JP6347793B2 - Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬およびそれを使用した治療方法 - Google Patents

Description

本発明は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬、ならびにＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬを抑制することによって利益が得られる病態および疾患を治療するための治療方法に関する。

アポトーシス抵抗性はヒトがんの顕著な特徴である^{（１〜３）}。ＤＮＡ損傷、癌遺伝子活性化、細胞周期進行の異常、過酷な微小環境などの細胞ストレスによる継続的なダメージによって、正常細胞であればアポトーシスが引き起こされるが、がん細胞はこれらの細胞ストレスに打ち勝つ必要がある。がん細胞は、主な手段の一つとして、Ｂｃｌ−２ファミリーの抗アポトーシスタンパク質をアップレギュレートすることによりアポトーシスを回避している。したがって、主要なアポトーシス調節因子を標的として、アポトーシス抵抗性を解除し、かつ腫瘍細胞のアポトーシスを促進させることによって、新規のがん治療戦略を提供することができる^{（４，５）}。

Ｂｃｌ−２タンパク質は、がん細胞や正常細胞においてアポトーシス調節因子として重要な役割を果たしている^{（６〜１０）}。Ｂｃｌ−２タンパク質はアポトーシスを抑制し、健常で有用な細胞の生存を可能とする。このタンパク質ファミリーには、Ｂｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬ、Ｍｃｌ−１などの抗アポトーシスタンパク質と、Ｂｉｄ、Ｂｉｍ、Ｂａｄ、Ｂａｋ、Ｂａｘなどのアポトーシス促進性分子とが含まれる^{（６〜１０）}。抗アポトーシスタンパク質であるＢｃｌ−２およびＢｃｌ−ｘＬは、正常細胞においては低レベルで発現しているが、様々なヒト腫瘍では高度に過剰発現されていることが分かっている^{（６〜１０）}。これらのタンパク質の過剰発現は、いくつかの種類のがんにおける予後不良や、化学療法薬および放射線療法に対する臨床耐性と関連していることが指摘されている^{（６〜１０）}。臨床的知見と一致して、基礎研究では、Ｂｃｌ−２やＢｃｌ−ｘＬの過剰発現によって、化学療法薬に対するがん細胞の耐性がインビトロおよびインビボで高まることが確認された^{（６〜１０）}。Ｂｃｌ−２がアポトーシスを抑制することによって、細胞死が抑制され、がんが引き起こされる。これらを踏まえて、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬへのターゲティングは、がんの治療戦略として研究が進められている^{（１１〜３４）}。がん細胞においてＢｃｌ−２活性を抑制することによって、化学療法薬に対する耐性を低減させ、がん細胞の死滅を促進することができる。

Ｂｃｌ−２タンパク質およびＢｃｌ−ｘＬタンパク質は、Ｂａｋ、Ｂａｘ、Ｂｉｍ、Ｂｉｄ、Ｐｕｍａ、Ｂａｄなどのアポトーシス促進性Ｂｃｌ−２ファミリータンパク質とヘテロ二量体を形成することによってアポトーシスを抑制する^{（６〜１０）}。実験により決定されたＢｃｌ−ｘＬおよびＢｃｌ−２の三次元構造では、これらのタンパク質は明確な溝を持ち、この溝を介してアポトーシス促進性Ｂｃｌ−２タンパク質のＢＨ３（Ｂｃｌ−２ホモロジー３）領域と相互作用することが示された^{（３８〜４２）}。Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬタンパク質とこれらのアポトーシス促進性結合パートナーとのヘテロ二量体形成を阻害するように設計された非ペプチド小分子が、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬのアンタゴニストとして有効である可能性が示唆されており、また、そのような小分子阻害薬を使用することによって、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬが高発現しているヒトがんに対して大きな治療効果が得られる可能性が示唆されている^{（１８〜３７）}。

Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの非ペプチド小分子阻害薬がいくつか報告されているが、これらの阻害薬の大部分はＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに対して弱〜中程度の親和性しか持たず、その細胞活性は明確な作用機序を有していない^{（１８〜３７）}。例外として、ＡＢＴ−７３７、ＡＢＴ−２６３、およびこれらのアナログがある^{（２６〜３４）}。ＡＢＴ−７３７およびＡＢＴ−２６３は、Ｂｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬ、およびＢｃｌ−ｗと極めて高い親和性（Ｋ_ｉ＜１ｎＭ）で結合し、Ｂｃｌ−２ファミリーの他の２つの抗アポトーシスタンパク質であるＭｃｌ−１およびＡ１に対して高い特異性を有する^{（２６，３２，３４）}。ＡＢＴ−２６３は、第Ｉ／II相臨床試験に進んでおり、臨床において抗腫瘍活性を発揮することが期待されている^（４５）。

ＡＢＴ−７３７やＡＢＴ−２６３が見出されたものの、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの強力な非ペプチド阻害薬の設計は、現在の創薬研究において依然として重要な課題の一つである。したがって、治療用途に使用することができるような物理学的特性や薬理学的特性を有するＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬が、当技術分野において今なお必要とされている。本発明は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに結合してＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ活性を抑制するように設計された化合物を提供する。

本発明は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの阻害薬、該阻害薬を含む組成物、ならびにＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ活性を抑制することによって利益が得られる病態および疾患の治療において該阻害薬を使用する方法に関する。本発明の化合物は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの活性化に対する強力な阻害薬であり、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬを発現しているがん細胞のアポトーシスを誘導する。

より具体的には、本発明は、構造式（Ｉ）：

構造式（II）：

構造式（III）：

（式中、
環Ａは、

であり；
Ｘは、アルキレン、アルケニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、およびヘテロシクロアルキレンからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
Ｙは、（ＣＨ_２）_ｎ−Ｎ（Ｒ^ａ）_２および

からなる群から選択され；
Ｑは、Ｏ、Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、ＮＲ^ｃ、ＮＲ^ｃ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＮＨＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ、およびＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ_１〜３アルキレン）からなる群から選択され；
Ｚは、ＯまたはＮＲ^ｃであり；
Ｒ_１およびＲ_２は独立して、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＲ’，ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ_３は、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＯＣＯＲ’、ＣＯ_２Ｒ’、ＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、Ｃ_１〜３アルキレンＣＨ（ＯＨ）ＣＨ_２ＯＨ、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’は独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ_１〜３アルキレンヘテロシクロアルキル、またはヘテロシクロアルキルであり；
Ｒ’とＲ’’、またはＲ’’とＲ’’’は、互いに結合して、それらが結合している原子とともに３〜７員の環を形成していてもよく；
Ｒ_４は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、ＣＦ_３、またはＣＮであり；
Ｒ_５は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、置換基を有するＣ_１〜３アルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、または置換基を有するアルコキシであり；
Ｒ_６は、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ_７は、水素、アルキル、アルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロシクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３アリール、および（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロアリールからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
Ｒ_８は、水素、ハロ、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３ＳＯ_２、およびＣＦ_３からなる群から選択され；
Ｒ_ａは、水素、アルキル、ヘテロアルキル、アルケニル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、置換基を有するアルコキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、およびヘテロシクロアルキルからなる群から選択され；
Ｒ_ｂは、水素またはアルキルであり；
Ｒ_ｃは、水素、アルキル、置換基を有するアルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、および置換基を有するアルコキシからなる群から選択され；
ｎ、ｒ、およびｓは独立して、１、２、３、４、５、または６である）
を有する化合物、または薬学的に許容されるその塩に関する。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_１とＲ_２、またはＲ_２とＲ_３は、互いに結合して環を形成していてもよい。別の実施形態において、Ｒ’とＲ’’、またはＲ’’とＲ’’’は、互いに結合して、それらが結合している原子とともに３〜７員の環を形成していてもよい。

一実施形態において、本発明は、ある特定の病態または疾患の治療を必要とする個体に治療有効量の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を投与することによって、該病態または疾患を治療する方法を提供する。標的とする疾患または病態は、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬを抑制することによって治療可能な疾患または病態（たとえば、がんなど）である。

本発明の別の一実施形態では、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態の治療に有用な組成物であって、（ａ）構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬と、（ｂ）賦形剤および／または薬学的に許容される担体とを含む組成物が提供される。

本発明の別の一実施形態では、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態の治療を個体に施す方法において、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物と治療活性を示す第２の薬物とを含む組成物を使用する。

さらなる一実施形態では、本発明は、標的とする疾患または病態（たとえば、がんなど）を治療するための薬剤を製造するための、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬と必要に応じて第２の治療薬とを含む組成物の使用を提供する。

本発明のさらにまた別の一実施形態では、ヒトにおける医薬用途のためのキットであって、
（ａ）容器、
（ｂ１）構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬を含む包装された組成物、
（ｂ２）任意で該キットに含まれ、標的とする疾患または病態の治療に有用な第２の治療薬を含む包装された組成物、および
（ｃ）上記疾患または病態の治療における、上記の単一の組成物または同時にもしくは連続して投与される上記の複数の組成物の使用方法を含む添付文書
を含むキットが提供される。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬および第２の治療薬は、単一の単位用量として一緒に投与することも、あるいは複数の単位用量として別々に投与することもでき、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の投与は、第２の治療薬を投与する前であっても、第２の治療薬を投与した後であってもよい。構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬および／または第２の治療薬をそれぞれ１回以上投与することも想定される。

一実施形態では、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬および第２の治療薬は同時に投与される。これに関連する実施形態では、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬および第２の治療薬は、単一の組成物としてあるいは別々の組成物として投与される。さらなる一実施形態では、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬および第２の治療薬は連続して投与される。本発明において使用される構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、１回の投与あたり約０．００５〜約５００ｍｇ、１回の投与あたり約０．０５〜約２５０ｍｇ、または１回の投与あたり約０．５〜約１００ｍｇの用量で投与することができる。

本発明のこれらの実施形態および特徴、ならびにその他の実施形態および特徴は、以下に記載される好ましい実施形態の詳細な説明から明らかになるであろう。

本発明を好ましい実施形態に関連して説明する。しかしながら、本発明は開示される実施形態に限定されない。当業者であれば、本明細書中の実施形態の記載に基づき様々な変更が可能であることは理解されるであろう。そのような変更も後掲の特許請求の範囲に包含される。

本明細書において「Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ」は、Ｂｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬ、またはＢｃｌ−２とＢｃｌ−ｘＬ、すなわち、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬを意味する。

「Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態」は、疾患もしくは病態の発症、進行、発現などにＢｃｌ−２および／もしくはＢｃｌ−ｘＬ自体、ならびに／もしくはＢｃｌ−２および／もしくはＢｃｌ−ｘＬの作用が重要もしくは必要である病態、またはＡＢＴ−７３７やＡＢＴ−２６３などのＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬により治療が行われることが知られている疾患もしくは病態に関連する。このような病態としては、がんが挙げられるがこれに限定されない。当業者であれば、たとえば特定の化合物の活性を簡便に評価することが可能なアッセイなどを使用して、特定の化合物が任意の細胞種においてＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ媒介性疾患または病態を治療できるかどうかを容易に判断することができる。

