JP6666848B2 - Ｎｒｐ−１／ｏｂｒ複合体シグナル伝達経路により媒介される疾患の処置のための方法及び医薬組成物 - Google Patents

Description

本発明は、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体シグナル伝達経路により媒介される疾患の処置のための、方法及び医薬組成物に関する。

ニューロンの発生において中心的な役割を果たす膜貫通型レセプター、ニューロピリン−１（ＮＲＰ−１）（非特許文献１）は、軸索誘導モデュレーターのセマフォリン（ＳＥＭＡ）ファミリーと、血管新生スティミュレーターの血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）ファミリーの異なる２種それぞれのリガンドに対するコレセプターとして血管発生にも関与することが引き続き示されている。ＮＲＰ−１は、プレキシンファミリーに属するレセプターと複合体を形成する必要があり、それらは、ＮＲＰ−１／プレキシン複合体へのＳＥＭＡ結合後の神経成長円錐の軸索の反発（repulsion）及び崩壊のシグナル伝達エレメントとして働く（非特許文献２）。ＮＲＰ−１はまた、ＶＥＧＦレセプター（ＶＥＧＦＲ）とも相互作用して複合体を形成し、これは正常な発生的血管新生のためのＶＥＧＦ−Ａ１６５によって活性化できる（非特許文献３）。加えて、ＮＲＰ−１は、末梢における樹状細胞とＴ細胞との間、及び胸腺内の胸腺細胞と胸腺上皮細胞との間の相互作用をモデュレーションすることにより、免疫系のレギュレーションに決定的な役割を果たすことが示されている（非特許文献４）（非特許文献５）。これらの正常な生理的機能のうち、ＮＲＰ−１は生理病理にも関わっている。例えば、ＮＲＰ−１は、ＨＴＬＶ−１ウイルスに対するレセプターである（非特許文献６）。加えて、ＮＲＰ−１は発ガンに関わることを示すデータが集まっている（非特許文献７；非特許文献８）が、その役割はなお議論の余地が残る。ＳＥＭＡは、ＰＴＥＮ活性、ＰＩ３キナーゼ経路のインヒビターを誘導することによって、細胞増殖を阻害し、細胞生存を低減させる（非特許文献９）が、一方ＶＥＧＦは、ＮＲＰ−１への結合についてＳＥＭＡと競合すること、及びＮＲＰ−１／ＶＥＧＦＲ複合体によって細胞増殖及び生存のためのシグナル伝達をもたらすことにより逆の役割を果たす（非特許文献１０；非特許文献１１）。乳ガン細胞を含むいくつかのガン細胞において、ＮＲＰ−１の発現が、ＳＥＭＡもＶＥＧＦも必ずしも関わらない機構によって細胞増殖及び侵襲性を高めるが、これは代替リガンド及び／又はレセプターがＮＲＰ−１をコレセプターとして用い得ることを示唆している（非特許文献１２）。

レプチンは、良性の一次供給源である脂肪細胞によってだけでなくガン細胞によっても発現される非グリコシル化低分子タンパク質である（非特許文献１３）。ＯＢＲは、レプチンのレセプターである。レプチンは、遺伝子発現をレギュレーションすることが示されてきている。６４を上回る遺伝子が同定され、これらには、増殖、細胞周期レギュレーター、細胞外マトリックスタンパク質及び転移に関連付けられる遺伝子に対するものが含まれる（非特許文献１４；非特許文献１５）。肥満症は、多くのガンに対するリスクと考えられる。血清レプチンレベルは、肥満のヒトにおいて上昇していることが多い。レプチンは多くの組織において分裂促進剤として作用し、それゆえ、ガン細胞増殖を促進するように作用し得る。実際、レプチンはインビトロで前立腺ガン細胞に対する成長因子として作用して、前立腺ガン細胞の遊走の増加、並びに血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、トランスフォーミング成長因子−β１（ＴＧＦ−βＩ）、及び塩基性線維芽細胞成長因子（ｂＦＧＦ）などの成長因子の発現を誘発し、また前立腺ガンの増殖を増強することが示された。レプチンは最近、１型ヘルパーＴ（Ｔｈ１）細胞の分化を促進し、また疾患のいくつかの動物モデルにおいて自己免疫応答の発症及び進行をモデュレーションすることが示されている。炎症性腸症候群などの、Ｔｈ１により媒介される自己免疫疾患又は炎症性疾患において、レプチンの役割がもしも基本的であるとするならば、治療効果は末梢のレプチン作用をブロックすることによって見込まれ得る。レプチンは、関節リウマチの病変形成に、また実験的自己免疫性脳脊髄炎（ＥＡＥ）、多発性硬化症に対するマウスモデルの開発に関わることも示されている。結果的に、レプチンシグナル伝達経路のインヒビターは、治療目的に非常に望ましい。

Fujisawa et al., 1995 He and Tessier-Lavigne, 1997 Soker et al., 1998 Tordjman et al., 2002 Lepelletier et al., 2007 Ghez et al., 2006 Soker et al., 2001 Ellis et al., 2006 Cantly et al., 1999 Bachelder et al., 2003 Narazaki and Tosato, 2006 Kigel et al., 2008 Clin Cancer Research 2004 J of Endocrinol 2008 EBM 2008

本発明は、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体シグナル伝達経路により媒介される疾患の処置のための方法及び医薬組成物に関する。特に、本発明は特許請求の範囲によって規定される。

いくつかの研究で、その公知コレセプター及び同族リガンドとは無関係に、ニューロピリン−１（ＮＲＰ−１）の腫瘍進行における関与が立証されている。乳ガンと肥満症との間、及びレプチンとこのプロセスに関わるそのレセプターＯＢＲとの間の繋がりの増加に基づいて、本発明者らは、ＮＲＰ−１が乳ガン、並びに延長線上で考えてＯＢＲ及びレプチンが関わる他のガンの処置の新しいターゲットであると想定した。加えて（例えばアバスチンとの）ＶＥＧＦ相互作用の、その同族のレセプター及びＮＲＰ−１での阻害は、ＮＲＰ−１／ＯＢＲレセプター複合体を用いたレプチンでのシグナル伝達の増加に有意に働き得、結果的に転移の増加、及び総体的な生存の短縮を引き起こす。

十分に報告されたＭＤＡ−ＭＢ２３１（ＮＲＰ−１陽性及びＯＢＲ陽性）と、ｓｈＮＲＰ−１又はＮＲＰ−１をコードするｃＤＮＡのいずれかにより形質導入されたＴ４７Ｄ（低ＯＢＲ且つＮＲＰ−１陰性）乳ガン細胞株モデルとを用いることによって、本発明者らは以下のことを示している。
１） インビトロでレプチンは、細胞増殖を低減して、遊走を増加させたが、これらの効果はＮＲＰ−１発現に依存的であった。Ｔ４７ＤでのＮＲＰ−１過剰発現、又はＭＤＡ−ＭＢ２３１でのＮＲＰ−１サイレンシングのいずれかによる異種移植モデルでのインビボでの研究でも、ＮＲＰ−１発現とリンパ節浸潤との相関性が示されており、またこの浸潤は、レプチンでの腫瘍処置に伴い増加した。
２） ＮＲＰ−１はＯＢＲと複合体を形成する。
３） ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成はレプチン依存的である。
４） ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は、核に転位する。
５） ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及び核転位は、セリン／トレオニンタンパク質キナーゼＣＫ２（ＣＫ２）によるＮＲＰ−１及びＯＢＲリン酸化に依存する。これは、異なる３種の化学的化合物（ＴＢＢ、ＤＲＢ及びＣＸ４９４５）によるＣＫ２の阻害によって、またＮＲＰ−１及びＯＢＲリン酸化のみならずＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の形成及び核転位をも防止するＲＮＡサイレンシングによって確認された。
６） 他の公知のＮＲＰ−１リガンド（ＶＥＧＦ、Ｓｅｍａ３Ａ、ＴＧＦβ及びＰＤＧＦ）のように、ＮＲＰ−１は、レプチンに直接結合し、そしてＯＢＲへのレプチン結合に伴いＯＢＲオリゴマー化を誘発する。オリゴマー化の結果、ＯＢＲシグナル伝達増加が起こる。ＶＥＧＦ及びＳＥＭＡの場合にＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体により誘発される転移をブロックしたように、この最後の結果は、レプチンが真のＮＲＰ−１リガンドとしてターゲティングされ得、その結合を防止することを示す。

したがって、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の特性解析、及びその核転位は、転写因子又はアクティベーターとしてＮＲＰ−１の究極的な機能の解明に役立つが、これは本発明者らが核内のＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体を検出して、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１から作製された試料のＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑ分析により、代謝に、免疫細胞応答及び乳ガン転移に、そしてＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ２）及び転写因子結合部位を含むリッチ配列（enriched sequence）に関与する遺伝子の同定が導かれたためである。このことは、ＮＲＰ−１とＰｏｌ２との相互作用の検出によって確認された。

新しい複合体ＮＲＰ−１／ＯＢＲ、ＣＫ２によるそのリン酸化、核レセプターとしてのその同定、及びＮＲＰ−１のＲＮＡポリメラーゼＩＩとの関連付けはしたがって、このように、代謝及び代謝に関連付けられる障害、主に肥満症及び食欲不振の理解のための広い検討の分野を開き、したがって、ＣＫ２インヒビターの使用など、新しい治療ストラテジーをもたらす。

したがって、本発明の第一の態様は、ガン、肥満症及び肥満症関連疾患、悪液質、食欲不振、尿管閉塞性腎疾患、自己免疫疾患及び感染症からなる群より選択される疾患を、その必要がある対象者において処置するための方法であって、治療的に有効な量のＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストを当該対象者に投与することを含む方法に関する。

乳ガン細胞株における内在性のＮＲＰ−１／ＯＢＲ検出。Ａ． Ｔ４７Ｄ陰性細胞と比較した、ＭＤＡ−ＭＢ２３１陽性細胞におけるＮＲＰ−１及びＯＢＲ ｍＲＮＡ検出。 Ｂ． Proximity Ligation Assay技術（ＰＬＡ：Duolink）によるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出。全細胞内（赤色ドット）及び核内（白色ドット：赤色ドットとｄａｐｉ間の融合）http://www.olink.com/products/duolink/how-use-duolink。 Ｔ４７Ｄｎｅｇ細胞単独における、又はＯＢＲ過剰発現を用いた、ＮＲＰ−１過剰発現後のＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出：空ベクター条件では非常に低いＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出（ｐｃＤＮＡ３）。ＮＲＰ−１を単独で過剰発現させた場合（ｐｃＤＮＡ３−ＮＲＰ−１）、又はＯＢＲと共に発現させた場合（ｐｃＤＮＡ３ＮＲＰ−１／ＯＢＲ）、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出は増加。空ベクターの場合と比較してＯＢＲ過剰発現単独で変化はなく、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体のシグナルの特異性を示唆。 Ｄ． 共免疫沈降によるＮＲＰ−１／ＯＢＲ検出：Ｔ ４７０と比較し、ＭＤＡ−ＭＢ２３１において、細胞質内画分内（Ｃ）及び核画分内（Ｎ）。 ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体はタンパク質キナーゼＣＫ２の活性に依存する：Ａ． ＮＲＰ−１及びＯＢＲは双方ともホロ酵素ＣＫ２の基質である：組換え全長ＮＲＰ−１及び鎖長ＯＢＲのインビトロでのリン酸化は、ＣＫ２βサブユニットがＣＫ２活性に不可欠であることを示唆している。 Ｂ． ＮＲＰ−１とＣＫ２βサブユニット相互作用の検出：ＰＬＡ技術を用いることによって、ＣＫ２によるＮＲＰ−１のリン酸化におけるＣＫ２βサブユニットの関与を示すインビトロのデータが、duolink（白色ドット）により示唆されるとおり、ＮＲＰ−１とのＣＫ２β相互作用の検出により、ＭＤＡ−ＭＢ２３１細胞において部分的に確認される。 Ｃ． ＣＸ４９４５（ＣＫ２のＡＴＰ競合インヒビター（フェーズＩＩ臨床試験））によるＮＲＰ−１／ＯＢＲの阻害：４時間にわたる、ＣＸ４９４５（５μM）でのＭＤＡ−ＭＢ２３１処置は、レプチン刺激（１０nM）下、ＰＬＡ（赤色ドット）及びその核局在（白色ドット）により、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出の低減を誘発する。 Ｄ． ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及び核局在におけるＣＫ２の関与を確認する、ｓｉＲＮＡを用いた同時ＣＫ２α及びＣＫ２α’発現サイレンシングによるＮＲＰ−１／ＯＢＲの阻害。 健常ドナー及び摂食障害患者の皮膚線維芽細胞において、タンパク質キナーゼＣＫ２の二つのアロステリックインヒビターによって阻害される、ＮＲＰ１／ＯＢＲ複合体形成。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体（赤色ドット）は、de Proximity Ligationアッセイ技術（ＰＬＡ又はOuolink）によって検出される。細胞は、２０％のウシ胎仔血清＋ピルビン酸ナトリウム＋Ｌグルタメート（Giutamate）並びにペニシリン及びストレプトマイシンが加えられたＤＭＥＭにおいて増殖させた。細胞を、未処理、又は４時間にわたり、Ｄ３．１又はＭ４ ＣＫ２インヒビターで処理した。細胞をＰＢＳ１Ｘで洗浄し、氷冷アセトンで固定して、ブロックの前にＰＢＳで再水和し、そしてヤギ抗ヒトレプチン及びウサギ抗ニューロピリン−１及びマウス抗レプチンレセプターＯＢＲで染色した。前掲のリンクにおいて記載されるとおり、抗ウサギ−ＰＬＡマイナス及び抗マウス−ＰＬＡプラスで、ロバ及びヤギAlexa 488（緑色）並びにＮＲＰ−１及びＯＢＲを用いてレプチンを検出した。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は、Ｄ３．１及びＭ４処理によって阻害される。Ｄ３．１が、より効率的であると思われる。興味深いことに、レプチンもＣＫ２インヒビターによって阻害される。 摂食障害患者の末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）における、レプチン及びＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出：レプチン及びＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は、Ficoll密度勾配遠心分離を使用することにより、ヘパリン処置された全血から新鮮な状態で単離されたＰＢＭＣにおいて検出される。健常ドナー及び摂食障害患者からのＭＤＡ−ＭＢ２３１細胞乳ガン細胞株と線維芽細胞とにおいて観察されたと同様、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は核内で検出される。細胞。ＮＲＰ１／ＯＢＲ複合体は、健常ドナーのマクロファージにおいても検出される（データ示さず）。本特許で提案されるように、ＮＲＰ−１／ＯＢＲは、レプチン及びＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路の増悪に関わる免疫系不全でのターゲットとなり得る。 Bio-Layer Interferometry（ＢＬＩ）技術（http://www.fortebio.com/bli-technology.html）を用いた、ＮＲＰ−１、ＯＢＲ及びレプチン相互作用の確認：Ａ． ＯＢＲへのレプチン（ＯＢ）相互作用を陽性対照として用いる。ヒトニューロピリン−１（ｈＮＲＰ−１）は高親和性でヒトＯＢＲと、具体的にはヒトレプチン（ｈＯＢ）と相互作用するが、マウスレプチン（ｍＯＢ）とは相互作用しない。ｈＮＲＰ−１へのＶＥＧＦ１６５結合を、陽性対照として用いる。 Ｂ． レプチン及びアバスチン会合は、８０μm細孔インサートを通過するＭＤＡ−ＭＢ２３１細胞遊出を高める。アバスチン処理は、レプチンの血管新生促進シグナル伝達経路のＶＥＧＦによる負のフィードバック制御を妨げ得る。ＶＥＧＦは、ＯＢＲに結合するが、これは、さらに検討すべき本発明者らの仮説を確認するものである。

本願明細書で用いる場合、「処置」、「処置する」、及び「処置すること」という用語は、本願明細書に記載されるような疾患若しくは障害の進行を逆転させること、緩和すること、阻害すること、又は本願明細書に記載されるような障害若しくは疾患の発生率若しくは発症を、採用される手段なしに起こるであろうものと比べて遅延すること、解消すること若しくは低下させることをいう。「予防」又は「予防的使用」及び「予防的処置」という用語は、本願明細書で用いる場合、その目的が疾患を予防することである任意の医療の又は公衆の衛生手順をいう。本願明細書で用いる場合、「予防する」、「予防」及び「予防すること」という用語は、病気になってはいないが、所与の状態になるか若しくはそれを患うリスクを低減すること、又は疾患があるかそれに近い対象者において、再発又は前記状態を低減すること若しくは阻害することをいう。

「肥満症」という用語は、過剰の体脂肪により特徴付けられる状態をいう。肥満症の実務上の定義は、肥満度指数（ＢＭＩ）に基づくものであり、これはメートルの二乗での身長に対する体重（kg/m²）として計算される。肥満症は、その他の点では健常な対象者が３０kg/m²以上のＢＭＩを有する状態、又は少なくとも１つで同時罹患となっている対象者が２７kg/m²以上のＢＭＩを有する状態をいう。「肥満対象者」は、その他の点では健常な３０kg/m²以上のＢＭＩの対象者、又は少なくとも１つで同時罹患となっている２７kg/m²以上のＢＭＩの対象者である。「肥満症のリスクにある対象者」は、その他の点では健常な２５kg/m²から３０kg/m²未満のＢＭＩの対象者、又は少なくとも１つで同時罹患となっている２５kg/m²から２７kg/m²未満のＢＭＩの対象者である。アジアの血統の人々では、肥満症に関連付けられるリスク増加が、より低いＢＭＩで起こり得る。アジア及び日本を含むアジア太平洋諸国では、「肥満症」は、体重減少を必要とするか又は体重減少により好転するであろう、肥満症で誘発されるか又は肥満症に関連する少なくとも１つで同時罹患となっている対象者が、２５kg/m²以上のＢＭＩを有する状態をいう。これらの国における「肥満対象者」とは、体重減少を必要とするか又は体重減少により好転するであろう、肥満症で誘発されるか又は肥満症に関連する少なくとも１つで同時罹患となっている、２５kg/m²以上のＢＭＩの対象者をいう。これらの国では、「肥満症のリスクにある対象者」は、２３kg/m²を上回り２５kg/m²の未満のＢＭＩのヒトである。

本発明の方法は、肥満症関連障害の予防的処置に特に好適である。

「肥満症関連疾患」の用語は、肥満症に関連付けられる、肥満症により引き起こされる、又は肥満症に起因する障害を包含する。肥満症関連障害の例として、過食及び大食症、糖尿病、高血圧、血漿インスリン濃度及びインスリン抵抗性上昇、脂質異常症、高脂血症、乳房、前立腺、子宮内膜及び結腸ガン、心臓疾患、心血管障害、心拍リズム異常及び不整脈、心筋梗塞、うっ血性心不全、冠動脈性心疾患、狭心症、脳梗塞、脳血栓症及び一過性脳虚血発作、並びに変形性関節症が挙げられる。他の例として、代謝活性低下を示すか又は総除脂肪量の百分率としての安静時エネルギー消費量の減少を示す病態が挙げられる。肥満症関連障害のさらなる例として、エックス症候群としても公知であるメタボリックシンドローム、インスリン抵抗性症候群、ＩＩ型糖尿病、空腹時血糖異常、耐糖能異常、脈管構造の全身性炎症などの炎症、アテローム性動脈硬化症、高コレステロール血症、高尿酸血症、さらには左心室肥大などの、肥満症の二次的結果が挙げられる。肥満症関連障害として、肥満症へ関連付けられる硬変の増大原因である、非アルコール性脂肪性肝疾患（ＮＡＦＬＤ）などの肥満症に関連付けられる肝臓異常、及びメタボリックシンドロームも挙げられる。事実、ＮＡＦＬＤは単純脂肪肝として存在するか、又は炎症及び脂肪性肝炎（ＮＡＳＨ）に進展していく可能性があり、２０年後の硬変のリスクは２０％である。「脂質異常症」は、冠動脈性心疾患（ＣＨＤ）の主要な危険因子である。血漿の高比重リポタンパク質（ＨＤＬ）コレステロールが低レベルであって、低比重（ＬＤＬ）コレステロールが正常又は高レベルのいずれかであることは、ヒトにおいてアテローム性動脈硬化症及び関連付けられる冠動脈疾患の罹病の有意な危険因子である。脂質異常症は多くの場合、肥満症に関連付けられる。

