JP6548034B2 - オスコネクタ - Google Patents

Description

本発明は、経腸栄養療法に用いられるチューブの上流端に設けられるオスコネクタに関する。

経口によらずに患者に栄養や薬剤を投与する方法として経腸栄養療法が知られている。経腸栄養療法では、患者の鼻腔から胃又は十二指腸にまで挿入された経鼻カテーテル又は患者の腹に形成された胃ろうに挿入されたＰＥＧ（Percutaneous Endoscopic Gastrostomy）カテーテルを介して栄養剤、流動食、又は薬剤などの液状物（一般に「経腸栄養剤」と呼ばれる）が患者に投与される。患者に投与される液状物は、容器に貯留される。容器の流出ポートには、柔軟性を有するチューブ（以下「容器側チューブ」という）が接続される。容器側チューブの下流端は、患者に挿入されたカテーテル（経鼻カテーテル、ＰＥＧカテーテルなど）又は当該カテーテルに接続された柔軟性を有するチューブ（以下、これらを総称して「患者側チューブ」という）の上流端に接続される。一般に、容器側チューブと患者側チューブとを接続するために、オスコネクタ及びメスコネクタからなる接続具が使用される。従来、容器側チューブの下流端にオスコネクタが設けられ、また、患者側チューブの上流端にメスコネクタが設けられていた（例えば特許文献１参照）。

経腸栄養療法において投与された液状物が低粘度の液体であると、液状物が胃から食道に逆流して肺炎を併発したり、液状物の水分が体内で十分に吸収されないために下痢したりする等の問題がある。そこで、経腸栄養療法では、液状物を、トロミ剤や増粘剤を加える等して高粘度化（即ち、半固形化）させることが多い。このような高粘度化した液状物は、流動性が低いので、チューブを通過する際の抵抗が大きい。従って、高粘度化した液状物を患者に投与する際には、液状物は圧力を加えて圧送される。

そのため、容器側チューブと患者側チューブとを接続する接続具は、液状物に印加される圧力に耐えることができるように、互いに係合し合うロック機構を備えることが望まれる。そこで、このような用途に使用されるオスコネクタ及びメスコネクタが栄養系の医療機器に関する国際規格ＩＳＯ８０３６９−３として国際標準化することが検討されている。

図２４Ａ及び図２４Ｂに示すように、ＩＳＯ８０３６９−３として検討されているオスコネクタ９１０は、筒状のオスルアー９１１と、オスルアー９１１を取り囲む外筒９１３とを有する。オスルアー９１１の外周面９１２は、先端に近づくにしたがって外径が小さくなるテーパ面（いわゆるオステーパ面）である。オスルアー９１１には、その長手方向に沿ってオスルアー９１１を貫通する流路９１７が形成されている。外筒９１３のオスルアー９１１に対向する内周面には雌ネジ９１６が形成されている。

一方、図２５Ａ及び図２５Ｂに示すように、ＩＳＯ８０３６９−３として検討されているメスコネクタ９２０は、オスルアー９１１が挿入される円筒状の挿入部（メスルアー）９２１を有する。挿入部９２１の内周面９２２は、先端に近づくにしたがって内径が大きくなるテーパ面（いわゆるメステーパ面）である。挿入部９２１の外周面には雄ネジ９２６が形成されている。

オスコネクタ９１０とメスコネクタ９２０とは、オスルアー９１１を挿入部９２１に挿入し、且つ、雌ネジ９１６と雄ネジ９２６とを螺合させることにより接続される。オスルアー９１１の外周面９１２と、挿入部９２１の内周面９２２とは、テーパ角度が同一のテーパ面であるから、両者は液密な面接触をする。互いに螺合する雌ネジ９１６及び雄ネジ９２６は、オスコネクタ９１０とメスコネクタ９２０との接続状態をロックするためのロック機構を構成する。オスコネクタ９１０とメスコネクタ９２０とは、液密性（液状物に圧力を加えてもオスコネクタとメスコネクタとの接続部分から液状物が漏れ出さない性質）と接続強度（接続されたオスコネクタとメスコネクタとが引張り力を加えても分離しない性質）に優れた接続を提供する。

国際規格ＩＳＯ８０３６９−３では、経腸栄養以外の分野で使用されるコネクタとの誤接続を防止するために、患者側チューブの上流端にオスコネクタ９１０を設け、容器側チューブの下流端にメスコネクタ９２０を設けることが検討されている。

国際公開第２００８／１５２８７１号パンフレット

オスコネクタ９１０では、外筒９１３がオスルアー９１１を取り囲み、外筒９１３の内周面には雌ネジ９１６が形成されている。従って、オスルアー９１１と外筒９１３との間の空隙、特に雌ネジ９１６の谷に、経腸栄養剤が付着し易い。雌ネジ９１６の谷内に一旦経腸栄養剤が付着すると、当該経腸栄養剤を拭き取り除去することは困難である。経腸栄養剤が長期にわたって付着し続けると、オスコネクタ９１０は不衛生状態に至りうる。そして、遂には、オスコネクタ９１０内で菌が繁殖し、当該菌が患者の体内に侵入し、重症な合併症を引き起こす可能性がある。

患者に挿入されたカテーテルは、長期間にわたって患者に留置され続けることがある。例えばＰＥＧカテーテルの交換は、一般に１〜３ヶ月ごとに行われる。オスコネクタ９１０をこのようなカテーテルの上流端に設ける場合、オスコネクタ９１０を洗浄又は交換するために、患者に留置したカテーテルからオスコネクタ９１０を取り外し可能であることが望まれる。

胃ろうを造設する方法として、カテーテルを患者の口から胃へ挿入し、その先端（上流端）を腹から体外に引き出す方法が知られている。この方法で胃ろうを造設する場合に、カテーテルの先端に予めオスコネクタ９１０が取り付けられていると、硬質部材であるオスコネクタ９１０がカテーテルを患者の体内を通す作業を困難にすることがある。従って、カテーテルを患者に留置した後に、オスコネクタをカテーテルに装着することができるように、オスコネクタはカテーテルから取り外し可能であることが望まれる。

一方、経腸栄養剤の漏出や、オスコネクタの意図しない分離を防止するために、オスコネクタは、患者側チューブに強固に固定される必要がある。

本発明は、オスルアーを取り囲む雌ネジを備えたオスコネクタであって、チューブに取り外し可能に且つ強固に取り付けることができるオスコネクタを提供することを目的とする。

本発明のオスコネクタは、経腸栄養療法に用いられるチューブの上流端に取り外し可能に取り付けられるオスコネクタであって、コネクタ本体とロックナットとを備える。前記コネクタ本体は、前記チューブと連通する流路が形成された筒状のオスルアーと、前記オスルアーを取り囲む第１雌ネジと、前記チューブに挿入される基端部と、前記オスルアーと前記基端部との間の、外向きに突出した螺状突起とを備える。前記ロックナットは、両端が開口した筒形状を有し、前記螺状突起と螺合する第２雌ネジを備える。前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記基端部と前記ロックナットとが挟持する。前記チューブが挟持されたときに前記ロックナットが前記コネクタ本体に対して回転しないように、前記コネクタ本体及び前記ロックナットに、互いに相手方に係合する第１回転防止機構が設けられている。

本発明のオスコネクタは、コネクタ本体とロックナットとで構成されるので、チューブに対して取り外しが容易である。一方、オスコネクタをチューブに取り付けたときにはチューブを基端部とロックナットとが挟持するので、オスコネクタをチューブに強固に取り付けることができる。

第１回転防止機構がコネクタ本体に対してロックナットが回転するのを防止する。これにより、螺状突起と第２雌ネジとの螺合が意図せずに緩む可能性を低減することができる。

図１Ａは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタの斜視図である。 図１Ｂは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタの断面図である。 図２Ａは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の上方から見た斜視図である。 図２Ｂは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の下方から見た斜視図である。 図２Ｃは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の斜視断面図である。 図３Ａは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタを構成するロックナットの上方から見た斜視図である。 図３Ｂは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタを構成するロックナットの斜視断面図である。 図４Ａは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図４Ｂは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図４Ｃは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図５Ａは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタの斜視図である。 図５Ｂは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタの断面図である。 図６Ａは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の上方から見た斜視図である。 図６Ｂは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の下方から見た斜視図である。 図６Ｃは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の斜視断面図である。 図７Ａは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタを構成するロックナットの上方から見た斜視図である。 図７Ｂは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタを構成するロックナットの斜視断面図である。 図８Ａは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図８Ｂは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図８Ｃは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図９Ａは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタの斜視図である。 図９Ｂは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタの断面図である。 図１０Ａは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するルアー部の上方から見た斜視図である。 図１０Ｂは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するルアー部の下方から見た斜視図である。 図１０Ｃは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するルアー部の斜視断面図である。 図１１Ａは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するロック部の上方から見た斜視図である。 図１１Ｂは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するロック部の下方から見た斜視図である。 図１１Ｃは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタを構成するロック部の断面図である。 図１２Ａは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１２Ｂは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１２Ｃは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１２Ｄは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１２Ｅは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１３Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタの斜視図である。 図１３Ｂは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタの中心軸を含む面に沿った断面図である。 図１３Ｃは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタの中心軸を含む別の面に沿った断面図である。 図１４Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の上方から見た斜視図である。 図１４Ｂは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の下方から見た斜視図である。 図１４Ｃは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の斜視断面図である。 図１５Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを構成するロックナットの上方から見た斜視図である。 図１５Ｂは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを構成するロックナットの斜視断面図である。 図１６Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１６Ｂは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１６Ｃは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図１７Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタの第１回転防止機構を構成する凸部と凹部を示した斜視図である。図１７Ｂは、図１７Ａに示した凸部と凹部とが嵌合した状態を示した斜視図である。 図１８Ａは、治具を用いて本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを組み立てる方法の一工程を示した斜視図である。 図１８Ｂは、治具を用いて本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを組み立てる方法の一工程を示した斜視図である。 図１８Ｃは、治具を用いて本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを組み立てる方法の一工程を示した斜視図である。 図１８Ｄは、治具を用いて本発明の実施形態４にかかるオスコネクタを組み立てる方法の一工程を示した斜視図である。 図１９Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタの斜視図である。 図１９Ｂは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタの中心軸を含む面に沿った断面図である。 図１９Ｃは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタの中心軸を含む別の面に沿った断面図である。 図２０Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の上方から見た斜視図である。 図２０Ｂは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の下方から見た斜視図である。 図２０Ｃは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタを構成するコネクタ本体の斜視断面図である。 図２１Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタを構成するロックナットの上方から見た斜視図である。 図２１Ｂは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタを構成するロックナットの斜視断面図である。 図２２Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図２２Ｂは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図２２Ｃは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタをチューブに取り付けるための一工程を示した斜視図である。 図２３Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタの第１回転防止機構を構成する凸部を示した拡大斜視図である。図２３Ｂは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタの第１回転防止機構を構成する凹部を示した拡大斜視図である。 図２４Ａは、ＩＳＯ８０３６９−３として検討されているオスコネクタの斜視図である。図２４Ｂは、当該オスコネクタの中心軸を含む面に沿った断面図である。 図２５Ａは、ＩＳＯ８０３６９−３として検討されているメスコネクタの斜視図である。図２５Ｂは、当該メスコネクタの中心軸を含む面に沿った断面図である。

上記の本発明のオスコネクタにおいて、前記ロックナットは、前記チューブに対向する径小部を備えてもよい。この場合、前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記基端部と前記径小部とが挟持することが好ましい。これにより、これにより、簡単な構成で、オスコネクタをチューブに強固に取り付けることができる。

前記コネクタ本体は、前記基端部の外周面に形成された、外向きに突出した固定突起を備えてもよい。この場合、前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記固定突起と前記径小部とが挟持することが好ましい。これにより、簡単な構成で、オスコネクタをチューブにより強固に取り付けることができる。

前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体の前記オスルアーと前記螺状突起との間の位置から外向きに突出したフランジと、前記ロックナットの前記第２雌ネジ側の端面とに形成されていてもよい。これにより、周方向に互いに係合する第１回転防止機構を実現することができる。

あるいは、前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体の前記基端部と前記螺状突起との間の外周面と、前記ロックナットの内周面（好ましくは、内周面の前記第２雌ネジと前記径小部との間）とに形成されていてもよい。これにより、中心軸方向に互いに係合する第１回転防止機構を実現することができる。

前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体及び前記ロックナットの一方に形成された凸部と他方に形成された凹部とを含みうる。前記凸部と凹部とは周方向に係合しうる。前記凸部は、周方向の一方の側に傾斜面を備え、他方の側に垂直面を備えてもよい。この場合、前記凹部は、前記凸部が嵌入したときに前記凸部の前記傾斜面及び前記垂直面にそれぞれ対向する傾斜面及び垂直面を備えることが好ましい。これにより、コネクタ本体にロックナットを接続する作業は比較的容易でありながら、意図せずにコネクタ本体とロックナットとが分離してしまう可能性を低減することができる。

前記オスコネクタは、前記オスルアーが挿入される挿入部と、前記第１雌ネジと螺合する雄ネジとを備えたメスコネクタと接続可能であることが好ましい。この場合、互いに接続された前記オスコネクと前記メスコネクタとを分離するために前記ロックナットと前記メスコネクタとを互いに逆向きに回転させたとき、前記ロックナットが前記コネクタ本体に対して回転することなく、前記第１雌ネジと前記雄ネジとの螺合が緩むように、前記第１回転防止機構が構成されていることが好ましい。これにより、オスコネクタが分解されることなく、オスコネクタとメスコネクタとを分離することができる。

前記コネクタ本体は、前記オスルアー、前記基端部、及び前記螺状突起を有するルアー部と、前記第１雌ネジを有するロック部との互いに独立した２部品で構成されていてもよい。この場合、前記ロック部は、両端が開口した中空筒形状を有し、前記ルアー部に対して取り外し可能に装着されうる。前記ロック部が前記ルアー部に対して回転しないように、前記ルアー部及び前記ロック部に、互いに相手方に係合する第２回転防止機構が設けられていることが好ましい。これにより、コネクタ本体がルアー部とロック部の２部品で構成されるので、コネクタ本体の清掃が容易になる。第２回転防止機構がルアー部に対してロック部が回転するのを防止するので、オスコネクタが３部品で構成されているにも関わらず、オスコネクタのメスコネクタに対する接続及び分離の操作性は低下しない。