「第２の治療薬」は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬とは異なる治療薬であって、標的とする疾患または病態を治療できることが知られている治療薬を指す。たとえば、標的とする疾患または病態ががんである場合、第２の治療薬は、たとえば、タキソールのような公知の化学療法薬であってもよく、放射線療法であってもよい。

「疾患」または「病態」は、一般に病的な状態または病的な機能であるとみなされ、特定の徴候、症状および／または機能不全の形で現れうる障害および／または異常を指す。後述するように、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物はＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの強力な阻害薬であり、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患および病態の治療に使用することができる。

本明細書において「治療する」、「治療の」、「治療」などは、疾患もしくは病態、および／またはそれに関連する症状を除去、軽減、または改善することを指す。疾患または病態の「治療」は、疾患、病態、またはそれに関連する症状を完全に取り除くこともできるが、必ずしもこれらを完全に取り除く必要はない。本明細書において「治療する」、「治療の」、「治療」などは、「予防的治療」を含んでいてもよく、「予防的治療」とは、疾患もしくは病態を再発または再燃していないがその恐れまたはその傾向がある対象において、疾患もしくは病態の再発の可能性、または以前は制御されていた疾患もしくは病態の再燃の可能性を減らすことを意味する。「治療する」およびその類義語は、そのような治療を必要とする個体に治療有効量の本発明の化合物を投与することを意図する。

本発明が意図する範囲内で「治療」はさらに、再発予防または病相予防、ならびに急性期または慢性期の徴候、症状および／または機能不全の治療も包含する。このような治療は、症状の改善を目的としていてもよく、たとえば症状を抑えるために行ってもよい。治療は、短期間で行ってもよく、中期間で行うことを意図していてもよく、たとえば維持療法の範疇に含まれるような長期間の治療であってもよい。

本明細書において「治療有効量」または「有効投与量」は、本発明の方法により有効成分を投与した場合に、標的とする病態または疾患の治療を必要とする個体に有効成分を効果的に送達して該病態または疾患を治療するのに十分な有効成分の量を指す。がんまたは他の増殖性疾患の場合、治療有効量の有効成分によって、望ましくない細胞増殖を抑制してもよく（すなわち、ある程度遅らせ、好ましくは止めてもよい）；がん細胞の数を低減してもよく；腫瘍の大きさを縮小させてもよく；がん細胞の周辺臓器への浸潤を抑制してもよく（すなわち、ある程度遅らせ、好ましくは止めてもよい）；腫瘍転移を抑制してもよく（すなわち、ある程度遅らせ、好ましくは止めてもよい）；腫瘍の成長をある程度抑制してもよく；標的細胞におけるＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬのシグナル伝達を抑制してもよく；かつ／またはがんに関連した１以上の症状をある程度緩和してもよい。投与した化合物または組成物は、体内に存在するがん細胞の増殖防止および／または殺傷がなされる程度の細胞増殖抑制性および／または細胞障害性を有していてもよい。

「容器」は、医薬品の貯蔵、輸送、投薬、および／または取扱いに適した任意の容器とその密封手段とを意味する。

「添付文書」は、医薬品の投与方法の説明と、医薬品の使用に関して十分な情報を得た上で決定を行うために医師、薬剤師および患者が必要とする安全性および効能についてのデータとを提供する目的で医薬品に添付されている情報を意味する。添付文書は、一般に、医薬品の「ラベル」と見なされている。

「併用投与」、「組み合わせ投与」、「同時投与」、およびこれらの類語は、治療を受けている対象に２種以上の薬物を併用して投与することを意味する。「併用」とは、それぞれの薬物を同時にまたは異なる時点において任意の順序で連続して投与することを意味する。しかしながら、同時に投与しない場合は、それぞれの薬物が所望の治療効果をもたらし、かつ協力的に働くように、それぞれの薬物を十分に近接した時点において連続して個体に投与することを意味する。たとえば、構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、第２の治療薬と同時にまたは異なる時点において任意の順序で連続して投与することができる。また、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬と第２の治療薬とを任意の適切な経路を介して任意の適切な形態で別々に投与することもできる。本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬と第２の治療薬とを同時に投与しない場合、それぞれの薬物はこれらの投与を必要とする対象に任意の順序で投与することができる。たとえば、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、第２の治療薬による治療（たとえば、放射線療法）を行う前（たとえば、５分前、１５分前、３０分前、４５分前、１時間前、２時間前、４時間前、６時間前、１２時間前、２４時間前、４８時間前、７２時間前、９６時間前、１週間前、２週間前、３週間前、４週間前、５週間前、６週間前、８週間前、または１２週間前）、第２の治療薬による治療と同時に、または第２の治療薬による治療を行った後（たとえば、５分後、１５分後、３０分後、４５分後、１時間後、２時間後、４時間後、６時間後、１２時間後、２４時間後、４８時間後、７２時間後、９６時間後、１週間後、２週間後、３週間後、４週間後、５週間後、６週間後、８週間後、または１２週間後）に、これらの投与を必要とする個体に投与することができる。様々な実施形態において、構造式（Ｉ）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の投与と第２の治療薬の投与は、１分の間隔、１０分の間隔、３０分の間隔、１時間未満の間隔、１時間の間隔、１時間〜２時間の間隔、２時間〜３時間の間隔、３時間〜４時間の間隔、４時間〜５時間の間隔、５時間〜６時間の間隔、６時間〜７時間の間隔、７時間〜８時間の間隔、８時間〜９時間の間隔、９時間〜１０時間の間隔、１０時間〜１１時間の間隔、１１時間〜１２時間の間隔、２４時間以下の間隔、または４８時間以下の間隔を空けて行われる。一実施形態では、併用療法のそれぞれ成分は１分間〜２４時間の間隔を空けて投与される。

本発明の説明において（特に特許請求の範囲において）「ａ」、「ａｎ」、「ｔｈｅ」、およびこれらに類似の指示語が使用されている場合、特に記載がない限り、単数のもの、複数のものの両方を包含すると解釈される。本明細書に記載の数値範囲は、特に記載がない限り、その範囲内に含まれる個々の数値を簡便に示すことのみを意図しており、このような個々の数値は、本明細書にそれぞれ記載されているものとして本明細書に組み込まれている。本明細書に記載のすべての例示、または例示であることを示す語句（たとえば「など」）は、本発明をより詳しく説明することを意図しており、特に記載がない限り、本発明の範囲を限定するものではない。本明細書に記載のいかなる語句も、特許請求の範囲に記載されていない要素を本発明の実施に必須のものとして示すものであると解釈されるべきではない。

過去１０年間にわたるアポトーシスの研究から、小分子阻害薬を用いたＢｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬのターゲティングは、がんの治療戦略として実施可能であることが証明された^{（３５〜３７）}。また、ＡＢＴ−７３７やＡＢＴ−２６３の発見、およびＡＢＴ−２６３に関する早期臨床データから、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの非ペプチド小分子阻害薬は、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの過剰発現が見られ、かつ現在の抗がん剤の大部分が効果を示さない様々な種類のヒトがんを治療するための治療薬として使用できる可能性が高いことが実証された^{（２６〜３６）}。

ＡＢＴ−７３７やＡＢＴ−２６３が発見されたものの、ＡＢＴ−７３７やＡＢＴ−２６３によってもたらされるものに近いＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに対する親和性や細胞に対する有効性を有する非常に強力なＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ小分子阻害薬としては、新たな種類のものはほとんど報告されていない。その理由として、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの小分子阻害薬の設計が、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬタンパク質とそれらのアポトーシス促進性結合パートナーとの相互作用を標的とし、この相互作用を阻害することに基づいていることが挙げられる。このような設計は少なくとも以下の３つの要因により極めて困難であることが分かっている。第１の要因は、酵素や受容体における典型的な結合部位と比べて、Ｂｃｌ−２またはＢｃｌ−ｘＬとそれらの結合パートナーとの間の界面が非常に大きいことである^{（３８〜４２）}。Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬとその結合パートナー（たとえばＢＡＤタンパク質やＢｉｍタンパク質など）との相互作用は、ＢＡＤやＢｉｍが有する２０〜２５残基のＢＨ３ドメインと、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬが有する大きな結合溝とを介して行われる。第２の要因は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬが有する結合溝は本質的に疎水性が高いため、薬物様小分子の設計が困難となることである^{（２６，３８〜４２）}。第３の要因は、Ｂｃｌ−２およびＢｃｌ−ｘＬのコンフォメーションが極めて柔軟であり、リガンドが結合していない状態や様々なリガンドと結合した場合に全く別のコンフォメーションをとることである^{（２６，３８〜４２）}。ＢＡＤ^（４１）、Ｂｉｍ^（４３）またはＡＢＴ−７３７^（４４）とＢｃｌ−ｘＬとの複合体の結晶構造中に見られる結合ポケットのいくつかはリガンドの結合によって誘導され、リガンドが結合していない状態の結晶構造中には存在しない^（３８）。これらの３つの要因から、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの強力な薬物様小分子阻害薬の設計は、現在の創薬研究において困難な課題となっている。

本発明は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの強力かつ特異的な新たな種類の阻害薬に関する。本発明の化合物は、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬと１０ｎＭよりも低いＫ_ｉ値で結合し、無細胞機能アッセイにおいてＢｃｌ−２およびＢｃｌ−ｘＬの強力なアンタゴニストとして機能することができる。本発明の化合物は、がん細胞においてアポトーシスを強力に誘導し、Ｂｃｌ−２およびＢｃｌ−ｘＬのターゲティングとよく合致した作用機序を有する。試験化合物は、インビボにおける腫瘍組織に対してアポトーシスを強力に誘導し、Ｈ１４６異種移植片腫瘍においては強い抗腫瘍活性を示す。

したがって、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、がん、前がん状態などの望ましくない増殖性細胞の治療を必要とする対象におけるこれらの増殖性細胞の治療に有用である。また、本発明は、望ましくない増殖性細胞を有する対象を治療する方法であって、このような治療を必要とする対象に治療有効量の本発明の化合物を投与することを含む方法を提供する。本発明はさらに、がん、前がん状態などの望ましくない増殖性細胞の増殖を対象において予防する方法であって、望ましくない増殖性細胞を特徴とする病態を発症する恐れのある対象に治療有効量の構造式（Ｉ）の化合物を投与する工程を含む方法を提供する。実施形態のいくつかでは、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、望ましくない細胞においてアポトーシスを誘導することによってこれらの細胞の増殖を抑制した。