本願明細書で用いる場合、「ガン」の用語は、当技術分野におけるその一般的な意味を有し、固形腫瘍及び血液由来の腫瘍が挙げられるが、これらに限定されない。ガンという用語には、皮膚、組織、器官、骨、軟骨、血液及び脈管の疾患が含まれる。「ガン」の用語にはさらに、原発及び転移性ガンの双方が包含される。本発明の方法及び組成物によって処置され得るガンの例として、膀胱、血液、骨、骨髄、脳、乳房、結腸、食道、胃腸、歯肉、頭部、腎臓、肝臓、肺、上咽頭、頸部、卵巣、前立腺、皮膚、胃、精巣、舌、又は子宮からのガン細胞が挙げられるが、これらに限定されない。加えて、ガンは、具体的には以下の組織学的な型のものであってよいが、これらに限定されることはない：新生物、悪性；ガン腫；ガン腫、未分化；巨大及び紡錘細胞ガン腫；小細胞ガン腫；乳頭ガン腫；扁平上皮ガン腫；リンパ上皮ガン腫；基底細胞ガン腫；毛母ガン腫；移行性上皮ガン腫；乳頭移行性上皮ガン腫；腺ガン腫；ガストリノーマ、悪性；胆管ガン腫；肝細胞ガン腫；複合型肝細胞ガン腫及び胆管ガン腫；索状腺ガン腫；腺様濾胞ガン腫；腺腫性ポリープにおける腺ガン腫；腺ガン腫、家族性結腸ポリポーシス；固形ガン腫；カルチノイド腫瘍、悪性；細気管支肺胞性腺ガン腫；乳頭腺ガン腫；嫌色素性ガン腫；好酸性ガン腫；抗酸性腺ガン腫；好塩基球ガン腫；明細胞腺ガン腫；顆粒細胞ガン腫；濾胞性腺ガン腫；乳頭及び濾胞性腺ガン腫；非被包性硬化性ガン腫；副腎皮質ガン腫；類内膜ガン腫；皮膚付属器ガン腫；アポクリン腺ガン腫；皮脂腺ガン腫；耳垢；腺ガン腫；粘表皮ガン腫；濾胞腺ガン腫；乳頭濾胞腺ガン腫；乳頭漿液性嚢胞腺ガン腫；粘液性濾胞腺ガン腫；粘液性腺ガン腫；印環細胞ガン腫；浸潤性導管ガン腫；延髄ガン腫；小葉ガン腫；炎症性ガン腫；パジェット病、乳房；腺房細胞ガン腫；腺扁平上皮ガン腫；扁平上皮化生を伴う腺ガン腫；胸腺腫、悪性；卵巣間質腫瘍、悪性；莢膜細胞腫、悪性；顆粒膜細胞腫瘍、悪性；男性ホルモン産生細胞腫、悪性；セルトリ細胞ガン腫；ライディッヒ細胞腫瘍、悪性；脂質細胞腫瘍、悪性；傍神経節腫、悪性；乳房外傍神経節腫、悪性；褐色細胞腫；血管球血管肉腫；悪性黒色腫；無色素性黒色腫；表在拡大型黒色腫；巨大色素性母斑における悪性黒色腫；類上皮細胞黒色腫；青色母斑、悪性；肉腫；線維肉腫；線維性組織球腫、悪性；粘液肉腫；脂肪肉腫；平滑筋肉腫；横紋筋肉腫；胎児性横紋筋肉腫；卵巣状横紋筋肉腫；間質性肉腫；混合腫瘍、悪性；ミュラー管混合腫瘍；腎芽腫；肝芽腫；ガン肉腫；間葉細胞腫、悪性；ブレンナー腫瘍、悪性；葉状腫瘍、悪性；滑膜肉腫；中皮腫、悪性；未分化胚細胞腫；胎児性ガン腫；奇形腫、悪性；卵巣甲状腺腫、悪性；絨毛ガン腫；中腎腫、悪性；血管肉腫；血管内肉腫、悪性；カポジ肉腫；血管外皮腫、悪性；リンパ管肉腫；骨肉腫；傍骨性骨肉腫；軟骨肉腫；軟骨芽細胞腫、悪性；間葉性軟骨肉腫；骨の巨大細胞腫瘍；ユーイング肉腫；歯原性腫瘍、悪性；エナメル上皮肉腫；エナメル上皮腫、悪性；エナメル上皮線維肉腫；松果体腫、悪性；脊索腫；神経膠腫、悪性；上衣腫；星状細胞腫；原形質性星状細胞腫；線維性星状細胞腫；星状芽細胞腫；神経膠芽腫；乏突起膠腫；乏突起膠芽細胞腫；原始神経外胚葉；小脳肉腫；神経節芽細胞腫；神経芽細胞腫；網膜芽細胞腫；嗅神経原腫瘍；髄膜腫、悪性；神経線維肉腫；神経鞘腫、悪性；顆粒細胞腫瘍、悪性；悪性リンパ腫；ホジキン病；ホジキンリンパ腫；側肉芽腫；悪性リンパ腫、小リンパ球性；悪性リンパ腫、大細胞、びまん性；悪性リンパ腫、濾胞性；菌状息肉腫；他の特定非ホジキンリンパ腫；悪性組織球症；多発性骨髄腫；肥満細胞肉腫；免疫増生性小腸疾患；白血病；リンパ性白血病；血漿細胞白血病；赤白血病；リンパ肉腫細胞白血病；骨髄性白血病；好塩基球性白血病；好酸球性白血病；単球性白血病；肥満細胞性白血病；巨核芽球性白血病；骨髄性肉腫；及びヘアリー細胞白血病。

本発明に関連して、「自己免疫疾患」は、身体内に通常存在する物質及び組織に対する身体の過度に活発な免疫応答から起こる疾患に関する。換言すると、身体は実際に、それ自身の細胞又は成分を攻撃する。免疫系は、身体のある一部を病原体と誤解してそれを攻撃する。これは、特定の器官（例えば、甲状腺炎における場合）に限定され得るものであるか、又は異なる場所の特定組織に関わり得るものである（例えば、肺及び腎臓の双方の基底膜に影響を及ぼし得るグッドパスチャー病）。自己免疫性及び／又は炎症性疾患の処置には、典型的には免疫応答を低減する免疫抑制薬物療法が用いられる。自己免疫性及び／又は炎症性疾患の例として、サルコイドーシス、強直性脊椎炎、クローン病（２種の特発性の炎症性腸疾患「ＩＢＤ」のうちの１つ）、皮膚筋炎、１型糖尿病、グッドパスチャー症候群、グレーブス病、ギラン・バレー症候群（ＧＢＳ）、橋本病、化膿性汗腺炎、特発性血小板減少性紫斑病、全身性エリテマトーデス、混合結合組織疾患、多発性硬化症、重症筋無力症、筋炎、ナルコレプシー、尋常性天疱瘡、悪性貧血、乾癬、乾癬性関節炎、多発性筋炎、原発性胆汁性肝硬変、再発性多発軟骨炎、関節リウマチ、全身性硬化症、側頭動脈炎（「巨細胞性動脈炎」としても公知である）、潰瘍性大腸炎（２種の特発性炎症性腸疾患「ＩＢＤ」のうちの１つ）、血管炎、ウェゲナー肉芽腫症が挙げられるが、これらに限定されない。

典型的には、感染症として慢性感染症、より好ましくはウイルス感染、例えばヘルペス（ＨＳＶ）、ＨＩＶ、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎など、細胞内細菌性感染、例えば結核症、サルモネラ症、リステリア症など、及び寄生生物感染、例えばマラリア、リーシュマニア症、住血吸虫症が挙げられるが、これらに限定されない。

本願明細書で用いる場合、「ＮＲＰ−１」の用語は、当技術分野でのその一般的な意味を有し、ニューロピリン−１のことをいう。ニューロピリンは、１２０〜１３０ｋＤａの非チロシンキナーゼレセプターである。複数のＮＲＰ−１及びＮＲＰ−２スプライスバリアント及び可溶性アイソフォームがある。ニューロピリンの基本構造は、５つのドメイン：３つの細胞外ドメイン（ａ１ａ２、ｂ１ｂ２及びｃ）、膜貫通ドメイン、及び細胞質内ドメインを含む。ａ１ａ２ドメインは、補体成分Ｃ１ｒ及びＣ１ｓ（ＣＵＢ）と相同であり、これは一般的に、二つのジスルフィド（disculfid）架橋を形成する４つのシステイン残基を含む。ｂ１ｂ２ドメインは、凝固因子Ｖ及びＶＩＩＩと相同である。ｃドメインの中央部分は、メプリン、ＡＳ及びレセプターチロシンホスファターゼμタンパク質との相同性ゆえにＭＡＭと称される。ａ１ａ２及びｂ１ｂ２ドメインは、リガンド結合を担い、一方ｃドメインはホモ二量体化又はヘテロ二量体化に重要である。

本願明細書で用いる場合、「ＯＢＲ」の用語は、当技術分野でのその一般的な意味を有し、ＬＥＰＲ及びＣＤ２９５としても公知であるレプチンレセプターのことをいう。ヒト膜貫通型レセプターは、相違するＣ末端細胞質内ドメインを有する少なくとも４つの異なるアイソフォームを有する（Barr et al., 1999, J. Biol. Chem. 274 (30): 21416-21424）。ＯｂＲ（ＯｂＲ１）の全長フォームは、１，１６５アミノ酸長であり、細胞外、膜貫通及び細胞内ドメインを含む。細胞外ドメインはリガンドに結合し、一方、細胞内尾部はシグナル伝達基質を補充及び活性化する。

本願明細書で用いる場合、「ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体」の用語は、実施例に記載のようにＮＲＰ−１とＯＢＲとの間のヘテロ二量体化の結果生じる複合体をいう。複合体の形成は、ＯＢＲ及びＮＲＰ−１へのレプチンの結合によって媒介される。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及び核転位は、セリン／トレオニンタンパク質キナーゼＣＫ２によるＮＲＰ−１及びＯＢＲリン酸化に依存する。実施例に記載のとおり、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は核に転位して、種々の遺伝子の発現をトリガーするべくＲＮＡポリメラーゼＩＩ（ＲＮＡｐｏｌ２）と相互作用する。特に、ガン細胞において、かかる複合体はガン転移に関わる遺伝子の発現をトリガーする。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の形成によって媒介される効果の全てが、「ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路」と称される。

「ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニスト」の用語は、実施例に記載のとおり、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の形成によって媒介されるシグナル伝達を減弱するあらゆる化合物を意味する。特にＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは、前記複合体の形成を阻害する、低減する、消滅させる、又は別途に低減する化合物である。換言すると、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは、複合体の形成によりトリガーされるシグナル伝達経路を阻害する、低減する、消滅させる、又は別途に低減する化合物である。このような阻害は、
（ｉ）本発明のＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストが、シグナル伝達をトリガーせずにＮＲＰ−１又はＯＢＲに結合して、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の形成を低減又はブロックする；
（ｉｉ）ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストが、タンパク質−キナーゼＣＫ２により媒介されるリン酸化を妨害することによりＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の安定性を阻害する；又は
（ｉｉｉ）ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストが、調節鎖の一部である分子に結合するか又は別途にその活性を阻害し、これが阻害されない場合には、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体によって媒介されるシグナル伝達を刺激するか又は別途に促進する結果を有するものである
という場合に起こり得る。

典型的には、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストとしては抗体、有機小分子、ポリペプチド及びアプタマーが挙げられるが、これらに限定されることはない。

いくつかの実施形態では、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは有機小分子である。

「有機小分子」の用語は、一般的に医薬において使用されるような有機分子と匹敵するサイズの分子をいう。この用語では、生物学的高分子（たとえば、タンパク質、核酸など）を除く。好ましい有機小分子のサイズの範囲は、約５０００Daまで、より好ましくは２０００Daまで、最も好ましくは約１０００Daである。

特定の実施形態では、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストはＣＫ２インヒビターである。

ＣＫ２インヒビターは、以下の３つのカテゴリーに分類される。
（１）ＣＫ２の調節サブユニットをターゲティングするインヒビター（例えば、遺伝子的に選択されたペプチドアプタマー）；
（２）ＣＫ２の触媒活性のインヒビター（例えば、キノベン（quinobene）、ＴＢＢ、ＤＭＡＴ、ＩＱＡ）；及び
（３）多くの場合ＣＫ２サブユニットインターフェースに結合する分子であり、そのサブユニットの高親和性相互作用を阻害する、ＣＫ２ホロ酵素の攪乱物質。
各クラスのＣＫ２インヒビターは、小分子、機能的核酸、又はペプチド模倣体など、いかなるタイプの分子でもあり得る。典型的には、ＣＫ２インヒビターは多種多様な化学物質からなり、フラボノイド（例えば、アピゲニン）、ヒドロキシアントラキノン／キサンテノン（xantenones）の誘導体（例えば、エモジン）、ヒドロキシクマリンの誘導体（例えば、ＤＢＣ）、テトラブロモトリアゾール／イミダゾールの誘導体（例えば、ＤＲＢ、ＴＢＢ、ＤＭＡＴ、ＴＢＣＡ、ＴＢＢｚ）、及びインドロキナゾリンの誘導体（例えば、ＩＱＡ）が含まれる。より具体的には、ＣＫ２の多くのＡＴＰ競合インヒビターが文献に報告されており、これらに含まれるのは、５，６−ジクロロ−ｌ−Ｐ−Ｄ−リボフラノシルベンズイミダゾール（ＤＢ）、６−メチル−１，３，８−トリヒドロキシアントラキノン（エモジン）、２−ジメチルアミノ−４，５，６，７−テトラブロモ−ｌＨ−ベンゾイミダゾール（ＤＭＡＴ）、４，５，６，７−テトラブロモベンゾトリアゾール（ＴＢＢ）、レゾルフィン、４，４’，５，５’，６，６’−ヘキサヒドロキシジフェン酸、２，６，２’，６’−ジラクトン（エラグ酸）、［５−オキソ−５，６−ジヒドロインドロ−（ｌ，２−ａ）キナゾリン−７−イル］酢酸（ＩＱＡ）、及び２−（３，４−ジヒドロキシフェニル）−３，５，７−トリヒドロキシ−４Ｈ−クロメン−４−オン（ケルセチン）である。例えば、Zhu et al., 2009, Mol. Cell. Biochem. 333 : 159-67; Lopez-Ramos et al., 2010, Faseb J. 24: 3171 -85;及びCozza et al, 2010, Med. Res. Rev. 30: 419-62を参照されたい。

本願明細書に記載されるＣＫ２インヒビターは、国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００７／０７７４６４号、ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０７４８２０号及びＰＣＴ７ＵＳ２００９／０３５６０９号、並びに米国仮出願第６１／１７０，４６８号（２００９年４月１７日に出願）、６１／２４２，２２７号（２００９年９月１４日に出願）、６１，１８０，０９０号（２００９年５月２０日に出願）、６１／２１８，３１８号（２００９年６月１８日に出願）、６１／１７９，９９６号（２００９年５月２０日に出願）、６１／２１８，２１４号（２００９年６月１４日に出願）、６１／４１，８０６（２００９年９月１１日）、６１／１８０，０９９号（２００９年５月２０日に出願）、６１／２１８，３４７号（２００９年６月１８日に出願）、６１／２３７，２２７号（２００９年８月２６日に出願）、６１／２４３，１０７号（２００９年９月１６日に出願）及び６１／２４３，１０４号（２００９年９月１６日に出願）に記載のいずれかの式の化合物も含むが、これらに限定されず、各文献の内容は参照により全体が本明細書に援用される。ＣＫ２インヒビターは、国際特許出願第ＰＣＴ／ＵＳ２００７／０７７４６４号、ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０７４８２０号、及びＰＣＴ／ＵＳ２００９／０３５６０９号に開示される方法を含め、当技術分野において公知の方法によって合成することができる。

いくつかの実施形態では、前記ＣＫ２インヒビターは、下記のものからなる群より選択される。

いくつかの実施形態では、前記ＣＫ２インヒビターは下記ＣＸ−４９４５である。

ＣＸ−４９４５は、ファーストインクラスの、強力で選択的且つ経口利用可能なＣＫ２のＡＴＰ競合インヒビターで、良好な薬物特性を備える（Siddiqui-Jain A, Bliesath J, Macalino D, Omori M, Huser N, Streiner N, Ho CB, Anderes K, Proffitt C, O'Brien SE, Lim JK, Von Hoff DD, Ryckman DM, Rice WG, Drygin D. ＣＫ２インヒビターＣＸ−４９４５は、ＤＮＡでターゲティングされた抗ガン剤によってトリガーされたＤＮＡ修復応答を抑制し、有効性を増強する：薬物併用療法に対する機構の論理的根拠。Mol Cancer Ther. 2012 Apr;11(4):994-1005. doi: 10.1158/1535-7163.MCT-11-0613. Epub 2012 Jan 20.）。

いくつかの実施形態では、ＣＫ２インヒビターは、以下の式：

を有する化合物（化合物１又は化合物２）又は薬学的に許容し得るその塩若しくはエステルである。

いくつかの実施形態では、ＣＫ２インヒビターは、国際公開第２０１１／０１３００２号に記載の化合物であり、特に

及びその薬学的に許容し得る塩又はエステルからなる群より選択される。

いくつかの実施形態では、ＣＫ２インヒビターは、以下において記載されるような化合物である。
− Maksym O. Chekanov, Olga V. Ostrynska, Sergii S. Tarnavskyi, Anatoliy R. Synyugin, Nadiia V. Briukhovetska, Volodymyr G. Bdzhola, Alexander E. Pashenko, Andrey A. Fokin, Sergiy M. Yarmoluk 新しいクラスのＣＫ２インヒビターとしての、２−アミノピリミジノン及びそれらの６−アザ−類似体の設計、合成及び生物学的評価 Journal of Enzyme Inhibition and Medicinal Chemistry
− Maksym O. Chekanov, Olga V. Ostrynska, Anatoliy R. Synyugin, Volodymyr G. Bdzhola, Sergiy M. Yarmoluk 新しいクラスのヒトタンパク質キナーゼＣＫ２インヒビターとしての、２−フェニルイソチアゾリジン−３−オン−１，１−ジオキシドの設計、合成及び評価 Journal of Enzyme Inhibition and Medicinal Chemistry（２０１３年４月１１日にオンラインで投稿）。
− Giorgio Cozza, Lorenzo A Pinna, Stefano Moro タンパク質キナーゼＣＫ２インヒビター：特許レビュー Expert Opinion on Therapeutic Patents Sep 2012, Vol. 22, No. 9, Pages 1081-1097

いくつかの実施形態では、ＣＫ２インヒビターは、アロステリックＣＫ２インヒビター、すなわち、ＣＫ２サブユニット（例えば ＣＫ２α）のコンフォメーションを、当該酵素が不活性になるように改変することにより、ＡＴＰと競合しないが依然としてＣＫ２を阻害する化合物である。アロステリックＣＫ２インヒビターの例として、Moucadel V, Prudent R, Sautel CF, Teillet F, Barette C, Lafanechere L, Receveur-Brechot V, Cochet C. タンパク質キナーゼＣＫ２の抗腫瘍性のアロステリックインヒビターの活性。Oncotarget. 2011 Dec;2(12):997-1010に記載されるようなアゾナフタレン誘導体（化合物Ｍ４）が挙げられるが、これらに限定されない。別の例として、実施例に記載のＤ３．１が挙げられる。

