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JP6490080B2 - 可変インピーダンス素子の弱結合によりアンテナを調整する技術 - Google Patents

可変インピーダンス素子の弱結合によりアンテナを調整する技術 Download PDF

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Description

本発明の実施形態は、一般に、100MHzから5GHzまでの範囲の高周波無線周波数帯域で動作する、モバイル機器に適した小型のアンテナに関する。
100MHzから5GHzまでのスペクトラムにおいて無線通信を必要とする縮小サイズのポータブル装置(デバイス)は適切なアンテナの設計に関連する問題に直面している。このようなスペクトルで動作するアンテナが小さな物理量となる必要があるときに、基本的かつ実用的な制限がある。その結果、放射電力が不十分なレベルとなり、受信感度が低くなる。これらの両方の問題はアンテナ放射効率が低すぎることに関連する。
従来技術にかかる設計技術の状態は、特定の広帯域のアンテナ設計又は多重共振アンテナ設計を使用したときの問題を軽減することができる。これらの技術は、特定の装置(デバイス)に関連した特定の設計上の問題のいくつかを解決することができるが、小さなアンテナ容積の制限の範囲内で放射電力に関連する仕様を満たすことができる、一般的に採用可能なアンテナ設計技術を提供する場合には不十分である。
そのため、アンテナの他のバンドに影響を与えないで可変インピーダンス素子に接続された電磁的に結合された無給電素子によって、マルチバンドアンテナの特定のバンドのアンテナの共振周波数を調整する技術が技術的に必要である。
本発明は、一般的に、100MHzから5GHzまでの範囲における高周波無線周波数帯域で動作する、モバイル機器に適した小型アンテナに関する。前記アンテナは、例えば微小電気機械システム(MEMS)DVCなどのデジタル可変キャパシタ(DVC)に結合することができる。前記アンテナは一般に、切り替え式のインダクタバンク及び/又はキャパシタバンクなどの可変インピーダンス素子に結合することができる。前記アンテナは、例えば携帯電話機、スマートフォンなどのモバイル装置(デバイス)の内部に配置されたプリント回路基板に結合することができる。
一実施形態では、アンテナ構造は、プリント回路基板に結合されたアンテナ導体と、プリント回路基板に結合されたカップリングキャパシタ板とを備える。別の実施形態において、モバイル装置(デバイス)は、アンテナ構造を備える。
別の実施形態において、アンテナ構造は、プリント回路基板に結合されたアンテナ導体と、プリント回路基板に結合された無給電素子とを備える。別の実施形態において、モバイル装置(デバイス)は、アンテナ構造を備える。
本発明の前記特徴を詳細に理解することができる方法で、上述で簡単に要約された本発明のより具体的な説明は、実施形態を参照することにより得ることができ、その一部は添付の図面に示される。しかしながら、なお、添付図面は本発明の典型的な実施形態のみを示し、従って、その範囲を限定するものと考えるべきではなく、本発明のための他の等しく有効な実施形態を認めることができる。
一実施形態にかかるアンテナを備える携帯電話機の等角概略図である。 アンテナ構造の概略図である。 一実施形態にかかるアンテナ構造の概略図である。 一実施形態にかかるプリント回路基板に接続されたアンテナ構造の概略図である。 一実施形態にかかるDVCの概略図である。 一実施形態にかかるMEMSデバイスの概略図である。 一実施形態にかかるデュアルバンドアンテナの概略図である。 別の実施形態にかかるプリント回路基板に接続されたアンテナ構造の概略図である。 別の実施形態にかかるプリント回路基板に接続されたアンテナ構造の概略図である。
理解を容易にするために、同一の参照番号が使用され、可能な場合、図面に共通する同一の要素を指定することが意図される。一実施形態に開示された各要素は、有益に、特定の列挙なしに他の実施形態で利用することができる。