本発明は、構造式（Ｉ）：

構造式（II）：

構造式（III）：

（式中、
環Ａは、

であり；
Ｘは、アルキレン、アルケニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、およびヘテロシクロアルキレンからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
Ｙは、（ＣＨ_２）_ｎ−Ｎ（Ｒ^ａ）_２および

からなる群から選択され；
Ｑは、Ｏ、Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、ＮＲ^ｃ、ＮＲ^ｃ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＮＨＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ、およびＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ_１〜３アルキレン）からなる群から選択され；
Ｚは、ＯまたはＮＲ^ｃであり；
Ｒ_１およびＲ_２は独立して、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＲ’，ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ_３は、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＯＣＯＲ’、ＣＯ_２Ｒ’、ＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、Ｃ_１〜３アルキレンＣＨ（ＯＨ）ＣＨ_２ＯＨ、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’は独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ_１〜３アルキレンヘテロシクロアルキル、またはヘテロシクロアルキルであり；
Ｒ’とＲ’’、またはＲ’’とＲ’’’は、互いに結合して、それらが結合している原子とともに３〜７員の環を形成していてもよく；
Ｒ_４は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、ＣＦ_３、またはＣＮであり；
Ｒ_５は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、置換基を有するＣ_１〜３アルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、または置換基を有するアルコキシであり；
Ｒ_６は、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
Ｒ_７は、水素、アルキル、アルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロシクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３アリール、および（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロアリールからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
Ｒ_８は、水素、ハロ、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３ＳＯ_２、およびＣＦ_３からなる群から選択され；
Ｒ_ａは、水素、アルキル、ヘテロアルキル、アルケニル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、置換基を有するアルコキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、およびヘテロシクロアルキルからなる群から選択され；
Ｒ_ｂは、水素またはアルキルであり；
Ｒ_ｃは、水素、アルキル、置換基を有するアルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、および置換基を有するアルコキシからなる群から選択され；
ｎ、ｒ、およびｓは独立して、１、２、３、４、５、または６である）
を有するＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬、または薬学的に許容されるその塩に関する。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物はＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬを抑制し、様々な疾患および病態の治療に有用である。具体的には、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態、たとえば、がんなどの治療方法に使用される。この方法は、上記の治療を必要とする個体に治療有効量の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を投与することを含む。さらに、本発明の上記方法は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物に加えて、第２の治療薬を上記個体に投与することを包含する。第２の治療薬は、上記治療を必要とする上記個体が罹患している疾患または病態の治療に有用なことが知られている薬物から選択され、このような薬物としては、たとえば、特定のがんの治療に有用であることが知られている化学療法薬および／または放射線が挙げられる。

本明細書において「アルキル」は、直鎖状または分岐鎖状の飽和Ｃ_１〜１０炭化水素基を指し、たとえば、メチル基、エチル基、ならびに直鎖状または分岐鎖状の、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、およびデシル基が挙げられるが、これらに限定されない。「Ｃ_ｎ」は、アルキル基が「ｎ」個の炭素原子を有していることを意味する。「Ｃ_ｎ〜ｐ」は、アルキル基が「ｎ」個〜「ｐ」個の炭素原子を含んでいることを意味する。「アルキレン」は、置換基を有するアルキル基を指す。メチル基などのアルキル基または−ＣＨ_２−基などのアルキレン基は、非置換であってもよく、あるいはハロ基、トリフルオロメチル基、トリフルオロメトキシ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、アルキルアミノ基、アミノ基などで置換されていてもよい。

「アルケニル」は、炭素−炭素二重結合を１つ含むこと以外は「アルキル」と同様であると定義され、たとえば、エテニル、プロペニル、ブテニルが挙げられる。「アルケニレン」は、炭素−炭素二重結合を１つ含むこと以外は「アルキレン」と同様であると定義される。「アルキニル」および「アルキニレン」は、炭素−炭素三重結合を１つ含むこと以外は「アルキル」および「アルキレン」と同様であると定義される。

本明細書において「ハロ」は、フルオロ、クロロ、ブロモおよびヨードと定義される。

「ヒドロキシ」は−ＯＨと定義される。

「アルコキシ」は−ＯＲと定義され、Ｒはアルキルである。

「アミノ」は−ＮＨ_２と定義される。「アルキルアミノ」は−ＮＲ_２と定義され、少なくとも１つのＲはアルキルであり、第２のＲはアルキルまたは水素である。

「ニトロ」は−ＮＯ_２と定義される。

「シアノ」は−ＣＮと定義される。

「トリフルオロメチル」は−ＣＦ_３と定義される。

「トリフルオロメトキシ」は−ＯＣＦ_３と定義される。

本明細書において、

などの基は、

を省略したものである。

本明細書において「アリール」は、単環または多環の芳香族基を指し、単環または二環の芳香族基、たとえば、フェニルまたはナフチルであることが好ましい。特に記載がない限り、アリール基は、非置換であってもよく、１個以上の置換基で置換されていてもよく、より具体的には、１〜４個の置換基で置換されていてもよく、該置換基は、たとえば、ハロ、アルキル、アルケニル、−ＯＣＦ_３、−ＣＦ_３、−ＮＯ_２、−ＣＮ、−ＮＣ、−ＯＨ、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、−ＣＯ_２Ｈ、−ＣＯ_２アルキル、−ＯＣＯアルキル、アリール、およびヘテロアリールから独立して選択される。

本明細書において「ヘテロアリール」は、１個または２個の芳香環を含み、該芳香環内に少なくとも１個の窒素原子、酸素原子または硫黄原子を含む、単環構造または二環構造を指す。特に記載がない限り、ヘテロアリール基は、非置換であってもよく、１個以上の置換基で置換されていてもよく、より具体的には、１〜４個の置換基で置換されていてもよく、該置換基は、たとえば、ハロ、アルキル、アルケニル、−ＯＣＦ_３、−ＣＦ_３、−ＮＯ_２、−ＣＮ、−ＮＣ、−ＯＨ、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、−ＣＯ_２Ｈ、−ＣＯ_２アルキル、−ＯＣＯアルキル、アリール、およびヘテロアリールから選択される。

本明細書において「シクロアルキル」は、３〜８個の炭素原子を含む単環脂肪族環を指す。「ヘテロシクロアルキル」は、環構造内に少なくとも１個の窒素原子、酸素原子または硫黄原子を含む単環構造または二環構造を指す。「ヘテロアリール」および「ヘテロシクロアルキル」は、少なくとも１個の酸素原子、窒素原子または硫黄原子を含む環構造を包含し、酸素原子と窒素原子とを含む環構造、酸素原子と硫黄原子とを含む環構造、窒素原子と硫黄原子とを含む環構造、および窒素原子と酸素原子と硫黄原子とを含む環構造を包含する。
好ましい実施形態のいくつかにおいて、Ｘはアルキレンであり、好ましい実施形態において、ＸはＣ_１〜３アルキレンである。

実施形態のいくつかにおいて、Ｙは、

である。

好ましい実施形態において、ｎは２である。別の好ましい実施形態において、Ｒ_ｂは水素またはＣ_１〜３アルキルである。

さらに別の好ましい実施形態において、Ｑは、Ｏ、Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、ＯＣ（＝Ｏ）（ＣＨ_２）_１〜３またはＣ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ_３Ｈ_７）_１〜３である。実施形態のいくつかでは、Ｑは、Ｏ、ＯＣＨ_２、Ｃ（＝Ｏ）ＯＣＨ_２、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（ＣＨ_２）_２、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（ＣＨ_２）_３、ＯＣ（＝Ｏ）ＣＨ_２またはＣ（＝Ｏ）Ｏ（ＣＨ（ＣＨ_３）ＣＨ_２）である。

実施形態のいくつかにおいて、Ｚは、Ｏ、ＮＨまたはＮ（Ｃ_１〜３アルキル）である。好ましい実施形態では、Ｚは、Ｏ、ＮＨまたはＮＣＨ_３である。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_１は、ＳＯ_２Ｒ’、ＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’、ＮＲ’ＳＯＲ’’、Ｈ、またはアルキルである。好ましい実施形態のいくつかでは、Ｒ_１は、ＳＯ_２（Ｃ_１〜３アルキル）、ＳＯ_２Ｎ（Ｃ_１〜３アルキル）_２、ＮＨＳＯ_２（Ｃ_１〜３アルキル）、Ｈ、またはＣ_１〜３アルキルである。好ましい一実施形態では、Ｒ_１はＳＯ_２ＣＨ_３である。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_２およびＲ_３は独立して、Ｈ、Ｃ_１〜３アルキルまたはシクロアルキルである。Ｒ_２はハロであってもよい。好ましい実施形態のいくつかでは、Ｒ_２およびＲ_３は独立して、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、シクロペンチルまたはシクロヘキシルである。Ｒ_２はＣｌ、Ｆのいずれであってもよい。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_４は、Ｈ、ＣｌまたはＦである。別の実施形態において、Ｒ_５は、Ｈ、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、Ｆ、またはＣｌである。別の実施形態において、Ｒ_６は、Ｈ、ハロ、アルキルまたはシクロアルキルである。好ましい実施形態のいくつかでは、Ｒ_６は、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｃ_１〜３アルキル、シクロペンチルまたはシクロヘキシルである。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_７は、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキルまたは（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロシクロアルキルである。好ましい一実施形態では、Ｒ_７は、−ＯＨで置換されていてもよい（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキルである。一実施形態では、Ｒ_７は、

である。

実施形態のいくつかにおいて、Ｒ_８はＣＦＳＯ_２またはＣＦ_３である。様々な実施形態において、Ｒ_ａ、Ｒ_ｂおよびＲ_ｃは独立して、ＨまたはＣ_１〜３アルキルである。

さらに、本発明の化合物の塩、水和物および溶媒和物も本発明に包含され、これらも本明細書で開示した方法に使用することができる。本発明はさらに、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の存在しうるあらゆる立体異性体および幾何異性体を包含する。本発明は、ラセミ化合物および光学活性異性体を包含する。構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を単一のエナンチオマーとして得たい場合、最終生成物を光学分割するか、あるいは光学的に純粋な出発原料から立体特異的合成を行うか、またはキラル補助剤を使用して立体特異的合成を行うことによって得ることができる。これに関しては、たとえばZ. Ma et al., Tetrahedron: Asymmetry, 8(6), pages 883-888 (1997)を参照されたい。最終生成物、中間体または出発原料の光学分割は、当技術分野で知られている任意の適切な方法によって行うことができる。さらに、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の互変異性体が存在しうる場合、本発明は本発明の化合物のあらゆる互変異性体を包含すると意図される。