前記オスコネクタは、前記オスルアーが挿入される挿入部と、前記第１雌ネジと螺合する雄ネジとを備えたメスコネクタと接続可能であることが好ましい。この場合、互いに接続された前記オスコネクと前記メスコネクタとを分離するために前記ロックナットと前記メスコネクタとを互いに逆向きに回転させたとき、前記ロック部が前記ルアー部に対して回転することなく、前記第１雌ネジと前記雄ネジとの螺合が緩むように、前記第２回転防止機構が構成されていることが好ましい。これにより、ロック部がルアー部から分離されることなく、オスコネクタとメスコネクタとを分離することができる。

前記オスルアーよりも前記基端部側の位置に、前記ルアー部と前記ロック部との間に液密なシールが形成されていることが好ましい。これにより、栄養剤がルアー部とロック部との間を通って外部に漏れ出るのを防ぐことができる。

前記液密なシールは、前記ルアー部に形成されたオステーパ面と、前記ロック部に形成されたメステーパ面とが互いに嵌合することによって形成されることが好ましい。これにより、簡単な構成で液密なシールを形成することができる。また、ルアー部にロック部を装着するだけで、液密なシールを形成することができる。

前記コネクタ本体は、前記ロックナットの外側に配置される延長部を備えてもよい。この場合、前記延長部は、前記延長部を介して前記オスコネクタに回転トルクを印加することができるように構成されていることが好ましい。これにより、延長部に印加された回転トルクは、第１回転防止機構を介することなく、第１雌ネジに伝達される。従って、オスコネクタとメスコネクタとが強固に螺合している場合であっても、延長部に大きな回転トルクを印加して両者の螺合を緩めることができる。

前記延長部は、前記コネクタ本体の長手方向と平行に延びた少なくとも１本の棒状の部材を含みうる。前記少なくとも１本の棒状の部材は、前記ロックナットの外周面から外向きに突出するように配置される。これにより、簡単な構成で、回転トルクを印加することができる延長部を構成できる。また、延長部が、少なくとも１本の棒状の部材からなることにより、メスコネクタとの接続及び分離の作業性や、コネクタ本体の清掃の作業性が向上する。

前記オスルアー及び前記第１雌ネジは、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠することが好ましい。これにより、本発明のオスコネクタをＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタと、液密性及び接続強度に優れた接続をすることができる。

前記コネクタ本体及び前記ロックナットの少なくとも一方は、前記コネクタ本体に対する前記ロックナットの着脱を容易にするための突起（凸）又は窪み（凹）を備えることが好ましい。これにより、コネクタ本体に対するロックナットの装着及び分離の作業性が向上する。同様に、前記ロック部は、前記ルアー部に対する前記ロック部の着脱を容易にするための突起又は窪みを備えることが好ましい。これにより、ルアー部に対するロック部の装着及び分離の作業性が向上する。突起又は窪みは、作業者が直接把持するように構成されていてもよいし、作業者が把持する治具と係合するように構成されていてもよい。

本発明のオスコネクタは、前記突起又は窪みに係合するように構成された治具を更に備えてもよい。この場合、前記治具は、前記治具を介して前記コネクタ本体又は前記ロックナットに回転トルクを印加することができるように構成されていることが好ましい。これにより、コネクタ本体に対するロックナットの装着及び分離、あるいは、ルアー部に対するロック部の装着及び分離を容易に行うことができる。

以下に、本発明を好適な実施形態を示しながら詳細に説明する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されないことはいうまでもない。以下の説明において参照する各図は、説明の便宜上、本発明の実施形態を構成する部材のうち、本発明を説明するために必要な主要部材のみを簡略化して示したものである。従って、本発明は以下の各図に示されていない任意の部材を備え得る。以下の各図では、実際の部材の寸法および各部材の寸法比率等が忠実に表されていない。

（実施形態１）
＜構成＞
図１Ａは、本発明の実施形態１にかかるオスコネクタ１の斜視図である。図１Ｂは、オスコネクタ１の中心軸１ａを通る面に沿った断面図である。以下の説明の便宜のために、中心軸１ａに平行な方向を「上下方向」、図１Ａ及び図１Ｂの紙面の上側をオスコネクタ１の「上側」、図１Ａ及び図１Ｂの紙面の下側をオスコネクタ１の「下側」という。中心軸１ａの周りに回転する方向を「周方向」、中心軸１ａに直交する方向を「半径方向」、中心軸に１ａに垂直な方向を「水平方向」という。但し、「上下方向」、「上側」、「下側」、「水平方向」は、オスコネクタ１の使用時の向きを意味するものではない。

オスコネクタ１は、コネクタ本体１０とロックナット５０とを備える。

図２Ａはコネクタ本体１０の上方から見た斜視図、図２Ｂはコネクタ本体１０の下方から見た斜視図、図２Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったコネクタ本体１０の斜視断面図である。

コネクタ本体１０は、一端に筒状のオスルアー１１を備え、他端に筒状の基端部２０を備える。中心軸１ａに沿った流路１７が、オスルアー１１から基端部２０までコネクタ本体１０を貫通している。

オスルアー１１の外周面１２は、先端に近づくにしたがって外径が小さくなるテーパ面（円錐面）である。オスルアー１１の根元から、円板状のフランジ１３が、半径方向に沿って外向きに突出している。フランジ１３の上面（オスルアー１１側の面）の外周端に、円筒形状を有する外筒４０が設けられている。外筒４０は、オスルアー１１を取り囲んでいる。外筒４０の内周面（オスルアー１１に対向する面）には、雌ネジ（第１雌ネジ）４１が形成されている。オスルアー１１と、オスルアー１１を取り囲む雌ネジ４１は、上述したＩＳＯ８０３６９−３のオスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）に準拠している。従って、オスコネクタ１は、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）と接続することができる。

フランジ１３の下面（基端部２０側の面）１３ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。このフランジ１３の下面１３ａに、一対の凹部（第１凹部）１４が形成されている。一対の凹部１４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

基端部２０の外周面は、中心軸１ａ方向において外径が一定である円筒面である。基端部２０の先端（下端）の近傍に、半径方向に沿って外向き（中心軸１ａから遠ざかる向き）に突出した固定突起２１が形成されている。固定突起２１は、基端部２０の周方向に沿って環状に連続している。図２Ｃに示されているように、中心軸１ａを含む面に沿った固定突起２１の断面形状は、鋭利な先端を有する楔形状（または三角形）である。

フランジ１３と基端部２０との間に、筒状部３０が設けられている。筒状部３０の外周面は、中心軸１ａ方向において外径が一定である円筒面である。筒状部３０の外径は、外筒４０の外径より小さく、基端部２０の外径より大きい。筒状部３０の外周面に、螺状突起（第１螺状突起）３２が外向きに突出している。螺状突起３２は、雄ネジのねじ山を周方向に不連続になるように分断した、いわゆる不連続ネジである。

図３Ａはロックナット５０の上方から見た斜視図、図３Ｂは中心軸１ａを含む面に沿ったロックナット５０の斜視断面図である。

ロックナット５０は、上下方向の両端が開口した中空の略円筒形状を有する。ロックナット５０の内周面には、上側に雌ネジ（第２雌ネジ）５２を有し、下側に径小部５３を有する。雌ネジ５２は、コネクタ本体１０の螺状突起３２（図２Ａ〜図２Ｃ）と螺合可能に構成されている。雌ネジ５２の螺旋方向はコネクタ本体１０の雌ネジ４１（図２Ａ、図２Ｃ）の螺旋方向と同じである。本実施形態１では雌ネジ４１及び雌ネジ５２はいずれも右ネジである。

径小部５３の内径は、ロックナット５０のこれより上側の部分のいずれの内径より小さく、コネクタ本体１０の固定突起２１（図２Ａ〜図２Ｃ）の最大外径よりわずかに大きい。径小部５３の内周面は、中心軸１ａ方向において内径が一定である円筒面である。但し、本発明はこれに限定されず、下側にいくにしたがって内径が小さくなるテーパ面であってもよい。

ロックナット５０の上側の端面（即ち、上面）５０ａに、一対の凸部（第１凸部）５４が上方に向かって突出している。一対の凸部５４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。ロックナット５０の外周面には、ロックナット５０に回転トルクを印加し易いように、上下方向に延びたリブ（突起）５７が外向きに突出している。本実施形態では、４つのリブ５７が設けられているが、リブ５７の数は任意である。リブ５７を省略することもできる。

コネクタ本体１０及びロックナット５０は、外力によって実質的に変形しない機械的強度（剛性）を有する硬い材料（硬質材料）からなる。このような硬質材料は、制限はないが、例えば、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリスチレン、ポリアミド、ポリエチレン、硬質ポリ塩化ビニル、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ）等の樹脂材料を用いることができ、中でもポリプロピレン（ＰＰ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体（ＡＢＳ）が好ましい。コネクタ本体１０及びロックナット５０は、それぞれ上記の樹脂材料を用いて、射出成形法等により一体的に製造することができる。コネクタ本体１０及びロックナット５０をそれぞれ構成する材料は、同一であってもよいし、互いに異なっていてもよい。

＜チューブに対する着脱＞
以上のように構成された、コネクタ本体１０及びロックナット５０からなるオスコネクタ１は、チューブ８の上流端に取り外し可能に取り付けられる（図１Ａ及び図１Ｂ）。

チューブ８としては、柔軟性を有する中空のチューブを使用しうる。チューブ８は、外力により容易に変形し、外力がなくなると直ちに初期形状に復帰する特性（いわゆるゴム状の弾性）を有していることが好ましい。チューブ８の材料は、制限はないが、ゴム状の弾性を有する軟質の材料（いわゆるエラストマー）を用いることができ、例えば、天然ゴム、イソプレンゴム、シリコーンゴム等のゴムや、スチレン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、ポリウレタン系エラストマー等の熱可塑性エラストマー、軟質ポリ塩化ビニル等を用いることができ、中でもシリコーンゴムが好ましい。チューブ８は、その下流端が患者に挿入された状態で患者に留置されるカテーテル（例えば経鼻カテーテル、ＰＥＧカテーテルなど）であってもよいし、当該カテーテルの上流端に接続されるチューブであってもよい。

オスコネクタ１のチューブ８への取り付けは以下のようにして行う。

最初に、図４Ａに示すように、ロックナット５０にチューブ８を挿入する。更に、チューブ８の上流端にコネクタ本体１０を対向させる。

次いで、図４Ｂに示すように、チューブ８内にコネクタ本体１０の基端部２０を挿入する。基端部２０の外周面に設けられた固定突起２１（図２Ａ、図２Ｂ参照）の最大外径は、好ましくはチューブ８の内径よりわずかに大きく設定されている。これにより、チューブ８は、固定突起２１に対応する位置において、固定突起２１により拡径される。チューブ８の上流端がコネクタ本体１０の筒状部３０に接するほどに、基端部２０のほぼ全てをチューブ８内に挿入することが好ましい。

次いで、図４Ｃに示すように、ロックナット５０を、コネクタ本体１０に向かって移動させる。ロックナット５０の雌ネジ５２のねじ山がコネクタ本体１０の螺状突起３２に衝突する。コネクタ本体１０に対してロックナット５０を回転させ、螺状突起３２と雌ネジ５２とを螺合させる。ロックナット５０を回転させるにしたがって、筒状部３０がロックナット５０内に進入する。やがてロックナット５０の一対の凸部５４がコネクタ本体１０のフランジ１３の下面１３ａ（図２Ｂ参照）に当接し、この上を摺動する。そして、遂に一対の凸部５４がコネクタ本体１０の一対の凹部１４に嵌入し、これと同時に、ロックナット５０の上面５０ａとフランジ１３の下面１３ａとが当接又は接近する。一対の凸部５４が一対の凹部１４に嵌入するとき、ロックナット５０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図１Ａ及び図１Ｂに示すように、オスコネクタ１はチューブ８の上流端に取り付けられる。図１Ａに示されているように、ロックナット５０の凸部５４がコネクタ本体１０の凹部１４に嵌入している。図１Ｂに示されているように、固定突起２１と径小部５３とが対向し、チューブ８を半径方向に圧縮しながら挟持している。コネクタ本体１０の螺状突起３２がロックナット５０の雌ネジ５２と螺合している。コネクタ本体１０を貫通する流路１７がチューブ８と連通している。

図１Ａ及び図１Ｂのようにチューブ８に取り付けられたオスコネクタ１のチューブ８からの取り外しは以下のようにして行う。

最初に、ロックナット５０をコネクタ本体１０に対して、装着時とは逆方向に回転させる。回転を開始するためには、凸部５４と凹部１４との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。凸部５４が凹部１４から脱出した後は、小さな回転トルクでロックナット５０をコネクタ本体１０に対して回転させることができる。

図４Ｂのようにロックナット５０をコネクタ本体１０から分離した後、コネクタ本体１０をチューブ８から引き抜く（図４Ａ）。その後、ロックナット５０からチューブ８を引き出す。

オスコネクタ１は、チューブ８に何度でも繰り返し着脱することができる。ロックナット５０を回転させるとき、リブ５７に指を掛けると回転トルクを印加し易い。

＜使用方法＞
オスコネクタ１がＰＥＧカテーテルの上流端に取り付けられている場合のオスコネクタ１の使用方法を説明する。この場合、チューブ８はＰＥＧカテーテルであり、図１Ａ及び図１Ｂにおいて、図示しないその下端は患者の胃内に挿入されている。オスコネクタ１は、図１Ａ及び図１Ｂに示すようにチューブ８の上流端に固定された状態で、チューブ８（ＰＥＧカテーテル）とともに患者に留置される。