本発明は、一般的に、100MHzから5GHzまでの範囲における高周波無線周波数帯域で動作するモバイル機器に適した小型アンテナに関する。アンテナは、例えばMEMS DVCなどのDVCに結合される。アンテナは一般に、切り替え式のインダクタバンク及び/又はキャパシタバンクなどの可変インピーダンス素子に結合することができ、アンテナは、例えば携帯電話機、スマートフォンなどモバイル装置(デバイス)の内部に配置されたプリント回路基板に結合することができる。
図1の携帯電話機の図示のごとく、携帯無線周波数装置に統合又は集積化することが適当である小型アンテナは典型的には、上面又はモバイル装置(デバイス)の背面に搭載される。装置(デバイス)は、アンテナの能動カウンタポールとして機能する。このような小さなアンテナは一般的に、例えば(平面)逆Fアンテナ(P)IFAなどの形式を用いて単純なモノポールアンテナを変形例として設計される。そのようなアンテナのパターンは、その放射特性を維持しつつ、装置(デバイス)の機械的な制約に適合させるために変形することができる。それにもかかわらず、アンテナ設計の本質は常に、図2に示すように説明することができる。
以下の説明において、用語「接地」又は「接地された接続」又は「接地面」が採用される。例えば携帯電話機やスマートフォン、タブレットなどのバッテリ駆動機器の場合において、「接地」の定義は、装置(デバイス)の本体(シャーシ)に接続される電池(「マイナス」極)の電位を基準とする。
アンテナ導体パターン200は、放射電磁波電力(パワー)を導く不平衡電流を生成する能力がある。電力は、PIFA実装の場合には、接地された接続204のすぐ近くにあるのが典型的である、給電線202を介してアンテナに供給される。例えば逆L(ILA)又はモノポールなどの代替アンテナの種類は接地された接続を有しているが、ここで説明する一般的な方法は、それにもかかわらず適用可能である。
適切に導体パターン200を成形することによって、所望の周波数帯域は、アンテナ共振によって覆うことができ、従って、電磁波電力は、それらの周波数において放射される。このことは、この段階ではアンテナの放射効率が主要な関心事であるために、発生器の特定のインピーダンスとは無関係である、アンテナへの入力電力に対する放射電力の比として次式により定義される。
Figure 0006490080
全体の効率はリターンロスを含み、アンテナの給電点における放射効率ηradと散乱パラメータS11に関連付けることができる。
Figure 0006490080
整合回路網は、一般に、アンテナの固有の放射特性に影響を与えることなく。全体の効率を最適化するために給電点に追加することができる。本明細書で説明した実施形態は、与えられた帯域幅にわたって共振を調整しながら、アンテナの放射効率を最大にするので、共振時のアンテナインピーダンスは、一般性を失うことなく、ソースインピーダンス(典型的には50オーム)に近いと想定される。
図3は、キャパシタ302を使用して、可変インピーダンス300をアンテナ導体パターンに結合することによって、アンテナの共振周波数を調整する方法を示す。
本発明の特定の一実施形態において、カップリングキャパシタ302は、アンテナ導体パターン200を実装するために使用したのと同じ手段によって実現することができる。アンテナ導体パターンと導体板400と平行に追加することによって行うことができるが、図4に示すように、厚さ402のスペーサ材料層を使用して間隔をあけられる。
この特定の実施例では、アンテナパターンは、典型的には、プリント回路基板(PCB)の接地面404のエッジ(端部)からぶら下がるように形成される。伝送線路406は、発生器をアンテナの給電線202に接続する。可変インピーダンス素子300はPCBの表面に実装され、アンテナパターンに給電線202及び接地204を接続するために使用したのと同じ手段408によってカップリングキャパシタ板400に接続される。
特定の実施例において、図4の接続ブリッジ202、204及び408は、Cクリップ(スプリング)又はミニチュアポゴピンコネクタであり、それらはPCB上に表面実装され、アンテナ+PCBシステムと機械的に組み立てられるので、アンテナ本体の露出導体の特定の領域への電気的コンタクトを生成する。