本発明の化合物は塩として存在することができる。本発明の方法においては、多くの場合、本発明の化合物の薬学的に許容される塩が好ましい。本明細書において「薬学的に許容される塩」は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の塩または両性イオン形態を指す。構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の塩は、該化合物の最終単離精製工程において調製することができ、あるいは別法として、該化合物を適切な陽イオンを有する酸と反応させることによって調製することもできる。構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の薬学的に許容される塩は、薬学的に許容される酸により形成された酸付加塩であってもよい。薬学的に許容される塩を形成するために使用することができる酸としては、硝酸、ホウ酸、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸などの無機酸、およびシュウ酸、マレイン酸、コハク酸、クエン酸などの有機酸が挙げられる。本発明の化合物の塩としては、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硫酸塩、重硫酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、リン酸塩、リン酸水素塩、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、カンファースルホン酸塩、ジグルコン酸塩、グリセロールリン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ギ酸塩、コハク酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、アスコルビン酸塩、イセチオン酸塩、サリチル酸塩、メタンスルホン酸塩、メシチレンスルホン酸塩、ナフチレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、トリクロロ酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、リン酸塩、グルタミン酸塩、重炭酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、乳酸塩、クエン酸塩、酒石酸塩、グルコン酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンジスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、およびｐ−トルエンスルホン酸塩が挙げられるが、これらに限定されない。さらに、本発明の化合物中に存在する利用可能なアミノ基を四級化することができ、具体的には、塩化メチル、塩化エチル、塩化プロピル、もしくは塩化ブチル、臭化メチル、臭化エチル、臭化プロピル、もしくは臭化ブチル、ヨウ化メチル、ヨウ化エチル、ヨウ化プロピル、もしくはヨウ化ブチル；硫酸ジメチル、硫酸ジエチル、硫酸ジブチル、もしくは硫酸ジアミル；塩化デシル、塩化ラウリル、塩化ミリスチル、もしくは塩化ステリル、臭化デシル、臭化ラウリル、臭化ミリスチル、もしくは臭化ステリル、ヨウ化デシル、ヨウ化ラウリル、ヨウ化ミリスチル、もしくはヨウ化ステリル；または臭化ベンジルもしくは臭化フェネチルを用いて四級化することができる。上記を踏まえ、本明細書における本発明の化合物に関する記載は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物、および薬学的に許容されるその塩、水和物または溶媒和物を包含するものとする。

本発明の化合物として、具体的には、以下に示す構造を有する化合物が挙げられるが、これらに限定されない。

本発明は、Ｂｃｌ−２および／またはＢｃｌ−ｘＬの抑制によって有益な効果が得られる様々な疾患および病態を治療するための、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物によって例示されるＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬を提供する。一実施形態では、本発明は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患および病態に罹患している個体の治療方法であって、該疾患および病態の治療を必要とする個体に治療有効量の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を投与することを含む方法に関する。

本発明の上記の方法は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を無溶媒の化合物として、または医薬組成物として投与することによって達成される。構造式（Ｉ）、（II）または（III）の医薬組成物または無溶媒化合物は、標的とする疾患または病態の発症時または発症後に投与することができる。通常、上記の医薬組成物は滅菌されており、投与した場合に有害反応を引き起こす毒性化合物、発がん性化合物、または突然変異誘発性化合物を含有していない。さらに、本発明は、キットであって、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物と、任意で該キットに含まれ、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物と別々または一緒に包装された、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患および病態の治療に有用な第２の治療薬と、これらの活性薬物を使用する際の注意事項が記載された添付文書とを含むキットを提供する。

実施形態の多くにおいて、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態の治療に有用な第２の治療薬と併用投与される。この第２の治療薬は構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物とは異なるものである。構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物および第２の治療薬は、所望の効果を達成するために同時にまたは連続して投与することができる。さらに、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物および第２の治療薬は、単一の組成物として投与することができ、あるいは２種の組成物として別々に投与することもできる。

第２の治療薬は、該治療薬による所望の治療効果が得られる量で投与される。個々の第２の治療薬の有効用量範囲は当技術分野で知られており、第２の治療薬はそのような確立された有効用量範囲内で該治療効果を必要とする個体に投与される。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物および第２の治療薬は、単一の単位用量として一緒に投与することも、あるいは複数の単位用量として別々に投与することもできる。複数の単位用量として別々に投与する場合、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の投与は、第２の治療薬を投与する前であっても、第２の治療薬を投与した後であってもよい。構造式（Ｉ）、（II）もしくは（III）の化合物および／または第２の治療薬をそれぞれ１回以上投与することもできる。したがって、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、１以上の第２の治療薬と併用することができ、第２の治療薬としては、たとえば抗がん薬が挙げられるが、これに限定されない。

本発明に従って治療することができる疾患および病態としては、たとえば、がんが挙げられる。様々ながんを治療することができ、該がんとしては、膀胱がん（進行性膀胱がんおよび転移性膀胱がんを含む）、乳がん、結腸がん（結腸直腸がんを含む）、腎臓がん、肝がん、肺がん（小細胞肺がん、非小細胞肺がん、および肺腺癌を含む）、卵巣がん、前立腺がん、精巣がん、尿路性器がん、リンパ系がん、直腸がん、喉頭がん、膵臓がん（膵外分泌腺癌を含む）、食道がん、胃がん、胆嚢がん、子宮頸がん、甲状腺がん、腎臓がん、皮膚がん（扁平上皮細胞癌を含む）などの癌腫；白血病、急性リンパ球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、毛様細胞リンパ腫、組織球性リンパ腫、バーキットリンパ腫などのリンパ系造血器腫瘍；急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群、骨髄性白血病、前骨髄球性白血病などの骨髄系造血器腫瘍；星状細胞腫、神経芽腫、神経膠腫、神経鞘腫などの中枢神経系および末梢神経系の腫瘍；線維肉腫、横紋筋肉腫、骨肉腫などの間葉系由来腫瘍；ならびに悪性黒色腫、色素性乾皮症、角化棘細胞腫、精上皮腫、濾胞性甲状腺がん、奇形癌、腎細胞癌（ＲＣＣ）、膵臓がん、骨髄腫、骨髄性白血病、リンパ芽球性白血病、神経芽腫、神経膠芽腫などの他の腫瘍が挙げられるが、これらに限定されない。

さらに、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬によって治療可能ながんとしては、たとえば、成人がんおよび小児がん、充実性腫瘍／悪性腫瘍の成長、粘液様肉腫および円形細胞肉腫、局所進行性腫瘍、転移性がん、ヒト軟部肉腫（ユーイング肉腫を含む）、がん転移（リンパ行性転移を含む）、扁平上皮細胞癌（特に頭頸部扁平上皮癌）、食道扁平上皮細胞癌、口腔癌、血液細胞の悪性腫瘍（多発性骨髄腫を含む）、白血病（急性リンパ球性白血病、急性非リンパ球性白血病、慢性リンパ球性白血病、慢性骨髄性白血病、および毛様細胞白血病を含む）、滲出液リンパ腫（体腔性リンパ腫）、胸腺リンパ腫、肺がん（小細胞癌を含む）、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、副腎皮質がん、ＡＣＴＨ産生腫瘍、非小細胞がん、乳がん（小細胞癌および乳管癌を含む）、胃腸がん（胃がん、結腸がん、結腸直腸がん、および結腸直腸新生物に関連するポリープを含む）、膵臓がん、肝がん、泌尿器がん（原発性表在性膀胱腫瘍、浸潤性膀胱移行上皮癌、筋肉浸潤性膀胱がんなどの膀胱がん含む）、前立腺がん、女性生殖管の悪性腫瘍（卵巣癌、原発性腹膜上皮新生物、子宮頸癌、子宮内膜癌、膣がん、外陰部がん、子宮がん、および卵胞の固形腫瘍を含む）、男性生殖管の悪性腫瘍（精巣がんおよび陰茎がんを含む）、腎臓がん（腎細胞癌を含む）、脳がん（内因性脳腫瘍、神経芽腫、星状細胞脳腫瘍、神経膠腫、および中枢神経系における転移性腫瘍細胞の浸潤を含む）、骨がん（骨腫および骨肉腫を含む）、皮膚がん（悪性黒色腫、ヒト皮膚角化細胞の腫瘍進行、および扁平上皮細胞がんを含む）、甲状腺がん、網膜芽細胞腫、神経芽腫、腹水、悪性胸水、中皮腫、ウィルムス腫瘍、胆嚢がん、絨毛性新生物、血管外皮腫、ならびにカポジ肉腫が挙げられる。

本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の投与によって治療することができる他の疾患および病態（がんを包含する）は、米国特許公開第２００７／００２７１３５号；米国特許第７,４３２,３０４号；米国特許公開第２０１０／０２７８９２１号；および米国指定のＷＯ２０１２／０１７２５１に開示されており、これらの文献はその全体が本明細書に援用される。

本発明の方法では、一般に薬学実務に従って製剤化される治療有効量の１以上の化合物（Ｉ）、（II）または（III）をその投与を必要とするヒトに投与する。そのような治療が必要かどうかは個々の事例によって異なり、観察される徴候、症状および／または機能不全、特定の徴候、症状および／または機能不全を発症するリスク、ならびに他の要因を考慮に入れた医学的評価（診断）を行った上で決定される。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は任意の適切な経路により投与することができ、たとえば、経口投与、頬側投与、吸入投与、舌下投与、直腸投与、経膣投与、腰椎穿刺による大槽内投与もしくは鞘内投与、経尿道投与、鼻腔内投与、経皮投与、または非経口投与（静脈内投与、筋肉内投与、皮下投与、冠動脈内投与、皮内投与、乳房内投与、腹腔内投与、関節内投与、鞘内投与、球後投与、肺内注射、および／または特定部位への外科移植を含む）により投与することができる。非経口投与は、注射針と注射器とを用いて、または高圧技術を用いて行うことができる。

医薬組成物には、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を有効量で投与することによって所期の目的を達成できる医薬組成物が包含される。正確な処方、投与経路および用量は、診断された病態または疾患を考慮して個々の医師によって決定される。投与量および投与間隔は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物が、治療効果を十分に持続できるレベルで提供されるように個別に調整することができる。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の毒性および治療効力は、たとえば、化合物の最大耐量（ＭＴＤ）（動物において毒性が認められない最大用量と定義される）を決定することなどを目的とした、細胞培養または実験動物を用いた標準的な薬学的手法によって決定することができる。最大耐量と治療効果（たとえば腫瘍増殖の抑制）を得られる量との用量比が治療係数である。用量は、使用する剤形および利用する投与経路に応じてこの範囲内で変動させることができる。治療有効量は、当業者であれば容易に決定することができるが、特に本明細書に開示された詳細な説明を参照することによって、より容易に決定できるであろう。