経腸栄養療法を行う場合、経腸栄養剤が貯留された容器に接続されたチューブ（容器側チューブ）の下流端に接続されたメスコネクタをオスコネクタ１に接続する。メスコネクタは、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）である。オスコネクタ１とメスコネクタ９２０との接続は、オスルアー１１を挿入部９２１に挿入し、且つ、雌ネジ４１と雄ネジ９２６とを螺合させることにより行うことができる。このとき、ロックナット５０のリブ５７に指を掛けることにより、オスコネクタ１に回転トルクを容易に印加することができる。ロックナット５０の凸部５４がコネクタ本体１０の凹部１４に嵌入し、ロックナット５０の上面５０ａがコネクタ本体１０のフランジ１３の下面１３ａに当接し、固定突起２１と径小部５３とがチューブ８を挟持している。従って、メスコネクタ９２０に対してロックナット５０を回転させると、コネクタ本体１０は、ロックナット５０と一体的に回転する。

オスルアー１１の外周面１２は、挿入部９２１の内周面９２２とテーパ角度が同一のテーパ面である。従って、両面は液密な面接触をする。オスコネクタ１とメスコネクタ９２０との接続は、オスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）とメスコネクタ９２０との接続と同様に、液密性と接続強度に優れる。オスコネクタ１とメスコネクタ９２０とを接続した状態で、流路１７及びチューブ８を介して経腸栄養剤を患者に投与する。

その後、オスコネクタ１とメスコネクタ９２０とを分離する。分離は、オスコネクタ１に対してメスコネクタ９２０を、接続する際とは逆向きに回転させて雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を解除することで行うことができる。このときも、ロックナット５０のリブ５７に指を掛けて、接続時とは逆向きの回転トルクをロックナット５０に印加することができる。ロックナット５０の凸部５４がコネクタ本体１０の凹部１４に嵌入し、固定突起２１と径小部５３とがチューブ８を挟持している。従って、メスコネクタ９２０に対してロックナット５０を回転させると、コネクタ本体１０は、ロックナット５０と一体的に回転する。これにより、螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合が緩められることなく、雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合が選択的に緩められる。

メスコネクタ９２０が分離された後のオスコネクタ１には経腸栄養剤が付着している場合ある。この場合、オスコネクタ１を清掃するために、更に、オスコネクタ１をチューブ８から取り外してもよい。取り外され分解されたコネクタ本体１０及びロックナット５０は、それぞれ水洗い等をすることで清浄に洗浄することができる。洗浄したコネクタ本体１０及びロックナット５０は再びチューブ８に装着する。コネクタ本体１０及び／又はロックナット５０の汚れがひどい場合には、洗浄せずに、新しいものと交換してもよい。

詳細な説明を省略するが、胃ろうを造設する場合には、オスコネクタ１を装着していないチューブ（ＰＥＧカテーテル）８を、患者の口から胃へ挿入し、その先端（上流端）を腹から体外に引き出す。チューブ８を患者に固定した後、その先端にオスコネクタ１を取り付ける。

＜作用＞
以上のように、本実施形態１のオスコネクタ１は、オスルアー１１と、オスルアー１１を取り囲む雌ネジ（第１雌ネジ）４１とを備える。従って、オスコネクタ１を、オスルアー１１が挿入される挿入部９２１と、雌ネジ４１に螺合する雄ネジ９２６とを備えた、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０に接続することができる。

オスコネクタ１は、コネクタ本体１０とロックナット５０との２部品からなる。コネクタ本体１０の基端部２０をチューブ８に挿入した状態でコネクタ本体１０の螺状突起３２とロックナット５０の雌ネジ（第２雌ネジ）５２とを螺合させると、コネクタ本体１０の固定突起２１とロックナット５０の径小部５３とがチューブ８を半径方向に挟持する。チューブ８は、楔状の断面形状を有する固定突起２１の先端と径小部５３の内周面とで局所的に圧縮される。従って、オスコネクタ１をチューブ８に強固に取り付けることができる。流路１７及びチューブ８を流れる経腸栄養剤に印加する圧力によってオスコネクタ１とチューブ８との接合部から経腸栄養剤が漏出したり、チューブ８に作用する張力によって、オスコネクタ１とチューブ８とが意図せずに分離したりすることがない。

螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合を解除すると、径小部５３が固定突起２１に対して下流側にチューブ８の長手方向に沿って移動して、固定突起２１と径小部５３とによるチューブ８の挟持が解消される。従って、オスコネクタ１をチューブ８から取り外すことができる。

このため、チューブ８を患者に留置したままで、オスコネクタ１をチューブ８から取り外し、オスコネクタ１を構成するコネクタ本体１０及びロックナット５０を清浄に洗浄することができる。コネクタ本体１０及び／又はロックナット５０に汚れが強固に付着している場合には、新しいものに交換することもできる。従って、本実施形態１のオスコネクタ１は、オスルアー１１と、オスルアー１１を取り囲む雌ネジ４１とを備えていながら、清浄な状態を維持することが容易である。

また、胃ろうを造設する場合には、最初に、オスコネクタ１が取り付けられていないチューブ８を患者に固定し、その後、チューブ８の先端にオスコネクタ１を取り付けることができる。従って、胃ろうの増設作業が容易である。

固定突起２１及び径小部５３によるチューブ８の挟持及びその解除は、螺状突起３２及び雌ネジ（第２雌ネジ）５２で構成された螺合構造を利用して行う。螺合構造が、コネクタ本体１０に対するロックナット５０の回転を、中心軸１ａに沿ったロックナット５０の移動に変換する。従って、比較的小さな力で、固定突起２１及び径小部５３によるチューブ８の挟持及びその解除の操作を行うことができる。

コネクタ本体１０の一対の凹部１４とロックナット５０の一対の凸部５４とが嵌合する。凹部１４と凸部５４とは、互いに係合（嵌合）することによって、ロックナット５０がコネクタ本体１０に対して回転するのを防止する第１回転防止機構を構成する。第１回転防止機構を構成する凸部５４と凹部１４は、周方向に係合することにより、コネクタ本体１０とロックナット５０との間の相対的回転を防止する。従って、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が意図せずに緩むのを防止することができる。第１回転防止機構のロック状態（即ち、凹部１４と凸部５４とが係合した状態）を解除してロックナット５０をコネクタ本体１０に対して回転させることは可能であるが、比較的大きな力が必要である。このため、互いに接続されたオスコネクタ１とメスコネクタ９２０とを分離するために、ロックナット５０とメスコネクタ９２０とをそれそれ把持して互いに逆方向に回転させたとき、第１回転防止機構がコネクタ本体１０をロックナット５０と一体的に回転させるので、螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合は緩むことなく、雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合が選択的に緩められる。従って、オスコネクタ１が分解されることなく、オスコネクタ１とメスコネクタ９２０とを分離することができる。第１回転防止機構をロック状態にするため、及び、当該ロック状態を解除するために必要な力（回転トルク）は、凸部５４及び凹部１４の寸法、形状などを適宜変更することで調整することができる。例えば、ロックナット５０の上面５０ａからの凸部５４の突出高さを小さくする、凸部５４の先端を丸くする又は面取りする、凹部１４の開口の端縁を面取りする、等により、上記の力（回転トルク）を小さくすることができる。

第１回転防止機構は、オスコネクタ１にメスコネクタ９２０を接続する際に、ロックナット５０とメスコネクタ９２０とをそれそれ把持して雌ネジ４１と雄ネジ９２６とを強固に螺合させるのにも役立つ。

オスコネクタ１は、コネクタ本体１０とロックナット５０との２部品で構成されているが、第１回転防止機構を備えるために、メスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性は、１部品で構成されたオスコネクタ９１０のメスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性と同等である。

なお、コネクタ本体１０に対するロックナット５０の回転の防止には、上記の第１回転防止機構に加えて、チューブ８を介した固定突起２１と径小部５３との間の摩擦力も寄与している。

（実施形態２）
＜構成＞
本実施形態２のオスコネクタ２は、ロックナットがコネクタ本体に対して回転するのを防止する第１回転防止機構の構成に関して、実施形態１のオスコネクタ１と異なる。実施形態１のオスコネクタ１との相違点を中心に、本実施形態２のオスコネクタ２を説明する。以下に参酌する図面において、実施形態１のオスコネクタ１と同一又は対応する要素には同一の符号を付しており、それらの詳細な説明を省略する。

図５Ａは、本発明の実施形態２にかかるオスコネクタ２の斜視図である。図５Ｂは、オスコネクタ２の中心軸１ａを通る面に沿った断面図である。実施形態１のオスコネクタ１と同様に、本実施形態２のオスコネクタ２は、コネクタ本体２１０とロックナット２５０とを備える。

図６Ａはコネクタ本体２１０の上方から見た斜視図、図６Ｂはコネクタ本体２１０の下方から見た斜視図、図６Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったコネクタ本体２１０の斜視断面図である。

図６Ｂに最もよく示されているように、フランジ１３の下面１３ａには、実施形態１のコネクタ本体１０には形成されていた一対の凹部１４（図２Ｂ）が形成されていない。

本実施形態２では、筒状部３０と基端部２０との間に、周方向に連続した第１係合突起２３１が外向きに突出している。図６Ｃに示されているように、第１係合突起２３１の上面は中心軸１ａに垂直な平面である。この平面の外周端が第１係合突起２３１の頂部（外径が最大の部分）である。頂部より下側の面は、頂部から下方に遠ざかるにしたがって外径が小さくなるテーパ面（円錐面）である。

筒状部３０と第１係合突起２３１との間に第２筒状部２３０が形成されている。第２筒状部２３０の外周面は、中心軸１ａ方向において外径が一定である円筒面である。第２筒状部２３０の外径は、筒状部（第１筒状部）３０の外径より小さい。第１係合突起２３１は、第２筒状部２３０の下端に形成されている。

図７Ａはロックナット２５０の上方から見た斜視図、図７Ｂは中心軸１ａを含む面に沿ったロックナット２５０の斜視断面図である。

図７Ａに示されているように、ロックナット２５０の上面５０ａには、実施形態１のロックナット５０には形成されていた一対の凸部５４（図３Ａ）が形成されていない。図７Ｂに示されているように、ロックナット２５０の内周面には、雌ネジ５２と径小部５３との間に、周方向に連続した第２係合突起２５２が中心軸１ａに向かって突出している。第２係合突起２５２の下面は中心軸１ａに垂直な平面である。この平面の内周端が第２係合突起２５２の頂部（内径が最小の部分）である。頂部より上側の面は、頂部から上方に遠ざかるにしたがって内径が大きくなるテーパ面（円錐面）である。

オスコネクタ２の構成は、上記を除いて実施形態１のオスコネクタ１と同じである。

＜チューブに対する着脱＞
以上のように構成された、コネクタ本体２１０及びロックナット２５０からなるオスコネクタ２は、チューブ８の上流端に取り外し可能に取り付けられる（図５Ａ及び図５Ｂ）。

オスコネクタ２のチューブ８への取り付けは以下のようにして行う。

最初に、図８Ａに示すように、ロックナット２５０にチューブ８を挿入する。更に、チューブ８の上流端にコネクタ本体２１０を対向させる。

次いで、図８Ｂに示すように、チューブ８内にコネクタ本体２１０の基端部２０を挿入する。実施形態１と同様に、チューブ８は、固定突起２１に対応する位置において、固定突起２１により拡径される。

次いで、図８Ｃに示すように、ロックナット２５０を、コネクタ本体２１０に向かって移動させる。コネクタ本体２１０に対してロックナット２５０を回転させ、螺状突起３２と雌ネジ５２とを螺合させる。ロックナット２５０を回転させるにしたがって、筒状部３０がロックナット２５０内に進入する。やがてロックナット２５０の第２係合突起２５２（図７Ｂ）がコネクタ本体２１０の第１係合突起２３１（図６Ａ〜図６Ｃ）に衝突し、第１係合突起２３１を乗り越える。これと同時に、ロックナット２５０の上面５０ａとフランジ１３の下面１３ａとが当接又は接近する。第２係合突起２５２が第１係合突起２３１を乗り越えるとき、ロックナット２５０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図５Ａ及び図５Ｂに示すように、オスコネクタ２はチューブ８の上流端に取り付けられる。図５Ｂに示されているように、第１係合突起２３１と第２係合突起２５２とが係合している。固定突起２１と径小部５３とが対向し、チューブ８を半径方向に圧縮しながら挟持している。コネクタ本体２１０の螺状突起３２がロックナット２５０の雌ネジ５２と螺合している。コネクタ本体２１０を貫通する流路１７がチューブ８と連通している。

図５Ａ及び図５Ｂのようにチューブ８に取り付けられたオスコネクタ２のチューブ８からの取り外しは以下のようにして行う。

最初に、ロックナット２５０をコネクタ本体２１０に対して、装着時とは逆方向に回転させる。螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合を緩めるためには、第１係合突起２３１と第２係合突起２５２との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。第２係合突起２５２が第１係合突起２３１を乗り越えた後は、小さな回転トルクでロックナット２５０をコネクタ本体２１０に対して回転させることができる。

図８Ｂのようにロックナット２５０をコネクタ本体２１０から分離した後、コネクタ本体２１０をチューブ８から引き抜く（図８Ａ）。その後、ロックナット２５０からチューブ８を引き出す。

オスコネクタ２は、チューブ８に何度でも繰り返し着脱することができる。ロックナット２５０を回転させるとき、リブ５７に指を掛けると回転トルクを印加し易い。

＜使用方法＞
オスコネクタ２の使用方法は、実施形態１のオスコネクタ１の使用方法と概略同じである。実施形態１と同様にして、オスコネクタ２に、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）を接続し、経腸栄養療法を行い、その後、オスコネクタ２からメスコネクタ９２０を分離することができる。メスコネクタ９２０に対してロックナット２５０を回転させると、コネクタ本体２１０は、ロックナット２５０と一体的に回転する。オスコネクタ２とメスコネクタ９２０との接続は、オスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）とメスコネクタ９２０との接続と同様に、液密性と接続強度に優れる。

経腸栄養療法を行った後は、実施形態１と同様に、オスコネクタ２をチューブ８から取り外し、コネクタ本体２１０及びロックナット２５０をそれぞれ水洗い等をすることで清浄に洗浄することができる。洗浄したコネクタ本体２１０及びロックナット２５０は再びチューブ８に装着する。コネクタ本体２１０及び／又はロックナット２５０を、洗浄せずに、新しいものと交換してもよい。