本発明の特定の実施形態では、可変インピーダンス素子300は、デジタル可変キャパシタで構成される。CMINからCMAXまでの値の範囲にわたって容量を変化させることにより、アンテナの共振周波数はfMINからfMAXまでの範囲にわたって変化する。カップリングキャパシタ板400の位置及び大きさのアンテナ導体パターン200の適切な設計は、fMINからfMAXまでの全帯域幅内で、関心のある必要な通信帯域をカバーすることができる。
図5は一実施形態にかかるDVC300の概略図である。DVC300は、キャビティ500を備える。唯一のキャビティ500が詳細に示されているが、各キャビティ500のための静電容量が異なるかもしれないが、各キャビティ500は同様の構成を有してもよいことが理解されるべきである。
各キャビティは、RFコネクタ/ハンダバンプ510に結合されたRF電極504を有する。さらに、各キャビティは、一つ以上のプルイン電極506及び1つ又は複数の接地電極508を有する。スイッチング素子502(2個が図示される)は、電極504、506、508の上に配置される。実際には、スイッチング素子502は電気的に接地電極508に接続される。スイッチング素子502は、プルイン電極506に印加される電流/電位のために、RF電極508から様々な間隔で移動可能である。
図6は一実施形態にかかるMEMSデバイス600の概略図である。MEMSデバイスは、電極504、506、508と、スイッチング素子502とを備え、スイッチング素子502はキャビティ500に配置され、RF電極504に近い位置(以下、「CMAXの位置」という。)と、隣接するプルアップ電極602から離間する位置(以下、「CMINの位置」という。)との間で移動可能である。キャビティ500内のスイッチング素子502の位置は、特定のキャビティのための容量を決定する。DVCにMEMSデバイスを用いることにより、本明細書で説明するようにアンテナを調整することができる。
図7は、一実施形態にかかるデュアルバンドアンテナの概略図である。アンテナは、ハイバンド部が電磁的結合によって給電されるときに、RFソースから直接的に給電されているリーバンド部を有する。アンテナのハイバンド共振周波数は、電磁的に結合される無給電素子704に可変インピーダンス702を接続することにより、調整することができる。
一実施形態では、可変インピーダンス素子702は、DVCを備える。CMINからCMAXまでの値の範囲にわたって容量を変化させることにより、fMINからfMAXまでの範囲にわたってアンテナのハイバンド共振周波数が変化する。電磁的に結合される無給電素子704のアンテナ導体パターン200の適切な設計、及びアンテナパターン200の無給電素子704の分離は、ローバンドに影響を与えることなく、fMINからfMAXまでの全体の帯域幅内で関心のある、必要な通信帯域をカバーすることができる。
図8は別の実施形態にかかるプリント回路基板に接続されたアンテナ構造の概略図である。図8に示すように、無給電共振器704(すなわち、無給電素子)の接地脚部802は、接地面404に結合され、無給電共振器704はまた接地面404にDVC804を介して接続される。
アンテナ導体パターン200は、関心のある特定の帯域で放射するように設計され、単一又は複数の共振を有することができる。無給電素子704は、周波数帯域とは異なる別の周波数帯域で動作するように設計され、ここで、アンテナ導体パターン200が動作する。無給電素子704は、小さい距離ギャップ402を介してアンテナ導体パターン200に接続され、無給電素子704は、アンテナ導体パターン200の給電線(給電点)202に出現する共振を生成させ、効果的に完全なアンテナ構造に別の共振を追加することができる。無給電素子704は容量的にDVC804により負荷される。無給電素子704の共振周波数は、DVCの負荷を変えることにより変更することができる。静電容量を大きくすると、共振周波数を低下させる。システム全体は、独立した共振器を有するマルチ共振構造を形成する。DVC804に接続された無給電素子704は、周波数可変デバイスであり、他の共振周波数に影響を与えないで、アンテナ共振部の動作の周波数を変化させるために平均値を提供するための手段を提供する。