いくつかの実施形態では、アロステリックＣＫ２インヒビターは、一般式：

を有するＤ３．１である。

いくつかの実施形態では、アロステリックＣＫ２インヒビターは、一般式：

を有するＭ４である。

本発明の化合物は、先に記載したように、例えば、March, ADVANCED ORGANIC CHEMISTRY 4.sup.th Ed.,（Wiley 1992); Carey and Sundberg, ADVANCED ORGANIC CHEMISTY 3.sup.rd Ed., Vols. A and B（Plenum 1992), 及びGreen and Wuts, PROTECTIVE GROUPS IN ORGANIC SYNTHESIS 2.sup.nd Ed.（Wiley 1991)に記載されたものなど、当業者に公知の方法、技術及び材料を用いて合成されることができる。本発明の化合物及びその中間体を調製するために有用な出発物質は、Aldrich Chemical Co.（Milwaukee, Wis.)、Sigma Chemical Co.（St. Louis, Mo.）、Maybridge（Cornwall, England）、Asinex（Winston-Salem, NC)、ChemBridge（San Diego, CA)、ChemDiv（San Diego, CA)、SPECS（Delft, The Netherlands)、Timtec（Newark, DE)などの供給元から市販されているか、あるいは、周知の合成方法により調製できる（例えば、Harrison et al., "Compendium of Synthetic Organic Methods", Vols. 1-8 (John Wiley and Sons, 1971 - 1996); "Beilstein Handbook of Organic Chemistry," Beilstein Institute of Organic Chemistry, Frankfurt, Germany; Feiser et al., "Reagents for Organic Synthesis," Volumes 1 -21 , Wiley Interscience; Trost et al., "Comprehensive Organic Synthesis," Pergamon Press, 1991 ; "Theilheimer's Synthetic Methods of Organic Chemistry," Volumes 1 -45, Karger, 1991 ; March, "Advanced Organic Chemistry," Wiley Interscience, 1991 ; Larock "Comprehensive Organic Transformations," VCH Publishers, 1989; Paquette, "Encyclopedia of Reagents for Organic Synthesis," 3d Edition, John Wiley & Sons, 1995を参照されたい）。本発明の化合物及び／又はそれらの出発物質の合成のための他の方法は、当技術分野において報告されているか、又は当業者には容易に明らかになるはずである。試薬及び／又は保護基の代替物は、前掲の参照文献に、そして当業者に周知の他の概論に見出され得る。特に、本発明の化合物の調製は、保護及び脱保護（例えば、アセタール基の形成及び除去）の一以上の工程を含み得る。好適な保護基を選択するための手引きは、例えば、Greene & Wuts, "Protective Groups in Organic Synthesis," Wiley Interscience, 1999に見出され得る。加えて、前記調製は、カラムクロマトグラフィー、フラッシュクロマトグラフィー、薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）、再結晶、蒸留、高圧液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）などの種々の精製を含み得る。また、化学技術分野において周知の、化学反応産物の同定及び定量化のための種々の技術、例えばプロトン及び炭素−１３核磁気共鳴（^１Ｈ及び^１３Ｃ ＮＭＲ）、赤外及び紫外分光法（ＩＲ及びＵＶ）、Ｘ線結晶学、元素分析（ＥＡ）、ＨＰＬＣ及び質量分析（ＭＳ）などもまた、使用可能である。調製は、化学技術分野において周知の、保護及び脱保護、精製及び同定及び定量化の他の任意の方法をも包含し得る。

一実施形態では、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは有機小分子であり、これはＣＫ２の結合、特にＣＫ２αのＮＲＰ−１及び／又はＯＢＲへの結合を惹起（impend）する。

特定の実施形態では、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは、ＣＫ２遺伝子発現のインヒビターである。「遺伝子発現のインヒビター」とは、遺伝子の発現を阻害する生物学的効果を有する天然又は合成化合物をいう。本発明の好ましい実施形態では、前記遺伝子発現のインヒビターは、ｓｉＲＮＡ、アンチセンスオリゴヌクレオチド又はリボザイムである。例えば、アンチセンスＲＮＡ分子及びアンチセンスＤＮＡ分子を含むアンチセンスオリゴヌクレオチドは、そこに結合することにより、鉱質コルチコイドレセプターｍＲＮＡの翻訳を直接ブロックするように作用することとなり、そしてこれにより、タンパク質翻訳を防止又はｍＲＮＡ分解を高め、したがって、細胞内での鉱質コルチコイドレセプターのレベルを、よって活性を低下させる。例えば、少なくとも約１５塩基であって鉱質コルチコイドレセプターをコードするｍＲＮＡ転写配列の一意の領域に相補的なアンチセンスオリゴヌクレオチドを、例えば従来のホスホジエステル技術によって合成することができる。その配列が公知である遺伝子の遺伝子発現を特異的に阻害するためにアンチセンス技術を使用する方法は、当技術分野において周知である（例えば、米国特許第６，５６６，１３５号；６，５６６，１３１号；６，３６５，３５４号；６，４１０，３２３号；６，１０７，０９１号；６，０４６，３２１号；及び５，９８１，７３２号を参照されたい）。低分子干渉ＲＮＡ（small inhibitory RNA）（ｓｉＲＮＡ）は、本発明において使用するための発現のインヒビターとしても機能することができる。鉱質コルチコイドレセプター遺伝子発現が特異的に阻害されるように（すなわち、ＲＮＡ干渉又はＲＮＡｉ）、低分子二本鎖ＲＮＡ（ｄｓＲＮＡ）と、又は低分子二本鎖ＲＮＡの生成を引き起こすベクター若しくは構築体と、対象（subject）又は細胞を接触させることによって、鉱質コルチコイドレセプター遺伝子発現を低減させることができる。本発明のアンチセンスオリゴヌクレオチド、ｓｉＲＮＡ、ｓｈＲＮＡ及びリボザイムは、単独で又はベクターと会合させてインビボで送達され得る。広義では、「ベクター」は、細胞、典型的には鉱質コルチコイドレセプターを発現している細胞への、アンチセンスオリゴヌクレオチド、ｓｉＲＮＡ、ｓｈＲＮＡ又はリボザイム核酸の導入を容易にすることができる任意のビヒクルである。典型的には、ベクターは、ベクターの非存在で起こることになるであろう分解の程度に比して低分解にて、核酸を細胞に運ぶ。一般的に、本発明において有用なベクターとして、プラスミド、ファージミド、ウイルス、アンチセンスオリゴヌクレオチド、ｓｉＲＮＡ、ｓｈＲＮＡ又はリボザイム核酸配列の挿入又は取り込みにより操作されているウイルス又は細菌ソース由来の他のビヒクルが挙げられるが、これらに限定されない。ウイルスベクターは好ましい型のベクターであり、以下のウイルス：モロニーマウス白血病ウイルス、ハーベイマウス肉腫ウイルス、マウス乳房腫瘍ウイルス、及びラウス肉腫ウイルスなどのレトロウイルス；アデノウイルス、アデノ関連ウイルス；ＳＶ４０型ウイルス；ポリオーマウイルス；エプスタイン−バーウイルス；乳頭腫ウイルス；ヘルペスウイルス；牛痘ウイルス；ポリオウイルス；及びレトロウイルスなどのＲＮＡウイルス由来の核酸配列を含むが、これらに限定されない。列挙されていないが当技術分野で公知の他のベクターを、容易に採用することが可能である。

一実施形態では、作用物質（agent）は、抗体である。特に、本発明は、ＮＲＰ−１とＯＢＲとの相互作用、又はＮＲＰ−１とレプチンとの相互作用をブロックする能力を有する、抗体又は抗体のフラグメントを包含する。抗体は、ＮＲＰ−１又はＯＢＲに対する特異性を有し得る。一実施形態では、抗体又は抗体のフラグメントは、ＯＢＲの細胞外ドメインの全体又は一部に指向性である。一実施形態では、抗体又は抗体のフラグメントは、ＮＲＰ−１又はＯＢＲの細胞外ドメインに指向性である。より具体的には、本発明は、ＯＢＲの及び／又はＮＲＰ−１への結合を阻害することができる抗体又はその一部であって、その抗体はＯＢＲ又はＮＲＰ−１の領域内に位置するエピトープに結合するものであり、ＯＢＲのその領域はＮＲＰ−１に結合するものである、抗体又はその一部を提供する。より具体的には、本発明は、ＮＲＰ−１のＯＢＲ及び／又はレプチンへの結合を阻害することができる抗体又はその一部であって、その抗体はＮＲＰ−１の領域内に位置するエピトープに結合するものであり、ＮＲＰ−１のその領域はＯＢＲ及び／又はレプチンに結合するものである、抗体又はその一部を提供する。

本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体はモノクローナル抗体である。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体はポリクローナル抗体である。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体はヒト化抗体である。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体はキメラ抗体である。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体の軽鎖を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体の重鎖を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体のＦａｂ部分を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体のＦ（ａｂ’）２部分を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体のＦｃ部分を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体のＦｖ部分を含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体の可変ドメインを含む。本願明細書に記載される抗体又はその一部の一実施形態では、抗体の一部は、抗体の一以上のＣＤＲドメインを含む。

本願明細書で用いる場合、「抗体」には、天然に存在する抗体、及び非天然に存在する抗体の双方が含まれる。具体的には、「抗体」は、ポリクローナル及びモノクローナル抗体、並びにそれらの一価及び二価のフラグメントを含む。さらに、「抗体」は、キメラ抗体、全体的合成抗体、単鎖抗体、及びそれらのフラグメントを含む。抗体は、ヒト又は非ヒト抗体であり得る。非ヒト抗体は、ヒトにおけるその免疫原性を低減すべく、組換え法によりヒト化され得る。

典型的には、抗体は、従来の方法論に従って調製される。モノクローナル抗体は、Kohler及びMilsteinの方法（Nature, 256:495, 1975）を用いて生成され得る。本発明において有用なモノクローナル抗体を調製するために、マウス又は他の適切な宿主動物に、ＮＲＰ−１又はＯＢＲの抗原性フォームで、好適な間隔にて免疫付与を行う（例えば、週２回、毎週、月２回又は毎月）。動物には、殺処分の１週間以内に抗原の最終「追加免疫（boost）」が行われてもよい。免疫化の間、免疫性アジュバントを使用することが望ましい場合が多い。好適な免疫性アジュバントとして、フロイント完全アジュバント、フロイント不完全アジュバント、ミョウバン、リビアジュバント、Hunter's Titermax、ＱＳ２１若しくはＱｕｉｌ Ａなどのサポニンアジュバント，又はＣｐＧ含有免疫促進性オリゴヌクレオチドが挙げられる。他の好適なアジュバントは、当該分野で周知である。動物は、皮下、腹腔内、筋肉内、静脈内、鼻腔内又は他の経路により免疫付与され得る。所与の動物は、複数経路により複数フォームの抗原で免疫付与されてよい。

手短に説明すると、組換えＮＲＰ−１又はＯＢＲは、組換え細胞株での発現により、特にＮＲＰ−１又はＯＢＲをそれらの表面に発現しているヒト細胞の形態で提供され得る。ＯＢＲ又はＮＲＰ−１の組換え形態は、これまでに報告された任意の方法を用いて提供され得る。免疫化レジメンの後、動物の脾臓、リンパ節又は他の器官からリンパ球を単離し、ポリエチレングリコールなどの試薬を用いて好適な骨髄腫細胞株と融合してハイブリドーマを形成する。融合後、報告のような標準方法を用いて（Coding, Monoclonal Antibodies: Principles and Practice: Production and Application of Monoclonal Antibodies in Cell Biology, Biochemistry and Immunology, 3rd edition, Academic Press, New York, 1996）、ハイブリドーマの成長を許容するが融合パートナーの成長は許容しない培地に細胞を入れる。ハイブリドーマの培養後、細胞上清を、所望の特異性の（すなわち、選択的に抗原と結合する）抗体の存在について分析する。好適な分析技術としては、ＥＬＩＳＡ、フローサイトメトリー、免疫沈降，及びウエスタンブロット法が挙げられる。他のスクリーニング技術は当該分野で周知である。好ましい技術は、非変性ＥＬＩＳＡ、フローサイトメトリー及び免疫沈降など、立体配置的にインタクトで、ネイティブに折り畳まれた抗原への抗体の結合を確実にするものである。

意義深いことには、当技術分野において周知のとおり、抗体分子の小さい部分のみ（パラトープ）が、抗体の、そのエピトープへの結合に関わる（概して、Clark, W. R. (1986) The Experimental Foundations of Modern Immunology Wiley & Sons, Inc., New York; Roitt, I. (1991) Essential Immunology, 7th Ed., Blackwell Scientific Publications, Oxfordを参照されたい）。Ｆｃ’及びＦｃ領域は、例えば、補体カスケードのエフェクターであるが、抗原結合には関与しない。そのｐＦｃ’領域が酵素により切断されている抗体、又はｐＦｃ’領域なしで生成されている抗体は、Ｆ（ａｂ’）２フラグメントと命名されており、インタクトな抗体の抗原結合部位の両者を保持している。同様に、そのＦｃ領域が酵素により切断されている抗体、又はＦｃ領域なしで生成されている抗体は、Ｆａｂフラグメントと命名されており、インタクトな抗体分子の抗原結合部位の一方を保持している。さらに進んで、Ｆａｂフラグメントは、共有結合された抗体軽鎖、及びＦｄと示される抗体重鎖の一部からなる。Ｆｄフラグメントは、抗体特異性の主要な決定因子であり（単一Ｆｄフラグメントは、抗体特異性を変化させることなく、１０までの異なる軽鎖と会合され得る）、Ｆｄフラグメントは単離の際のエピトープ結合能を保持している。

抗体の抗原−結合部分の中には、当技術分野において周知のとおり、抗原のエピトープと直接相互作用する相補性決定領域（ＣＤＲ）、及びパラトープの三次構造を保有する骨格領域（ＦＲ）（概して、Clark, 1986; Roitt, 1991を参照されたい）がある。重鎖Ｆｄフラグメントと、ＩｇＧ免疫グロブリンの軽鎖との双方に、３つの相補性決定領域（ＣＤＲ１〜ＣＤＲＳ）によってそれぞれ分かたれる４つの骨格領域（ＦＲ１〜ＦＲ４）がある。ＣＤＲ、特にＣＤＲＳ領域、そしてより具体的には重鎖ＣＤＲＳは、大いに抗体特異性を担っている。

哺乳動物の抗体の非ＣＤＲ領域は、元の抗体のエピトープの特異性を保持しつつ、同種又はヘテロ特異性抗体の類似領域で置換され得ることが、当技術分野において現在では充分に確立されている。これは、非ヒトＣＤＲがヒトＦＲ及び／又はＦｃ／ｐＦｃ’領域に共有結合により連結されて機能的抗体を生成する、「ヒト化」抗体の開発及び使用において最も明らかに顕示される。

本発明は、特定の実施態様において、抗体のヒト化形態を含む組成物及び方法を提供する。本願明細書で用いる場合、「ヒト化」は、ＣＤＲ領域外のいくつか、ほとんど、又は全てのアミノ酸が、ヒト免疫グロブリン分子由来の対応するアミノ酸で置換された抗体を示す。ヒト化の方法として、米国特許第４，８１６，５６７号、５，２２５，５３９号、５，５８５，０８９号、５，６９３，７６１号、５，６９３，７６２号及び５，８５９，２０５号（これらは参照により本明細書に援用される）に記載のものが挙げられるが、これらに限定されない。前記米国特許第５，５８５，０８９及び５，６９３，７６１，及び国際公開第９０／０７８６１号は、４つのヒト化抗体を設計する際に使用され得る実行可能な基準も提案している。第１の提案は、アクセプターには、ヒト化されるべきドナー免疫グロブリンに著しく相同な特定のヒト免疫グロブリン由来のフレームワークを使用するか、又は多くのヒト抗体由来のコンセンサスフレームワークを使用することであった。第２の提案は、ヒト免疫グロブリンのフレームワークにおけるアミノ酸が異常であり、且つその位置のドナーアミノ酸がヒト配列に典型的であれば、アクセプターでなくドナーアミノ酸が選択され得ることであった。第３の提案は、ヒト化免疫グロブリン鎖の３つのＣＤＲの直ぐ隣の位置に、アクセプターアミノ酸でなくドナーアミノ酸が選択され得ることであった。第４の提案は、抗体の３次元モデルにおけるＣＤＲの３Ａ内でドナーアミノ酸が側鎖原子を有することが予測され、且つＣＤＲと相互作用することができることが予測されるフレームワーク位置で前記ドナーアミノ酸残基を用いることであった。前記の方法は、ヒト化抗体を生産するために当業者が採用できるであろう方法のいくつかの例示に過ぎない。当業者は、抗体ヒト化のための他の方法に精通しているであろう。

抗体のヒト化形態の一実施形態では、ＣＤＲ領域外のいくつか、ほとんど、又は全てのアミノ酸がヒト免疫グロブリン分子からのアミノ酸で置換されているが、一以上のＣＤＲ領域内のいくつか、ほとんど、又は全てのアミノ酸は変更されない。アミノ酸の僅かな付加、欠失、挿入、置換又は改変は、それらが所与の抗原に抗体が結合する能力を抑止するようなことのない限り許容され得る。好適なヒト免疫グロブリン分子には、ＩｇＧｌ、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ及びＩｇＭ分子が含まれるであろう。「ヒト化」抗体は、元の抗体と類似の抗原特異性を保持する。しかしながら、特定のヒト化の方法を用いて、抗体の結合の親和性及び／又は特異性は、Wu et al., /. Mol. Biol. 294:151, 1999（その内容は参照により本明細書に援用される）により記載のような「定向進化」の方法を用いて増加され得る。

完全ヒトモノクローナル抗体も、ヒト免疫グロブリンの重鎖及び軽鎖の部位の大部分を遺伝子導入したマウスを免疫することによって、調製することができる。例えば、米国特許第５，５９１，６６９号、５，５９８，３６９号、５，５４５，８０６号、５，５４５，８０７号、６，１５０，５８４号、及びそれらに引用される参照文献（これらの内容は参照により本明細書に援用される）を参照されたい。これらの動物は、内在性の（例えば、マウス）抗体の生成において機能的欠失があるように、遺伝的に改変されている。それら動物はさらに改変され、これらの動物の免疫化の結果、対象抗原に対する完全ヒト抗体の生成が引き起こされるように、ヒト生殖細胞系免疫グロブリン遺伝子座の全体又は一部を含有する。これらのマウス（例えば、Xenoマウス（Abgenix）、HuMAbマウス（Medarex/GenPharm））の免疫化の後、標準のハイブリドーマ技術に従ってモノクローナル抗体を調製できる。これらのモノクローナル抗体は、ヒト免疫グロブリンアミノ酸配列を有することとなり、それゆえヒトに投与された場合のヒト抗マウス抗体（ＫＡＭＡ）応答を惹起しないであろう。

ヒト抗体を生成するために、インビトロの方法も存在している。これらには、ファージディスプレイ技術（米国特許第５，５６５，３３２号及び５，５７３，９０５号）及びヒトＢ細胞のインビトロ刺激（米国特許第５，２２９，２７５号及び５，５６７，６１０号）が含まれる。これらの特許の内容は、参照により本明細書に援用される。