治療に必要とされる構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の治療有効量は、治療される病態の特徴、所望される活性持続時間、ならびに患者の年齢および病態によって異なり、最終的には主治医によって決定される。用量および投与間隔は、所望の治療効果を持続するのに十分なＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の血漿中レベルが得られるように個別に調整することができる。所望の用量は、状況に応じて、単回投与することができ、あるいは適切な間隔を空けて複数回投与することもでき、たとえば、１日に１回、２回、３回、または４回以上に投与量を分割して投与することができる。多くの場合、複数回投与が望ましいか、あるいは必要とされる。たとえば、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の投与頻度は、１日１回２日間連日投与、その後５日間休薬を２週間実施；１日１回３日間連日投与、その後４日間休薬を３週間実施；週１回の２週間投与；週１回の４週間投与のいずれであってもよく、あるいは状況に応じて決定された任意の投薬計画に従ってもよい。

本発明の方法において使用される構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の投与量は、１回の投与あたり約０．００５〜約５００ｍｇ、１回の投与あたり約０．０５〜約２５０ｍｇ、１回の投与あたり約０．５〜約１００ｍｇのいずれであってもよい。たとえば、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、１回の投与あたり、約０．００５ｍｇ、約０．０５ｍｇ、約０．５ｍｇ、約５ｍｇ、約１０ｍｇ、約２０ｍｇ、約３０ｍｇ、約４０ｍｇ、約５０ｍｇ、約１００ｍｇ、約１５０ｍｇ、約２００ｍｇ、約２５０ｍｇ、約３００ｍｇ、約３５０ｍｇ、約４００ｍｇ、約４５０ｍｇ、または約５００ｍｇの量で投与することができ、０．００５〜５００ｍｇの範囲内の任意の投与量で投与することができる。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬を含有する組成物、またはそれを含有する組成物の用量は、約１ｎｇ／ｋｇ〜約２００ｍｇ／ｋｇ、約１μｇ／ｋｇ〜約１００ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇのいずれであってもよい。組成物の用量は、約１μｇ／ｋｇの用量を包含するが、これに限定されない任意の用量であってよい。組成物の用量は、約１μｇ／ｋｇ、約１０μｇ／ｋｇ、約２５μｇ／ｋｇ、約５０μｇ／ｋｇ、約７５μｇ／ｋｇ、約１００μｇ／ｋｇ、約１２５μｇ／ｋｇ、約１５０μｇ／ｋｇ、約１７５μｇ／ｋｇ、約２００μｇ／ｋｇ、約２２５μｇ／ｋｇ、約２５０μｇ／ｋｇ、約２７５μｇ／ｋｇ、約３００μｇ／ｋｇ、約３２５μｇ／ｋｇ、約３５０μｇ／ｋｇ、約３７５μｇ／ｋｇ、約４００μｇ／ｋｇ、約４２５μｇ／ｋｇ、約４５０μｇ／ｋｇ、約４７５μｇ／ｋｇ、約５００μｇ／ｋｇ、約５２５μｇ／ｋｇ、約５５０μｇ／ｋｇ、約５７５μｇ／ｋｇ、約６００μｇ／ｋｇ、約６２５μｇ／ｋｇ、約６５０μｇ／ｋｇ、約６７５μｇ／ｋｇ、約７００μｇ／ｋｇ、約７２５μｇ／ｋｇ、約７５０μｇ／ｋｇ、約７７５μｇ／ｋｇ、約８００μｇ／ｋｇ、約８２５μｇ／ｋｇ、約８５０μｇ／ｋｇ、約８７５μｇ／ｋｇ、約９００μｇ／ｋｇ、約９２５μｇ／ｋｇ、約９５０μｇ／ｋｇ、約９７５μｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ、約５ｍｇ／ｋｇ、約１０ｍｇ／ｋｇ、約１５ｍｇ／ｋｇ、約２０ｍｇ／ｋｇ、約２５ｍｇ／ｋｇ、約３０ｍｇ／ｋｇ、約３５ｍｇ／ｋｇ、約４０ｍｇ／ｋｇ、約４５ｍｇ／ｋｇ、約５０ｍｇ／ｋｇ、約６０ｍｇ／ｋｇ、約７０ｍｇ／ｋｇ、約８０ｍｇ／ｋｇ、約９０ｍｇ／ｋｇ、約１００ｍｇ／ｋｇ、約１２５ｍｇ／ｋｇ、約１５０ｍｇ／ｋｇ、約１７５ｍｇ／ｋｇ、および約２００ｍｇ／ｋｇを包含するが、これらに限定されない任意の用量であってよい。上記の用量は平均的な事例における例示であり、これらよりも高いまたは低い用量が有益である個々の事例も考えられ、そのような事例も本発明の範囲内に含まれる。臨床においては、患者の年齢、体重、および応答性により変動しうる、個々の患者に最も適した実際の投与計画が医師によって決定される。

がんの治療において、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、化学療法薬および／または放射線と併用投与することができる。

本発明の特定の実施形態では、γ線（１０^−２０〜１０^−１３ｍ）、Ｘ線（１０^−１２〜１０^−９ｍ）、紫外線（１０ｎｍ〜４００ｎｍ）、可視光線（４００ｎｍ〜７００ｎｍ）、赤外線（７００ｎｍ〜１ｍｍ）、マイクロ波（１ｍｍ〜３０ｃｍ）などの電磁放射線を使用する。

現在、多くのがん治療プロトコルにおいて、電磁放射線（たとえばＸ線）によって活性化される放射線増感剤が使用されている。Ｘ線で活性化される放射線増感剤としては、メトロニダゾール、ミソニダゾール、デスメチルミソニダゾール、ピモニダゾール、エタニダゾール、ニモラゾール、マイトマイシンＣ、ＲＳＵ １０６９、ＳＲ ４２３３、ＥＯ９、ＲＢ ６１４５、ニコチンアミド、５−ブロモデオキシウリジン（ＢＵｄＲ）、５−ヨードデオキシウリジン（ＩＵｄＲ）、ブロモデオキシシチジン、フルオロデオキシウリジン（ＦＵｄＲ）、ヒドロキシウレア、シスプラチン、ならびに治療に有効なこれらのアナログおよび誘導体が挙げられるが、これらに限定されない。

がんの光力学治療法（ＰＤＴ）では、増感剤の放射線活性化因子として可視光線を使用する。光力学放射線増感剤としては、ヘマトポルフィリン誘導体、ＰＨＯＴＯＦＲＩＮ（登録商標）、ベンゾポルフィリン誘導体、ＮＰｅ６、エチオポルフィリンスズ（ＳｎＥＴ２）、フェオボルビド−ａ、細菌クロロフィル−ａ、ナフタロシアニン、フタロシアニン、フタロシアニン亜鉛、ならびに治療に有効なこれらのアナログおよび誘導体が挙げられるが、これらに限定されない。

放射線増感剤は、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬の他にも、治療有効量の１以上の化合物を組み合わせて投与することができ、このような化合物としては、標的細胞への放射線増感剤の取り込みを促進させる化合物、標的細胞への治療薬、栄養素、および／または酸素の移動を制御する化合物、放射線照射の有無に関係なく腫瘍に作用する化学療法薬、ならびにがんまたは他の疾患を治療するための治療に有効な他の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。放射線増感剤と併用可能なさらなる治療薬としては、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ロイコボリン、酸素、カーボゲン、赤血球輸液、パーフルオロカーボン（たとえば、ＦＬＵＯＳＯＬＷ（登録商標）−ＤＡ）、２，３−ＤＰＧ、ＢＷ１２Ｃ、カルシウムチャネル遮断薬、ペントキシフィリン、抗血管新生化合物、ヒドララジン、およびＬ−ＢＳＯが挙げられるが、これらに限定されない。

化学療法薬は、アポトーシスを誘導する任意の薬理作用物質または化合物であってもよい。薬理作用物質または化合物は、たとえば有機小分子、ペプチド、ポリペプチド、核酸、抗体のいずれであってもよい。使用可能な化学療法薬としては、アルキル化薬、代謝拮抗薬、ホルモンおよびそれらのアンタゴニスト、天然物およびそれらの誘導体、放射線同位体、抗体、天然物、ならびにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。たとえば、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、抗生物質（ドキソルビシン、他のアントラサイクリンアナログなど）、ナイトロジェンマスタード類（シクロホスファミドなど）、ピリミジンアナログ（５−フルオロウラシルなど）、シスプラチン、ヒドロキシウレア、タキソールまたはその天然誘導体もしくは合成誘導体などと一緒に投与することができる。別の例として、ゴナドトロピン依存性細胞とゴナドトロピン非依存性細胞とを含む乳房腺癌などの混合腫瘍の場合には、本発明の化合物をロイプロリドまたはゴセレリン（ＬＨ−ＲＨの合成ペプチドアナログ）と一緒に投与することができる。他の抗新生物プロトコルとしては、阻害薬化合物と別の治療法（たとえば外科手術または放射線療法；本明細書において「補助抗新生物療法」とも呼ぶ）との併用が挙げられる。本発明において有用なさらなる化学療法薬としては、ホルモンおよびそれらのアンタゴニスト、放射線同位体、抗体、天然物、ならびにこれらの組合せが挙げられる。

本発明の方法において有用な化学療法薬の具体例を以下の表に挙げる。

微小管作用薬は細胞有糸分裂を妨害する薬物であり、その細胞傷害作用は当技術分野においてよく知られている。本発明において有用な微小管作用薬としては、アロコルヒチン（ＮＳＣ ４０６０４２）、ハリコンドリンＢ（ＮＳＣ ６０９３９５）、コルヒチン（ＮＳＣ ７５７）、コルヒチン誘導体（たとえば、ＮＳＣ ３３４１０）、ドラスタチン１０（ＮＳＣ ３７６１２８）、メイタンシン（ＮＳＣ １５３８５８）、リゾキシン（ＮＳＣ ３３２５９８）、パクリタキセル（ＮＳＣ １２５９７３）、ＴＡＸＯＬ（登録商標）誘導体（たとえば、ＮＳＣ ６０８８３２）、チオコルヒチン（ＮＳＣ ３６１７９２）、トリチルシステイン（ＮＳＣ ８３２６５）、硫酸ビンブラスチン（ＮＳＣ ４９８４２）、硫酸ビンクリスチン（ＮＳＣ ６７５７４）、天然および合成のエポチロン（エポチロンＡ、エポチロンＢ、およびディスコデルモリドなどが挙げられるが、これらに限定されない（Service, (1996) Science, 274:2009参照））、エストラムスチン、ノコダゾール、ＭＡＰ４などが挙げられるが、これらに限定されない。このような薬剤の例は、Bulinski (1997) J. Cell Sci. 110:3055 3064; Panda (1997) Proc. Natl. Acad. Sci. USA 94:10560-10564; Muhlradt (1997) Cancer Res. 57:3344-3346; Nicolaou (1997) Nature 397:268-272; Vasquez (1997) Mol. Biol. Cell. 8:973-985;およびPanda (1996) J. Biol. Chem. 271:29807-29812にも記載されている。