図9は別の実施形態にかかるプリント回路基板に接続されたアンテナ構造の概略図である。図9に示すように、キャパシタ板902は、無給電共振器が存在するようにプリント回路基板404上に印刷される。DVCの接続点906は、キャパシタ板902とプリント回路基板404との間に存在する。
アンテナ導体パターン200は、関心のある特定の帯域で放射するように設計され、単一又は複数の共振を有する。無給電放射器、すなわち、キャパシタ板902は、アンテナ導体パターン200、すなわち、主放射器とは異なる別の周波数帯域で動作するように設計される。無給電放射器902は、わずかな距離のギャップ904を介して主放射器200に結合され、主放射器200の給電線(又は給電点)で出現する自身の共振を生成し、効果的に完全なアンテナ構造に別の共振を追加することができる。無給電放射器902は、容量的にDVC906により負荷される。無給電共振器902の共振周波数は、DVC906の負荷を変更することによって変更することができる。静電容量を大きくすると、共振周波数を低下させることができる。システム全体は、独立した共振器を有するマルチ共振構造を形成する。DVC906に接続された共振器902は周波数可変であり、他の共振周波数に影響を与えることなく、アンテナ共振部の動作の周波数を変化させる手段を提供することができる。
実施形態の利点は、本明細書に狭帯域アンテナを設計することができることであり、このことは、それらが動作することができる全体の周波数スペクトルが現代の携帯用無線周波数装置(デバイス)のために必要と同じ幅であるように調整することができる。別の利点は、例えばデジタル可変キャパシタなどの単純な可変インピーダンスデバイスによって、本明細書に記載されているカップリング技術はアンテナの共振周波数を調整することができる。従って、単一のコンポーネントは、スペースの制約が原因で小型化に極めて重要なアプリケーションに非常に有利であるように調整する必要がある、本明細書の実施形態はまた、すべての所望の周波数帯域にわたってアンテナ性能を最適化するように設計されたアンテナに大きな柔軟性を提供する互いのアンテナ独立の異なるバンドを調整する能力を与えるという利点を有する。このように、ここで図示され説明された複数の設計は、マルチバンドアンテナ構造において独立であって周波数可変の共振を生成する。
前記の説明は本発明の実施形態に向けられているが、その基本的な範囲から逸脱することなく、本発明の他の及び更なる実施形態を考案することができ、本願の特許請求の範囲は以下の特許請求の範囲によって決定される。

Claims (30)

  1. プリント回路基板に結合された線状アンテナ導体であって、前記プリント回路基板の端部にぶら下がる線状アンテナ導体と、
    接地脚部を介してプリント回路基板に接続された無給電素子であって、前記線状アンテナ導体から離間されかつ前記線状アンテナ導体に対して平行である無給電素子と、
    前記無給電素子と前記プリント回路基板との間に結合されたデジタル可変キャパシタであって、前記接地脚部から離間されたデジタル可変キャパシタとを備えるアンテナ構造。
  2. 前記デジタル可変キャパシタはMEMSデジタル可変キャパシタである請求項に記載のアンテナ構造。
  3. 前記MEMSデジタル可変キャパシタは第1の位置と第2位置の間で移動可能なスイッチング素子を備える請求項に記載のアンテナ構造。
  4. 前記線状アンテナ導体と前記無給電素子は前記プリント回路基板の接地面に結合される請求項に記載のアンテナ構造。
  5. 前記線状アンテナ導体は伝送線路に接続される請求項に記載のアンテナ構造。
  6. 前記無給電素子と前記プリント回路基板との間に結合されたMEMSデジタル可変キャパシタをさらに備える請求項1に記載のアンテナ構造。
  7. 前記線状アンテナ導体と前記無給電素子は前記プリント回路基板の接地面に結合される請求項1に記載のアンテナ構造。
  8. 前記無給電素子はキャパシタ板である請求項1に記載のアンテナ構造。
  9. アンテナ構造を有するモバイル装置であって、
    前記アンテナ構造は、
    プリント回路基板に結合された線状アンテナ導体であって、前記プリント回路基板の端部にぶら下がる線状アンテナ導体と、