したがって、当業者にとって明らかであろうように、本発明は、Ｆ（ａｂ’）２Ｆａｂ、Ｆｖ及びＦｄフラグメント；Ｆｃ及び／又はＦＲ及び／又はＣＤＲ１及び／又はＣＤＲ２及び／又は軽鎖ＣＤＲ３領域が相同なヒト又は非ヒト配列により置換されているキメラ抗体；ＦＲ及び／又はＣＤＲ１及び／又はＣＤＲ２及び／又は軽鎖ＣＤＲ３領域が相同なヒト又は非ヒト配列により置換されているキメラＦ（ａｂ’）２フラグメント抗体；ＦＲ及び／又はＣＤＲ１及び／又はＣＤＲ２及び／又は軽鎖ＣＤＲ３領域が相同なヒト又は非ヒト配列により置換されているキメラＦａｂフラグメント抗体；並びにＦＲ及び／又はＣＤＲ１及び／又はＣＤＲ２領域が相同なヒト又は非ヒト配列により置換されているキメラＦｄフラグメント抗体も提供する。本発明にはまた、いわゆる一本鎖抗体も含まれる。

種々の抗体分子及びフラグメントは、一般に公知の、ＩｇＡ、分泌性ＩｇＡ、ＩｇＥ、ＩｇＧ及びＩｇＭを非限定的に含む免疫グロブリンクラスのいずれに由来するものであってもよい。ＩｇＧサブクラスもまた、当業者に周知であり、ヒトＩｇＧｌ、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３及びＩｇＧ４を含むが、これらに限定されない。

別の実施形態では、本発明に係る抗体は単一ドメイン抗体である。「単一ドメイン抗体」（ｓｄＡｂ）又は「ＶＨＨ」の用語は、天然で軽鎖を欠く、ラクダ科哺乳動物において見出すことのできる型の抗体の単一重鎖可変ドメインをいう。このようなＶＨＨは、「nanobody（登録商標）」とも呼ばれる。本発明によれば、ｓｄＡｂは特に、ラマのｓｄＡｂであることができる。

いくつかの実施形態では、抗体は二重特異性抗体である。「二重特異性抗体」の用語は、当技術分野でのその一般的な意味を有し、第１のターゲット抗原に対する１つの結合部位と、第２のターゲット抗原に対する第２の結合部位とからなる任意の抗体をいう。特に、本発明の抗体に係る二重特異性抗体は、ＮＲＰ−１に対する１つの結合部位と、ＯＢＲに対する第２の結合部位からなる。二重特異性抗体を生産するための方法は、当技術分野において公知である。全長の二重特異性抗体の伝統的な生成は、二つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖対の共発現に基づいており、それら二つの鎖は異なる特異性を有する（例えば、Milstein et al., 1983, Nature 305:537-39を参照されたい）。免疫グロブリン重鎖及び軽鎖の任意の組み合わせのゆえに、これらのハイブリドーマ（クアドローマ）は、１０の異なる抗体分子の潜在的混合物を生成し、それら分子のうち１種のみが正しい二重特異性構造を有する。類似の手順が、国際公開第９３／０８８２９号、及びTraunecker et al., 1991, EMBO J. 10:3655-59に開示される。二重特異性抗体の他の例として、人工的二重特異性モノクローナル抗体の１つのクラスである二重特異性Ｔ細胞エンゲイジャー（engager）（ＢｉＴＥ）が挙げられる。ＢｉＴＥは、異なる抗体の二つの単鎖可変フラグメント（ｓｃＦｖ）、又は約５５キロダルトンの単一ペプチド鎖上の４つの異なる遺伝子由来のアミノ酸配列からなる融合タンパク質である。他の二重特異性抗体は、国際公開２００６０６４１３６号に記載のものである。特に二重特異性抗体は、ＮＲＰ−１に対して特異的な１つのＶＨ又はＶＨＨと、ＯＢＲに対して特異的な１つのＶＨ又はＶＨＨとを含む、国際公開２００６０６４１３６号に記載のＦａｂフォーマットである。

いくつかの実施形態では、アンタゴニストはポリペプチドである。特定の実施形態ではポリペプチドは、ＮＲＰ−１又はＯＢＲの機能的等価物である。本願明細書で用いる場合、「ＮＲＰ−１又はＯＢＲの機能的等価物」は、ＯＢＲ又はＮＲＰ−１にそれぞれ結合し、これによりＯＢＲ又はＮＲＰ−１又はレプチンとのその相互作用をそれぞれ予防することができる化合物である。「機能的等価物」の用語には、ＮＲＰ−１又はＯＢＲのフラグメント、突然変異体、及びムテインが含まれる。「機能的に等価な」の用語はしたがって、タンパク質類似体がＯＢＲ又はＮＲＰ−１にそれぞれ結合する能力を保持するように、例えば一以上のアミノ酸欠失、置換又は付加によってアミノ酸配列を変更することにより得られるＮＲＰ−１又はＯＢＲの任意の等価物を包含する。アミノ酸置換は、例えば、アミノ酸配列をコードするＤＮＡの点突然変異によって行われ得る。典型的には、機能的等価物には、ＯＢＲ又はＮＲＰ−１に結合し、且つＮＲＰ−１又はＯＢＲの細胞外ドメインの全体又は一部をそれぞれ含む分子が含まれる。

機能的等価物は、ＮＲＰ−１又はＯＢＲの可溶性形態を含む。これらのタンパク質の好適な可溶性形態、又はその機能的等価物には、例えば、化学的、タンパク質分解、又は組換え法によって膜貫通ドメインが除去されているタンパク質のトランケート形態が含まれるだろう。

典型的には、機能的等価物は、対応するタンパク質に少なくとも８０％相同である。好ましい実施形態では、機能的等価物は、例えば、Pileup配列分析ソフトウェア（Program Manual for the Wisconsin Package, 1996）などの従来の分析アルゴリズムのいずれかによって算定して少なくとも９０％相同である。

「機能的に等価なフラグメント」の用語は本願明細書で用いる場合、ＯＢＲ又はＮＲＰ−１にそれぞれ結合する、ＮＲＰ−１又はＯＢＲの任意のフラグメント又はフラグメントのアセンブリも意味し得る。したがって本発明は、ＯＢＲのＮＲＰ−１への結合、及びレプチンのＮＲＰ−１への結合を阻害することができるポリペプチドを提供するものであり、このポリペプチドは、ＯＢＲの細胞外ドメイン、及び／又はレプチンの少なくとも一部の配列に対応する配列を有する連続アミノ酸を含み、この一部はＮＲＰ−１に結合する。一実施形態では、ポリペプチドは、ＯＢＲの細胞外ドメインに対応する。本発明はまた、ＮＲＰ−１のＯＢＲ及び／又はレプチンへの結合を阻害することができるポリペプチドを提供するものであり、このポリペプチドは、ＮＲＰ−１の細胞外ドメインの少なくとも一部の配列に対応する配列を有する連続アミノ酸を含み、この一部はＯＢＲ又はレプチンに結合する。一実施形態では、ポリペプチドはＮＲＰ−１若しくはＯＢＲの細胞外ドメイン又はレプチンに対応する。

機能的に等価なフラグメントは、本明細書で同定されるヒトＮＲＰ−１又はＯＢＲと同じタンパク質ファミリーに属し得る。「タンパク質ファミリー」により意味するのは、共通の機能を共有し、そして共通の配列相同性を呈するタンパク質の一群である。相同タンパク質は、非ヒト種に由来してもよい。好ましくは、機能的に等価なタンパク質配列間の相同性は、完全タンパク質のアミノ酸配列の全体にわたり少なくとも２５％である。より好ましくは、相同性は、タンパク質又はタンパク質フラグメントのアミノ酸配列の全体にわたり少なくとも５０％、さらに好ましくは７５％である。より好ましくは、相同性は前記配列の全体にわたり８０％を上回る。より好ましくは、相同性は前記配列の全体にわたり、９０％を上回る。より好ましくは、相同性は前記配列の全体にわたり９５％を上回る。

本発明のポリペプチドは、当業者に明らかであろうような好適な手段のいずれによっても生成され得る。本発明に係る使用に十分な量のポリペプチドを生成するために、本発明のポリペプチドを含む組換え宿主細胞を適切な条件下で培養することによって、好都合に発現が成し遂げられ得る。好ましくは、ポリペプチドは、コードする核酸分子からの発現によって、組換え手段により生成される。様々な異なる宿主細胞におけるポリペプチドのクローニング及び発現のための系は、周知である。組換え形態で発現される場合、典型的には、コードする核酸からの宿主細胞における発現によって、ポリペプチドが生成される。特定の系の個々の要件に応じ、いずれの宿主細胞が使用されてもよい。好適な宿主細胞には、細菌、哺乳動物細胞、植物細胞、酵母及びバキュロウイルス系が含まれる。当技術分野において異種のポリペプチドの発現に利用可能な哺乳動物細胞株としては、チャイニーズハムスター卵巣細胞、ＨｅＬａ細胞、ベビーハムスター腎臓細胞及び多くの他の細胞が挙げられる。細菌もまた、それが操作及び成育され得る場合の容易さのため、組換えタンパク質の生成に好ましい宿主である。一般の好ましい細菌宿主は、E coliである。

具体的な実施形態では、本発明の治療方法で使用されるポリペプチドは、それらの治療有効性を向上するために改変され得るということが企図される。治療化合物のこのような改変は、毒性の低減、循環時間の延長、又は体内分布の改変に使用されてもよい。例えば、潜在的に重要な治療化合物の毒性を、体内分布を改変する様々な薬物担体媒質と組み合わせることによって有意に低減できる。例えば、ジペプチドの添加は、内在性の運搬装置を用いることにより血液レチナールバリアを通過して眼内を循環する薬剤の浸透を改善することができる。

薬物バイアビリティを向上させるための手法は、水溶性ポリマーの利用である。種々の 水溶性ポリマーが、体内分布を改変し、細胞内取り込みの態様を改善し、生理的バリアの透過性を変化させ、そして身体からのクリアランスの速度を改変することが示されている。ターゲティング又は持続放出効果のいずれかを成し遂げるために、末端基として、骨格の一部として、又はポリマー鎖上のペンダント（pendent）基として薬物部分を含有する水溶性ポリマーが合成されている。

ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）は、その生体適合性の高さ、及び改変の容易さから、薬物担体として広く使用されている。種々の薬物、タンパク質、及びリポソームへの付着は、滞留時間を向上させて、毒性を低減することが示されている。ＰＥＧは、鎖の端部のヒドロキシル基によって、及び他の化学的な方法を介して活性薬剤とカップリングできるが、ＰＥＧ自体は、多くても１分子あたり２つの活性薬剤に限定される。異なる手法において、ＰＥＧとアミノ酸とのコポリマーが、ＰＥＧの生体適合性特性を保持するだろうが、１分子あたり多くの付着点の付加的利点を有し（薬物ローディングの増加をもたらす）、様々な適用に合うように合成的に設計され得るであろう、新規な材料として探索された。当業者は、薬物の有効な改変のためのペグ（ＰＥＧ）化技術を承知している。例えば、ＰＥＧとリシンなどの三官能性単量体との相互ポリマーからなる薬物送達ポリマーが、VectraMed（Plainsboro, N.J.）によって使用されている。ＰＥＧ鎖（典型的には、２０００ダルトン以下）は、安定なウレタン結合によってリシンのａ−及びｅ−アミノ基に連結される。このようなコポリマーは、ＰＥＧの望ましい特性を保持する一方で、ポリマー鎖に沿って厳密に制御された所定の間隔で、反応性ペンダント基（リシンのカルボン酸基）を提供する。反応性ペンダント基は、誘導体化、架橋、又は他の分子との接合のために使用され得る。ポリマーの分子量、ＰＥＧセグメントの分子量、及び薬物とポリマーとの間の切断可能な連結を変化させることにより、安定な、長期間循環するプロドラッグを生成するのに、これらのポリマーは有用である。ＰＥＧセグメントの分子量は、薬物／連結基複合体の間隔、及び接合体の分子量当たりの薬物の量に影響を及ぼす（より小さなＰＥＧセグメントは薬物ローディングの増加をもたらす）。一般的に、ブロックコポリマー接合体の全体の分子量が増えると、その接合体の循環半減期は増加することになる。それでも接合体は、容易に分解可能であるか、又は糸球体（glomular）濾過限界閾値に満たない分子量（例えば、６０kDａ未満）を有しなければならない。

加えて、プロドラッグ形態の治療薬が、特異的なトリガーにより、典型的にはターゲティングされた組織における酵素活性により骨格ポリマーから放出されるまで保持すべく、循環半減期、及び体内分布を保持するのに重要であるポリマー骨格にリンカーを使用してもよい。例えば、このタイプの組織で活性化される薬物送達は、体内分布の特定部位への送達が必要とされ、また治療薬が病理部位で又はその近傍で放出される場合に特に有用である。活性化薬物送達において使用するための連結基ライブラリーは当業者に公知であり、酵素反応速度、活性酵素の発生、及び選択された疾患特異的酵素の切断特異性に基づき得る。このようなリンカーを、本願明細書に記載されるタンパク質又はタンパク質のフラグメントを治療送達のために改変するのに使用してもよい。

一実施形態では、作用物質はＮＲＰ−１又はＯＢＲに特異的であり、したがって、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の形成を惹起するアプタマーである。アプタマーは、分子認識という点で抗体の代替に相当する分子のクラスである。アプタマーは、高親和性及び特異性を持つターゲット分子の事実上いずれのクラスでも認識する潜在能力を備えたオリゴヌクレオチド又はオリゴペプチド配列である。このようなリガンドは、ランダム配列ライブラリーのSystematic Evolution of Ligands by EXponential enrichment（ＳＥＬＥＸ）によって単離され得る。ランダム配列ライブラリーは、ＤＮＡのコンビナトリアル化学合成によって得られる。このライブラリーでは、各メンバーが一意の配列の、最終的に化学的に改変される鎖状オリゴマーである。

いくつかの実施形態では、本発明のアンタゴニストは、ガンの処置のための化学療法剤と組み合わせて使用される。化学療法剤として、以下のものが挙げられるが、これらに限定されない：チオテパ及びシクロホスファミド（cyclosphosphamide）などのアルキル化剤；ブスルファン、インプロスルファン及びピポスルファンなどのアルキルスルホン酸塩類； ベンゾドーパ（benzodopa）、カルボコン、メツレドーパ（meturedopa）、及びウレドーパ（uredopa）などのアジリジン類；アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド、トリエチレンチオホスホラミド及びトリメチローロメラミン（trimethylolomelamine）を含むエチレンイミン類及びメチラメラミン類；アセトゲニン類（acetogenins）（とりわけブラタシン（bullatacin）及びブラタシノン（bullatacinone））；カンプトテシン（合成類似体トポテカンを含む）；ブリオスタチン；カリスタチン（callystatin）；ＣＣ−１０６５（そのアドゼレシン（adozelesin）、カルゼレシン（carzelesin）及びバイゼレシン（bizelesin）合成類似体を含む）；クリプトフィシン類（cryptophycins）（とりわけクリプトフィシン１及びクリプトフィシン８）；ドラスタチン；デュオカルマイシン（duocarmycin）（合成類似体、KW-2189及びCB1-TM1を含む）；エレウテロビン（eleutherobin）；パンクラチスタチン（pancratistatin）；サルコディクチン（sarcodictyin）；スポンジスタチン（spongistatin）；クロラムブシル、クロロナファジン（chlornaphazine）、チョロホスファミド（cholophosphamide）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシドヒドロクロリド、メルファラン、ノベンビチン（novembichin）、フェネステリン（phenesterine）、プレドニムスチン（prednimustine）、トロフォスファミド（trofosfamide）、ウラシルマスタードなどのナイトロジェンマスタード；カルムスチン、クロロゾトシン（chlorozotocin）、フォテムスチン（fotemustine）、ロムスチン、ニムスチン、及びラニムスチン（ranimnustine）などのニトロスレア類（nitrosureas）；エネジイン（enediyne）抗生物質などの抗生物質（例えば 、カリケアマイシン（calicheamicin）、とりわけカリケアマイシンガンマｌｌ及びカリケアマイシンオメガｌｌ；ダイネミシンＡ（dynemicin A）を含むダイネミシン；クロドロナートなどのビスホスホネート類；エスペラマイシン（esperamicin）；さらにはネオカルチノスタチン発色団及び関連色素タンパクエネジイン（enediyne）抗生物質発色団、アクラシノマイシン（aclacinomysins）、アクチノマイシン、オースラルナイシン（authrarnycin）、アザセリン、ブレオマイシン（bleomycins）、カクチノマイシン（cactinomycin）、カラビシン（carabicin）、カルミノマイシン（caminomycin）、カルジノフィリン（carzinophilin）、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン（detorubicin）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン（モルホリノ−ドキソルビシン、シアノモルホリノ−ドキソルビシン、２−ピロリノ−ドキソルビシン及びデオキシドキソルビシンを含む）、エピルビシン、エソルビシン（esorubicin）、イダルビシン、マルセロマイシン、マイトマイシン類（mitomycins）、例えばマイトマイシンＣ、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン（olivomycins）、ペプロマイシン、ポトフィロマイシン（potfiromycin）、ピューロマイシン、クエラマイシン（quelamycin）、ロドルビシン（rodorubicin）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン（tubercidin）、ウベニメクス、ジノスタチン（zinostatin）、ゾルビシン；メトトレキセート及び５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）などの抗代謝産物；デノプテリン（denopterin）、メトトレキセート、プテロプテリン（pteropterin）、トリメトレキサートなどの葉酸類似体；フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン、チオグアニンなどのプリン類似体；アンシタビン、アザシチジン、６-アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン（enocitabine）、フロクスウリジンなどのピリミジン類似体；カルステロン（calusterone）、プロピオン酸ドロモスタノロン、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトンなどのアンドロゲン類；アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタンなどの抗副腎剤；フロリン酸（frolinic acid）などの葉酸リプレニッシャー（replenisher）；アセグラトン；アルドホスファミドグリコシド；アミノレブリン酸；エニルウラシル（eniluracil）；アムサクリン（amsacrine）；ベストラブシル（bestrabucil）；ビサントレン（bisantrene）；エダトラキサート（edatraxate）；デフォファミン（defofamine）；デメコルシン（demecolcine）；ジアジコン（diaziquone）；エルフォルミチン（elformithine）；酢酸エリプチニウム（elliptinium acetate）；エポチロン；エトグルシド（etoglucid）；硝酸ガリウム；ヒドロキシ尿素；レンチナン；ロニダイニン（lonidainine）；マイタンシン及びアンサマイトシン（ansamitocins）などのマイタンシノイド類（maytansinoids）；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダンモール（mopidanmol）；ニトラエリン（nitraerine）；ペントスタチン；フェナメット（phenamet）；ピラルビシン；ロソキサントロン（losoxantrone）；ポドフィリン酸（podophyllinic acid）；２-エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ多糖複合体；ラゾキサン（razoxane）；リゾキシン；シゾフィラン（sizofuran）；スピロゲルマニウム（spirogermanium）；テヌアゾン酸（tenuazonic acid）；トリアジコン（triaziquone）；２,２’,２”-トリクロロトリエチルアミン；トリコテセン類（trichothecenes）（とりわけＴ-２トキシン、ベラキュリンＡ（verracurin A）、ロリデンＡ（roridin A）及びアングイジン）；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン（mannomustine）；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（gacytosine）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えばパクリタキセル及びドキセタキセル；クロラムブシル；ゲムシタビン；６-チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキセート；シスプラチン、オキサリプラチン及びカルボプラチンなどの白金配位錯体；ビンブラスチン；白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ビノレルビン；ノバントロン；テニポシド；エダトレキセート；ダウノマイシン；アミノプテリン；ゼローダ；イバンドロネート；イリノテカン（例えば、ＣＰＴ−１１）；トポイソメラーゼインヒビターＲＦＳ ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（difluoromethylomithine）（ＤＭＦＯ）；レチノイン酸などのレチノイド；カペシタビン；及び前記のいずれかの薬学的に許容し得る塩、酸又は誘導体。