使用することができる細胞増殖抑制薬としては、ホルモンおよびステロイド（合成アナログを含む）が挙げられ、たとえば、１７−α−エチニルエストラジオール、ジエチルスチルベストロール、テストステロン、プレドニゾン、フルオキシメステロン、プロピオン酸ドロモスタノロン、テストラクトン、酢酸メゲストロール、メチルプレドニゾロン、メチルテストステロン、プレドニゾロン、トリアムシノロン、クロロトリアニセン、ヒドロキシプロゲステロン、アミノグルテチミド、エストラムスチン、酢酸メドロキシプロゲステロン、ロイプロリド、フルタミド、トレミフェン、およびゾラデックスが挙げられるが、これらに限定されない。

他の細胞増殖抑制薬としては、マトリックスメタロプロテイナーゼ阻害薬などの抗血管新生薬、抗ＶＥＧＦ抗体などの他のＶＥＧＦ阻害薬、ならびにＺＤ６４７４、ＳＵ６６８などの小分子が挙げられる。また、抗Ｈｅｒ２抗体を使用してもよい。ＥＧＦＲ阻害薬としてはＥＫＢ−５６９（不可逆的阻害薬）が挙げられる。細胞増殖抑制薬としては、ＥＧＦＲに対して免疫特異的なＣ２２５抗体およびＳｒｃ阻害薬も挙げられる。

細胞増殖抑制薬としての使用に適した他の薬物としては、アンドロゲン依存性腫瘍の増殖を抑制するカソデックス（登録商標）（ビカルタミド、アストラゼネカ社）が挙げられる。細胞増殖抑制薬としてはさらに、エストロゲン依存性乳がんの増殖または成長を抑制する抗エストロゲン剤タモキシフェン（登録商標）が挙げられる。細胞増殖性シグナルの変換に対する阻害薬は細胞増殖抑制薬として機能し、代表的なものとしては、上皮成長因子阻害薬、Ｈｅｒ−２阻害薬、ＭＥＫ−１キナーゼ阻害薬、ＭＡＰＫキナーゼ阻害薬、ＰＩ３阻害薬、Ｓｒｃキナーゼ阻害薬、およびＰＤＧＦ阻害薬が挙げられる。

本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬とともに投与することができるさらなる第２の治療薬は、米国特許公開第２００７／００２７１３５号；米国特許第７,４３２,３０４号；米国特許公開第２０１０／０２７８９２１号；および米国指定のＷＯ２０１２／０１７２５１に開示されており、これらの文献は参照により本明細書に援用される。

通常、本発明の化合物は、使用される投与経路および標準的な薬学実務に従って選択される医薬担体と混合して投与される。本発明に従って使用される医薬組成物は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の加工を容易とする賦形剤や補助剤を含む１以上の生理学的に許容される担体を用いて慣用の方法で製剤化される。

上記の医薬組成物は、たとえば、慣用の方法に従って、混合、溶解、造粒、糖衣加工、乳化、カプセル封入、封入、または凍結乾燥を行うことによって製造することができる。適切な剤形は、選択された投与経路に依存する。治療有効量の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を経口投与する場合、医薬組成物の形態は通常、錠剤、カプセル剤、散剤、液剤、またはエリキシル剤である。錠剤形態で投与される場合、医薬組成物はゼラチン、アジュバントなどの固体担体をさらに含有することができる。錠剤、カプセル剤、および散剤は、約０．０１％〜約９５％、好ましくは約１％〜約５０％の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を含有する。液体形態で投与される場合、水、ワセリン、または動物由来もしくは植物由来の油などの液体担体を加えることができる。液体形態の医薬組成物は、生理食塩水、デキストロースもしくは他の糖溶液、またはグリコールをさらに含有することができる。液体形態で投与される場合、医薬組成物は約０．１重量％〜約９０重量％、好ましくは約１重量％〜約５０重量％の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を含有する。

治療有効量の構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を静脈内注射、皮膚注射または皮下注射によって投与する場合、医薬組成物の形態は、発熱物質を含まない非経口的に許容される水溶液である。このような非経口的に許容される溶液をｐＨ、等張性、安定性などを考慮して調製することは、当技術分野の範囲内である。静脈内注射用、皮膚注射用または皮下注射用の組成物は、通常、等張ビヒクルを含有することが好ましい。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、当技術分野でよく知られている薬学的に許容される担体と容易に混合することができる。このような担体を使用することによって、該有効成分を、治療を受ける患者が経口摂取するための錠剤、丸剤、糖衣錠、カプセル剤、液剤、ゲル剤、シロップ剤、スラリー剤、懸濁剤などに製剤化することができる。経口使用のための医薬製剤は、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を固体賦形剤に加え、得られた混合物を必要に応じて摩砕し、所望に応じて適切な補助剤を加えた後に該顆粒状混合物を錠剤コアまたは糖衣錠コアへと加工することによって得ることができる。適切な賦形剤としては、たとえば充填剤およびセルロース製剤が挙げられる。所望により、崩壊剤を加えることもできる。

構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、たとえばボーラス注射、持続点滴などの注射により非経口投与される製剤として製剤化することができる。注射用製剤は、保存剤を添加し、たとえばアンプルなどに入った単位投与形態として、または複数回投与用容器に入れて提供することができる。該組成物は、油性または水性ビヒクル中の懸濁液、溶液、エマルションなどの形態とすることができ、懸濁化剤、安定化剤、および／または分散剤などの製剤化剤を含有することができる。

非経口投与用の医薬組成物としては、水溶性形態の上記有効成分の水溶液が挙げられる。さらに、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物の懸濁液は、油性注射用懸濁液として適宜調製することもできる。適切な親油性溶媒または親油性ビヒクルとしては、脂肪油および合成脂肪酸エステルが挙げられる。水性注射用懸濁液は、該懸濁液の粘度を増加させる物質を含有することができる。また、該懸濁液は、上記化合物の溶解性を増加させ、高濃度溶液の調製を可能とする適切な安定化剤または薬剤を含有していてもよい。別法として、本発明の組成物は、使用前に適切なビヒクル、たとえば発熱物質を含まない滅菌水を用いて再構成される粉末形態であってもよい。

さらに、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、たとえば慣用の坐剤用基剤などを含有する、坐剤、停留浣腸剤などの直腸用組成物に製剤化することもできる。上述した製剤に加えて、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物はデポー製剤に製剤化することもできる。そのような長時間作用性製剤は、移植（たとえば皮下移植、筋肉内移植など）または筋肉内注射によって投与することができる。したがって、たとえば、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、適切な高分子材料または疎水性材料を用いて（たとえば、許容される油中のエマルションとして）製剤化することができ、あるいはイオン交換樹脂を用いて製剤化することもできる。

具体的には、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、デンプン、ラクトースなどの賦形剤を含有する錠剤の形態、該化合物単独の、もしくは賦形剤と混合したカプセル剤もしくは膣座剤の形態、または香味剤もしくは着色剤を含有するエリキシル剤もしくは懸濁剤の形態で、経口投与、頬側投与または舌下投与することができる。このような液体製剤は、懸濁化剤などの薬学的に許容される添加剤を用いて調製することができる。また、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物は、非経口注射することができ、たとえば静脈内注射、筋肉内注射、皮下注射、または冠動脈内注射することができる。非経口投与の場合、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬は、滅菌水溶液の形態で使用するのが最もよく、該滅菌水溶液を血液と等張にするために、たとえば塩類、単糖類（マンニトール、グルコースなど）などの他の物質を含有させることができる。

さらなる一実施形態として、本発明は、本発明の方法を実施するために容易に使用できるように包装された１以上の化合物または組成物を含むキットを包含する。単純な一実施形態において、該キットは、密封された瓶や容器などの容器に包装された、本発明の方法の実施に有用な本明細書に記載の化合物または組成物（たとえば、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物と任意で第２の治療薬とを含む組成物）と、本発明の方法を実施するための該化合物または組成物の使用方法が記載された、容器に貼られたまたは該キット内に同梱されたラベルとを含む。該化合物または組成物は、単位用量形態で包装されていることが好ましい。該キットは、使用する投与経路による該組成物の投与に適した装置をさらに含んでいてもよい。

治療医学における使用に加えて、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物および薬学的に許容されるその塩は、新規治療薬の探索の一端を担うものとして、ネコ、イヌ、ウサギ、サル、ラット、マウスなどの実験動物においてＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−Ｘ_Ｌ阻害薬の効果を評価するためのインビトロ・インビボ試験システムの開発および標準化に使用される薬理学的ツールとしても有用である。

従来のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬には、治療薬としての開発の妨げとなる特性があった。本発明の重要な特徴に従って構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を合成し、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに対する阻害薬としての評価を行った。たとえば、本発明の化合物は、通常、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに対して１００ｎＭ未満の結合親和性（ＩＣ_５０）を有する。

化合物の合成
本発明の化合物は下記のように調製した。下記の合成スキームは、構造式（Ｉ）、（II）または（III）の化合物を合成するために使用される代表的な反応である。当業者であれば、本発明のＢｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬ阻害薬を調製するために変更を加えたり、代替スキームを使用したりすることを容易に行うことができる。
溶媒および試薬は市販品を購入し、さらなる精製を行わずに使用した。ＮＭＲスペクトルの化学シフト（δ）は内部標準を基準にして低磁場側のδ値（ｐｐｍ）を記録し、多重線は通常の方法で記録した。

特に記載がない限り、温度はすべて摂氏で表す。

本発明の化合物の合成において重要な特定の中間体は、以下に示すように、米国指定のＷＯ２０１２／１０３０５９（この文献は参照によりその全体が本明細書に援用される）に記載の方法で合成し、リン酸塩誘導体に変換することができる。

スキーム１ 化合物１の合成

実験：（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イル ２−アミノアセタート（１）
ＢＭ−１１９７（１１３ｍｇ，０．１０ｍｍｏｌ）とＦｍｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＳｕ（４３ｍｇ，０．１１ｍｍｏｌ）のＣＨ_２Ｃｌ_２（２ｍＬ）溶液を、ＢＭ−１１９７がＴＬＣで確認されなくなるまで室温で１時間撹拌した。該溶液を減圧下で濃縮し、化合物１の粗前駆体を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をアセトニトリル（５ｍＬ）に溶解し、ジエチルアミン（０．２ｍＬ，２ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で一晩撹拌し、減圧下で濃縮した。残渣をＨＰＬＣで精製して生成物１（ＴＦＡ塩，８３ｍｇ，２工程収率７０％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
MS (ESI) m/z 1189.08 (M + H)⁺.