    接地脚部を介してプリント回路基板に接続された無給電素子であって、前記線状アンテナ導体から離間されかつ前記線状アンテナ導体に対して平行である無給電素子と、
    前記無給電素子と前記プリント回路基板との間に結合されたデジタル可変キャパシタであって、前記接地脚部から離間されたデジタル可変キャパシタとを備えるモバイル装置。
  10. 前記デジタル可変キャパシタはMEMSデジタル可変キャパシタである請求項に記載のモバイル装置。
  11. 前記MEMSデジタル可変キャパシタは第1の位置と第2の位置との間で移動可能なスイッチング素子を備える請求項10に記載のモバイル装置。
  12. 前記線状アンテナ導体と前記無給電素子は前記プリント回路基板の接地面に結合される請求項11に記載のモバイル装置。
  13. 前記線状アンテナ導体は伝送線路に接続される請求項12に記載のモバイル装置。
  14. 前記無給電素子と前記プリント回路基板との間に結合されたMEMSデジタル可変キャパシタをさらに備える請求項に記載のモバイル装置。
  15. 前記モバイル装置は携帯電話機である請求項に記載のモバイル装置。
  16. 前記無給電素子はキャパシタ板である請求項に記載のモバイル装置。
  17. プリント回路基板に結合された線状アンテナ導体であって、前記プリント回路基板の端部にぶら下がる線状アンテナ導体と、
    接地脚部を介してプリント回路基板に接続されたカップリングキャパシタ板であって、前記線状アンテナ導体から離間されかつ前記線状アンテナ導体に対して平行であるカップリングキャパシタ板と、
    前記カップリングキャパシタ板と前記プリント回路基板との間に結合されたデジタル可変キャパシタであって、前記接地脚部から離間されたデジタル可変キャパシタとを備えるアンテナ構造。
  18. 前記デジタル可変キャパシタはMEMSデジタル可変キャパシタである請求項17に記載のアンテナ構造。
  19. 前記MEMSデジタル可変キャパシタは第1の位置と第2位置の間で移動可能なスイッチング素子を備える請求項18に記載のアンテナ構造。
  20. 前記線状アンテナ導体は前記プリント回路基板の接地板に接続される請求項19に記載のアンテナ構造。
  21. 前記線状アンテナ導体は伝送線路に接続される請求項20に記載のアンテナ構造。
  22. 前記カップリングキャパシタ板と前記プリント回路基板との間に結合されたMEMSデジタル可変キャパシタをさらに備える請求項17に記載のアンテナ構造。
  23. 前記線状アンテナ導体と前記カップリングキャパシタ板は前記プリント回路基板の接地面に結合される請求項17に記載のアンテナ構造。
  24. アンテナ構造を有するモバイル装置であって、
    前記アンテナ構造は、
    プリント回路基板に結合された線状アンテナ導体であって、前記プリント回路基板の端部にぶら下がる線状アンテナ導体と、
    接地脚部を介してプリント回路基板に接続されたカップリングキャパシタ板であって、前記線状アンテナ導体から離間されかつ前記線状アンテナ導体に対して平行であるカップリングキャパシタ板と、
    前記カップリングキャパシタ板と前記プリント回路基板との間に結合されたデジタル可変キャパシタであって、前記接地脚部から離間されたデジタル可変キャパシタとを備えるモバイル装置。
  25. 前記デジタル可変キャパシタはMEMSデジタル可変キャパシタである請求項24に記載のモバイル装置。
  26. 前記MEMSデジタル可変キャパシタは第1の位置と第2位置の間で移動可能なスイッチング素子を備える請求項25に記載のモバイル装置。
  27. 前記線状アンテナ導体はプリント回路基板の接地板に接続される請求項26に記載のモバイル装置。
  28. 前記線状アンテナ導体は伝送線路に接続される請求項27に記載のモバイル装置。
  29. 前記カップリングキャパシタ板と前記プリント回路基板との間に結合されたMEMSデジタル可変キャパシタをさらに備える請求項24に記載のモバイル装置。
  30. 前記モバイル装置は携帯電話機である請求項24に記載のモバイル装置。
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