「治療上有効量」で意味されるのは、いずれの医療処置にも適用可能な、妥当な効果／リスク比で疾患を処置するのに十分な量の、本発明のアンタゴニストである。

本発明の化合物の１日の合計使用量は、信頼できる医学的判断の範囲内で担当医により決定されるであろうことは理解されるであろう。任意の具体的な対象者に対しての、具体的な治療上有効な服用量レベルは、処置されるべき疾患及び障害の重症度；採用される具体的化合物の活性；対象者の採用される具体的組成物、年齢、体重、全身の健康状態、性別及び食生活；投与の時間、投与経路、及び採用される具体的化合物の排泄の速度；処置の継続期間；採用される具体的化合物と組み合わせて又は同時に用いられる薬物；並びに医学分野で周知の類似因子を含め、様々な因子に依存するであろう。例えば、所望の治療効果を達成するために必要な容量よりも低いレベルの化合物用量で開始し、所望の効果が成し遂げられるまで徐々に投薬量を増やすのは、充分に当技術分野の技術の範囲内である。しかしながら、製品の１日の投薬量は、成人に対し１日あたり、０．０１〜１，０００mgの広い範囲にわたって変動し得る。典型的には、組成物は、処置すべき対象者への投薬量の対症調整のため、０．０１、０．０５、０．１、０．５、１．０、２．５、５．０、１０．０、１５．０、２５．０、５０．０、１００、２５０及び５００mgの有効成分を含有する。医薬は、典型的には約０．０１mgから約５００mgまでの有効成分、好ましくは１mgから約１００mgまでの有効成分を含有する。有効量の薬物は通常、１日あたり０．０００２mg/kgから約２０mg/kg体重まで、とりわけ、１日あたり約０．００１mg/kgから７mg/kg体重までの投薬量レベルで供給される。

本発明のアンタゴニストは、一以上の薬学的に許容し得る賦形剤と合わせて医薬組成物を形成した製剤として投与される。

本願明細書で用いる場合、「薬学的に」又は「薬学的に許容し得る」という用語は、哺乳動物に、とりわけヒトに適宜投与された場合に、有害な、アレルギー性の又はその他の副作用を生成しない、分子実体及び組成物をいう。薬学的に許容し得る担体又は賦形剤とは、無毒な固体、半固体又は液体充填剤、希釈剤、封入材料又は製剤助剤のあらゆるタイプのものをいう。

本発明の化合物の送達に好適な医薬組成物、及びそれらの調製のための方法は、当業者には容易に明らかとなるであろう。

経口、舌下、皮下、筋肉内、静脈内、経皮、局所又は直腸投与用の本発明の医薬組成物では、有効成分（すなわち、本発明のアンタゴニスト）は、単独か又は別の有効成分と組み合わせて、従来の薬学的支援物との混合物として、単位投与形態で動物及びヒトに投与可能である。好適な単位投与形態としては、錠剤、ジェルカプセル剤、粉末剤、顆粒剤及び経口懸濁剤又は液剤などの経口経路形態、舌下及び口腔内投与形態、エアロゾル、インプラント、皮下、経皮、局所、腹腔内、筋肉内、静脈内、皮下、経皮、髄腔内及び鼻腔内投与形態並びに直腸投与形態が挙げられる。

特に、医薬組成物は、注射されることができる製剤用の、薬学的に許容し得る媒質を含有する。これらは特に、等張、無菌の生理食塩水溶液（一ナトリウム又は二ナトリウムのリン酸塩、ナトリウム、カリウム、カルシウム若しくはマグネシウムの塩化物など、又はこのような塩の混合物）、又は乾燥、とりわけ凍結乾燥された組成物（場合によって、滅菌された水又は生理食塩水の添加に際し、注射液剤の構成が可能になるもの）であってよい。

注射用途に好適な医薬形態には、無菌の水溶液剤又は懸濁剤；ゴマ油、落花生油又は水性プロピレングリコールを含む製剤；及び無菌の注射液剤又は懸濁剤の即時調製用の無菌粉末が含まれる。全ての場合で、前記形態は無菌でなければならず、また容易な注射可能性がある程度に流動性でなければならない。前記形態は、製造及び保存の条件下に安定でなければならず、また細菌及び真菌などの微生物の混入に対して保全されなければならない。

遊離塩基又は薬理学的に許容し得る塩として化合物を含む液剤は、ヒドロキシプロピルセルロースなどの界面活性剤と好適に混合された水中にて調製可能である。懸濁剤は、グリセロール、液体ポリエチレングリコール及びこれらの混合物中、並びに油中にても調製可能である。保存及び使用の通常条件下では、微生物の成長を防ぐべく、これらの調製剤は防腐剤を含有する。

本発明のアンタゴニストは、前記のとおり、中性又は塩の形態にて組成物へと製剤化されることができる。

担体は、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、及び液体ポリエチレングリコールなど）、これらの好適な混合物、及び植物油を含有する溶媒又は分散媒体であることもできる。適度な流動性は、例えば、レシチンなどのコーティングの使用によって、懸濁剤の場合は必要とされる粒度の保持によって、また界面活性剤の使用によって保持可能である。微生物の活動の防止は、種々の抗細菌薬及び抗真菌薬、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸、チメロサールなどによってもたらされることができる。多くの場合に、等張剤、例えば、砂糖又は塩化ナトリウムを含むことが好ましいであろう。注射用組成物の長期の吸収は、吸収を遅延する作用物質、例えば、アルミニウムモノステアレート及びゼラチンを組成物中に使用することにより、もたらされることができる。

無菌の注射液剤は、必要に応じて前掲の種々の他の成分と共に適切な溶媒中に、必要量の本発明のアンタゴニストを取り込ませ、その後濾過滅菌することによって調製される。一般的に、懸濁剤は、基本分散媒体及び前掲のもの以外の必要成分を含有する無菌の媒質中に、種々の滅菌された有効成分を取り込ませることによって調製される。無菌の注射液剤の調製用の無菌粉末の場合、調製の好ましい方法は、有効成分の粉末プラス任意の付加的な所望の成分を、予め無菌濾過されたその溶液から生成する、真空乾燥及び凍結乾燥技術である。

製剤につき、液剤は、剤形に適合するように、且つ治療上有効であるような量にて投与されることになる。製剤は、前記注射液剤のタイプなどの様々な剤形にて容易に投与されるが、薬物放出カプセルなどを採用することもできる。

水溶液での非経口投与のために、例えば、溶液は必要に応じて好適に緩衝化されるべきであり、また液体希釈剤が先ず、十分な生理食塩水又はグルコースで等張にされる。これらの特定の水溶液は、静脈内、筋肉内、皮下及び腹腔内投与にとりわけ好適である。これに関連して、採用可能な無菌の水系媒体は、本開示を考慮すれば当業者に公知となるであろう。例えば、ある用量を、１mLの等張なＮａＣｌ溶液に溶解させて、１０００mLの皮下注入液に添加するか、又は点滴の提案部位に注射されることが可能であろう。用量にはある程度の変動がつきものであり、これは処置を受ける対象者の状態による。投与の責任者が、いずれにせよ個々の対象者にとって適切な服用量を判定することになる。

本発明のアンタゴニストは、服用量あたり約０．０００１〜１．０ミリグラム、又は約０．００１〜０．１ミリグラム、又は約０．１〜１．０又はさらには約１０ミリグラムなどを含む治療混合物内に製剤化され得る。複数の服用量を投与することもできる。

静脈内又は筋肉内注射などの非経口投与用に製剤化された化合物に加えて、他の薬学的に許容し得る形態には、例えば、経口投与用の錠剤又は他の固体；リポソーム製剤；持続放出型カプセル；及び現在用いられている他の任意の型が含まれる。

いくつかの実施形態では、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストは、ガンの処置の抗ＶＥＧＦ剤と併用される。

本願明細書で用いる場合、「抗ＶＥＧＦ剤」とは、ＶＥＧＦで媒介される血管新生、脈管形成、又は望ましくない血管透過性を阻害する分子をいう。例えば、抗ＶＥＧＦ治療剤は、ＶＥＧＦに対する抗体、又はＶＥＧＦの他のアンタゴニストであり得る。「抗ＶＥＧＦ抗体」は、本発明の方法において有用となる十分な親和性及び特異性を備えた、ＶＥＧＦに結合する抗体である。抗ＶＥＧＦ抗体は通常、ＶＥＧＦ−Ｂ若しくはＶＥＧＦ−Ｃなどの他のＶＥＧＦ相同体、又はＰ１ＧＦ、ＰＤＧＦ若しくはｂＦＧＦなどの他の成長因子に結合しないはずである。好ましい抗ＶＥＧＦ抗体は、ハイブリドーマＡＴＣＣ（登録商標）ＨＢ１０７０９によって生成されるモノクローナル抗ＶＥＧＦ抗体Ａ４．６．１と同じエピトープに結合し、且つ高親和性抗ＶＥＧＦ抗体であるモノクローナル抗体である。「高親和性抗ＶＥＧＦ抗体」は、モノクローナル抗ＶＥＧＦ抗体Ａ４．６．１よりも少なくとも１０倍良好な、ＶＥＧＦに対する親和性を有する。好ましくは、抗ＶＥＧＦ抗体は、ＣＤＲ又はＹ０３１７の可変領域を含む抗体を含め、国際公開第９８／４５３３１号に従って生成される組換えヒト化抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体フラグメントである。より好ましくは、抗ＶＥＧＦ抗体は、ラニビズマブ（LUCENTIS（登録商標））として公知の抗体フラグメントである。抗ＶＥＧＦ抗体ラニビズマブは、ヒト化、親和性成熟抗ヒトＶＥＧＦ Ｆａｂフラグメントである。ラニビズマブは、E. coli発現ベクター及び細菌性発酵での標準組換え技法によって生成される。ラニビズマブは、グリコシル化されておらず、−４８，０００ダルトンの分子質量を有する。国際公開第９８／４５３３１号及び米国特許第２００３／０１９０３１７号を参照されたい。抗ＶＥＧＦ剤として、ベバシズマブ（rhuMab VEGF, Avastin（登録商標）、Genentech, South San Francisco Calif.）、ラニビズマブ（rhuFAb V2, Lucentis（登録商標）、Genentech）、ペガプタニブ（Macugen（登録商標）、Eyetech Pharmaceuticals, New York N.Y.）、スニチニブマレイン酸塩（Sutent（登録商標）、Pfizer, Groton Conn.）が挙げられるが、これらに限定されない。

本発明のさらなる目的は、その必要がある対象者においてガンを処置するための方法であって、前記のとおり治療的に有効な量の抗ＶＥＧＦ剤と、治療的に有効な量のＣＫ２インヒビターとを前記対象者に投与することを含む方法に関する。

本発明のさらなる目的は、ガンに罹患している対象者において、抗ＶＥＧＦ処置に長期間曝されることにより誘発される適応性−回避的応答（例えば転移、特に微小転移）を予防又は低下するための方法であって、治療的に有効な量のＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストを前記対象者に投与することを含む方法に関する。特に、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路はＣＫ２インヒビターである。特に、対象者は乳ガンに罹患している。

本発明はまた、ガン、肥満症及び肥満症関連疾患、悪液質、食欲不振、尿管閉塞性腎疾患、自己免疫疾患並びに感染症からなる群より選択される疾患の予防又は治療に有用な複数の被検物質をスクリーニングするための方法であって、
（ａ）被検物質の各々を、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路を阻害するその能力について試験すること、及び
（ｂ）前記経路を阻害することができる被検物質を陽性として選択すること
からなる工程を含む方法に関する。

いくつかの実施形態では、前記スクリーニング方法の工程（ａ）は、被検物質が、
ｉ）ＮＲＰ−１とＯＢＲ及び／又はレプチンとの複合体の形成を阻害するかどうか、
特にＮＲＰ１及びＯＢＲの細胞外ドメイン間の相互作用を阻害するかどうか、
ｉｉ）ＣＫ２により誘発されるＯＢＲ及びＮＲＰ１のリン酸化を阻害するかどうか、
ｉｉｉ）ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の核転位を阻害するかどうか、及び
ｉｖ）ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路の制御下に発現される遺伝子の発現を阻害するかどうか
を判定することからなり得る。

タンパク質−タンパク質相互作用のスクリーニングに好適ないずれの方法でも好適である。スクリーニング方法の実施形態が何であっても、完全ＮＲＰ−１タンパク質、完全ＯＢＲタンパク質又は完全ＣＫ２αタンパク質が、結合パートナーとして使用され得る。あるいは、相互作用の部位を含むＮＲＰ−１タンパク質、ＯＢＲタンパク質及びＣＫ２αのフラグメントも、結合パートナーとして使用され得る。

いくつかの実施形態では、本発明のスクリーニング方法の工程ａ）は、以下の工程：
ａ１）試験すべき前記被検物質を、第１のＮＲＰ−１ポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列、及び（２）第２のＯＢＲポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列、及び／又は（３）レプチンポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列の混合物と接触させること、
ａ２）前記ＮＲＰ−１ポリペプチドと前記第２のＯＢＲポリペプチドとの結合を、前記被検物質がモデュレーションする能力を判定すること、及び／又は前記ＮＲＰ−１ポリペプチドと前記第２のレプチンポリペプチドとの結合を、前記被検物質がモデュレーションする能力を判定すること
からなる。

いくつかの実施形態では、本発明のスクリーニング方法の工程ａ）は、以下の工程：
ａ１）試験すべき前記被検物質を、第１のＮＲＰ−１若しくはＯＢＲポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列、及び（２）第２のＣＫ２αポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列の混合物と接触させること、
ａ２）前記ＮＲＰ−１若しくはＯＢＲポリペプチドと前記第２のＣＫ２αポリペプチドとの結合を、前記被検物質がモデュレーションする能力を判定すること
からなる。

いくつかの実施形態では、本発明のスクリーニング方法の工程ａ）は、以下の工程：
ａ１）試験すべき前記被検物質を、第１のＮＲＰ−１若しくはレプチンポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列、及び（２）第２のＣＫ２αポリペプチド又はその実質的に相同若しくは実質的に類似のアミノ酸配列の混合物と接触させること、
ａ２）前記ＮＲＰ−１若しくはレプチンポリペプチドと前記第２のＣＫ２アルファポリペプチドとの結合を、前記被検物質がモデュレーションする能力を判定すること
からなる。

一実施形態では、工程ａ２）は、前記第１のポリペプチドと前記第２のポリペプチドとの相互作用を前記被検物質がモデュレーションする能力を示すか又は示さない物性値を生成すること、及び前記被検物質の非存在下で実施された同じアッセイにおいて得られる標準物性値と前記数値を比較することからなる。前記の「物性値」は、実施される結合アッセイに応じて種々の種類のものであり得るが、特に、吸光度値、放射活性シグナル及び蛍光シグナルの強度値を包含する。当該物性値と標準物性値との比較後に、前記第１のポリペプチドと前記第２のポリペプチドとの結合を前記被検物質がモデュレーションすると判定されれば、その候補は工程ｂ）で陽性として選択される。

いくつかの実施形態では、（ｉ）ＮＲＰ−１ポリペプチドと、（ｉｉ）ＯＢＲポリペプチド又は（ｉｉｉ）レプチンポリペプチドとの相互作用を阻害する化合物は、ＮＲＰ−１ポリペプチドに結合するか、ＯＢＲポリペプチドに結合するか、又はレプチンポリペプチドに結合するか、のいずれかの化合物を包含し、そして（ｉｉ）ＣＫ２αポリペプチドは、ＮＲＰ−１若しくはＯＢＲポリペプチドに結合するか、又はＣＫ２αポリペプチドに結合するか、のいずれかのような化合物を包含するが、ただし対象となる前記化合物の結合は次いで、ＮＲＰ−１とＯＢＲ又はレプチンとの相互作用を阻害する。

いくつかの実施形態では、（i）ＮＲＰ−１又はＯＢＲ又はレプチンポリペプチドと（ii）ＣＫ２αポリペプチドとの相互作用を阻害する化合物は、ＮＲＰ−１又はＯＢＲポリペプチドに結合するか、又はＣＫ２アルファポリペプチドに結合するか、のいずれかのような化合物を包含するが、ただし対象となる前記化合物の結合は次いで、ＮＲＰ−１とＯＢＲとの相互作用及び／又はこの複合体の機能性を阻害する。

いくつかの実施形態では、スクリーニング方法に好適な本発明のポリペプチド（すなわち、ＮＲＰ−１、ＯＢＲ又はＣＫ２αポリペプチド）はいずれも、スクリーニングを目的として検出可能な分子でラベルされる。

本発明によれば、前記検出可能な分子は、分光学的、光化学的、生化学的、免疫化学的又は化学的手段によって検出可能な任意の化合物又は物質からなり得る。例えば、有用で検出可能な分子には、放射性物質（^３２Ｐ、^３５Ｓ、^３Ｈ、又は^１２５Ｉを含むものが含まれる）、蛍光色素（５−ブロモデソシルジン（bromodesosyrudin）、フルオレセイン、アセチルアミノフルオレン又はジゴキシゲニンが含まれる）、蛍光タンパク質（ＧＦＰ及びＹＦＰが含まれる）、又は検出可能なタンパク質若しくはペプチド（ビオチン、ポリヒスチジン尾部又はＨＡ抗原などの他の抗原タグ、ＦＬＡＧ抗原、ｃ−ｍｙｃ抗原及びＤＮＰ抗原を含む）が含まれる。

本発明によれば、前記検出可能な分子は、前記ポリペプチド間又は被検物質と任意の前記ポリペプチドとの間の結合についての任意のアーチファクトを最小化又は防止するために、対象のアミノ酸配列外に位置するアミノ酸残基に局在するか、又は結合している。

別の特定の実施形態で、本発明のポリペプチドは、ＧＳＴタグ（グルタチオンＳ−トランスフェラーゼ）と融合される。この実施形態では、前記融合タンパク質のＧＳＴ部分が、検出可能な分子として使用され得る。前記融合タンパク質において、ＧＳＴは、Ｎ末端又はＣ末端のいずれかに局在し得る。ＧＳＴが検出可能な分子は、続いてラベルされた抗ＧＳＴ抗体を含めた抗ＧＳＴ抗体と接触させると、その分子を検出することができる。種々の検出可能な分子でラベルされた抗ＧＳＴ抗体は、商品として容易に入手可能である。

別の特定の実施形態で、本発明のポリペプチドは、ポリヒスチジンタグと融合される。前記ポリヒスチジンタグは、通常、少なくとも４個の連続するヒスチジン残基を含み、一般に少なくとも６個の連続するヒスチジン残基を含む。このようなポリペプチドタグは、また、最大で２０個の連続するヒスチジン残基を含み得る。前記ポリヒスチジンタグは、Ｎ末端又はＣ末端のいずれかに局在し得る。この実施形態では、ポリヒスチジンタグを、続いてラベルされた抗ポリヒスチジン抗体を含めた抗ポリヒスチジン抗体と接触させると、それを検出することができる。種々の検出可能な分子でラベルされた抗ポリヒスチジン抗体は、商品として容易に入手可能である。

さらなる実施形態では、本発明のポリペプチドは、転写因子のＤＮＡ結合ドメイン又はアクティベータードメインのいずれかからなるタンパク質部分と融合される。転写の前記タンパク質部分ドメインは、Ｎ末端又はＣ末端のいずれかに局在し得る。そのようなＤＮＡ結合ドメインは、E. Coli由来ＬｅｘＡタンパク質の周知のＤＮＡ結合ドメインからなることがある。さらに、転写因子の前記アクティベータードメインは、酵母由来の周知のＧａｌ４タンパク質のアクティベータードメインからなることがある。