胃ろうを造設する場合には、実施形態１と同様に、チューブ８を患者に固定した後、患者から導出されたチューブ８の先端にオスコネクタ２を取り付ける。

＜作用＞
本実施形態２では、コネクタ本体２１０の第１係合突起２３１とロックナット２５０の第２係合突起２５２とが係合する。第１係合突起２３１と第２係合突起２５２とは、互いに係合することによって、ロックナット２５０がコネクタ本体２１０に対して回転するのを防止する第１回転防止機構を構成する。第１回転防止機構を構成する第１係合突起２３１と第２係合突起２５２とは、中心軸１ａ方向に係合することにより、螺状突起３２及び雌ネジ５２と協働して、コネクタ本体２１０とロックナット２５０との間の相対的回転を防止する。従って、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が意図せずに緩むのを防止することができる。第１回転防止機構のロック状態（即ち、第１係合突起２３１と第２係合突起２５２とが係合した状態）を解除してロックナット２５０をコネクタ本体２１０に対して回転させることは可能であるが、比較的大きな力が必要である。このため、互いに接続されたオスコネクタ２とメスコネクタ９２０とを分離するために、ロックナット２５０とメスコネクタ９２０とをそれそれ把持して互いに逆方向に回転させたとき、第１回転防止機構がコネクタ本体２１０をロックナット２５０と一体的に回転させるので、螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合は緩むことなく、雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合が選択的に緩められる。従って、オスコネクタ２が分解されることなく、オスコネクタ２とメスコネクタ９２０とを分離することができる。第１回転防止機構をロック状態にするため、及び、当該ロック状態を解除するために必要な力（回転トルク）は、第１係合突起２３１及び第２係合突起２５２の寸法などを適宜変更することで調整することができる。例えば、中心軸１ａに沿って見た第１係合突起２３１と第２係合突起２５２との重なり領域を小さくすることにより、上記の力（回転トルク）を小さくすることができる。

なお、コネクタ本体２１０に対するロックナット２５０の回転の防止には、上記の第１回転防止機構に加えて、チューブ８を介した固定突起２１と径小部５３との間の摩擦力も寄与している。

本実施形態２は、上記を除いて実施形態１と同様の作用を有する。

本実施形態２は、上記を除いて実施形態１と同じである。実施形態１の説明は、本実施形態２にも適用される。

（実施形態３）
＜構成＞
本実施形態３のオスコネクタ３は、コネクタ本体の構成に関して実施形態１のコネクタ１と異なる。より詳細には、本実施形態３では、実施形態１のコネクタ本体１０が、雌ネジ４１が形成された外筒４０とそれ以外の部分との２部品に分割されている。実施形態１のオスコネクタ１との相違点を中心に、本実施形態３のオスコネクタ３を説明する。以下に参酌する図面において、実施形態１のオスコネクタ１と同一又は対応する要素には同一の符号を付しており、それらの詳細な説明を省略する。

図９Ａは、本発明の実施形態３にかかるオスコネクタ３の斜視図である。図９Ｂは、オスコネクタ３の中心軸１ａを通る面に沿った断面図である。本実施形態３のオスコネクタ３は、ルアー部３１０、ロック部３４０、及び、ロックナット５０を備える。ルアー部３１０とロック部３４０が、コネクタ本体３０１を構成する。

図１０Ａはルアー部３１０の上方から見た斜視図、図１０Ｂはルアー部３１０の下方から見た斜視図、図１０Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったルアー部３１０の斜視断面図である。ルアー部３１０は、一端に筒状のオスルアー１１を備え、他端に筒状の基端部２０を備える。

オスルアー１１と基端部２０との間の位置から、円板状のフランジ３１３が、半径方向に沿って外向きに突出している。フランジ３１３の下面（基端部２０側の面）３１３ａ及び上面（オスルアー１１側の面）３１３ｂは、いずれも中心軸１ａに垂直な平面である。フランジ３１３の下面３１３ａに、一対の凹部（第１凹部）１４が形成されている。フランジ３１３の上面３１３ｂに、一対の凹部（第２凹部）３１６が形成されている。一対の凹部１４及び一対の凹部３１６は、いずれも中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。本例では、凹部１４と凹部３１６の周方向の位置は同じであるが、異なっていてもよい。

オスルアー１１とフランジ３１３との間に、筒状部（第３筒状部）３３０が設けられている。筒状部３３０の外周面は、中心軸１ａ方向において外径が一定である円筒面である。筒状部３３０の外周面に、螺状突起（第２螺状突起）３３２が突出している。螺状突起３３２は、雄ネジのねじ山を周方向に不連続になるように分断した、いわゆる不連続ネジである。

図１１Ａはロック部３４０の上方から見た斜視図、図１１Ｂはロック部３４０の下方から見た斜視図、図１１Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったロック部３４０の断面図である。

ロック部３４０は、上下方向の両端が開口した中空の略円筒形状を有する。図１１Ｃに示されているように、ロック部３４０の内周面には、上から順に雌ネジ４１（第１雌ネジ）及び雌ネジ（第３雌ネジ）３４３が、中心軸１ａ方向に隣り合って形成されている。雌ネジ４１及び雌ネジ３４３の螺旋方向は同じ（本実施形態では右ネジ）であり、有効径は雌ネジ４１の方が雌ネジ３４３より大きい。

図１１Ｂに示されているように、ロック部３４０の下面３４０ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。このロック部３４０の下面３４０ａに、一対の凸部（第２凸部）３２６が下方に向かって突出している。一対の凸部３２６は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

ルアー部３１０及びロック部３４０は、外力によって実質的に変形しない機械的強度（剛性）を有する硬い材料（硬質材料）からなる。このような硬質材料は、制限はないが、例えば、実施形態１で説明したコネクタ本体１０の材料と同じ樹脂材料を用いることができる。ルアー部３１０及びロック部３４０は、それぞれ上記の樹脂材料を用いて、射出成形法等により一体的に製造することができる。ルアー部３１０及びロック部３４０をそれぞれ構成する材料は、同一であってもよいし、互いに異なっていてもよい。

ルアー部３１０とロック部３４０とを異なる材料で構成する場合、ルアー部３１０はロック部３４０よりも相対的に硬い材料からなることが好ましい。例えば、ルアー部３１０をＡＢＳで構成し、ロック部３４０をＰＰで構成することができる。

ロックナット５０は、実施形態１で説明したロックナット５０と同じである。

＜チューブに対する着脱＞
以上のように構成された、ルアー部３１０、ロック部３４０、及び、ロックナット５０からなるオスコネクタ３は、チューブ８の上流端に取り外し可能に取り付けられる（図９Ａ及び図９Ｂ）。

オスコネクタ３のチューブ８への取り付けは以下のようにして行う。

最初に、図１２Ａに示すように、ロックナット５０にチューブ８を挿入する。更に、チューブ８の上流端にルアー部３１０を対向させる。

次いで、図１２Ｂに示すように、チューブ８内にルアー部３１０の基端部２０を挿入する。実施形態１と同様に、チューブ８は、固定突起２１に対応する位置において、固定突起２１により拡径される。

次いで、図１２Ｃに示すように、ロックナット５０を、ルアー部３１０に向かって移動させる。ロックナット５０の雌ネジ５２のねじ山がルアー部３１０の螺状突起３２に衝突する。ルアー部３１０に対してロックナット５０を回転させ、螺状突起３２と雌ネジ５２とを螺合させる。ロックナット５０を回転させるにしたがって、筒状部３０がロックナット５０内に進入する。やがてロックナット５０の一対の凸部５４がルアー部３１０のフランジ３１３の下面３１３ａ（図１０Ｂ参照）に当接し、この上を摺動する。そして、遂に一対の凸部５４がルアー部３１０の一対の凹部１４に嵌入し、これと同時に、ロックナット５０の上面５０ａとフランジ３１３の下面３１３ａとが当接又は接近する。一対の凸部５４が一対の凹部１４に嵌入するとき、ロックナット５０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図１２Ｄに示すように、ルアー部３１０及びロックナット５０はチューブ８の上流端に固定される。ロックナット５０の凸部５４がルアー部３１０の凹部１４に嵌入している。図示を省略するが、この段階で、実施形態１と同様に、固定突起２１と径小部５３とが対向し、チューブ８を半径方向に挟持する。ルアー部３１０の螺状突起３２がロックナット５０の雌ネジ５２と螺合する（図９Ｂ参照）。

次いで、ルアー部３１０にロック部３４０を対向させる。ロック部３４０に、オスルアー１１を下側から挿入する。図１２Ｅにおいて、ルアー部３１０の螺状突起３３２がロック部３４０の雌ネジ３４３（図１１Ｂ、図１１Ｃ）のねじ山に衝突する。ルアー部３１０に対してロック部３４０を回転させ、螺状突起３３２と雌ネジ３４３とを螺合させる。ロック部３４０を回転させるにしたがって、オスルアー１１及び筒状部３３０がロック部３４０内に進入する。やがてロック部３４０の一対の凸部３２６がルアー部３１０のフランジ３１３の上面３１３ｂに当接し、この上を摺動する。そして、遂に一対の凸部３２６がルアー部３１０の一対の凹部３１６に嵌入し、これと同時に、ロック部３４０の下面３４０ａ（図１１Ｂ）とフランジ３１３の上面３１３ｂとが当接又は接近する。一対の凸部３２６が一対の凹部３１６に嵌入するとき、ロック部３４０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図９Ａ及び図９Ｂに示すように、ルアー部３１０にロック部３４０が装着される。凸部３２６が凹部３１６に嵌入している。螺状突起３３２と雌ネジ３４３とが螺合している。コネクタ本体１０を貫通する流路１７がチューブ８と連通している。オスルアー１１と、オスルアー１１を取り囲む雌ネジ４１は、上述したＩＳＯ８０３６９−３のオスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）に準拠している。従って、オスコネクタ３は、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）と接続することができる。

図９Ａ及び図９Ｂのようにチューブ８に取り付けられたオスコネクタ３のチューブ８からの取り外しは以下のようにして行う。

最初に、ロック部３４０をルアー部３１０に対して装着時とは逆向きに回転させる。回転を開始するためには、凸部３２６と凹部３１６との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。凸部３２６が凹部３１６から脱出した後は、小さな回転トルクでロック部３４０をルアー部３１０に対して容易に回転させることができる。かくして、ロック部３４０を、図１２Ｄに示されているようにルアー部３１０から分離することができる。

次いで、ロックナット５０をルアー部３１０に対して、装着時とは逆方向に回転させる。回転を開始するためには、凸部５４と凹部１４との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。凸部５４が凹部１４から脱出した後は、小さな回転トルクでロックナット５０をルアー部３１０に対して回転させることができる。

図１２Ｂのようにロックナット５０をルアー部３１０から分離した後、ルアー部３１０をチューブ８から引き抜く（図１２Ａ）。その後、ロックナット５０からチューブ８を引き出す。

コネクタ３をチューブ８に取り付ける方法は上記に限定されない。例えば、最初にルアー部３１０にロック部３４０を装着してコネクタ本体３０１を組み立ててもよい。次いで、ロックナット５０に挿入したチューブ８の上流端に、組み立てられたコネクタ本体３０１の基端部２０を挿入する。最後に、ロックナット５０をコネクタ本体３０１に装着する。

コネクタ３のチューブ８からの取り外し方法も上記に限定されない。例えば、最初にロックナット５０を回転させてロックナット５０をルアー部３１０から分離してもよい。この場合、次に、ルアー部３１０及びロック部３４０を一体的にチューブ８から引き抜いてもよく、あるいは、ロック部３４０をルアー部３１０から分離し、次いでルアー部３１０をチューブ８から引き抜いてもよい。

オスコネクタ３は、チューブ８に何度でも繰り返し着脱することができる。

＜使用方法＞
オスコネクタ３の使用方法は、実施形態１のオスコネクタ１の使用方法と概略同じである。実施形態１と同様にして、オスコネクタ３に、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）を接続し、経腸栄養療法を行い、その後、オスコネクタ３からメスコネクタ９２０を分離することができる。メスコネクタ９２０に対してロックナット５０を回転させると、ルアー部３１０及びロック部３４０は、ロックナット５０と一体的に回転する。オスコネクタ３とメスコネクタ９２０との接続は、オスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）とメスコネクタ９２０との接続と同様に、液密性と接続強度に優れる。

経腸栄養療法を行った後は、実施形態１と同様に、オスコネクタ３をチューブ８から取り外し、ルアー部３１０、ロック部３４０、及び、ロックナット５０をそれぞれ水洗い等をすることで清浄に洗浄することができる。洗浄したルアー部３１０、ロック部３４０、及び、ロックナット５０は再びチューブ８に装着する。ルアー部３１０、ロック部３４０、及び、ロックナット５０のうちの一部又は全部を、洗浄せずに、新しいものと交換してもよい。

胃ろうを造設する場合には、実施形態１と同様に、チューブ８を患者に固定した後、患者から導出されたチューブ８の先端にオスコネクタ３を取り付ける。

＜作用＞
本実施形態３では、オスルアー１１と雌ネジ（第１雌ネジ）４１とが別個の部材（即ち、ルアー部３１０及びロック部３４０）に形成されている。しかしながら、図９Ａ及び図９Ｂのようにルアー部３１０にロック部３４０を装着することにより、雌ネジ４１がオスルアー１１を取り囲む。従って、実施形態１と同様に、本実施形態３のオスコネクタ３を、オスルアー１１が挿入される挿入部９２１と、雌ネジ４１に螺合する雄ネジ９２６とを備えた、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０に接続することができる。

オスコネクタ３は、オスルアー１１を備えたルアー部３１０、雌ネジ４１を備えたロック部３４０、及びロックナット５０の３部品からなる。これらの３部品は相互に繰り返し着脱可能である。従って、オスコネクタ３が経腸栄養剤が付着することにより汚れた場合には、オスコネクタ３をルアー部３１０、ロック部３４０、ロックナット５０に分離して、それぞれを別々に清掃することができる。ロック部３４０が取り外されたルアー部３１０は、オスルアー１１の外周面１２が剥き出しになるので（図１０Ａ参照）、清掃が容易である。螺状突起３３２は不連続ネジであるので、螺状突起３３２の近傍の清掃も容易である。一方、ルアー部３１０から取り外したロック部３４０は、両端が開口し、また、その内部にルアー１１が存在しないので、清掃が容易である。雌ネジ４１，３４３の谷に付着した経腸栄養剤は、ブラシを挿入するなどして取り除くことができる。ロック部３４０に汚れが強固に付着している場合には、ロック部３４０のみを新しいものに交換することもできる。このように、実施形態１のコネクタ１を構成する部品のうち特に汚れやすいコネクタ本体１０が、本実施形態３ではルアー部３１０とロック部３４０に分割されている。従って、本実施形態３のオスコネクタ３は、オスルアー１１と、オスルアー１１を取り囲む雌ネジ４１とを備えていながら、清浄な状態を維持することが実施形態１より更に容易である。

