいて固定された係合具７とを備え、駆動源（図示省略）の駆動により正逆転可能に支持枠（図示省略）に支持されている。従動輪３は、図１、図２（ｂ）に示すように、一体回転可能に配置された左右一対の従動輪体８ａ，８ｂを備え、支持枠の前後両端側に支持されている。各遊動転輪５は、図１、図２（ｃ）に示すように、一体回転可能に配置された左右一対の転動輪体９ａ，９ｂを備え、支持枠に個別に上下動可能に支持されている。

弾性クローラ４は、図２〜図６に示すように、ゴムその他の弾性材料により構成された帯状のクローラ本体１０と、クローラ本体１０の内周側に設けられた駆動輪２用の係合部１１と、クローラ本体１０の外周側に周方向に設けられた左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂとを備えている。

クローラ本体１０は芯金を備えておらず、スチールワイヤ等の抗張体１３が幅方向に複数埋入されている。係合部１１は駆動輪２の係合具７が係合するものであって、クローラ本体１０から内周側に突出する突起により構成され、クローラ本体１０の幅方向の略中央部に周方向に略等間隔をおいて一列状に多数（複数）設けられている。クローラ本体１０の内周側には、図２、図４、図６に示すように、係合部１１の左右両側に車輪転動域１４ａ，１４ｂが設けられており、この各車輪転動域１４ａ，１４ｂを駆動輪２の駆動輪体６ａ，６ｂ、従動輪３の従動輪体８ａ，８ｂ、遊動転輪５の転動輪体９ａ，９ｂが転動するようになっている。

左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂは、図２〜図４に示すように、クローラ本体１０の幅方向の両側に配置され、その各ラグ列１２ａ，１２ｂには多数（複数）の駆動ラグ１５と防振ラグ１６とが周方向に交互に配置されている。左右の各駆動ラグ１５は、クローラ本体１０の幅方向の中央側の内端部１５Ａと、幅方向の外側の外端部１５Ｂとの間で緩やかに湾曲する円弧状であって、内端部１５Ａがクローラ本体１０の周方向の一方側に、外端部１５Ｂが周方向の他方側に夫々位置するように、クローラ本体１０の周方向及び幅方向の線分に対して斜め方向に傾斜状に配置されている。

左右のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５は、図４に示すように、周方向に１／２ピッチずれて配置されており、一方のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａ間に他方のラグ列１２ｂ，１２ａの駆動ラグ１５の内端部１５Ａが配置され、しかも左右のラグ列１２ａ，１２ｂの各駆動ラグ１５の内端部１５Ａ同士は、クローラ本体１０の幅方向に寸法Ｘだけ重なって配置されている。そのためクローラ本体１０の幅方向の中央部分では、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａ同士が交互に入り組んで配置されている。

各防振ラグ１６は、周方向に隣り合う駆動ラグ１５を接続するものであって、図３、図４に示すように、駆動ラグ１５と同様に緩やかな円弧状に湾曲しており、駆動ラグ１５と逆向きの傾斜状に配置されている。また各防振ラグ１６は、図３、図４に示すように、クローラ本体１０の周方向の両端に接続部１６Ａ，１６Ｂを有し、その周方向の一方側の接続部１６Ａが周方向の一方側の駆動ラグ１５に、周方向の他方側の接続部１６Ｂが周方向の他方側の駆動ラグ１５に夫々一体に接続されている。そして、各防振ラグ１６は、各接続部１６Ａ，１６Ｂを含む全体又は一部（少なくとも一部）が各車輪転動域１４ａ，１４ｂに対応する範囲内で周方向に隣り合う駆動ラグ１５間の略全長に位置するように配置されている。

また各防振ラグ１６は、その一方側の接続部１６Ａが周方向の一方側の駆動ラグ１５に対して長手方向の外端部１５Ｂの近傍に接続され、他方側の接続部１６Ｂが周方向の他方側の駆動ラグ１５に対して長手方向の中央近傍（略中央又は中央よりも若干外側若しくは内側）に接続して、駆動ラグ１５と逆向きに傾斜状に配置されている。