スキーム２ 化合物２の合成

実験：（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イルオキシ）−２−オキソ酢酸（２）
ＢＭ−１１９７（１１３ｍｇ，０．１０ｍｍｏｌ）とＤＭＡＰ（２ｍｇ，０．０２ｍｍｏｌ）とＥｔ_３Ｎ（４２μＬ，０．３ｍｍｏｌ）のＣＨ_２Ｃｌ_２（２ｍＬ）溶液に２−クロロ−２−オキソ酢酸ｔｅｒｔ−ブチル（３３ｍｇ，０．２ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣでＢＭ−１１９７が確認されなくなるまで該溶液を室温で１時間撹拌し、減圧下で濃縮した。粗残渣を５％ＭｅＯＨ／ＣＨ_２Ｃｌ_２を用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して化合物２の前駆体を得た。該前駆体をＣＨ_２Ｃｌ_２（３ｍＬ）に溶解し、ＴＦＡ（３ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で１時間撹拌し、減圧下で濃縮した。残渣をＨＰＬＣで精製して生成物２（ＴＦＡ塩，６６ｍｇ，２工程収率５５％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
MS (ESI) m/z 1189.08 (M + H)⁺.

スキーム３ 重要な中間体Ｂと中間体Ｄの調製

実験：Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−４−フルオロ−３−（トリフルオロメチルスルホニル）ベンゼンスルホンアミド（Ｂ）
化合物Ａ（３．０ｇ，４．９ｍｍｏｌ）のメタノール（１５０ｍＬ）溶液にＰｄ／Ｃ １０重量％（３００ｍｇ，０．１ｅｑ．ｍ／ｍ）を加えた。ＴＬＣで化合物Ａが確認されなくなるまで、水素雰囲気下、室温で約２０分間該溶液を撹拌した。反応混合物を濾過し、濾液を減圧下で濃縮した。残渣を精製することなく次の工程にそのまま使用した。得られたアニリンをピリジンに溶解し、４−フルオロ−３−（トリフルオロメチルスルホニル）ベンゼン−１−スルホニルクロリド（１．８ｇ，５．４ｍｍｏｌ）を０℃で加えた。ＴＬＣでアニリンが確認されなくなるまで、混合物を０℃から室温に戻しながら１時間撹拌した。水（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２００ｍＬ×２）で抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、食塩水（１５０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮した。濃縮物を４０％ＥｔＯＡ／ヘキサンを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｂ（３．２ｇ，２工程収率７５％）を得た。
MS (ESI) m/z 931.75 (M + K)⁺.

基本手順Ｉ （Ｒ）−（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メチル−４−オキソ−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イルカルバマート（Ｄ）
化合物Ｃ（５．０ｇ，１１．５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（１００ｍＬ）溶液に、トリエチルアミン（４．８ｍＬ，３４．５ｍｍｏｌ）およびクロロギ酸エチル（３．３ｍＬ，３４．５ｍｍｏｌ）をアルゴン雰囲気下、−１０℃で加えた。混合物を−１０℃で１時間撹拌し、ＮａＢＨ_４（１．７ｇ，４６．１ｍｍｏｌ）の水（６０ｍＬ）溶液を−１０℃で滴下した。混合物を−１０℃で１時間撹拌した後、さらに室温で２時間撹拌した。１Ｍ ＫＨＳＯ_４水溶液（２００ｍＬ）で反応をクエンチし、混合物をＥｔＯＡｃ（３×２００ｍＬ）で抽出した。抽出物を食塩水（２００ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過し、減圧下で濃縮した。濃縮物を５０％ＥｔＯＡ／ヘキサンを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して対応するアルコール（４．３ｇ，収率９０％）を得た。これとは別に、塩化オキサリル（２．６ｍＬ，３１．１ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（１００ｍＬ）溶液を−７８℃に冷却し、ジメチルスルホキシド（３．７ｍＬ，５１．８ｍｍｏｌ）を加えた。該溶液を５分間かけて−４０℃に昇温し、再度−７８℃に冷却した後、前工程で得られたアルコール（４．３ｇ，１０．４ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（５０ｍＬ）溶液を滴下した。該溶液をさらに４０分間撹拌し、過剰量のトリエチルアミン（２５ｍＬ）を加え、さらに３０分間撹拌した。反応混合物を室温に昇温し、飽和塩化アンモニウム水溶液（１００ｍＬ）を加え、ＤＣＭ（２×２００ｍＬ）で抽出した。ＤＣＭ溶液を合わせ、食塩水（１５０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮した。残渣を２０％ＥｔＯＡ／ヘキサンを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｄ（３．７ｇ，収率８５％）を得た。
MS (ESI) m/z 418.25 (M + H)⁺.

スキーム４ 化合物３の合成

実験：ジ−ｔｅｒｔ−ブチル ピペリジン−４−イル ホスファート（Ｆ）
ジ−ｔ−ブチル ジ−イソプロピル ホスホルアミダイト（８３２ｍｇ，３．０ｍｍｏｌ）とテトラゾール（６．６ｍＬ，０．４５Ｍアセトニトリル溶液）のＴＨＦ（１５ｍＬ）溶液をＮ_２下、室温で約１０分間撹拌した。化合物Ｅ（６２６ｍｇ，２．０ｍｍｏｌ）の無水ＴＨＦ（２ｍＬ）溶液を１５分間かけて反応に加え、化合物ＥがＴＬＣで確認されなくなるまで、Ｎ_２下、室温で２時間撹拌した。反応混合物を０℃に冷却し、１４％過酸化ｔ−ブチル水溶液（３．０ｍＬ，４．６ｍｍｏｌ）を加えた。温度を室温に戻し、混合物を一晩撹拌した。飽和ＮａＨＣＯ_３水溶液（２ｍＬ）で反応をクエンチした。反応混合物に水（５０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２×５０ｍＬ）で抽出した。酢酸エチル溶液を合わせ、食塩水（５０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をアセトニトリル（２０ｍＬ）に溶解し、ジエチルアミン（４．１ｍＬ，４０ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で一晩撹拌し、減圧下で濃縮した。残渣を５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｆ（４５２ｍｇ，２工程収率７７％）を得た。
MS (ESI) m/z 295.17 (M + H)⁺.

基本手順II （Ｒ）−１−（３−アミノ−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イル ジ−ｔｅｒｔ−ブチル ホスファート（Ｇ）
中間体Ｆ（２９３ｍｇ，１．０ｍｍｏｌ）と中間体Ｄ（５００ｍｇ，１．２ｍｍｏｌ）のＤＣＥ（１０ｍＬ）溶液にＮａＢＨ（ＯＡｃ）_３（６３６ｍｇ，３．０ｍｍｏｌ）を加え、中間体ＦがＴＬＣで確認されなくなるまで混合物を室温で一晩撹拌した。混合物をＤＣＭ（５０ｍＬ）で希釈し、食塩水（５０ｍＬ）で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をアセトニトリル（１０ｍＬ）に溶解し、ジエチルアミン（２．１ｍＬ，２０ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で一晩撹拌し、減圧下で濃縮した。残渣を１０％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｇ（３０７ｍｇ，２工程収率６５％）を得た。
MS (ESI) m/z 474.00 (M + H)⁺.

基本手順III （Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イル 二水素ホスファート（３）
中間体Ｂ（１００ｍｇ，０．１１ｍｍｏｌ）と中間体Ｇ（６５ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（２ｍＬ）溶液にＤＩＰＥＡ（１ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで中間体Ｂが確認されなくなるまで該溶液を室温で４時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＤＣＭ（５ｍＬ）に溶解し、ＴＦＡ（２．５ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で１時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して、純生成物３（ＴＦＡ塩，８８ｍｇ，２工程収率６６％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.96 (s, 1H), 7.73 (d, J = 8.9 Hz, 1H), 7.32-7.07 (m, 13H), 6.93-6.41 (m, 4H), 4.61-4.41(m, 2H), 3.99 (s, 1H), 3.55-3.11 (m, 16H), 2.84 (s, 3H), 2.74 (s, 3H), 2.26-1.80 (m, 6H), 1.43 (d, J = 7.0 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1212.67 (M + H)⁺.

スキーム５ 化合物４の合成

実験：４−（メチルチオメトキシ）ピペリジン（Ｈ）
アルコールＥ（１．０ｇ，３．１ｍｍｏｌ）と硫化メチル（１．８ｍＬ，２４．８ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（３１ｍＬ）溶液を０℃に冷却し、過酸化ベンゾイル（３．０ｇ，１２．４ｍｍｏｌ）を４等分し１０分間かけて順次加え、化合物ＥがＴＬＣで確認されなくなるまで混合物を０℃で１時間撹拌し、さらに室温で１時間撹拌した。混合物を酢酸エチル（１００ｍＬ）で希釈し、１０％Ｎａ_２ＣＯ_３（１００ｍＬ）、次いで食塩水（１００ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をアセトニトリル（１０ｍＬ）に溶解し、ジエチルアミン（６．２ｍＬ，６０ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で一晩撹拌し、減圧下で濃縮した。残渣を５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｈ（２７０ｍｇ，２工程収率５４％）を得た。
MS (ESI) m/z 162.83 (M + H)⁺.

（Ｒ）−４−（４−（メチルチオメトキシ）ピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−アミン（Ｉ）
基本手順IIに準じて、中間体Ｈおよび中間体Ｄから化合物Ｉを調製した。
MS (ESI) m/z 341.58 (M + H)⁺.

（Ｒ）−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イルオキシ）メチル 二水素ホスファート（４）
中間体Ｂ（２００ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）と化合物Ｉ（８６ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（４ｍＬ）溶液にＤＩＰＥＡ（２ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで中間体Ｂが確認されなくなるまで該溶液を室温で４時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮した。残渣を５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して対応するチオエーテル（２４１ｍｇ，収率８８％）を得た。第１の工程で得られたチオエーテル（２００ｍｇ，０．１７ｍｍｏｌ）とリン酸（１１７ｍｇ，１．２ｍｍｏｌ）とモレキュラーシーブ（４Å，５００ｍｇ）のＴＨＦ（６ｍＬ）溶液を０℃に冷却し、Ｎ−ヨードスクシンイミド（５７ｍｇ，０．２６ｍｍｏｌ）を加え、ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで混合物を室温で１時間撹拌した。反応混合物をセライトで濾過し、固形物をメタノールで洗浄した。濾液を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して純生成物４（ＴＦＡ塩，９３ｍｇ，収率４４％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
MS (ESI): m/z 1242.08 (M + H)⁺.