ルアー部３１０の螺状突起３３２とロック部３４０の雌ネジ３４３とが螺合する。螺状突起３３２と雌ネジ３４３とは、互いに係合（螺合）することによって、中心軸１ａ方向に沿ってルアー部３１０とロック部３４０とが分離されるのを防止する分離防止機構を構成する。分離防止機構を構成する螺状突起３３２と雌ネジ３４３は中心軸１ａ方向に係合する。螺状突起３３２と雌ネジ３４３とが螺合したとき、ルアー部３１０とロック部３４０との中心軸１ａ方向の接続強度は非常に大きい。これにより、オスコネクタ３とメスコネクタ９２０とを、ＩＳＯ８０３６９−３に準じた液密性及び接続強度で接続することができる。例えば、経腸栄養療法を行う際に、経腸栄養剤がオスコネクタ３とメスコネクタ９２０との接合部分から漏れ出したり、経腸栄養剤に印加する圧力やチューブ８に作用する張力などによってオスコネクタ３とメスコネクタ９２０とが意図せずに分離したりすることがない。

分離防止機構が螺合構造からなるので、ルアー部３１０とロック部３４０とを強固に接続することができ、しかもルアー部３１０とロック部３４０との接続／分離が容易である。

ルアー部３１０の一対の凹部３１６とロック部３４０の一対の凸部３２６とが嵌合する。凹部３１６と凸部３２６とは、互いに係合（嵌合）することによって、ロック部３４０がルアー部３１０に対して回転するのを防止する第２回転防止機構を構成する。第２回転防止機構を構成する凸部３２６と凹部３１６とは、周方向に係合することにより、ルアー部３１０とロック部３４０との間の相対的回転を防止する。従って、螺状突起（第２螺状突起）３３２と第３雌ネジ３４３との螺合が意図せずに緩むのを防止することができる。第２回転防止機構のロック状態（即ち、凹部３１６と凸部３２６とが係合した状態）を解除してロック部３４０をルアー部３１０に対して回転させることは可能であるが、比較的大きな力が必要である。

更に、オスコネクタ３は、実施形態１と同様に、ロックナット５０がルアー部３１０に対して回転するのを防止する第１回転防止機構として、互いに係合（嵌合）するルアー部３１０の一対の凹部１４とロックナット５０の一対の凸部５４とを備える。

このため、互いに接続されたオスコネクタ３とメスコネクタ９２０とを分離するために、ロックナット５０とメスコネクタ９２０とをそれそれ把持して互いに逆方向に回転させたとき、第１及び第２回転防止機構がロック部３４０及びルアー部３１０をロックナット５０と一体的に回転させるので、螺状突起３２と雌ネジ５２との螺合及び螺状突起３３２と雌ネジ３４３との螺合は緩むことなく、雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合が選択的に緩められる。従って、オスコネクタ３が分解されることなく、オスコネクタ３とメスコネクタ９２０とを分離することができる。

第２回転防止機構をロック状態にするため、及び、当該ロック状態を解除するために必要な力（回転トルク）は、凸部３２６及び凹部３１６の寸法、形状などを適宜変更することで調整することができる。例えば、ロック部３４０の下面３４０ａからの凸部３２６の突出高さを小さくする、凸部３２６の先端を丸くする又は面取りする、凹部３１６の開口の端縁を面取りする、等により、上記の力（回転トルク）を小さくすることができる。

第２回転防止機構は、第１回転防止機構と同様に、オスコネクタ３にメスコネクタ９２０を接続する際に、ロックナット５０とメスコネクタ９２０とをそれそれ把持して雌ネジ４１と雄ネジ９２６とを強固に螺合させるのにも役立つ。

オスコネクタ３は、ルアー部３１０、ロック部３４０、及びロックナット５０の３部品で構成されているが、第１及び第２回転防止機構を備えるために、メスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性は、１部品で構成されたオスコネクタ９１０のメスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性と同等である。

本実施形態３は、上記を除いて実施形態１と同様の作用を有する。

本実施形態３に記載した、ルアー部３１０及びロック部３４０の２部品で構成されたコネクタ本体を、実施形態２に適用することもできる。

分離防止機構は、螺状突起３３２雌ネジ３４３とで構成された螺合構造以外の構成を有していてもよい。例えば、分離防止機構が、中心軸１ａ方向に互いに係合可能な係合構造（例えば凸部と凸部、凸部と凹部など）で構成されていてもよい。

分離防止機構を構成する螺状突起３３２及び雌ネジ３４３を省略することができる。この場合、例えば、第２回転防止機構を構成するルアー部３１０の凹部３１６とロック部３４０の凸部３２６との嵌合を適切に適切に設計することにより、ルアー部３１０とロック部３４０との接続強度を調整することができる。従って、この場合にも、オスコネクタ３とメスコネクタ９２０とを、ＩＳＯ８０３６９−３に準じた液密性及び接続強度で接続することができる。

本実施形態３において、ルアー部３１０とロック部３４０との間に液密なシールを形成してもよい。シールは、好ましくは、オスルアー１１よりも下側（基端部１８側）の位置に形成される。

例えば、ルアー部３１０の筒状部（第３筒状部）３３０の外周面に、オスルアー１１に近づくにしたがって外径が小さくなるテーパ面（いわゆるオステーパ面）を形成することができる（図１０Ａ）。また、ロック部３４０の第１雌ネジ４１と第３雌ネジ３４３との間に、径小部３４２（図１１Ｃ）を形成することができる。径小部３４２の内周面は、第３雌ネジ３４３に近づくにしたがって内径が大きくなるテーパ面（いわゆるメステーパ面）である。径小部３４２の最小内径は、第１雌ネジ４１の最小内径及び第３雌ネジ３４３の最小内径より小さい。径小部３４２のメステーパ面は、ルアー部３１０の筒状部３３０のオステーパ面と、テーパ角度及び径において一致する。

上記のように筒状部３３０にオステーパ面を形成し、径小部３４２にメステーパ面を形成すると、図９Ｂのようにルアー部３１０にロック部３４０を装着したとき、筒状部３３０と径小部３４２とが互いに嵌合する。筒状部３３０のオステーパ面と径小部３４２のメステーパ面とは、テーパ角度及び径が同じであるので、筒状部３３０と径小部３４２との間に液密なシールを形成することができる。

オスルアー１１の外周面１２は、メスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）の挿入部９２１の内周面９２２に、液密に面接触する。従って、オスコネクタ３をメスコネクタ９２０とを接続した状態では、オスルアー１１の外周面１２と挿入部９２１の内周面９２２との間を通って栄養剤が漏れ出る可能性は低い。しかしながら、オスコネクタ３とメスコネクタ９２２とを接続する直前に、栄養剤が挿入部９２１の開口端まで充満している場合、挿入部９２１にオスルアー１１を挿入すると、栄養剤が挿入部９２１から漏れ出る場合がある。筒状部３３０と径小部３４２との間に液密なシールが形成されていれば、漏れ出た栄養剤は、第２螺状突起３３２及び第３雌ネジ３４３の側に流れることはない。これにより、栄養剤が、ロック部３４０の下面３４０ａとフランジ３１３の上面３１３ｂとの間を通ってオスコネクタ３外に漏れ出て、患者の体や衣服を汚す可能性を低減することができる。また、ルアー部３１０及びロック部３４０への栄養剤の付着を少なくし、これらの清掃作業を容易にすることができる。更に、ルアー部３１０とロック部３４０との間に漏れ出た栄養剤が固着して、ルアー部３１０とロック部３４０との分離が困難になるという事態が発生する可能性を低減することができる。

ルアー部３１０とロック部３４０との間に液密なシールは、互いに嵌合するオステーパ面とメステーパ面で形成されるものに限定されない。例えば、互いに嵌合し合う２つの円筒面で液密なシールを形成してもよい。ルアー部３１０及びロック部３４０のいずれか一方にＯリングを装着し、当該Ｏリングを他方に密着させることにより、液密なシールを形成してもよい。

液密なシールを形成する位置は、オスルアー１１よりも下側（基端部１８側）の位置であれば、任意である。例えば、第２螺状突起３３２及び第３雌ネジ３４３より下側でシールを形成してもよい。シールは、ルアー部３１０とロック部３４０とが半径方向に対向する位置に形成する必要はなく、例えばルアー部３１０とロック部３４０とが上下方向に対向する位置（例えばフランジ３１３の上面３１３ｂとロック部３４０の下面３４０ａとの間）に形成してもよい。

本実施形態３は、上記を除いて実施形態１と同じである。実施形態１の説明は、本実施形態３にも適用される。

（実施形態４）
＜構成＞
本実施形態４のオスコネクタ４は、実施形態１のオスコネクタ１と、主として以下の２点で異なる。第１に、コネクタ本体が下方に向かって延びる一対の延長部を有する。第２に、第１回転防止機構の構成が異なる。実施形態１のオスコネクタ１との相違点を中心に、本実施形態４のオスコネクタ４を説明する。以下に参酌する図面において、実施形態１のオスコネクタ１と同一又は対応する要素には同一の符号を付しており、それらの詳細な説明を省略する。

図１３Ａは、本発明の実施形態４にかかるオスコネクタ４の斜視図である。図１３Ｂは、オスコネクタ４の中心軸１ａ及び延長部４１２を含む面に沿った断面図である。図１３Ｃは、オスコネクタ４の中心軸１ａを含む別の面に沿った断面図である。図１３Ｃの断面は、図１３Ｂの断面と直交する。実施形態１のオスコネクタ１と同様に、本実施形態４のオスコネクタ４は、コネクタ本体４１０とロックナット４５０とを備える。

図１４Ａはコネクタ本体４１０の上方から見た斜視図、図１４Ｂはコネクタ本体４１０の下方から見た斜視図、図１４Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったコネクタ本体４１０の斜視断面図である。

図１４Ｂに最もよく示されているように、コネクタ本体４１０は、実施形態１のコネクタ本体１０が備えていた凹部１４（図２Ｂ）を備えていない。円板状のフランジ１３の外周端から、一対の延長部４１２が下方に向かって延びている。延長部４１２は、上下方向に延びた棒状（アーム状）の部材である。一対の延長部４１２間の間隔は、ロックナット４５０の突起４５２より上側の部分（後述する図１５Ａ参照）の最大外径と同じかこれよりわずかに大きい。一対の延長部４１２の外周面（中心軸１ａとは反対側を向いた面）は、外筒４０の外周面と共通する円筒面を構成する。延長部４１２の下面４１２ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。延長部４１２の下面４１２ａに、凸部４１４が下方に向かって突出している。一対の延長部４１２及び一対の凸部４１４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

本実施形態４では、筒状部３０の外周面に形成された螺状突起（第１螺状突起）３２は、ネジ山が連続した、いわゆる連続ネジである。但し、螺状突起３２は、実施形態１の螺状突起３２のような不連続ネジであってもよい。

図１５Ａはロックナット４５０の上方から見た斜視図、図１５Ｂはロックナット４５０の斜視断面図である。

ロックナット４５０は、その上面５０ａに、実施形態１のロックナット５０が備えていた凸部５４（図３Ａ）を備えていない。また、ロックナット４５０は、その外周面に、実施形態１のロックナット５０が備えていたリブ５７（図３Ａ）を備えていない。

ロックナット４５０の外周面には、外向きに突出した一対のリブ（突起）４５７を備える。リブ４５７は、ロックナット４５０の上面５０ａの外周端縁から下方に向かって上下方向に沿って延びている。リブ４５７の外周面は、ロックナット４５０の中心軸１ａと同軸の円筒面である。突起４５２が、各リブ４５７の下端から半径方向に沿って外向きに突出している。突起４５２は、周方向に沿って延びている。突起４５２の上面４５２ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。突起４５２の上面４５２ａに、凹部４５４が形成されている。一対のリブ４５７、一対の突起４５２、及び一対の凹部４５４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

本実施形態では、ロックナット４５０の外周面からリブ４５７が半径方向に突出しているが、リブ４５７を省略してもよい。その場合には、例えば、ロックナット４５０の外周面を、リブ４５７と同じ外径を有する円筒面に形成しうる。

オスコネクタ４の構成は、上記を除いて実施形態１のオスコネクタ１と同じである。

＜チューブに対する着脱＞
以上のように構成された、コネクタ本体４１０及びロックナット４５０からなるオスコネクタ４は、チューブ８の上流端に取り外し可能に取り付けられる（図１３Ａ〜図１３Ｃ）。

オスコネクタ４のチューブ８への取り付けは以下のようにして行う。

最初に、図１６Ａに示すように、ロックナット４５０にチューブ８を挿入する。更に、チューブ８の上流端にコネクタ本体４１０を対向させる。

次いで、図１６Ｂに示すように、チューブ８内にコネクタ本体４１０の基端部２０を挿入する。実施形態１と同様に、チューブ８は、固定突起２１に対応する位置において、固定突起２１により拡径される。

次いで、図１６Ｃに示すように、ロックナット４５０を、コネクタ本体４１０に向かって移動させる。一対の延長部４１２の間にロックナット４５０を挿入する。コネクタ本体４１０に対してロックナット４５０を回転させ、螺状突起３２（図１４Ｂ）と雌ネジ５２（図１５Ａ）とを螺合させる。ロックナット４５０がコネクタ本体４１０の外筒４０に接近する。やがて延長部４１２の凸部４１４が突起４５２の上面４５２ａに当接し、この上を摺動する。そして、遂に凸部４１４が凹部４５４に嵌入し、これと同時に、延長部４１２の下面４１２ａと突起４５２の上面４５２ａとが対向する。一対の凸部４１４が一対の凹部４５４に嵌入するとき、ロックナット４５０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図１３Ａ〜図１３Ｃに示すように、オスコネクタ４はチューブ８の上流端に取り付けられる。