本発明に係るスクリーニング方法の一実施形態では、先に記載したように、第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドは、転写因子の部分を含む。前記アッセイでは、第１部分と第２部分が一緒になる結合によって、特異的調節ＤＮＡ配列に結合する機能的転写因子が生成され、それが今度はレポーターＤＮＡ配列の発現を誘発し、前記発現がさらに検出及び／又は測定される。前記レポーターＤＮＡ配列の発現の陽性検出は、前記第１のポリペプチドと第２のポリペプチドが一緒になる結合が原因で活性転写因子が形成されることを意味する。

通常、２-ハイブリッドアッセイにおいて、転写因子の第１及び第２部分は、それぞれ（ｉ）転写因子のＤＮＡ結合ドメイン及び（ｉｉ）転写因子のアクティベータードメインからなる。いくつかの実施形態では、ＤＮＡ結合ドメイン及びアクティベータードメインは、共に同じ天然転写因子に由来する。いくつかの実施形態では、ＤＮＡ結合ドメイン及びアクティベータードメインは、別個の天然因子に由来するが、一緒に結合されるとこれら二つの部分は活性転写因子を形成する。転写因子について本明細書で使用される場合の「部分」という用語は、多タンパク質転写因子に関与する完全タンパク質、さらには完全転写因子タンパク質の特定の機能的タンパク質ドメインを包含する。

したがって、本発明の一実施形態では、本発明のスクリーニング方法の工程ａ）は、以下の工程を含む：
（１）
− （ｉ）前記と同義の第１のポリペプチドと（ｉｉ）転写因子の第１タンパク質部分との第１融合ポリペプチド
− （ｉ）前記と同義の第２のポリペプチドと（ｉｉ）転写因子の第２部分との第２融合ポリペプチド
を発現している宿主細胞を提供すること、
ここで、第１及び第２タンパク質部分が一緒に結合している場合、前記転写因子は、ＤＮＡのターゲット調節配列に対して活性であり、
前記宿主細胞は、（ｉ）前記活性転写因子によって活性化され得る調節ＤＮＡ配列及び（ｉｉ）前記調節配列に作動可能に連結されているＤＮＡレポート配列を含む核酸も含有する、
（２）工程１）で提供された前記宿主細胞を試験すべき被検物質と接触させること、
（３）前記ＤＮＡレポーター配列の発現レベルを判定すること。

前記工程（３）で判定されたＤＮＡレポーター配列の発現レベルが、工程（２）が省略された場合の前記ＤＮＡレポーター配列の発現と比較される。被検物質の存在下での前記ＤＮＡレポーター配列の異なる発現レベルは、前記被検物質がＮＲＰ−１ポリペプチドとＯＢＲポリペプチドとの間の結合を効率的にモデュレーションすること、及び前記被検物質がスクリーニング方法の工程ｂ）で陽性として選択され得ることを意味する。

好適な宿主細胞としては、原核細胞（細菌など）及び真核細胞（酵母細胞、哺乳動物細胞、昆虫細胞、植物細胞など）が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。しかしながら、好ましい宿主細胞は酵母細胞であって、より好ましくはSaccharomyces cerevisiae細胞又はSchizosaccharomyces pombe細胞である。

類似の系の２−ハイブリッドアッセイは、当技術分野において周知であることから、本発明によるスクリーニング方法を行うために使用することができる（Fields et al. 1989 ; Vasavada et al. 1991 ; Fearon et al. 1992 ; Dang et al., 1991, Chien et al. 1991、米国特許第５，２８３，１７３号、米国特許第５，６６７，９７３号、米国特許第５，４６８，６１４号、米国特許第５，５２５，４９０号及び米国特許第５，６３７，４６３号を参照されたい）。例えば、これらの文献に記載されているようにＧａｌ４アクティベータードメインを、本発明に係るスクリーニング方法を行うために使用することができる。Ｇａｌ４は、二つの物理的に別個のモジュラードメインからなり、その一方がＤＮＡ結合ドメインとして作用し、他方が転写活性化ドメインとして機能する。前記文献に記載された酵母発現系では、この性質が利用される。Ｇａｌ４活性化プロモーターの制御下にあるＧａｌ１−ＬａｃＺレポーター遺伝子の発現は、タンパク質−タンパク質相互作用を介したＧａｌ４活性の再構成に依存する。相互作用性ポリペプチドを含有するコロニーは、β−ガラクトシダーゼに対する発色基質を用いて検出される。タンパク質−タンパク質相互作用を確認するための競合キット（MATCHMAKER（商標））が、Clontechから市販されている。

そこで一実施形態では、前記と同義の第１のポリペプチドは、Ｇａｌ４のＤＮＡ結合ドメインと融合され、前記と同義の第２のポリペプチドは、Ｇａｌ４の活性化ドメインと融合される。

前記検出可能なマーカー遺伝子の発現は、生成された対応する特異的ｍＲＮＡの量を定量することによって算定することができる。しかしながら、通常は、検出可能なマーカー遺伝子配列は検出可能なタンパク質をコードするので、結果として前記検出可能なマーカー遺伝子の発現レベルは、生成された対応するタンパク質の量を定量することによって算定される。ｍＲＮＡ又はタンパク質の量を定量するための技術は、当技術分野において周知である。例えば、調節配列の制御下に置かれた検出可能なマーカー遺伝子は、前述のβ−ガラクトシダーゼからなることがある。

別の一実施形態では、工程ａ）は、前記と同義の第１のポリペプチドと第２のポリペプチドとの混合物を試験すべき前記被検物質を伴って又は伴わずにゲル泳動アッセイに供し、次に前記ポリペプチドの間に形成された複合体の検出を行うことによって前記ポリペプチド全体の結合を測定する工程を含む。ゲル泳動アッセイは、当業者によって公知のように実施することができる。

したがって、本発明の一実施形態では、本発明のスクリーニング方法の工程ａ）は、以下の工程を含む：
（１）前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドを提供すること、
（２）試験すべき前記被検物質を前記ポリペプチドと接触させること、
（３）工程（２）で得られたような前記ポリペプチド及び前記被検物質を用いて適切な泳動基材上でゲル泳動アッセイを行うこと、
（４）工程（３）で行われた泳動アッセイで前記ポリペプチド間に形成された複合体を検出及び定量すること。

次いで、ポリペプチド間に形成された複合体の存在又は量を、そのアッセイが試験すべき前記被検物質の非存在下で行われた場合に得られた結果と比較する。

前記第１のポリペプチドと第２のポリペプチドとの間で形成された複合体が特定の見かけの分子量を有することから、前記二つのポリペプチドの間で形成された複合体の検出は、適切な色素で泳動ゲルを染色すること、及び次に分析されたタンパク質に対応するタンパク質バンドを判定することによって容易に行うことができる。ゲル中のタンパク質の染色は、当技術分野で周知の任意の方法を使用して行うことができる。適切なゲルは、当技術分野において周知であるが、非変性剤ゲルを使用することが好ましい。一般的な方法では、ウエスタンブロットアッセイが、当技術分野において周知であり、広く報告されている。

特定の実施形態では、ゲル泳動アッセイにかけられたポリペプチドに対応するタンパク質のバンドは、特異的抗体によって検出することができる。第１のポリペプチド（例えばＮＲＰ−１ポリペプチド）に対する抗体と第２のポリペプチド（例えばＯＢＲポリペプチド）に特異的に対する抗体との両方を使用することができる。

別の実施形態では、前記二つのポリペプチドは、前記のような検出可能な抗原でラベルされている。したがって、前記検出可能な抗原に対する特異的抗体によってタンパク質のバンドを検出することができる。好ましくは、第１のポリペプチドとの検出可能な抗原の接合体は、第２のポリペプチドと接合された抗原とは異なる。例えば、第１のポリペプチドを、ＧＳＴが検出可能な抗原と融合させることができ、第２のポリペプチドを、ＨＡ抗原と融合させることができる。その後、二つのポリペプチドの間に形成されたタンパク質複合体は、それぞれＧＳＴ及びＨＡ抗原に対する抗体を用いて定量及び決定することができる。

別の実施形態では、工程ａ）には、Edwardsら（1997）又は同じくSzaboら（1995）によって記載されたような光学バイオセンサーの使用が含まれる。この技法は、ラベルされた分子の必要なしに分子間相互作用のリアルタイム検出を可能にする。この技法は、実は表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）現象に基づく。手短に説明すると、第１タンパク質パートナーを表面（カルボキシメチルデキストランマトリックスなど）に結合させる。次に、第２タンパク質パートナーを、予め固定化された第１パートナーと共に試験すべき前記被検物質の存在下又は非存在下でインキュベーションする。次に、前記タンパク質パートナー間の結合レベルを含めた結合、又は結合の不在を検出する。この目的のために、被験試料を含有しない側の基材の表面領域に光学ビームを向け、前記表面によって反射させる。ＳＰＲ現象は、角度と波長の組合せを用いて反射光の強度に減少を引き起こす。第１タンパク質パートナーと第２タンパク質パートナーとの結合が、基材表面上での屈折率の変化を引き起こし、その変化が、ＳＰＲシグナルの変化として検出される。

本発明の別の一実施形態では、スクリーニング方法には、アフィニティークロマトグラフィーの使用が含まれる。前記スクリーニング方法に使用するための被検物質は、また、前記と同義の（ｉ）第１のポリペプチド又は（ｉｉ）第２のポリペプチドが予め固定化されている任意のクロマトグラフィー基材を当業者に周知の技法により使用して、任意の免疫アフィニティークロマトグラフィー技法によって選択することができる。手短に説明すると、前記と同義のＮＲＰ−１ポリペプチド又はＯＢＲポリペプチドは、アガロース、Affi Gel（登録商標）、又は当業者に熟知されている他のマトリックスなどの適切なカラムマトリックスへの化学カップリングを含めた従来の技法を使用して、カラムに結合させることができる。この方法のいくつかの実施形態では、アフィニティーカラムは、前記と同義のＮＲＰ−１ポリペプチド又はＯＢＲポリペプチドがグルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼ（ＧＳＴ）と融合されているキメラタンパク質を含有する。次に、前記第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドのうちもう一方のポリペプチドの前に、同時に又は後に被検物質をアフィニティーカラムのクロマトグラフィー基材と接触させる。洗浄後に、クロマトグラフィー基材を溶離し、収集された溶離液を、前記のその後に適用された第１又は第２のポリペプチドを検出及び／又は定量することによって分析し、被検物質が（ｉ）第１のポリペプチドと（ｉｉ）第２のポリペプチドとの間の結合をモデュレーションしたかどうか、及び／又はどの程度モデュレーションしたかを判定する。

本発明によるスクリーニング方法の別の一実施形態では、前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドは、蛍光分子又は基質でラベルされている。したがって、前記と同義の第１のポリペプチドと第２のポリペプチドとの間の結合に及ぼす試験すべき被検物質の潜在的改変効果は、蛍光定量によって判定される。

例えば、前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドを、前記のＧＦＰ又はＹＦＰのような自己蛍光ポリペプチドと融合させることができる。前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドは、また、蛍光エネルギー移動（ＦＲＥＴ）アッセイを使用して前記ポリペプチドの間の結合について蛍光検出及び／又は定量を行うために適した蛍光分子でラベルしてもよい。前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドを、ＧＦＰ又はＹＦＰのような蛍光分子との共有化学結合によってその蛍光分子で直接ラベルすることができる。前記と同義の第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドは、例えば、前記ポリペプチドと前記蛍光分子の間の非共有結合によって蛍光分子で間接的にラベルすることもできる。実際に、前記と同義の前記第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドをレセプター又はリガンドと融合させ、前記蛍光分子を対応するリガンド又はレセプターと融合させることができ、結果的に、その蛍光分子を前記第１のポリペプチド及び第２のポリペプチドと非共有的に結合させることができる。適切なレセプター／リガンド対は、ビオチン／ストレプトアビジンペアを形成したメンバーのことがあるか、又は抗原／抗体ペアを形成したメンバーから選択され得る。例えば、本発明によるポリペプチドをポリヒスチジン尾部と融合させ、蛍光分子をポリヒスチジン尾部に対する抗体と融合させてもよい。

すでに明記されたように、本発明に係るスクリーニング方法の工程ａ）は、被検物質が前記と同義の第１のポリペプチドと第２のポリペプチドとの間の相互作用をモデュレーションする能力を、ＦＲＥＴを使用した蛍光アッセイにより判定することを包含する。したがって、特定の実施形態では、前記と同義の第１のポリペプチドは、第１のフルオロフォア物質でラベルされており、第２のポリペプチドは、第２のフルオロフォア物質でラベルされている。第１のフルオロフォア物質は、第２のフルオロフォアの励起波長値に実質的に等しい波長値を有し得ることにより、前記第１ポリペプチドと第２ポリペプチドの結合は、第２のフルオロフォア物質の発光波長で発光された蛍光シグナル強度を測定することによって検出される。あるいは、第２のフルオロフォア物質もまた、第１のフルオロフォアの発光波長の値を有し得ることにより、前記ポリペプチドと第２ポリペプチドとの間の結合は、第１のフルオロフォア物質の波長で発光された蛍光シグナル強度を測定することによって検出される。

使用されるフルオロフォアは、周知のランタニドキレートなどの様々な適切な種類であり得る。これらのキレートは、化学的安定性、バイオコンジュゲーション後の長蛍光寿命（寿命が０，１msよりも長い）及び特異的バイオアフィニティーアッセイにおける顕著なエネルギー移動を有すると記載されている。米国特許第５，１６２，５０８号の文献は、ビピリジンクリプテートを開示している。ＴＥＫＥＳ型光増感剤（欧州特許公開第０２０３０４７号）及びテルピリジン型光増感剤（欧州特許公開第０６４９０２０号）を有するポリカルボキシレートキレート剤が公知である。国際公開第９６／００９０１号の文献は、増感剤としてカルボスチリルを使用したジエチレントリアミン五酢酸（ＤＰＴＡ）キレートを開示している。他の増感剤及び他のトレーサー金属との付加的なＤＰＴキレートは、診断又はイメージングでの使用のために公知である（例えば、欧州特許公開第０４５０７４２号）。

好ましい実施形態では、スクリーニング方法の工程ａ）で行われる蛍光アッセイは、国際公開第００／０１６６３号又は米国特許第６，７４０，７５６号の文献（両文献の内容全体は、参照により本明細書に援用される）に記載されているようなホモジニアス時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイからなる。ＨＴＲＦは、ＴＲＦ（時間分解蛍光）とＦＲＥＴとの両方の原理を使用するＴＲ−ＦＲＥＴベースの技法である。さらに具体的には、当業者は、Leblancら（2002）に記載されているような時間分解増幅クリプテート発光（ＴＲＡＣＥ）技法に基づくＨＴＲＦアッセイを使用し得る。ＨＴＲＦドナーフルオロフォアは、クリプテート封入の安定性と一緒になったランタニドの長寿命発光を有するユーロピウムクリプテートである。紅藻類から精製された改変アロフィコシアニンであるＸＬ６６５は、ＨＴＲＦ一次アクセプターフルオロフォアである。これらの二つのフルオロフォアが生体分子相互作用によって一緒にされると、励起の間にクリプテートによって捕獲されたエネルギーの一部が６２０nmでの蛍光発光によって放出される一方で、残りのエネルギーはＸＬ６６５に移動する。このエネルギーは次いで、ＸＬ６６５によって６６５nmで特異的蛍光として放出される。６６５nmの光はユーロピウムを用いたＦＲＥＴによってのみ発光される。ユーロピウムクリプテートは、常にアッセイに存在するので、６２０nmの光は、生体分子相互作用がＸＬ６６５を近接させない場合であっても検出される。

したがって一実施形態では、スクリーニング方法の工程ａ）は、したがって以下からなる工程を含み得る：
（１）
− 第１抗原と融合された第１のポリペプチド、
− 第２抗原と融合された第２のポリペプチド、
− 試験すべき被検物質
を含むプレアッセイ試料を接触させること、
（２）工程（２）の前記プレアッセイ試料に：
− 特異的に前記第１抗原に対する、European Cryptateでラベルされた少なくとも一つの抗体、
− 前記第２抗原に対する、ＸＬ６６５でラベルされた少なくとも一つの抗体
を添加すること、
（３）工程（２）のアッセイ試料を前記European Cryptateの励起波長で照射すること、
（４）ＸＬ６６５の発光波長で発光された蛍光シグナルを検出及び／又は定量すること、
（５）工程（４）で得られた蛍光シグナルを、工程（１）のプレアッセイ試料が試験すべき被検物質の非存在下で調製されたときに得られた蛍光と比較すること。

前記工程（５）で蛍光シグナルの強度値が、工程（１）のプレアッセイ試料が試験すべき前記被検物質の非存在下で調製された場合に見出される蛍光シグナルの強度値と異なる（低い又は高い）ならば、その被検物質を、スクリーニング方法の工程ｂ）で陽性として選択することができる。

European Cryptate又はＸＬ６６５でラベルされた抗体は、ＧＳＴ、ポリヒスチジン尾部、ＤＮＰ、ｃ−ｍｙｘ、ＨＡ抗原及びＦＬＡＧを含めた、対象となる、異なる抗原に指向性である可能性があり、それらには含まれる。そのような抗体は、CisBio（Bedfors, MA, USA）から市販されている抗体、特別にはそれぞれ６１ＧＳＴＫＬＡ又は６１ＨＩＳＫＬＢと呼ばれる抗体を包含する。

本明細書で前記のin vitroスクリーニングの任意の一実施形態の終わりに陽性として選択されている被検物質は、ＮＲＰ−１リン酸化、ＯＢＲリン酸化、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路により媒介される遺伝子発現に対する効果、又はＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路により媒介される細胞の機能（例えば、細胞遊走）に関するその特性をさらにアッセイすることを考慮して、さらなる選択工程に供し得る。このために、本発明のスクリーニング方法は、工程ｉ）の終わりに陽性として選択された化合物が、ｉ）ＣＫ２により誘発されるＮＲＰ−１リン酸化を阻害する、ＣＫ２により誘発されるＯＢＲリン酸化を阻害する、核ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の転位を阻害する、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路により媒介される遺伝子発現を阻害する、又はＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路により媒介される細胞の機能（例えば、細胞遊走）を阻害する、それらの能力についてスクリーニングする工程をさらに含む。

本発明はさらに、以下の図面及び実施例によって例証される。しかしながら、これらの実施例及び図面は、本発明の範囲をいかようにも限定するものとして解釈されるべきではない。

実施例１：ニューロピリン−１（ＮＲＰ−１）は、その新しいパートナー、レプチン／ＯＢＲ複合体により乳ガン転位を誘発する：ＲＮＡポリメラーゼＩＩ及び転写因子結合部位を有する遺伝子配列に会合される核ＮＲＰ−１の同定