駆動ラグ１５、防振ラグ１６は、図２〜図５に示すように、クローラ本体１０と同じ弾性材料により断面台形状に形成されており、そのクローラ本体１０から駆動ラグ１５及び防振ラグ１６の頂部１５Ｃ、１６Ｃまでの高さは略同じになっている。

なお、各駆動ラグ１５はクローラ本体１０の幅方向の外側が膨らむ円弧状になっているが、逆向きの円弧状に構成してもよい。また駆動ラグ１５、防振ラグ１６は略真直ぐでもよいし、ジグザグその他に屈曲してもよい。抗張体１３の幅は、遊動転輪５の両端間の寸法と略同程度である。

このような構成の弾性クローラ４では、両端側が周方向に隣り合う駆動ラグ１５に接続する防振ラグ１６を車輪転動域１４ａ，１４ｂに対応して配置し、その駆動ラグ１５と防振ラグ１６との頂部１５Ｃ，１６Ｃまでの高さを略同じにしているため、遊動転輪５の転動輪体９ａ，９ｂがクローラ本体１０の車輪転動域１４ａ，１４ｂを転動する際にも、駆動ラグ１５間で遊動転輪５が上下方向に不安定に振動するようなことがなくなり、従来に比較して走行時の振動の発生を効果的に防止できる。

また駆動ラグ１５と略同高さの防振ラグ１６の両端を周方向に隣り合う駆動ラグ１５に接続しているため、駆動ラグ１５と防振ラグ１６との間に大きな隙間がある従来に比較して、クローラ本体１０の亀裂の発生を未然に防止できる利点がある。

更に左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂが周方向に１／２ピッチずれており、その一方のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａ間に他方のラグ列１２ｂ，１２ａの駆動ラグ１５の内端部１５Ａが配置される一方、左右のラグ列１２ａ，１２ｂの各駆動ラグ１５の内端部１５Ａ同士がクローラ本体１０の幅方向に重なって配置されているため、各駆動ラグ１５の長さを十分に確保することができ、地面側に対する駆動力を十分に確保できる。

また左右二列の各ラグ列１２ａ，１２ｂの周方向に隣り合う駆動ラグ１５を防振ラグ１６により周方向に接続しているため、各駆動ラグ１５間の泥、雪等が駆動ラグ１５に沿って幅方向の外側へと移動するようなことがなく、左右二列の各ラグ列１２ａ，１２ｂの防振ラグ１６よりも内側の駆動ラグ１５間で泥、雪等を抱き込むことができる。そのため駆動ラグ１５を周方向に接続する防振ラグ１６がないものに比較して、乾燥した圃場、降雪地等を走行する際の駆動力を更に向上させることができる。

図７〜図１０は本発明の第２の実施形態を例示する。この履帯走行装置１は、図７に示すように、前後の大径の駆動輪２と小径の従動輪３との間に複数の遊動転輪５が配置され、これらに跨がって弾性クローラ４が巻き掛けられている。

クローラ本体１０の内周側には、図８、図１０に示すように、幅方向に左右二列の駆動輪２用の係合部１１ａ，１１ｂが設けられており、その二列の係合部１１ａ，１１ｂ間が中央の車輪転動域１４ｃとなり、各係合部１１ａ，１１ｂの外側が左右の車輪転動域１４ａ，１４ｂとなっている。またクローラ本体１０の外周側には、図８、図９に示すように、第１の実施形態と同様に左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂが設けられている。

駆動輪２は、図８（ａ）に示すように、中央の車輪転動域１４ｃを転動可能な駆動輪体６と、この駆動輪体６の両側に固定された係合具７ａ，７ｂとを備え、その両側の係合具７ａ，７ｂが、二列の係合部１１ａ，１１ｂに係合するようになっている。従動輪３は、図８（ｂ）に示すように、中央の車輪転動域１４ｃを転動可能な中央従動輪体８ｃと、外側の車輪転動域１４ａ，１４ｂを転動可能な外側従動輪体８ａ，８ｂとを一体回転可能に備えている。また各遊動転輪５は、図８（ｃ）に示すように、中央の車輪転動域１４ａ，１４ｂを転動可能な中央の転動輪体９ｃと、外側の車輪転動域１４ａ，１４ｂを転動可能な外側の転動輪体９ａ，９ｂとを一体回転可能に備えている。他の構成は第１の実施形態と同様である。