図１３Ａに示されているように、コネクタ本体４１０の一対の延長部４１２は、ロックナット４５０を挟んでその両側に配置されている。延長部４１２とロックナット４５０のリブ４５７とは半径方向に対向し、また、延長部４１２と突起４５２とは上下方向に対向している。延長部４１２の露出された外面は、リブ４５７の側面及び突起４５２の外面と略連続した面を構成している。凸部４１４が凹部４５４に嵌入している。

図１３Ｂ及び図１３Ｃに示されているように、固定突起２１と径小部５３とが対向し、チューブ８を半径方向に圧縮しながら挟持している。コネクタ本体４１０の螺状突起３２がロックナット４５０の雌ネジ５２と螺合している。コネクタ本体４１０を貫通する流路１７がチューブ８と連通している。

図１３Ａ〜図１３Ｃのようにチューブ８に取り付けられたオスコネクタ４のチューブ８からの取り外しは以下のようにして行う。

最初に、ロックナット４５０をコネクタ本体４１０に対して、装着時とは逆方向に回転させる。回転を開始するためには、凸部４１４と凹部４５４との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。凸部４１４が凹部４５４から脱出した後は、小さな回転トルクでロックナット４５０をコネクタ本体４１０に対して回転させることができる。

図１６Ｂのようにロックナット４５０をコネクタ本体４１０から分離した後、コネクタ本体４１０をチューブ８から引き抜く（図１６Ａ）。その後、ロックナット４５０からチューブ８を引き出す。

コネクタ本体４１０とコネクタ本体４１０とを逆方向に回転させるとき、外筒４０を一方の手で摘まみ、一対の突起４５２を他方の手で摘まむことができる。

オスコネクタ４は、チューブ８に何度でも繰り返し着脱することができる。

＜使用方法＞
オスコネクタ４の使用方法は、実施形態１のオスコネクタ１の使用方法と概略同じである。実施形態１と同様にして、オスコネクタ４に、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）を接続し、経腸栄養療法を行い、その後、オスコネクタ４からメスコネクタ９２０を分離することができる。オスコネクタ４とメスコネクタ９２０との接続は、オスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）とメスコネクタ９２０との接続と同様に、液密性と接続強度に優れる。

経腸栄養療法を行った後は、実施形態１と同様に、オスコネクタ４をチューブ８から取り外し、コネクタ本体４１０及びロックナット４５０をそれぞれ水洗い等をすることで清浄に洗浄することができる。洗浄したコネクタ本体４１０及びロックナット４５０は再びチューブ８に装着する。コネクタ本体４１０及びロックナット４５０のうちの一方又は両方を、洗浄せずに、新しいものと交換してもよい。

胃ろうを造設する場合には、実施形態１と同様に、チューブ８を患者に固定した後、患者から導出されたチューブ８の先端にオスコネクタ４を取り付ける。

＜作用＞
本実施形態４では、コネクタ本体４１０が、下方に向かって延びる一対の延長部４１２を有している。図１３Ａに示されているように、コネクタ本体４１０にロックナット４５０を接続したとき、コネクタ本体４１０の一対の延長部４１２がロックナット４５０に対して半径方向の外側に配される。延長部４１２は、ロックナット４５０の外周面から外向きに突出している。延長部４１２は、ロックナット４５０の下端近傍にまで達している。好ましくは、延長部４１２の下端からロックナット４５０の下端までの上下方向寸法は、ロックナット４５０の上下方向寸法の半分以上、更に３分の２上、特に４分の３以上である。また、延長部４１２の上下方向寸法は、突起４５２の上下方向寸法よりはるかに大きい。従って、ロックナット４５０の外周面を把持すれば一対の延長部４１２も同時に把持することができる。

実施形態１と同様に、オスコネクタ４とメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ参照）とを接続する場合には第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６とを螺合させる必要があり、オスコネクタ４とメスコネクタ９２０とを分離する場合には第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を緩める必要がある。このような場合に、メスコネクタ９２０に対してオスコネクタ４を回転させるための回転トルクを、本実施形態４では、ロックナット４５０ではなく、一対の延長部４１２に印加することができる。一対の延長部４１２と第１雌ネジ４１とは、共通するコネクタ本体４１０に設けられている。従って、一対の延長部４１２に印加された回転トルクは、第１雌ネジ４１に確実に伝達される。

例えば、オスコネクタ４とメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ参照）とを接続する際に両者を強固に捩ると、その後、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を緩めることが困難になる場合がある。このような場合に、一対の延長部４１２に大きな回転トルクを印加して、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を緩めることができる。

これに対して、実施形態１のコネクタ１（図１Ａ参照）では、回転トルクはロックナット５０に印加される。ロックナット５０に回転トルクを印加し易いように、ロックナット５０にはリブ５７が設けられている。回転トルクが印加されるロックナット５０は、第１雌ネジ４１が設けられたコネクタ本体１０とは別部品である。ロックナット５０からコネクタ本体１０への回転トルクの伝達は、凸部５４と凹部１４からなる第１回転防止機構を介して行われる。従って、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６とが強固に螺合されている場合、ロックナット５０に大きな回転トルクを印加すると、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合が緩むことなく、凸部５４と凹部１４との係合（嵌合）が解除され、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が緩んでしまう事態が起こりうる。実施形態１では、このような事態の発生を防止するために、凸部５４と凹部１４との係合（嵌合）を強固にする必要がある。しかしながら、これは、コネクタ本体１０とロックナット５０との接続／分離の作業性を低下させる。

本実施形態４では、オスコネクタ４とメスコネクタ９２０との接続／分離の際にオスコネクタ４に印加される回転トルクの伝達経路に、凹部４５４と凸部４１４とからなる第１回転防止機構は介在しない。従って、オスコネクタ４とメスコネクタ９２０とを分離する際に、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が緩むことなく、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を確実に緩めることができる。

実施形態１と同様に、本実施形態４においても、コネクタ本体４１０の一対の凸部４１４とロックナット４５０の一対の凹部４５４とは、互いに係合（嵌合）することによって、ロックナット４５０がコネクタ本体４１０に対して回転するのを防止する第１回転防止機構を構成する。但し、本実施形態４の第１回転防止機構は、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が意図せずに緩むのを防止できれば足りる。本実施形態の凸部４１４と凹部４５４とからなる第１回転防止機構は、実施形態１の凹部１４と凸部５４とからなる第１回転防止機構と異なり、大きな回転トルクを伝達する必要がなくなるので、設計の自由度が向上する。また、コネクタ本体４１０とロックナット４５０との接続／分離の作業性が向上する。

オスコネクタ４は、コネクタ本体４１０とロックナット４５０との２部品で構成されているが、ロックナット４５０とコネクタ本体４１０の一対の延長部４１２とを一体的に把持できるように構成されているので、メスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性は、１部品で構成されたオスコネクタ９１０のメスコネクタ９２０に対する接続及び分離の操作性と同等である。

コネクタ本体４１０とロックナット４５０とを接続したとき、コネクタ本体４１０の延長部４１２とロックナット４５０の突起４５２及びリブ４５７とはあたかも一体物のように上下方向及び半径方向に連続する（図１３Ａ参照）。従って、ロックナット４５０を把持したときに、延長部４１２と突起４５２及び／又はリブ４５７とを同時に把持したとしても、ルコネクタ本体４１０とロックナット４５０との間に相対的な回転力は作用しない。従って、この点からも、オスコネクタ４をメスコネクタ９２０に対して接続及び分離する作業中に、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が緩むことはない。

図１７Ａは、第１回転防止機構を構成する凸部４１４と凹部４５４を示した斜視図である。凸部４１４は、水平方向に平行な頂面（最も突出した面）４１４ａと、頂面４１４ａに対して周方向の一方の側に隣接する水平方向に対して傾斜した傾斜面４１４ｂと、頂面４１４ａに対して周方向の他方の側に隣接する上下方向に平行な垂直面４１４ｃとを備えている。凹部４５４は、凸部４１４の頂面４１４ａ、傾斜面４１４ｂ、垂直面４１４ｃにそれぞれ対応する底面４５４ａ、傾斜面４５４ｂ、垂直面４５４ｃを備えている。矢印Ａは、凸部４１４が設けられたコネクタ本体４１０に、凹部４５４が設けられたロックナット４５０を回転させて接続する際の、凹部４５４に対する凸部４１４の移動方向を示す。凸部４１４は、矢印Ａの前側に傾斜面４１４ｂを備えるので、凸部４１４と凹部４５４とを係合（嵌合）させるのは比較的容易である。例えば、突起４５２のエッジ４５２ｅに凸部４１４の傾斜面４１４ｂが衝突しても、凸部４１４はエッジ４５２ｅを容易に乗り越えることができる。

図１７Ｂは、コネクタ本体４１０とロックナット４５０とが接続され、凸部４１４と凹部４５４とが係合（嵌合）した状態を示した斜視図である。凸部４１４の頂面４１４ａ、傾斜面４１４ｂ、垂直面４１４ｃが、凹部４５４の底面４５４ａ、傾斜面４５４ｂ、垂直面４５４ｃにそれぞれ対向している。垂直面４１４ｃと垂直面４５４ｃとは、周方向に対向するので、凸部４１４と凹部４５４との係合（嵌合）を解除するためには比較的大きな力が必要である。

第１回転防止機構が、このような周方向に非対称性を有する凸部４１４及び凹部４５４で構成されているので、本実施形態４のオスコネクタ４は、組立は比較的容易で、分解は比較的困難である。これにより、意図せずにコネクタ本体４１０とロックナット４５０とが分離してしまう可能性を低減することができる。

図１７Ａ及び図１７Ｂにおいて、凸部４１４及び凹部４５４を構成する各面は、平面である必要はなく、曲面であってもよい。凸部４１４及び凹部４５４が、頂面４１４ａ及び底面４５４ａを省略し、傾斜面４１４ｂと垂直面４１４ｃとが隣接する三角形状の凸部、及び、傾斜面４５４ｂと垂直面４５４ｃとが隣接する三角形状の凹部であってもよい。垂直面４１４ｃ，４１４ｃを、水平方向に対して傾斜した傾斜面に変更してもよい。

本実施形態４のオスコネクタ４（図１３Ａ）を実施形態１のオスコネクタ１（図１Ａ）とを比較すれば容易に理解できるように、本実施形態４では一対の延長部４１２がロックナット４５０の下端の近傍にまで延びている。延長部４１２に比べて突起４５２の上下方向寸法は非常に小さい。このような構成は、例えば患者が誤ってコネクタ本体４１０とロックナット４５０とを分解してしまうなどの誤操作をする可能性を低減するのに有利である。しかしながら、その一方で、オスコネクタ４を清掃する場合などにおいて、コネクタ本体４１０とロックナット４５０との接続／分離の作業性がやや低下する可能性がある。これに対して、例えば、一対の突起４５２に係合する治具を用いて、この作業性の低下を補うことができる。そのような治具の一例を説明する。

図１８Ａは、治具４７０を用いてコネクタ本体４１０とロックナット４５０とを接続する直前の状態を示した分解斜視図である。治具４７０は、互いに対向する一対の把持板４７１が連結部４７８で連結された、上方から見ると略「Ｕ」字形状を有している。一対の把持板４７１の上面の外側部分（対向する把持板４７１から遠い部分）から規制部４７２が上方に向かって突出している。規制部４７２より内側の、相対的に低い部分は保持部４７３である。

一対の把持板４７１の保持部４７３より下側の互いに対向する面４７１ｂ、及び、一対の規制部４７２の互いに対向する面に、第１凹部４７１ａ及び第２凹部４７２ａがそれぞれ形成されている。面４７１ｂに形成された互いに対向する第１凹部４７１ａは共通する円筒面の一部を構成し、規制部４７２に形成された互いに対向する第２凹部４７２ａも共通する円筒面の一部を構成する。第１凹部４７１ａの円筒面と第２凹部４７２ａの円筒面とは、同軸である。

以上のような治具４７０を用いてコネクタ本体４１０とロックナット４５０とを接続する方法を説明する。

図１８Ａに示されているように、チューブ８をロックナット４５０に挿入する。治具４７０の開放側（連結部４７８とは反対側）をチューブ８に対向させる。

次いで、図１８Ｂに示すように、チューブ８内にコネクタ本体４１０の基端部２０を挿入する。更に、ロックナット４５０より下側で、治具４７０の一対の把持板４７１間にチューブ８を挿入する。チューブ８の外径は、把持板４７１の互いに対向する面４７１ｂ間の間隔より大きく、互いに対向する第１凹部４７１ａ（図１８Ａ参照）が構成する円筒面の直径と同じかわずかに小さい。従って、チューブ８は、互いに対向する面４７１ｂ間を通過する際は縮径するように変形される。そして、チューブ８は、図１８Ｂに示すように互いに対向する第１凹部４７１ａ間に嵌入されると初期状態に復帰する。

次いで、チューブ８を互いに対向する第１凹部４７１ａ間に嵌入させた状態で、治具４７０を上昇させる。ロックナット４５０の下端部分の外径は、互いに対向する第１凹部４７１ａが構成する円筒面の直径より大きく、且つ、互いに対向する第２凹部４７２ａが構成する円筒面の直径と同じかこれよりわずかに小さい。従って、図１８Ｃに示すように、ロックナット４５０の下端部分は互いに対向する第２凹部４７２ａ間に嵌入し、保持部４７３に当接する。ロックナット４５０の一対の突起４５２は一対の規制部４７２間に嵌入される。突起４５２の上面４５２ａは、規制部４７２の上端と同じかこれより高い位置にある。ロックナット４５０は、治具４７０に対して下方に移動することが制限され、且つ、治具４７０に対して回転することが制限される。

この状態で、ロックナット４５０を、コネクタ本体４１０に向かって移動させる。上述したのと同様にコネクタ本体４１０に対してロックナット４５０を回転させて、図１８Ｄに示すようにロックナット４５０をコネクタ本体４１０に接続する。