乳ガン細胞株遊走における、インビトロ及びインビボでのＮＲＰ−１及びレプチンの関与
先ず、ＭＢＡ−ＭＢ−２３１及びＴ４７Ｄ乳ガン細胞株を、それぞれそれらの高く且つ検出不可能なＮＲＰ−１発現と、レプチンレセプター（ＯＢＲ）の発現のために、選択した。乳ガン細胞株遊走でのＮＲＰ−１及びレプチンの関連性を検討するために、本発明者らは、ｓｉＲＮＡ若しくはｓｈＲＮＡアプローチか、又はＴ４７ＤでのＮＲＰ−１過剰発現を用いて、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１におけるＮＲＰ−１発現サイレンシングに着手した。いくつかの公開されたデータとは異なり、本発明者らはレプチン刺激下にＭＤＡ−ＭＢ−２３１及びＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１増殖を観察することができなかった。驚くべきことに、ＲＮＡサイレンシングによるＮＲＰ−１抑制は、ＭＤＡ−ＭＤ−２３１増殖を誘発する。対照的に、レプチンはＭＤＡ−ＭＢ−２３１遊走を誘発したが、これはｓｉＮＲＰ−１条件で低減した。インビトロのデータを、ヌードマウスにおけるＭＤＡ−ＭＢ−２３１及びＴ４７Ｄ異種移植片によりインビボで確認した。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１におけるｓｈＲＮＡサイレンシング、又はＴ４７Ｄにおける過剰発現のいずれかによるＮＲＰ−１発現のモデュレーションは、レプチンで処理されたマウスにおいて、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＮＲＰ−１による増殖の強化及びリンパ節浸潤の低下と、Ｔ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰによる増殖の低下及びリンパ節浸潤とを誘発した。

レプチンはＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成を誘発し、その結果ＯＢＲオリゴマー化（Duolink、ＨＴＲＦ及びＢＲＥＴ）と、その複合体の核転位をもたらす。
乳ガン細胞遊走における、ＮＲＰ−１とレプチンとの直接会合を確認するため、本発明者らはＭＤＡ−ＭＢ−２３１において、及びＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１において近接ライゲーションアッセイ技術（Duolink）を用いることにより、ＮＲＰ−１及びＯＢＲ相互作用を検証した。ＯＢＲはクラスＩサイトカインレセプターファミリーのメンバーであるので、本発明者らは複合体ＮＲＰ−１／ＯＢＲの形成がレプチンによってモデュレーションされ得るか否かという疑問を提起した。この疑問を、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１において内因的に、又はＮＲＰ−１によるか、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ若しくはＯＢＲ単独によるかのいずれかでのＴ４７Ｄの一過性トランスフェクションにより検証した。２４時間のトランスフェクション後に、細胞を、１６時間血清不足に付し、次いでレプチン（１０nM）で刺激した。３時間後、培地を除去することにより刺激を停止し、細胞を先ず洗浄して、その後固定し、DuolinkインサイチュProximity Ligation Assay（ＰＬＡ）により、及び共焦点鏡検法検出により、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成を分析した。共局在を、JACoP（ImageJ; National Institutes of Health, Bethesda, MD）ソフトウェアを用いて分析した。分子間の共局在は、陽性Pearson係数（ｒ）によって示された。先ず、トランスフェクションしたＴ４７ＤにおけるＮＲＰ−１の発現を、ＲＴ−ＰＣＲによって確認した。ｐｃＤＮＡ３−ＮＲＰ−１でトランスフェクションした細胞において赤色ドットとしてDuolink検出により表されるように、ＮＲＰ−１は、内在性のＯＢＲと複合体を形成する。ＮＲＰ−１とＯＢＲとでコトランスフェクションしたＴ４７Ｄにおいて、Duolinkシグナルは増加した。空ベクターｐｃＤＮＡ３、又はＯＢＲ発現ベクターのいずれかでトランスフェクションしたＴ４７ＤにおけるDuolinkシグナルは類似していた。同じ結果がＭＤＡ−ＭＢ−２３１で観察される。驚くべきことに、Duolinkシグナルを、白色ドットで表されるように核において検出した。細胞内タンパク質画分キットを使用することによって、総溶解液中、又は共免疫沈降後のいずれかでウエスタンブロット法により、細胞質内（Ｃ）、膜（Ｍ）内、総核抽出物（Ｎ）中又は可溶性核（ＳＮ）及びクロマチン結合画分（ＣＢ）中のＮＲＰ−１及びＯＢＲ局在を分析した。各々の画分の特異的タンパク質の検出、例えばＣ画分についてはＨｓｐ９０、ＳＮ及びＣＢ画分についてはＳＰ１及びＨＤＡＣ２、そして具体的には、核画分内のＥＲ膜画分による混入を検出するために、小胞体（ＥＲ）についてはカルレチクリンの検出によって、画分の純度を算定した。推測されるとおり、ＯＢＲは、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１の細胞質内（Ｃ）及び核画分（Ｎ）中でＮＲＰ−１で共免疫沈降されたが、Ｔ４７Ｄでは共免疫沈降されなかった。リン酸化ＯＢＲ（Ｐ−ＯＢＲ）も同様に、ＮＲＰ−１は、細胞質画分中と、３７℃で３時間にわたり１０nMのレプチンで刺激した、１６時間血清不足に付したＭＤＡ−ＭＢ−２３１の核画分ＳＮ及びＣＢ中において、検出された。Ｐ−ＯＢＲ及びＮＲＰ−１は、核画分において共免疫沈降され、共焦点鏡検によって観察するとレプチン刺激に伴い増加していた。

ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及びその核転位はタンパク質−キナーゼＣＫ２によるＮＲＰ−１リン酸化に関与する。
レプチン及びＯＢＲリン酸化によるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成のモデュレーションに加え、本発明者らは、複合体の核への転位をレギュレーションすることができるＮＲＰ−１のリン酸化の可能性を想定した。ＮＲＰ−１の二つの推定上のリン酸化部位が報告されているがそれ以上の検討はなされていない。細胞外Ｂドメインの第一のものはShintaniらにより２００９年に報告されたとおりであって利用可能な抗体はなく、また第二のものは細胞質内ドメイン内に位置する第９１６位のトレオニンにあってKyleらにより２０１１年に報告されたとおりである。Ｔ９１６でのＰ−ＮＲＰ−１に対する特異的抗体が入手可能であったので、本発明者らは共免疫沈降によって、血清不足に付してレプチン（１０nM）により刺激した後のＭＤＡ−ＭＢ−２３１においてＰ−ＮＲＰ−１の検出を検討した。驚くべきことに、ＮＲＰ−１はレプチン刺激に伴いリン酸化され、Ｐ−ＯＢＲと共にクロマチン結合画分内又は可溶性画分内のいずれかの、核内に局在する。このリン酸化状態を確認するために、本発明者らは、セリン／トレオニンキナーゼＣＫ２の関与の可能性を、その第一の化学的インヒビター（ＤＲＢ）の一つを使用して検証した。血清不足条件において、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１の細胞質及び核内の偏スポットとしてＰ−ＮＲＰ−１を検出した。興味深いことに、レプチン（１０nM）で刺激されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１において、Ｐ−ＮＲＰ−１は核内の広汎染色として検出された。レプチンで刺激された細胞のＤＲＢ処理（５０μM）は、広汎な核P-ＮＲＰ−１染色の阻害のみならず、刺激なしの細胞で観察されたＰ-ＮＲＰ−１偏スポットの減少ももたらした。同じ希釈のＤＲＢでＤＭＳＯと組み合わせた刺激条件において、本発明者らは広汎核Ｐ-ＮＲＰ−１染色を観察することができたので、阻害は特異的であった。

ＣＫ２によるＮＲＰ−１リン酸化を、組換えタンパク質及び^３２Ｐ−ＡＴＰを用いてインビトロで確認した。ＮＲＰ−１（データ示さず）の可溶性フォームと対照的に、全長のＮＲＰ−１のみが、ＣＫ２α及びＣＫ２β依存的にリン酸化された。ＣＫ２でだけでなくレプチン刺激に応答しても、ＮＲＰ−１リン酸化は誘発されるようなので、本発明者らは、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体安定性がＣＫ２阻害によっても影響され得るかという疑問を提起した。

レンチウイルス発現ｓｈＮＲＰ−１プラスミドで安定にトランスフェクションしたＭＤＡ−ＭＢ−２３１について、及びＣＫ２インヒビター（ＤＲＢ又はＴＢＢ）と組み合わせるか又は組み合わせず、刺激なし又はレプチンで刺激されたＮＲＰ−１−ＲＦＰに対するレトロウイルス発現ベクターで安定に形質導入されたＴ４７Ｄについて、検証を評定した。

計画したように、レプチン（１０ｎＭ）で刺激したＭＤＡ−ＭＢ−２３１にて、DuolinkインサイチュProximity Ligation Assay（ＰＬＡ）による後、共焦点鏡検によってＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体を検出した。この検出は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＧＦＰにおいても観察されたが、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＮＲＰ−１では非常に少なく、ＯＢＲとのＮＲＰ−１会合を確認するものであった。興味深いことに、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成はＣＫ２インヒビターにより阻害されたが、ＤＭＳ０による阻害はなかった。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成に対する同様の効果が、ＮＲＰ−１−ＲＦＰで安定に形質導入したＴ４７Ｄにおいて観察された。

それらの結果を、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１において、ｓｉＲＮＡによるＣＫ２サブユニットのサイレンシングで確認した。ＴＢＢ及びＤＢＢ処理にて観察されるとおり、ＣＫ２発現の低下は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｉＣＫ２α及びＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｉＣＫ２α’におけるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成の低下を誘発したが、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｗｔ及びＭＤＡ−ＭＢ−−２３１−ｓｉＧＦＰにおいては誘発しなかった。

ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及びＮＲＰ−１リン酸化の双方ともＣＫ２阻害により無くなったので、本発明者らは、ＯＢＲシグナル伝達経路もまたＣＫ２阻害によって影響され得ると考えた。推測されるとおり、レプチンは細胞質内及び核画分におけるＯＢＲ及びＳＴＡＴ３リン酸化の増加を誘発し、それはＴＢＢ処理によって用量依存的に阻害された。

ＭＤＡ−ＭＢ−２３１から生成した試料のＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑ分析、及びＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１異種移植片由来のＲＮＡ抽出物のトランスクリプトーム分析により、ＲＮＡポリメラーゼＩＩの結合部位及び転写因子を含む配列、並びにそれぞれの発現増加で乳ガン転移において関与する遺伝子を同定した。
核内、とりわけクロマチン結合画分内におけるＮＲＰ−１検出に基づき、本発明者らは、１６時間血清不足に付し、用量を増加したレプチン（０、２及び１０nM）で３時間処理されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１にてＣｈｉｐ−Ｓｅｑを実施した。クロマチン免疫沈降（ＣｈＩＰ）アッセイは、精製されたポリクローナルウサギ抗ＮＲＰ−１（Alex Kolodkinチームからの好意により入手）を用い、EZ-Magna ChIPTM Aで行った。試料を以下の様に設計する：インプットミックス（input mix）は、無刺激細胞（ＮＳ）、２nMのレプチンで刺激した細胞及び１０nMのレプチンで刺激した細胞のインプットを含む。ＩｇＧ対照用に、本発明者らは、ＮＳ、２nMのレプチンで刺激した細胞及び１０nMのレプチンで刺激した細胞のＩｇＧ対照とチップの混合物（mixt）を分析した。Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑ分析は、１）ホモサピエンスの完全ゲノム（ＧＲＣｈ３７）での読み取り値のマッピング、２）ピークを参照ゲノムについて検出し、ＩＰ試料（ＮＳ、２nM及び１０nMのレプチン）の一つに富化（enrich）されているが両者の対照試料（インプットミックス及びＩｇＧ混合物）には存在しない知見領域（finding region）にあるマッピングされた読み取り値での、それらの包括の演算を行うことによる、ピーク検出及び包括（coverage）、並びに３）ライブラリーの正規化及び比較に要約できる。各ライブラリーに対するマッピングされた読み取り値の数と百分率は、ＮＳチップ試料については２３’２２６’２７８（７９．６６％）、２nM チップ試料については２５’２４７’１８５（７６．１３％）、及び１０nMチップ試料については２９’６９４’９１９（７５．２７％）であった。ピーク検出は、ソフトウェアＳＥＱＭＯＮＫを用いて実施した。合計２０’４９５のピークを検出し、各ピークの１０kb以内に位置する最も近い遺伝子に着目した。本発明者らは、遺伝子から１０kbより遠い距離（distance＞１０kb）で３，８４４のピーク、遺伝子とオーバーラップしている１３，８９３のピーク、遺伝子から下流の１，３３６のピーク＜１０kb、及び遺伝子から上流の１，４２２のピーク＞１０kbを検出した。興味深いことに、検出されるピークの数はレプチンの濃度に伴って増えた。本発明者らは、全試料からの２０’４９５ピークの着目対象に認められる３１８１の遺伝子を解釈する。本発明者らは次いで、遺伝子のセットをGene Ontology ターム（ＧＯ）データベース及びReactomeデータベースからのPathwaysでマッピングし、５０の最も示されるターム及び本データベースからの経路を抽出する。より興味深いことに、同定した経路は、シグナル伝達、代謝、免疫系、軸索誘導及び脂質の代謝など、レプチン及びＮＲＰ−１に関与することが広く公知である。

ＵＣＳＣウェブサイトでＥＮＣＯＤＥデータを用いることにより、本発明者らは報告された転写因子Ｃｈｉｐ−ＳｅｑとＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑを比較した。マッチした配列で、ＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ２）に加えて１４０転写因子の結合配列を同定した。その遺伝子の開始部位とオーバーラップする主なリッチ配列は、ＣＴＣＦなど、Ｐｏｌ２と複合体を形成することが公知である転写因子の結合部位を含むもの、又はｃ−Ｍｙｃ及びＭａｘなど、互いにパートナーであることが公知であるものである。興味深いことに、配列のカウント数はレプチン刺激で増加したが、２nMのレプチンで最大値に達し、２nMと１０nMのレプチンの間で有意な増加は見られなかった。Ｐｏｌ２結合配列の検出で、ＮＲＰ−１がＰｏｌ２と複合体を形成するのか、という疑問が生じた。Ｐｏｌ２のカルボキシ−末端ドメイン（ＣＴＤ）に対する抗体を使用することにより、刺激なしの細胞と比較して１０nMのレプチンで刺激したＭＤＡ−ＭＢ−２３１におけるシグナルの増加を伴うDuolinkインサイチュProximity Ligation Assayにより示されるように、本発明者らは、ＮＲＰ−１とＲＮＡ Ｐｏｌ２との相互作用を確認することができた。Duolinkの結果を、ウサギポリクローナル抗ＮＲＰ−１を用い、Ｐｏｌ２のＮＲＰ−１との共免疫沈降により確認した。

細胞遊走に関与する遺伝子発現の誘導における、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路の関与の可能性の点からこれらの結果に意味を与えるために、本発明者らは異種移植片のトランスクリプトームを分析した。Ｃｈｉｐ−ＳｅｑをＭＤＡ−ＭＢ−２３１において認識したが、ＮＲＰ−１過剰発現により誘発されるリンパ節浸潤、及びレプチン処理によるその増加に関して、未処理又はレプチンで処理したＴ４７Ｄ−ｗｔ及びＴ４７Ｄ−ＲＦＰと比較する、ＮＲＰ−１過剰発現Ｔ４７Ｄ−ＲＦＰ異種移植片のトランスクリプトームの認識を、本発明者らは選択した。遺伝子発現の際のＮＲＰ−１の任意の直接会合を判定するために、本発明者らは先ず、未処理及びレプチンで処理したＴ４７Ｄ−ｗｔ及びＴ４７Ｄ−ＲＦＰ異種移植片（ｎ＝８）と比較して、未処理及びレプチンで処理したＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１異種移植片（ｎ＝８）のトランスクリプトームの全体分析を認識する。Ingenuity Pathways Analysis（ＩＰＡ）を用いることにより、乳ガン細胞株の細胞移動、浸潤及び遊走に関与する３２の遺伝子がＮＲＰ−１過剰発現によって増加し、５つの遺伝子が減少した。最高の増加は、リジルオキシダーゼ遺伝子で観察され（ＬＯＸ、２．４６倍増加、ｐ=０．００８）、興味深いことに、これらの遺伝子の大多数がＭＤＡ−ＭＢ−２３１のＣｈｉｐ−Ｓｅｑにおいて富化されており、そしてそれらのうちのいくつかは、Ｐｏｌ２結合配列に対してＳＥＲＰＩＮＥ１（プラスミノーゲンアクティベーターインヒビター１型遺伝子、１．６４倍増加；ｐ=０．０１９）、及びＣＴＣＦ結合配列に対してＢＣＡＲ１（乳ガン抗エストロゲン抵抗性１遺伝子、１．７２倍増加；ｐ=０．００３）などの転写因子結合配列に対応するピークを含んでいた。遺伝子発現の低下は、ＴＮＦＳＦ１０（腫瘍壊死因子（リガンド）スーパーファミリー、メンバー１０、３．０５倍減少、ｐ=０．０３４）に対して観察され、これもやはりＣｈｉｐ−Ｓｅｑにおいて富化されるが、転写因子結合配列会合はない。未処理異種移植片と比較した、レプチン処理したＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰにおける遺伝子発現の分析で、６６の遺伝子が重要視され、そのうち３１の遺伝子はＭＤＡ−ＭＢ−２３１のＣｈｉｐ−Ｓｅｑにおいて富化されており、未処理又はレプチンで処理したＴ４７Ｄ−ｗｔ及びＴ４７Ｄ−ＲＦＰにおいては検出されなかった。Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑにおいて富化された４つの遺伝子のみが、Ｐｏｌ２に対するＦＵＳ（肉腫において融合、１．７９倍増加；ｐ=０．０４５）及びＣＴＣＦに対するＣ１２ｏｒｆ４５（染色体１２オープンリーディングフレーム、１．２９倍増加；ｐ=０．０３）などの転写因子結合部位に関連付けられるピークを含んでいた。Ingenuity Pathway Analysisで、Ｔ４７ＤにおいてＮＲＰ−１の発現により過剰発現されるいくつかの遺伝子が、ＳＥＲＰＩＮＥ１、ＩＧＦＢＰ３及びＣＤ４４など、レプチン及びＣＫ２ネットワークに関連することの確認がもたらされた。ＳＥＲＰＩＮＥ１遺伝子に関連するプラスミノーゲンアクティベーターインヒビター１（ＰＡＩ．１）は乳ガン浸潤及び転移に関連付けられているので、本発明者らは、Ｔ４７Ｄ−ｗｔ及びＴ４７Ｄ−ＲＦＰと比較する、Ｔ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰ異種移植片における免疫染色によりＰＡＩ．１発現を評価した。興味深いことに、本発明者らは、Ｔ４７Ｄ−ｗｔ及びＴ４７Ｄ−ＲＦＰと比較して、Ｔ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰ異種移植片におけるＰＡＩ．１の染色の増加を観察しており、この増加はレプチン処理と相関していた。

Ｔ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰによるリンパ節の浸潤においての、並びにＣＴＣＦ及びｐ３００の転写因子結合配列に関連するピークを伴うＣｈｉｐ−Ｓｅｑにおいても富化されているＮ−ｍｙｃダウンレギュレート１（ＮＤＲＧ１、１．８１倍増加；ｐ=０．００６）などの乳ガンにおけるリンパ節浸潤での関与が報告されている遺伝子の発現増加においての、Ｔ４７ＤでのＮＲＰ−１の過剰発現の関連付けに基づき、本発明者らは、Ｔ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰにより浸潤されたリンパ節におけるDuolinkインサイチュProximity Ligation Assayによって、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体を評価した。興味深いことに、本発明者らは、未処理又はレプチンにより処理した異種移植片のいずれにおいても、ＲＦＰ発現に起因する赤色で示されるＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰ細胞を検出できたが、処理した条件においては赤色細胞が増加していた。白色ドットによって表されるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体は、処理又は未処理の細胞において同様に検出され、核局在を伴い、浸潤されたリンパ節でのＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体シグナル伝達を示唆している。