このような履帯走行装置１の場合にも、第１の実施形態と同様に実施可能である。特に左右の係合部１１ａ，１１ｂ間に中央の車輪転動域１４ｃがあり、その車輪転動域１４ｃを駆動輪２、従動輪３、遊動転輪５の各輪体６，８ｃ，９ｃが転動するようになっているが、この中央の車輪転動域１４ｃに対応してクローラ本体１０の外周側には、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａが左右両側から交互に入り組んだ状態で配列されているため、この中央の車輪転動域１４ｃでの振動の発生も極力防止することができる。

図１１は本発明の第３の実施形態を例示する。この弾性クローラ４は、図１１に示すように、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内、一方のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａが他方のラグ列１２ｂ，１２ａの駆動ラグ１５側に延びて、左右二列の駆動ラグ１５が中央の車輪転動域１４ｃ内で互いに接続されている。

このように左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの各駆動ラグ１５の内端部１５Ａ側を相手側に延ばして、中央の車輪転動域１４ｃに対応する範囲で相手側の駆動ラグ１５に接続することにより、中央の車輪転動域１４ｃに対応して各駆動ラグ１５の内端部１５Ａ側を周方向にジグザグ状に連続的に接続することができる。そのため中央の車輪転動域１４ｃを輪体８ｃ，９ｃが転動するにも拘わらず、外側の車輪転動域１４ａ，１４ｂの場合と同様に輪体８ｃ，９ｃが上下動しなくなり、走行時の振動の発生を防止することができる。

また左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの各駆動ラグ１５は、クローラ本体１０の幅方向の中央及び外側の三箇所で周方向に接続されるため、クローラ本体１０の亀裂の発生を更に低減することができる。

図１２〜図１４は本発明の第4 の実施形態を例示する。この弾性クローラ４は、図１２〜図１４に示すように、クローラ本体１０内に周方向に等間隔をおいて配置された芯金１８と、この芯金１８の外周側に配置された抗張体１３とが埋入されている。芯金１８はクローラ本体１０の幅方向の中央部に位置する係合部１１と、係合部１１の両側からクローラ本体１０の幅方向の外側に伸びる翼部１９ａ，１９ｂと、係合部１１の両側からクローラ本体１０の内周側に突出する案内突起２０ａ，２０ｂとを一体に備えている。

クローラ本体１０には芯金１８の係合部１１間に係合孔２０が形成され、駆動輪２の外周に設けられた係合突起が係合孔２０内から係合部１１に係合するようになっている。クローラ本体１０の内周側には、案内突起２０ａ，２０ｂに対してクローラ本体１０の幅方向の外側に左右の車輪転動域１４ａ，１４ｂが設けられており、この車輪転動域１４ａ，１４ｂを遊動転輪５の転動輪体９ａ，９ｂ等が転動するようになっている。

左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂは、駆動ラグ１５と防振ラグ１６とを周方向に交互に配置して構成され、クローラ本体１０の幅方向の両側に係合部１１、係合孔２０を挟んで略線対称に配置されている。左右の各駆動ラグ１５は、係合孔２０の近傍の内端部１５Ａと、幅方向の外側の外端部１５Ｂとの間で緩やかに湾曲する円弧状であって、内端部１５Ａがクローラ本体１０の周方向の一方側に、外端部１５Ｂが周方向の他方側に夫々位置している。また各駆動ラグ１５は各芯金１８に対応して周方向に等間隔に設けられ、この各駆動ラグ１５の長手方向の略中央部分に芯金１８の翼部１９ａ，１９ｂが交差状に配置されている。