コネクタ本体４１０とロックナット４５０との分離は、上記とは逆の操作を行うことにより可能である。

装着及び分離がそれぞれ終了すると、治具４７０はチューブ８から分離される。

以上のように、治具４７０は、ロックナット４５０の上下方向の移動及び回転を規制する。従って、治具４７０を介してロックナット４５０を落下しないように保持することができ、また、治具４７０を介してロックナット４５０に回転トルクを印加することができる。このため、治具４７０の一対の把持板４７１を介してロックナット４５０を保持することにより、コネクタ本体４１０に対するロックナット４５０の接続及び分離を容易に行うことができる。

一対の把持板４７１の互いに対向する面４７１ｂ間の間隔は、チューブ８の外径より小さいので、一旦チューブ８を第１凹部４７１ａ間に挿入してしまうと（図１８Ｂ参照）、その後、治具４７０から手を離しても、治具４７０がチューブ８から脱落することがない。従って、装着及び分離の作業性が向上する。

治具４７０の形状は、上記の例に限定されない。例えば、一対の把持板４７１のそれぞれの上面に、各突起４５２が嵌入する凹部を形成してもよい。この場合、一対の突起５２３が一対の把持板４７１にそれぞれ嵌合することにより、ロックナット４５０の落下及び回転が規制される。

本実施形態４は、上記を除いて実施形態１と同様の作用を有する。

本実施形態４は、上記を除いて実施形態１と同じである。実施形態１の説明は、本実施形態４にも適用される。

（実施形態５）
＜構成＞
本実施形態５のオスコネクタ５は、実施形態４のオスコネクタ４と、主として以下の２点で異なる。第１に、チューブ８に挿入される基端部に固定突起が形成されていない。第２に、第１回転防止機構の構成が異なる。実施形態４のオスコネクタ４との相違点を中心に、本実施形態５のオスコネクタ５を説明する。以下に参酌する図面において、実施形態４のオスコネクタ４と同一又は対応する要素には同一の符号を付しており、それらの詳細な説明を省略する。

図１９Ａは、本発明の実施形態５にかかるオスコネクタ５の斜視図である。図１９Ｂは、オスコネクタ５の中心軸１ａ及び延長部４１２を含む面に沿った断面図である。図１９Ｃは、オスコネクタ５の中心軸１ａを含む別の面に沿った断面図である。図１９Ｃの断面は、図１９Ｂの断面と直交する。実施形態４のオスコネクタ４と同様に、本実施形態５のオスコネクタ５は、コネクタ本体５１０とロックナット５５０とを備える。

図２０Ａはコネクタ本体５１０の上方から見た斜視図、図１４Ｂはコネクタ本体５１０の下方から見た斜視図、図１４Ｃは中心軸１ａを含む面に沿ったコネクタ本体５１０の斜視断面図である。

図２０Ｂに最もよく示されているように、筒状部３０から下方に向かって基端部５２０が延びている。基端部５２０は、実施形態１〜４のコネクタ本体１０，２１０，３１０，４１０が備えていた固定突起２１を備えていない。基端部５２０の外周面は、中心軸１ａと同軸の円筒面である。基端部５２０の外径は、チューブ８の内径と略同一であることが好ましい。

実施形態４のコネクタ本体４１０と同様に、円板状のフランジ１３の外周端から、一対の延長部４１２が下方に向かって延びている。延長部４１２の下面４１２ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。延長部４１２の下面４１２ａに、凸部５１４が下方に向かって突出している。凸部５１４の形状は、実施形態４の凸部４１４と異なる。半径方向に沿って見た凸部５１４は、略長方形である。一対の凸部５１４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

図２１Ａはロックナット５５０の上方から見た斜視図、図２１Ｂはロックナット５５０の斜視断面図である。

図２１Ｂに最もよく示されているように、ロックナット５５０は、その内周面の下端近傍に径小部５５３を有する。径小部５５３の内径は、ロックナット５５０のこれより上側の部分のいずれの内径より小さく、コネクタ本体５１０の基端部５２０（図２０Ａ、図２０Ｂ）の外径よりわずかに大きい。径小部５５３の内周面は、中心軸１ａ方向において内径が一定である円筒面である。

図２１Ａに示されているように、ロックナット５５０の外周面から一対の突起４５２が半径方向に沿って外向きに突出している。突起４５２は、周方向に沿って延びている。突起４５２の上面４５２ａは、中心軸１ａに垂直な平面である。突起４５２の上面４５２ａに、凹部５５４が形成されている。凹部５５４の形状は、実施形態４の凹部４５４と異なる。半径方向に沿って見た凹部５５４は、略長方形である。一対の凹部５５４は、中心軸１ａに対して回転対称（２回対称）である。

オスコネクタ５の構成は、上記を除いて実施形態４のオスコネクタ４と同じである。

＜チューブに対する着脱＞
以上のように構成された、コネクタ本体５１０及びロックナット５５０からなるオスコネクタ５は、チューブ８の上流端に取り外し可能に取り付けられる（図１９Ａ〜図１９Ｃ）。

オスコネクタ５のチューブ８への取り付けは以下のようにして行う。

最初に、図２２Ａに示すように、ロックナット５５０にチューブ８を挿入する。更に、チューブ８の上流端にコネクタ本体５１０を対向させる。

次いで、図２２Ｂに示すように、チューブ８内にコネクタ本体５１０の基端部５２０を挿入する。

次いで、図２２Ｃに示すように、ロックナット５５０を、コネクタ本体５１０に向かって移動させる。一対の延長部４１２の間にロックナット５５０を挿入する。コネクタ本体５１０に対してロックナット５５０を回転させ、螺状突起３２（図２０Ｂ）と雌ネジ５２（図２１Ａ）とを螺合させる。ロックナット５５０がコネクタ本体５１０の外筒４０に接近する。やがて延長部４１２の凸部５１４が突起４５２の上面４５２ａに当接し、この上を摺動する。そして、遂に凸部５１４が凹部５５４に嵌入し、これと同時に、延長部４１２の下面４１２ａと突起４５２の上面４５２ａとが対向する。一対の凸部５１４が一対の凹部５５４に嵌入するとき、ロックナット５５０を回転させるための回転トルクが変化し、作業者は、指先を通じてこれをクリック感として感じることができる。

かくして、図１９Ａ〜図１９Ｃに示すように、オスコネクタ５はチューブ８の上流端に取り付けられる。

図１９Ａに示されているように、凸部４１４が凹部４５４に嵌入している。

図１９Ｂ及び図１９Ｃに示されているように、基端部５２０の外周面の下端５２０ａと径小部５５３とが対向し、チューブ８を半径方向に圧縮しながら挟持している。

図１９Ａ〜図１９Ｃのようにチューブ８に取り付けられたオスコネクタ５のチューブ８からの取り外しは以下のようにして行う。

最初に、ロックナット５５０をコネクタ本体５１０に対して、装着時とは逆方向に回転させる。回転を開始するためには、凸部５１４と凹部５５４との係合を解除する必要があり、そのためにやや大きな回転トルクを印加する必要がある。凸部５１４が凹部５５４から脱出した後は、小さな回転トルクでロックナット５５０をコネクタ本体５１０に対して回転させることができる。

図１９Ｂのようにロックナット５５０をコネクタ本体５１０から分離した後、コネクタ本体５１０をチューブ８から引き抜く（図１９Ａ）。その後、ロックナット５５０からチューブ８を引き出す。

コネクタ本体５１０とコネクタ本体５１０とを逆方向に回転させるとき、外筒４０を一方の手で摘まみ、一対の突起４５２を他方の手で摘まむことができる。

オスコネクタ５は、チューブ８に何度でも繰り返し着脱することができる。

＜使用方法＞
オスコネクタ５の使用方法は、実施形態４のオスコネクタ４の使用方法と概略同じである。実施形態４と同様にして、オスコネクタ５に、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠したメスコネクタ９２０（図２５Ａ及び図２５Ｂ）を接続し、経腸栄養療法を行い、その後、オスコネクタ５からメスコネクタ９２０を分離することができる。オスコネクタ５とメスコネクタ９２０との接続は、オスコネクタ９１０（図２４Ａ及び図２４Ｂ）とメスコネクタ９２０との接続と同様に、液密性と接続強度に優れる。

経腸栄養療法を行った後は、実施形態４と同様に、オスコネクタ５をチューブ８から取り外し、コネクタ本体５１０及びロックナット５５０をそれぞれ水洗い等をすることで清浄に洗浄することができる。洗浄したコネクタ本体５１０及びロックナット５５０は再びチューブ８に装着する。コネクタ本体５１０及びロックナット５５０のうちの一方又は両方を、洗浄せずに、新しいものと交換してもよい。

胃ろうを造設する場合には、実施形態４と同様に、チューブ８を患者に固定した後、患者から導出されたチューブ８の先端にオスコネクタ５を取り付ける。

＜作用＞
本実施形態５では、コネクタ本体５１０の基端部５２０に、実施形態１〜４のコネクタ本体１０，２１０，３１０，４１０が備えていた固定突起２１を備えていない。しかしながら、本実施形態５では、基端部５２０をチューブ８に挿入した状態でコネクタ本体５１０の螺状突起３２とロックナット５５０の雌ネジ（第２雌ネジ）５２とを螺合させると、コネクタ本体５１０の基端部５２０の下端５２０ａとロックナット５５０の径小部５５３とがチューブ８を半径方向に挟持することができる。チューブ８は、基端部５２０の下端５２０ａと径小部５５３の内周面とで局所的に圧縮される。従って、実施形態１〜４と同様に、オスコネクタ５をチューブ８に強固に取り付けることができる。流路１７及びチューブ８を流れる経腸栄養剤に印加する圧力によってオスコネクタ５とチューブ８との接合部から経腸栄養剤が漏出したり、チューブ８に作用する張力によって、オスコネクタ５とチューブ８とが意図せずに分離したりすることがない。

基端部５２０が固定突起２１を備えていないことは、以下の点で有利である。第１に、コネクタ本体５１０を樹脂成形する場合に、コネクタ本体５１０の金型からの分離が容易である。第２に、基端部５２０をチューブ８に対して挿抜するのが容易になるので、チューブ８に対するオスコネクタ５の着脱が容易である。

基端部５２０の外周面の下端５２０ａや径小部５５３の内周面の形状は、任意に変更しうる。例えば、基端部５２０の外周面の下端５２０ａに、筒状部３０から離れるにしたがって外径が小さくなるテーパ面（オステーパ面）を形成してもよい。また、径小部５５３の内周面が、下側にいくにしたがって内径が小さくなるテーパ面（メステーパ面）であってもよい。このように、基端部５２０及び径小部５５３のうちの一方又は両方にテーパ面を形成した場合であっても、基端部５２０と径小部５５３との間でチュ−ブ８を挟持することができるので、オスコネクタ５をチューブ８に強固に取り付けることができる。

実施形態４と同様に、本実施形態５においても、コネクタ本体５１０の一対の凸部５１４とロックナット５５０の一対の凹部５５４とは、互いに係合（嵌合）することによって、ロックナット５５０がコネクタ本体５１０に対して回転するのを防止する第１回転防止機構を構成する。

図２３Ａは、凸部５１４の拡大斜視図である。凸部５１４は、水平方向に平行な頂面（最も突出した面）５１４ａを備え、頂面５１４ａの両側に、上下方向に平行な垂直面５１４ｂ，５１４ｃを備えている。頂面５１４ａと垂直面５１４ｂ，５１４ｃとの間には、円筒面状の面取り面５１４ｄ，５１４ｅが形成されている。

図２３Ｂは凹部５５４の拡大斜視図である。凹部５５４は、水平方向に平行な底面５５４ａを備え、底面５５４ａの両側に、上下方向に平行な垂直面５５４ｂ，５５４ｃを備えている。垂直面５５４ｂ，５５４ｃと突起４５２の上面４５２ａとの間には、円筒面状の面取り面５５４ｄ，５５４ｅが形成されている。

凸部５１４と凹部５５４とが係合（嵌合）すると（図１９Ａ）、凸部５１４の頂面５１４ａ、垂直面５１４ｂ，５１４ｃは、凹部５５４の底面５５４ａ、垂直面５５４ｂ，５５４ｃにそれぞれ対向する。

実施形態４と同様に、本実施形態５の第１回転防止機構を介して、第１雌ネジ４１と雄ネジ９２６との螺合を緩めるのに必要な大きな回転トルクは伝達されない。第１回転防止機構は、螺状突起３２と第２雌ネジ５２との螺合が意図せずに緩むのを防止できれば足りる。そこで、凸部５１４には、比較的大きな面取り面５１４ｄ，５１４ｅが形成されており、凹部５５４にも、比較的大きな面取り面５５４ｄ，５５４ｅが形成されている。これにより、コネクタ本体５１０とロックナット５５０との接続／分離の作業性が向上する。また、接続／分離を繰り返し行った場合の、凸部５１４及び凹部５５４の摩耗や破損を低減することができる。

図２３Ａ及び図２３Ｂにおいて、凸部５１４の頂面５１４ａ、垂直面５１４ｂ，５１４ｃ、及び、凹部５５４の底面５５４ａ、垂直面５５４ｂ，５５４ｃは、平面である必要はなく、曲面であってもよい。凸部５１４が、頂面５１４ａを省略し、面取り面５１４ｄと面取り面５１４ｅとが隣接した、円筒面の頂部を備えた凸部であってもよい。垂直面５１４ｂ，５５４ｂ及び／又は垂直面５１４ｃ，５５４ｃを、水平方向に対して傾斜した傾斜面に変更してもよい。面取り面５１４ｄ，５１４ｅ及び面取り面５５４ｄ，５５４ｅは、円筒面である必要はなく、例えば、任意の曲面、水平方向に対して傾斜した傾斜面、あるいはこれらの組み合わせ、等であってもよい。

本実施形態５は、上記を除いて実施形態４と同様の作用を有する。

本実施形態５は、上記を除いて実施形態４と同じである。実施形態４の説明は、本実施形態５にも適用される。

上記の実施形態１〜５は例示にすぎない。本発明は、上記の実施形態１〜５に限定されず、適宜変更することができる。

実施形態１，２，４，５においてコネクタ本体１０，２１０，４１０，５１０を、実施形態３においてロック部３４０を、しっかりと把持して回転トルクを印加することができるように、コネクタ本体１０，２１０，４１０，５１０及びロック部３４０にも突起が設けられていてもよい。突起の形状は制限はないが、例えばロックナット５０に設けられたリブ５７と類似した１以上の畝状の突起を、外筒４０（実施形態１，２，４，５）の外周面及びロック部３４０（実施形態３）の外周面に、中心軸１ａを含む面に沿って設けることができる。