議論：
ニューロピリン（Neuropolin）−１は、レプチン／ＯＢＲ複合体により乳ガン遊走及びリンパ節浸潤を誘発した。
いくつかの研究で、ＮＲＰ−１が、ＶＥＧＦ及びセマフォリンなどの、その公知のリガンドと関係なく腫瘍の進行及び転移に関連付けられている。ＮＲＰ−１による顆粒球生成のレギュレーションにおける脂肪細胞の役割についての、及び肥満症とガン進行との関係の増大についての、本発明者らの公開されたデータに基づき、本発明者らは、アディポカインであるレプチン及びその主要レセプターＯＢＲは、ＮＲＰ−１の新しいパートナーであり得ると想定した。この仮説を確認するために、本発明者らは、乳ガン細胞株遊走に関連付けられるＮＲＰ−１及びレプチンを検討すべく選択した。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１及びＴ４７Ｄ細胞株を、それぞれのＮＲＰ−１の高く且つ検出不可能な発現（しかしＯＢＲを異なるレベルで発現する）について、選択した。

レプチンは、インビトロでＭＤＡ−ＭＢ−２３１遊走を誘発したが、これはｓｉＲＮＡを用いたＮＲＰ−１抑制により低減した。Lel Xuらは、抗ＶＥＧＦ（ベバシズマブ）により処理した腫瘍におけるＮＲＰ−１アップレギュレーションの直接的な証拠を報告している。興味深いことに、１０μg/mlのベバシズマブによって誘発されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１遊走をレプチンは高めた。この観察は、ベバシズマブ（Bevacizumad）による乳ガン治療の失敗の第一の説明になり得（進行生存率（Progression survival）の増加の一方での、全体として生存の短縮）、ＦＤＡ（Ｆood and Drugs Administration, US）によって取り消された。

これは、さらに検討する必要があり、乳ガンでの抗レプチン及び抗ＶＥＧＦ併用療法のための新しい手法となり得る。リンパ節浸潤により立証されるように、乳ガン細胞株遊走でのＮＲＰ−１の関与はインビボで、ＮＲＰ−１のそれらの陰性発現で公知であるＴ４７Ｄ細胞株におけるその過剰発現によって、またそれらのＮＲＰ−１高発現及び攻撃性で公知であるＭＤＡ−ＭＢ−２３１におけるｓｈＮＲＰ−１サイレンシングによって確認された。レプチン処理は、ヒトＫＬ１を染色したＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰによるリンパ節浸潤を有意に増加させた。しかしながら、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＧＦＰとは対照的に、レプチン処理は、ＫＬ１染色で評価した場合、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＮＲＰ−１によるリンパ節浸潤を増加させなかった。インビトロ及びインビボデータは、乳ガン細胞株遊走におけるＮＲＰ−１とレプチンの会合の直接的な証拠である。このレプチン及びＮＲＰ−１の関与は公開されたデータと合致するものの、レプチンとＮＲＰ−１との会合はない。他の分野における他の研究でレプチン、ＯＢＲ及びＮＲＰ−１が報告されているのは興味深いが、シグナル伝達複合体としてのそれらの会合の証拠はない（例えば、ＯＢＲ欠損マウス（ｄｂ／ｄｂ）における特発性の脈絡膜血管新生及びＮＲＰ−１発現改変の場合の、レプチン及びＮＲＰ−１の発現）。

ニューロピリン−１はＯＢＲと複合体を形成し、ＯＢＲへのレプチンの直接結合（ＮＲＰ−１への直接結合ではない）によりそのオリゴマー化を誘発する。
ＮＲＰ−１及びレプチンの乳ガン細胞株遊走への直接的な関連を、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、及びＮＲＰ−１を過剰発現しているＴ４７ＤにおけるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の検出により確認した。

Duolink PLAを使用することにより、本発明者らは、ＮＲＰ−１とＯＢＲとの直接的な相互作用が、血清不足及び刺激なしの細胞と比較して、レプチン刺激で起こることを示した。この観察は、クラスＩサイトカインレセプターファミリーのメンバーとしてのＯＢＲの適切性と合致し、その二量化はリガンド結合に依存する。ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体を、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１において、及びＯＢＲ−ＧＦＰ及び／又はＮＲＰ−１のいずれかでトランスフェクションしたＨｅｌａ細胞において、内因的にＮＲＰ−１とＯＢＲの共免疫沈降により確認した。特異的抗ＧＦＰ抗体を用いたＯＢＲ−ＧＦＰの免疫沈降で、ＮＲＰ−１及びＯＢＲ−ＧＦＰのコトランスフェクション条件におけるＮＲＰ−１検出がもたらされたが、ＮＲＰ−１単独でトランスフェクションしたＨｅｌａ細胞においてはそうでなく、本複合体の特異性を確認した。

ＮＲＰ−１は、直接ＶＥＧＦに結合し、こうしてそのレセプターＶＥＧＦＲ２（ｒｅｆ）及びＳｅｍａ３ＡへのＶＥＧＦの結合親和性を高め、したがってプレキシン３Ａへのその結合を可能とすることが示されている。本発明者らの研究は、ＮＲＰ−１機能の新しい機構を、本発明者らに指し示すものであった。ＶＥＧＦ及びＳｅｍａ３Ａと対照的に、レプチンは、ＨＴＲＦ及び共焦点鏡検により立証されるように、ＮＲＰ−１に直接結合することができない。（ＮＲＰ１へのレプチンの直接結合のデータを示す）しかしながら、ＯＢＲへのレプチン結合は、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成を誘発し、結果的にＮＲＰ−１とレプチンとの物理的近接をもたらすが、これはＨＴＲＦ分析におけるＮＲＰ−１からレプチンへのエネルギー移動、及びＢＲＥＴ分析により立証されるようなＮＲＰ−１結合後のＯＢＲオリゴマー化により立証された。ｓｉＮＲＰ−１によるＮＲＰ−１抑制は、ＢＲＥＴシグナル及びＯＢＲオリゴマー化を低下させた。ＰＡＥＣ−ｗｔと比較したＰＡＥＣ−ＮＲＰ−１細胞において立証されたように、ＯＢＲオリゴマー化の結果は、ＮＲＰ−１過剰発現によるレプチン／ＯＢＲシグナル伝達の促進及び増加と関連付けることができる。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＮＲＰ−１におけるリンパ節浸潤及びその低減により立証されたように、ＮＲＰ−１によるＯＢＲシグナル伝達の増加は、ＮＲＰ−１を過剰発現しているＴ４７Ｄが獲得する転移性の性質を説明することができる。

ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成及びその核転位はタンパク質−キナーゼＣＫ２によるＮＲＰ−１リン酸化に依存する。
共焦点顕微鏡により明らかとなるDuolink PLAアッセイは、白色ドットにて表されるように核内のＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体を示し、これは赤色ドットのDuolinkの共局在分析とJacopソフトウェアを用いた核のＤＡＰＩ染色に起因している。膜複合体レセプターが核に転位することが報告されるのは初めてである。この意外な結果を、レプトマイシンＢを用いてＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の核搬出を阻害することにより確認した。レプチン及びレプトマイシンＢで共処理されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１はレプチン単独で処理されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１よりも核でのDuolinkによるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体検出が高いことが示された。ＮＲＰ−１及びＯＢＲの局在は、クロマチンへの結合におけるよりも、核画分や、さらには可溶性フォームでのＮＲＰ−１及びＯＢＲの検出によって確認された。本発明者らは小胞体膜の何らかの混入によるものであり得るカルレチクリンを検出していないので、この局在は特異的である。このレベルででも、核におけるＮＲＰ−１の機能は同定されず、本発明者らは、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の核転位はそれらのリン酸化によってレギュレーションされているはずであるということを示唆した。文献に報告されているとおり、ＮＲＰ−１はＣＫ２のターゲットになることができる。化学的なＣＫ２インヒビターＴＢＢ又はＤＲＢを使用することにより、本発明者らはＮＲＰ−１が、ＣＫ２で媒介されるリン酸化に対するターゲットであることのみならず、このリン酸化がＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体安定性及びその核転位に不可欠であることも確認でき、これらは特異的抗Ｐ-ＮＲＰ−１を用いることでDuolinkにより立証された。血清不足及び刺激なしのＭＤＡ−ＭＢ−２３１では、Ｐ−ＮＲＰ−１が核周囲に濃縮しているので、Ｐ−ＮＲＰ−１の免疫染色は、ＮＲＰ−１転位がそのリン酸化状態に依存することを明らかに示している。刺激条件では、本発明者らは核内にＰ-ＮＲＰ−１の蓄積を観察することができ、そのうえこの局在はＣＫ２インヒビターによって阻害される。

ＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体形成とのＮＲＰ−１リン酸化の関連性を確認するために、本発明者らは臨床的に使用されているＣＫ２インヒビターＣＸ４９４５を試験し、そして本発明者らはＭＤＡ−ＭＢ−２３１におけるＣＫ２α及びＣＫ２α’サブユニットを抑制し、ＴＢＢ及びＤＲＢインヒビターを用いて得られるのと同じ結果が示されている。ＣＫ２リン酸化活性がインポーチン（ｒｅｆ）でのリン酸化タンパク質の核転位に関与することを既に立証した。ＮＲＰ−１の場合も同様かもしれない。

ニューロピリン−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑは、ＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ２）及び転写因子ＣＴＣＦ及びｐ３００とのその関連性を明らかにした：ＮＲＰ−１は超アクティベーターの転写因子か？
インビトロ及びインビボの乳ガン細胞遊走と、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１及びＴ４７Ｄ−ＮＲＰ−１−ＲＦＰの核内でのその検出、主にクロマチン結合画分における検出とＮＲＰ−１の関連性から、ＮＲＰ−１が細胞移動、遊走及び転移に関与する遺伝子配列に会合できるかという疑問が生じた。ＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑ分析は、レプチン刺激とピーク数の増加との相関性を明らかに示しており、これはＮＲＰ−１とＯＢＲシグナル伝達との関連性を確認するものであった。さらに興味深いことに、リッチピークはレプチン機能に関連する遺伝子に対応しており、これはＮＲＰ−１／ＯＢＲ作用についての別の議論となる可能性がある。ＥＮＣＯＤＥプロジェクトからのＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑ及び転写因子Ｃｈｉｐ−Ｓｅｑデータの配列比較で、ＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ２）と転写因子の結合配列の同定がもたらされる。主なリッチ配列は、ＣＴＣＦ、ＴＰＢ（ＴＡＴＡ結合タンパク質）、ＴＡＦ１（転写開始因子ＴＦＩＩＤサブユニット１又はＴＢＰに関連付けられる因子２５０kDａ）、及びｐ３００に対するものであった。興味深いことに、ＣＴＣＦ結合に対応するリッチ配列の数は、Ｐｏｌ２とＣＴＣＦとの間に結合を作製した、既に報告された研究（MOLECULAR AND CELLULAR BIOLOGY, Mar. 2007, p. 1631-1648 ;Nature, vol 4 7 9 | 3 November 2011）に一致するＰｏｌ２結合配列とおよそ同じレベルで増加した。同じ結論を、ＴＢＰ及びＴＡＦ１（ｒｅｆ）についても下すことができる。これらの観察全てから、本発明者らはＮＲＰ−１の役割の可能性について、転写因子又はアクティベーター又は超アクティベーター因子と結論付けるが、これを確認するにはさらなる検討が必要である。

ＮＲＰ−１を安定に過剰発現しているＴ４７Ｄのトランスクリプトーム分析で、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１由来のＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐｓｅｑで富化され、細胞移動及び乳ガン転移に関与している遺伝子が明らかになった。
ＮＲＰ−１過剰発現の結果、腫瘍の拡大と細胞運動性が引き起こされることが明らかに認められた。しかしながら、細胞遊走及び転移に関連付けられる分子機構は充分に解明されておらず、ＶＥＧＦなどのその公知リガンドと関係なくＮＲＰ−１機能の報告もなされている。Mikael Klagsbrunチームは、ＮＲＰ−１過剰発現後の腫瘍細胞遊走の増加はＶＥＧＦと無関係であることを既に示しており、彼らはＮＲＰ−１過剰発現は細胞運動性を担う下流の遺伝子を誘導すると想定した（FASEB. 2000, vol 14）。

本発明者らの研究で、Ｔ４７ＤにおけるＮＲＰ−１過剰発現と、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１における抑制によって、本発明者らはＮＲＰ−１発現と、腫瘍体積の増減との相関性もそれぞれ観察した。やはり、ＮＲＰ−１過剰発現Ｔ４７Ｄの異種移植片では、レプチンで処理するとＭＤＡ−ＭＢ２３１について観察されたと同様に、腫瘍成長の低減がある。レプチン処理により誘発されるこの腫瘍成長の低減は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１−ｓｈＮＲＰ−１でのＮＲＰ−１抑制条件では観察されなかったリンパ節浸潤を伴っていた。

この観察から、ＮＲＰ−１はレプチン／ＯＢＲ経路と関係なく腫瘍成長を誘発すること、そしてＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体シグナル伝達は細胞移動及び遊走誘発に有利なものであることを結論付けることができる。腫瘍成長及び転移でのレプチンの関与は既に研究されているが、公開されたデータは、ガン細胞型及びモデル研究によって相容れないものである。ヒト結腸ガンモデルにおいて、Aparicio Tらは、レプチンが結腸ガン細胞増殖をインビトロで刺激するが、インビボではそれらの成長を促進しないことを、二つの異種移植モデルにて示している（Gut 2005;54:1136−1145）。本発明者らの場合、細胞成長へのインビトロのレプチン関与は異なる方法によって評価されている。ＭＴＴアッセイ及び（Ｈ３）−チミジン取り込みによるものと、ＢｒｄＵ取り込みによるものである。全ての場合に、本発明者らは細胞増殖の有意な増加を観察できず、これはインビボでも確認された。他方、インビトロ及びインビボ研究は、Ｔ４７ＤでのＮＲＰ−１過剰発現又はＭＤＡ−ＭＢ２３１での抑圧によって誘発または抑圧された、レプチンで誘発される細胞遊走を明らかに示している。この観察に基づき、本発明者らのトランスクリプトーム分析は、乳ガン転移及びリンパ節浸潤に既に関連付けられ、ＮＲＰ−１過剰発現により、及びＴ４７Ｄでのレプチン処理により増加する遺伝子に、そしてより本質的には、ＭＤＡ−ＭＢ２３１のＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐｓｅｑ分析によって同定されたものの同定に、焦点を絞った。Ｔ４７ＤにおけるＮＲＰ−１過剰発現によって誘発される増加倍数は最大でも２．４６であり、興味深いことに、ＮＲＰ−１過剰発現により増加した遺伝子のおよそ７２％がＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐｓｅｑにより富化されており、またこれら富化された遺伝子の１７％が、ＲＮＡポリメラーゼＩＩ（Ｐｏｌ２）及び転写因子ＣＴＣＦ、Ｒａｄ２１、ＳＲＦ、ＥＲアルファ及びＣＥＢＰＢ結合配列に対応する配列を含んでいた。興味深いことに、これらの遺伝子はレプチン又はＮＲＰ−１のいずれかによってモジュレーションされることが既に立証されている。例えば、ＰＡＩ．１（プラスミノーゲンアクティベーターインヒビター−１）を遺伝子発現するＳＥＲＰＩＮＥ１は、内皮細胞においてアップレギュレーションされることが示されており（Prachi Singh , BBRC, 2010）、そしてその過剰発現は、ガンの肥満症関連型の多くで見出されており、乳房、子宮内膜、結腸直腸、甲状腺、腎臓、及び前立腺ガンの進行に関連付けられている（Cancer Epidemiol Biomarkers Prev 2009 voir biblio 97-102）。ＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐｓｅｑによるリッチ配列はＰｏｌ２結合部位を含んでいたので、Ｐｏｌ２と対応するＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の必須配列を同定することによる、ＳＥＲＰＩＮＥ１プロモーター活性に対するＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体作用の関与の明らかな立証がいまだ残っている。二つの遺伝子、ＢＣＡＲ１（乳ガン抗エストロゲン抵抗性タンパク質１／ｐ１３０（Ｃａｓ）及びＰＴＫ２（タンパク質チロシンキナーゼ２）に本発明者らは注目しており、これらＴ４７ＤにおけるＮＲＰ−１過剰発現によって増加されるだけでなく、ＣＴＣＦ、Ｒａｄ２１、ＳＲＦ及びＣＥＢＰＢの転写因子結合部位を含む配列でＮＲＰ−１ Ｃｈｉｐｓｅｑにより富化された。興味深いことに、ＮＲＰ−１は、ｐ１３０Ｃａｓ）経路を通じて内皮及び腫瘍細胞走化性遊走をレギュレーションすることが立証された（Evans et Al, MOL. CELL. BIOL., 2011）。

結論として、本研究はレプチンの新しいコレセプターとしてのＮＲＰ−１、及びＮＲＰ−１の新しいパートナーとしてのレプチンレセプター（recptor）（ＯＢＲ）のＯＢＲ発見と、この複合体が乳ガン細胞成長停止と関連付けられるがリンパ節浸潤を高めることを明らかに示している。さらに興味深いことに、本研究は、ＮＲＰ−１及び／又はＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の、遺伝子発現のレギュレーションにおける転写因子又はアクティベーター又は超アクティベーターとしての究極的な役割が指し示され、ここでは、立証されたとおりＲＮＡＰｏｌ２と相互作用することによるが、ＣＴＣＦ、Ｐ３００及びＴＡＦ１などの他の転写因子と相互作用し得、立証すべき課題として残されている。さらに興味深いことに、この新しいデータは、ガン、肥満症、免疫系及び糖尿病におけるＮＲＰ−１／ＯＢＲ複合体の、広い検討の分野を開き得る。

参照：
本出願全体をとおして、種々の参照文献が、本発明の属する技術分野の水準を記載している。これらの参照文献の開示は、参照により本開示に援用される。

Claims (5)

1. 治療的に有効な量のＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストを含む、ガンを処置するための医薬組成物であって、ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストが、ＮＲＰ−１とＯＢＲとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＯＢＲの領域内に位置するエピトープに結合し、ＯＢＲのその領域はＮＲＰ−１に結合する抗体、又はＮＲＰ−１とレプチンとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＮＲＰ−１の領域内に位置するエピトープに結合し、ＮＲＰ−１のその領域はＯＢＲ及び／又はレプチンに結合する抗体である、医薬組成物。
2. 前記抗体が、ＮＲＰ−１若しくはＯＢＲの細胞外ドメイン又はレプチンのドメインに対するものである、請求項１記載の医薬組成物。
3. 前記ＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストが、ガンの処置の抗ＶＥＧＦ剤と併用される、請求項１記載の医薬組成物。
4. 治療的に有効な量の抗ＶＥＧＦ剤と、治療的に有効な量のＮＲＰ−１とＯＢＲとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＯＢＲの領域内に位置するエピトープに結合し、ＯＢＲのその領域はＮＲＰ−１に結合する抗体、又はＮＲＰ−１とレプチンとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＮＲＰ−１の領域内に位置するエピトープに結合し、ＮＲＰ−１のその領域はＯＢＲ及び／又はレプチンに結合する抗体とを含む、ガンを処置するための医薬組成物。
5. ガンに罹患している対象者において、抗ＶＥＧＦ処置に長期間曝されることにより誘発される適応性−回避的応答を予防又は低下するための医薬組成物であって、治療的に有効な量のＮＲＰ−１／ＯＢＲシグナル伝達経路のアンタゴニストを含み、ＮＲＰ−１／ＯＢＲ／レプチンシグナル伝達経路のアンタゴニストが、治療的に有効な量のＮＲＰ−１とＯＢＲとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＯＢＲの領域内に位置するエピトープに結合し、ＯＢＲのその領域はＮＲＰ−１に結合する抗体、又はＮＲＰ−１とレプチンとの相互作用をブロックする能力を有する抗体であって、ＮＲＰ−１の領域内に位置するエピトープに結合し、ＮＲＰ−１のその領域はＯＢＲ及び／又はレプチンに結合する抗体である、医薬組成物。