防振ラグ１６は各車輪転動域１４ａ，１４ｂに対応する位置で周方向に隣り合う駆動ラグ１５を接続しており、駆動ラグ１５と逆向きに傾斜し且つ両端の接続部１６Ａ，１６Ｂが周方向の両側の駆動ラグ１５に接続されている。なお、防振ラグ１６はその略全体が車輪転動域１４ａ，１４ｂの幅内に収まることが望ましいが、主要部が車輪転動域１４ａ，１４ｂに対応しておればよい。この場合にも、防振ラグ１６は車輪転動域１４ａ，１４ｂの中心に対して若干外側にずれて配置されている。

このようにクローラ本体１０内に芯金１８を埋め込んだ弾性クローラ４においても、周方向に隣り合う駆動ラグ１５を接続する防振ラグ１６を各車輪転動域１４ａ，１４ｂに対応して設けることにより、走行時の振動を防止することができる等、第１の実施形態を含む各実施形態と同様の効果を得ることができる。

図１５は本発明の第５の実施形態を例示する。この弾性クローラ４は、図１５に示すように、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５、防振ラグ１６が周方向に１／２ピッチずれて配置されている。他の構成は第３の実施形態と略同様である。

このようにクローラ本体１０内に芯金１８を埋め込んだ弾性クローラ４の場合には、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５、防振ラグ１６を周方向に１／２ピッチずらして配置した場合にも、第４の実施形態と同様の効果を得ることができる。

図１６、図１７は本発明の第６の実施形態を例示する。この弾性クローラ４は、図１６、図１７に示すように、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂの駆動ラグ１５の内端部１５Ａ同士を連結する連結部１５Ｄがクローラ本体１０の幅方向の中央に設けられている。

このように左右の駆動ラグ１５を中央の連結部１５Ｄで一体に連結することも可能である。また左右の駆動ラグ１５を一体に構成した場合、左右の防振ラグ１６の他に、二点鎖線で示すように、必要に応じて連結部１５Ｄ同士を周方向に接続する防振ラグ１６Ｄを設けてもよい。

図１８、図１９は本発明の第７の実施形態を例示する。左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂは、図１８、図１９に示すように、頂部１５Ｃ，１６Ｃまでの高さが略同じ駆動ラグ１５と防振ラグ１６とを周方向に交互に備えている。各防振ラグ１６の両端側には、駆動ラグ１５との間に浅い溝部２２があり、防振ラグ１６の頂部１６Ｃの両端は、溝部２２を介して駆動ラグ１５の頂部１５Ｃに近接している。

このように駆動ラグ１５と防振ラグ１６との頂部１５Ｃ，１６Ｃが周方向に近接する状態であれば、駆動ラグ１５と防振ラグ１６との間に溝部２２を設けることも可能である。従って、必ずしも頂部１５Ｃ，１６Ｃが連続するように、駆動ラグ１５と防振ラグ１６とを設ける必要はない。

以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明はこの実施形態に限定されるものではなく、種々の変更が可能である。例えば、実施形態では、クローラ本体１０の外周側に左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂを構成する駆動ラグ１５、防振ラグ１６の形状は、オンロード、オフロードを問わず走行路側の条件に応じて適宜変更することができる。従って、各実施形態に例示のラグパターンに限定されるものではない。また弾性クローラ４を採用する履帯走行装置１の用途は限定されるものではなく、運搬車、農業用機械、除雪機、建設用機械、その他の何れを対象とするものでもよい。

左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂは、駆動ラグ１５と防振ラグ１６とを周方向に交互に配置するのが一般的であるが、駆動ラグ１５は、幅方向に長い主ラグと、この主ラグよりも短く、しかも防振ラグ１６よりも幅方向の内側に配置される補助ラグとの２本のラグにより構成し、周方向に隣り合う主ラグを防振ラグ１６により周方向に接続するようにしてもよい。

防振ラグ１６は車輪転動域１４ａ，１４ｂ内において、周方向に隣り合う駆動ラグ１５間の周方向の略全長に配置されておればよい。従って、防振ラグ１６は車輪転動域１４ａ，１４ｂの全幅に対応するように配置してもよいが、必ずしも全幅に設ける必要はない。また防振ラグ１６は駆動ラグ１５と略同高さであることが望ましいが、振動が発生しない範囲内であれば多少の高低差があってもよい。