あるいは、外筒４０及びロック部３４０に、治具が係合可能な突起（凸）又は窪み（凹）を設けてもよい。例えば、外筒４０及びロック部３４０の上面（メスコネクタ９２０が接続される側の面）に複数の突起又は複数の窪みを設けることができる。外筒４０及びロック部３４０の外径より大きな外径を有する円板状の治具の片面に、当該複数の突起又は複数の窪みと嵌合する複数の凹部又は複数の凸部を設ける。実施形態１，２，４，５では、ロックナット５０，２５０，４５０，５５０をコネクタ本体１０，２１０，４１０，５１０に対して着脱する際に、外筒４０に当該治具を装着し、治具を介してコネクタ本体１０，２１０，４１０，５１０に回転トルクを印加する。これにより、ロックナット５０，２５０，４５０，５５０の着脱作業が容易になる。実施形態３では、ルアー部３１０に対してロック部３４０を着脱する際に、ロック部３４０に当該治具を装着し、治具を介してロック部３４０に回転トルクを印加する。これにより、ロック部３４０の着脱作業が容易になる。

螺状突起３２，３３２は、ねじ山が周方向に分断された不連続ネジ、及び、ねじ山が周方向に連続した連続ネジ（即ち、一般的な雄ネジ）のいずれであってもよい。

回転防止機構を構成する凸部５４，３２６，４１４，５１４及び凹部１４，３１６，４５４，５５４の数は、２つに限定されず、１つ又は３つ以上であってもよい。凸部及び凹部を対向する２つの部材のいずれに形成するかは、上記の実施形態に限定されない。実施形態１において、凸部をフランジ１３に形成し、凹部をロックナット５０に形成してもよい。実施形態３において、凸部をフランジ１３，３１３に形成し、凹部をロックナット５０及びロック部３４０に形成してもよい。実施形態４，５において、凸部を突起４５２に形成し、凹部を延長部４１２に形成してもよい。

回転防止機構を構成する凸部及び凹部の形状は、上記の実施形態に限定されない。例えば、実施形態１，３の凸部及び凹部が、実施形態４の凸部４１４及び凹部４５４と同様の形状を有していてもよく、または、実施形態５の凸部５１４及び凹部５５４と同様の形状を有していてもよい。実施形態４の凸部及び凹部が、実施形態１の凸部５４及び凹部１４と同様の形状を有していてもよく、または、実施形態５の凸部５１４及び凹部５５４と同様の形状を有していてもよい。実施形態５の凸部及び凹部が、実施形態１の凸部５４及び凹部１４と同様の形状を有していてもよく、または、実施形態４の凸部４１４及び凹部４５４と同様の形状を有していてもよい。

回転防止機構を構成する凸部及び凹部の位置は、上記の実施形態に限定されない。例えば、実施形態４，５において、フランジ１３の下面１３ａに凸部及び凹部のうちの一方を形成し、ロックナット４５０，５５０の上面５０ａに凸部及び凹部のうちの他方を形成してもよい。この場合、延長部４１２の下面４１２ａ及び突起４５２の上面４５２ａの回転防止機構を省略しうる。

周方向に係合する回転防止機構の構成は、凸部５４，３２６，４１４，５１４と凹部１４，３１６，４５４，５５４に限定されない。例えば、互いに対向する２面にそれぞれ形成された２つの凸部で構成されていてもよい。この場合、一方の凸部が他方の凸部を乗り越えることにより、２つの凸部が係合し、回転防止機構がロック状態となる。２つの凸部の半径方向に沿って見た形状（側面形状）は任意に設定し得る。例えば、凸部の側面形状は、凸部２６，３２６と同様に、長方形であってもよい。あるいは、凸部の側面形状は、実施形態４で示した凸部４１４と同様に、係合させるときの相対的移動方向の前側に傾斜面を有し、後ろ側に垂直面を有する、周方向に非対称な形状であってもよい。あるいは、凸部の側面形状は、実施形態５で示した凸部５１４と同様に、面取り面を備えた形状であってもよい。

実施形態４，５において、延長部４１２の数は、２つに限定されず、１つ又は３つ以上であってもよい。２つ以上の場合には、好ましくは、延長部４１２は中心軸１ａに対して等角度間隔に配置される。メスコネクタ９２０との接続及び分離の作業性や、コネクタ本体（特に螺状突起３２、基端部２０）の清掃の作業性の観点からは、２つが好ましい。延長部４１２の数に応じて、突起４５２の数を変更しうる。

あるいは、延長部がロックナット４５０，５５０の外周面を周方向に覆う筒形状を有していてもよい。この場合、コネクタ本体４１０，５１０にロックナット４５０，５５０を装着すると、筒形状の延長部より下側で突起４５２が露出する。延長部の外周面に、コネクタ本体４１０，５１０に回転トルクを容易に印加することができるように、突起（例えば実施形態１，２のリブ５７と類似した突起）や滑り止めのための凹凸が形成されていてもよい。

実施形態４，５において、突起４５２に第１回転防止機構を設けない場合、突起４５２を省略しうる。

実施形態１，２のコネクタ本体１０，２１０の円筒部４０に、実施形態４，５で説明した延長部４１２を設けてもよい。この場合、ロックナット５０，２５０の外周面に、実施形態４，５で説明した突起４５２を形成しうる。また、実施形態３のロック部３４０に、実施形態４，５で説明した延長部４１２を設けてもよい。この場合、ロックナット５０の外周面に、実施形態４，５で説明した突起４５２を形成しうる。これらの場合には、回転防止機構を構成する凸部及び凹部を、延長部４１２の下面４１２ａ及び突起４５２の上面４５２ａに形成しうる。

実施形態５で説明した、固定突起が形成されていない基端部５２０と径小部５５３とでチューブ８を挟持する構成を、実施形態１〜４に適用することができる。

上記の他、各実施形態で説明した構成又はその変更した構成を、他の実施形態に適用することができる。

上記の実施形態１〜５では、患者に挿入されたカテーテルが体外に長く導出された、いわゆる「チューブ型」ＰＥＧカテーテルの上流端にオスコネクタ１〜３を取り付けた。但し、本発明のオスコネクタは、カテーテルが患者の体外に実質的に導出されない、いわゆる「ボタン型」ＰＥＧカテーテルに接続されるチューブの上流端にも取り付けることもできる。更に、本発明のオスコネクタは、経鼻カテーテルの上流端に取り付けることもできる。本発明のオスコネクタは、経腸栄養剤を流す任意のチューブの上流端に設けることができる。

本発明は、経腸栄養療法に用いられるチューブの上流端に設けられるオスコネクタとして広範囲に利用可能である。当該チューブは、ＰＥＧカテーテルや経鼻カテーテルのように患者に留置されるカテーテルであってもよく、これらのカテーテルに接続されるチューブであってもよい。中でも、患者に留置されるＰＥＧカテーテルの上流端に設けられるオスコネクタとして好ましく利用することができる。

１，２，３，４，５ オスコネクタ
８ チューブ
１０，２１０，３０１，４１０，５１０ コネクタ本体
１１ オスルアー
１３，３１３ フランジ
１４，４５４，５５４ 凹部（第１回転防止機構）
１７ 流路
２０，５２０ 基端部
２１ 固定突起
３２ 螺状突起（第１螺状突起）
４０ 外筒
４１ 雌ネジ（第１雌ネジ）
５０，２５０，４５０，５５０ ロックナット
５０ａ ロックナットの端面（上面）
５２ 雌ネジ（第２雌ネジ）
５３，５５３ 径小部
５４，４１４，５１４ 凸部（第１回転防止機構）
５７ リブ（突起）
２３１ 第１係合突起（第１回転防止機構）
２５２ 第２係合突起（第１回転防止機構）
３１０ ルアー部
３１６ 凹部（第２回転防止機構）
３２６ 凸部（第２回転防止機構）
３３０ 筒状部（第３筒状部、シールを形成するオステーパ面）
３４０ ロック部
３４２ 径小部（シールを形成するメステーパ面）
３４３ 雌ネジ（第３雌ネジ）
４１２ 延長部
４１４ｂ，４５４ｂ 傾斜面
４１４ｃ，４５４ｃ 垂直面
４７０ 治具
９２０ メスコネクタ
９２１ 挿入部
９２５ 雄ネジ

Claims (17)

1. 経腸栄養療法に用いられるチューブの上流端に取り外し可能に取り付けられるオスコネクタであって、
   コネクタ本体とロックナットとを備え、
   前記コネクタ本体は、
   前記チューブと連通する流路が形成された筒状のオスルアーと、
   前記オスルアーを取り囲む第１雌ネジと、
   前記チューブに挿入される基端部と、
   前記オスルアーと前記基端部との間の、外向きに突出した螺状突起とを備え、
   前記ロックナットは、両端が開口した筒形状を有し、
   前記螺状突起と螺合する第２雌ネジを備え、
   前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記基端部と前記ロックナットとが挟持し、
   前記チューブが挟持されたときに前記ロックナットが前記コネクタ本体に対して回転しないように、前記コネクタ本体及び前記ロックナットに、互いに相手方に係合する第１回転防止機構が設けられていることを特徴とするオスコネクタ。
2. 前記ロックナットは、前記チューブに対向する径小部を備え、
   前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記基端部と前記径小部とが挟持する請求項１に記載のオスコネクタ。
3. 前記コネクタ本体は、前記基端部の外周面に形成された、外向きに突出した固定突起を備え、
   前記螺状突起と前記第２雌ネジとを螺合させると、前記基端部が挿入されたチューブを前記固定突起と前記径小部とが挟持する請求項２に記載のオスコネクタ。
4. 前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体の前記オスルアーと前記螺状突起との間の位置から外向きに突出したフランジと、前記ロックナットの前記第２雌ネジ側の端面とに形成されている請求項１〜３のいずれかに記載のオスコネクタ。
5. 前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体の前記基端部と前記螺状突起との間の外周面と、前記ロックナットの内周面とに形成されている請求項１〜３のいずれかに記載のオスコネクタ。
6. 前記第１回転防止機構は、前記コネクタ本体及び前記ロックナットの一方に形成された凸部と他方に形成された凹部とを含み、
   前記凸部と凹部とは周方向に係合し、
   前記凸部は、周方向の一方の側に傾斜面を備え、他方の側に垂直面を備え、
   前記凹部は、前記凸部が嵌入したときに前記凸部の前記傾斜面及び前記垂直面にそれぞれ対向する傾斜面及び垂直面を備える請求項１〜４のいずれかに記載のオスコネクタ。
7. 前記オスコネクタは、前記オスルアーが挿入される挿入部と、前記第１雌ネジと螺合する雄ネジとを備えたメスコネクタと接続可能であり、
   互いに接続された前記オスコネクと前記メスコネクタとを分離するために前記ロックナットと前記メスコネクタとを互いに逆向きに回転させたとき、前記ロックナットが前記コネクタ本体に対して回転することなく、前記第１雌ネジと前記雄ネジとの螺合が緩むように、前記第１回転防止機構が構成されている請求項１〜６のいずれかに記載のオスコネクタ。
8. 前記コネクタ本体は、
   前記オスルアー、前記基端部、及び前記螺状突起を有するルアー部と、前記第１雌ネジを有するロック部との互いに独立した２部品で構成され、
   前記ロック部は、両端が開口した中空筒形状を有し、前記ルアー部に対して取り外し可能に装着され、
   前記ロック部が前記ルアー部に対して回転しないように、前記ルアー部及び前記ロック部に、互いに相手方に係合する第２回転防止機構が設けられている請求項１〜７のいずれかに記載のオスコネクタ。
9. 前記オスコネクタは、前記オスルアーが挿入される挿入部と、前記第１雌ネジと螺合する雄ネジとを備えたメスコネクタと接続可能であり、
   互いに接続された前記オスコネクと前記メスコネクタとを分離するために前記ロックナットと前記メスコネクタとを互いに逆向きに回転させたとき、前記ロック部が前記ルアー部に対して回転することなく、前記第１雌ネジと前記雄ネジとの螺合が緩むように、前記第２回転防止機構が構成されている請求項８に記載のオスコネクタ。
10. 前記オスルアーよりも前記基端部側の位置に、前記ルアー部と前記ロック部との間に液密なシールが形成されている請求項８又は９に記載のオスコネクタ。
11. 前記液密なシールは、前記ルアー部に形成されたオステーパ面と、前記ロック部に形成されたメステーパ面とが互いに嵌合することによって形成される請求項１０に記載のオスコネクタ。
12. 前記コネクタ本体は、前記ロックナットの外側に配置される延長部を備え、
    前記延長部は、前記延長部を介して前記オスコネクタに回転トルクを印加することができるように構成されている請求項１〜１１のいずれかに記載のオスコネクタ。
13. 前記延長部は、前記コネクタ本体の長手方向と平行に延びた少なくとも１本の棒状の部材を含み、
    前記少なくとも１本の棒状の部材は、前記ロックナットの外周面から外向きに突出するように配置される請求項１２に記載のオスコネクタ。
14. 前記オスルアー及び前記第１雌ネジは、ＩＳＯ８０３６９−３に準拠する請求項１〜１３のいずれかに記載のオスコネクタ。
15. 前記コネクタ本体及び前記ロックナットの少なくとも一方は、前記コネクタ本体に対する前記ロックナットの着脱を容易にするための突起又は窪みを備える請求項１〜１４のいずれかに記載のオスコネクタ。
16. 前記ロック部は、前記ルアー部に対する前記ロック部の着脱を容易にするための突起又は窪みを備える請求項８〜１１のいずれかに記載のオスコネクタ。
17. 前記突起又は窪みに係合するように構成された治具を更に備え、
    前記治具は、前記治具を介して前記コネクタ本体又は前記ロックナットに回転トルクを印加することができるように構成されている請求項１５に記載のオスコネクタ。

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