駆動ラグ１５は傾斜状に配置することが望ましいが、幅方向に直線状に設けてもよい。また防振ラグ１６は駆動ラグ１５が傾斜状又は幅方向に直線状の何れの場合にも、車輪転動域１４ａ，１４ｂに沿って周方向に直線状に設けてもよい。左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂは同一のラグパターンとし、そのラグ列１２ａ，１２ｂをクローラ本体１０の幅方向に略線対称であるか、周方向に１／２ピッチずらして配置することが望ましいが、左右二列のラグ列１２ａ，１２ｂを異なるラグパターンとしてもよい。

クローラ本体１０の二列の係合部１１間を中央の車輪転動域１４ｃとして、この中央の車輪転動域１４ｃを遊動転輪５の中央の転動輪体９ｃが転動する場合には、中央の車輪転動域１４ｃに対応して、左右の駆動ラグ１５の内端部１５Ａが周方向に交互に位置するようにしてもよいし、その中央の車輪転動域１４ｃに対応する防振ラグ１６を設けて、この防振ラグ１６により駆動ラグ１５を周方向に接続してもよい。

４ 弾性クローラ
５ 遊動転輪
１０ クローラ本体
１１，１１ａ，１１ｂ 係合部
１２ａ，１２ｂ ラグ列
１４ａ，１４ｂ，１４ｃ 車輪転動域
１５ 駆動ラグ
１５Ａ 内端部
１５Ｂ 外端部
１５Ｃ，１６Ｃ 頂部
１６ 防振ラグ
１６Ａ，１６Ｂ 接続部

Claims (7)

1. クローラ本体の外周側に該クローラ本体の幅方向に二列のラグ列を備え、
   前記各ラグ列は前記クローラ本体の周方向に略等間隔を置いて配置された複数の駆動ラグを有する弾性クローラにおいて、
   前記各ラグ列は前記クローラ本体の内周側の車輪転動域に対応して前記周方向に隣り合う前記各駆動ラグ間に配置された防振ラグを備え、
   前記各ラグ列の前記各駆動ラグは、前記幅方向の内端部側が前記周方向の一方側に位置し、前記幅方向の外端部側が前記周方向の他方側に位置する傾斜状であり、
   前記各ラグ列の前記各防振ラグは、前記車輪転動域に対応する前記周方向の一方側の接続部と、前記車輪転動域に対応する前記周方向の他方側の接続部とで前記各駆動ラグに夫々接続しており、
   更に前記各ラグ列の前記各防振ラグは、前記周方向の一方側の前記接続部が前記周方向の他方側の前記接続部よりも前記幅方向の外側に位置して、前記各駆動ラグとは逆向きの傾斜状である
   ことを特徴とする弾性クローラ。
2. 前記各防振ラグは前記各駆動ラグと略同高さである
   ことを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
3. 前記各ラグ列は前記幅方向に略線対称である
   ことを特徴とする請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
4. 前記両ラグ列は前記駆動ラグ及び前記防振ラグが前記周方向に半ピッチずれている
   ことを特徴とする請求項１又は２に記載の弾性クローラ。
5. 前記各ラグ列の前記駆動ラグは、一方の前記ラグ列の前記駆動ラグの内端部が、他方の前記ラグ列の前記周方向に隣り合う前記駆動ラグの内端部間に位置する
   ことを特徴とする請求項４に記載の弾性クローラ。
6. 前記各ラグ列の前記駆動ラグは、前記内端部同士が前記幅方向に重なる
   ことを特徴とする請求項５に記載の弾性クローラ。
7. 前記幅方向に二列の駆動輪用の係合部間に設けられた中央の前記車輪転動域に対応して前記各ラグ列の前記駆動ラグの内端部を配置し、
   二列の前記係合部の外側に設けられた前記車輪転動域に対応して前記各ラグ列の前記防振ラグを配置した
   ことを特徴とする請求項５又は６に記載の弾性クローラ。

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