スキーム６ 化合物５、化合物６および化合物７の合成

実験：基本手順IV （Ｒ）−３−（（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）プロパン酸（５）
化合物９５７（１００ｍｇ，０．０９ｍｍｏｌ）とＤＩＣ（１８ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）とＤＭＡＰ（２０ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（２ｍＬ）溶液に３−ヒドロキシプロパン酸ｔｅｒｔ−ブチル（４１ｍｇ，０．２８ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣでＢＭ−９５７が確認されなくなるまで該溶液を室温で６時間撹拌した。反応混合物を酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ_３溶液（５０ｍＬ）、食塩水（５０ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＤＣＭ（５ｍＬ）に溶解し、ＴＦＡ（２．５ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で３時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して純生成物５（ＴＦＡ塩，７５ｍｇ，２工程収率７０％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
MS (ESI): m/z 1238.17 (M + H)⁺.

（Ｒ）−４−（（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）安息香酸（６）
基本手順IVに準じて、ＢＭ−９５７および４−ヒドロキシ安息香酸ｔｅｒｔ−ブチルから化合物６を調製した。
MS (ESI): m/z 1186.00 (M + H)⁺.

（Ｒ）−４−（（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）シクロヘキサンカルボン酸（７）
基本手順IVに準じて、ＢＭ−９５７および４−ヒドロキシシクロヘキサンカルボン酸ｔｅｒｔ−ブチルから化合物７を調製した。
MS (ESI): m/z 1192.25 (M + H)⁺.

スキーム７ 化合物８および化合物９の合成

実験：基本手順Ｖ （Ｒ）−（（（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）メチル）ホスホン酸（８）
ＢＭ−９５７（１００ｍｇ，０．０９ｍｍｏｌ）とＤＩＣ（１８ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）とＤＭＡＰ（２０ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（２ｍＬ）溶液に（ヒドロキシメチル）ホスホン酸ジメチル（４０ｍｇ，０．２８ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣでＢＭ−９５７が確認されなくなるまで該溶液を室温で６時間撹拌した。反応混合物を酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ_３溶液（５０ｍＬ）、食塩水（５０ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＤＣＭ（５ｍＬ）に溶解し、ＴＭＳＢｒ（２４８μＬ，１．９ｍｍｏｌ）を加えた。ＭＳで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で２０時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して純生成物８（ＴＦＡ塩，７４ｍｇ，２工程収率６８％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.92 (s, 1H), 7.73-7.70 (m, 2H), 7.34-6.82 (m, 17H), 4.28 (d, J = 8.6 Hz, 2H), 4.06-3.35 (m, 14H), 3.20-2.92 (m, 5H), 2.65 (s, 3H), 2.24-1.67 (m, 6H), 1.10 (t, J = 7.0 Hz, 3H). MS (ESI): m/z 1259.50 (M + H)⁺.

（Ｒ）−（２−（（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）エチル）ホスホン酸（９）
基本手順Ｖに準じて、ＢＭ−９５７および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物９を調製した。
MS (ESI): m/z 1173.42 (M + H)⁺.

スキーム８ 化合物１０の合成

（（Ｒ）−４−（５−（４−クロロフェニル）−１−エチル−４−（３−（４−（４−（４−（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イルアミノ）−３−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド）シクロヘキサンカルボン酸（１０）
ＢＭ−９５７（１００ｍｇ，０．０９ｍｍｏｌ）とＥＤＣＩ（２７ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）とＨＯＢＴ（１９ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（２ｍＬ）溶液に４−アミノシクロヘキサンカルボン酸メチル（４４ｍｇ，０．２８ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣでＢＭ−９５７が確認されなくなるまで該溶液を室温で２時間撹拌した。反応混合物を酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ_３溶液（５０ｍＬ）、食塩水（５０ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＨ_２ＯおよびＭｅＯＨ（それぞれ５ｍＬおよび５ｍＬ）に溶解し、ＮａＯＨ（７６ｍｇ，１．９ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で２０時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して純生成物１０（ＴＦＡ塩，６１ｍｇ，２工程収率５５％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
MS (ESI): m/z 1191.17 (M + H)⁺.

スキーム９ 化合物１１の合成

実験：（Ｒ）−（（（５−（４−クロロフェニル）−４−（３−（４−（４−（４−（（４−（４−ヒドロキシピペリジン−１−イル）−１−（フェニルチオ）ブタン−２−イル）アミノ）−３−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−１−イソプロピル−２−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボニル）オキシ）メチル）ホスホン酸（１１）
基本手順Ｖに準じて、ＢＭ−９６２および（ヒドロキシメチル）ホスホン酸ジメチルから化合物１１を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 8.00 (s, 1H), 7.80-7.71 (m, 2H), 7.38-6.83 (m, 17H), 4.50-4.41 (m, 1H), 4.29 (d, J = 8.7 Hz, 2H), 4.11-3.59 (m, 12H), 3.25-3.01 (m, 6H), 2.77 (s, 3H), 2.28-1.70 (m, 6H), 1.47 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1174.25 (M + H)⁺.

スキーム９ 化合物１２の合成

実験：（Ｒ）−（２−（（１−（３−（（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（（トリフルオロメチル）スルホニル）フェニル）アミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−イル）オキシ）−２−オキソエチル）ホスホン酸（１２）
基本手順Ｖに準じて、ＢＭ−１１９７および２−（ジエトキシホスホリル）酢酸から化合物１２を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.99 (s, 1H), 7.75 (d, J = 8.6 Hz, 1H), 7.36-7.13 (m, 12H), 6.92-6.43 (m, 5H), 5.10 (s, 1H), 4.51-4.44 (m, 1H), 4.10 (s, 1H), 3.56-2.93 (m, 18H), 2.87 (s, 3H), 2.76 (s, 3H), 2.29-1.90 (m, 6H), 1.46 (d, J = 7.3 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1253.36 (M + H)⁺.

スキーム１０ 化合物１３の合成

実験：（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル １−（３−アミノ−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボキシラート（Ｋ）
基本手順IIに準じて、ピペリジン−４−カルボン酸ｔｅｒｔ−ブチルおよび中間体Ｄから化合物Ｋを調製した。
MS (ESI): m/z 365.50 (M + H)⁺.

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボン酸（１３）
基本手順IIIに準じて、化合物Ｋおよび中間体Ｂから化合物１３を調製した。
MS (ESI): m/z 365.50 (M + H)⁺.

スキーム１１ 化合物１４、化合物１５、化合物１６および化合物１７の合成

実験：（Ｒ）−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）メチルホスホン酸（１４）
基本手順Ｖに準じて、化合物１３および（２−ヒドロキシメチル）ホスホン酸ジメチルから化合物１４を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.94 (s, 1H), 7.72 (d, J = 9.1 Hz, 1H), 7.30-7.09 (m, 13H), 6.91-6.42 (m, 4H), 4.49-4.40 (m, 1H), 3.99 (s, 1H), 3.55-2.90 (m, 16H), 2.84 (s, 3H), 2.72 (s, 3H), 2.63-2.55 (m, 1H), 2.23-1.81 (m, 6H), 1.41 (d, J = 4.3 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1160.34 (M + H)⁺.

（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（１５）
基本手順Ｖに準じて、化合物１３および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物１５を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.93 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.72 (dd, J = 9.2, 1.8 Hz, 1H), 7.30-7.12 (m, 12H), 6.83-6.42 (m, 5H), 4.46-4.33 (m, 3H), 3.96 (s, 1H), 3.54-2.93 (m, 16H), 2.82 (s, 3H), 2.72 (s, 3H), 2.71-2.55 (m, 1H), 2.24-1.65 (m, 8H), 1.41 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1268.58 (M + H)⁺.

（Ｒ）−３−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）プロピルホスホン酸（１６）
基本手順Ｖに準じて、化合物１３および３−ヒドロキシプロピルホスホン酸ジメチルから化合物１６を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.95 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 7.73 (dd, J = 9.2, 2.1 Hz, 1H), 7.33-7.12 (m, 12H), 6.92-6.43 (m, 5H), 4.51-4.41 (m, 1H), 4.18-3.98 (m, 3H), 3.56-2.92 (m, 16H), 2.85 (s, 3H), 2.73 (s, 3H), 2.67-2.50 (m, 1H), 2.25-1.70 (m, 10H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1282.34 (M + H)⁺.

２−（１−（（Ｒ）−３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）プロピルホスホン酸（１７）
基本手順Ｖに準じて、化合物１３および２−ヒドロキシプロピルホスホン酸ジメチルから化合物１７を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.97 (d, J = 2.1 Hz, 1H), 7.73 (d, J = 9.2 Hz, 1H), 7.36-7.08 (m, 13H), 6.85-6.43 (m, 4H), 5.26 (s, 1H), 4.54-4.44 (m, 1H), 4.01 (s, 1H), 3.58-2.92 (m, 16H), 2.87 (s, 3H), 2.76 (s, 3H), 2.70-2.55 (m, 1H), 2.26-1.85 (m, 8H), 1.46 (d, J = 7.1 Hz, 6H), 1.38 (d, J = 5.9 Hz, 3H). MS (ESI): m/z 1281.34 (M + H)⁺.

スキーム１２ 化合物１８の合成

実験：（Ｒ）−メチル １−（３−アミノ−４−（フェニルチオ）ブチル）−４−メチルピペリジン−４−カルボキシラート（Ｍ）
基本手順IIに準じて、４−メチルピペリジン−４−カルボン酸メチルおよび中間体Ｄから化合物Ｍを調製した。
MS (ESI): m/z 337.55 (M + H)⁺.

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）−４−メチルピペリジン−４−カルボン酸（１８）
中間体Ｂ（１００ｍｇ，０．１１ｍｍｏｌ）と化合物Ｍ（４７ｍｇ，０．１４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（２ｍＬ）溶液にＤＩＰＥＡ（１ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで中間体Ｂが確認されなくなるまで該溶液を室温で４時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＨ_２ＯおよびＭｅＯＨ（それぞれ５ｍＬおよび５ｍＬ）に溶解し、ＮａＯＨ（８８ｍｇ，２．２ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で２０時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して純生成物１８（ＴＦＡ塩，７５ｍｇ，２工程収率５８％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.99 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 7.76 (dd, J = 9.1, 1.9 Hz, 1H), 7.37-6.84 (m, 14H), 6.68-6.45 (m, 3H), 4.55-4.45 (m, 1H), 4.02 (s, 1H), 3.58-2.92 (m, 17H), 2.88 (s, 3H), 2.77 (s, 3H), 2.41-1.86 (m, 5H), 1.47 (d, J = 7.1 Hz, 6H), 1.31 (s, 3H). MS (ESI): m/z 1173.73 (M + H)⁺.

スキーム１３ 化合物１９の合成

実験：（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）−４−メチルピペリジン−４−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（１９）
基本手順Ｖに準じて、化合物１８および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物１９を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.98 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 7.73 (dd, J = 9.2, 2.0 Hz, 1H), 7.35-6.83 (m, 14H), 6.65-6.44 (m, 3H), 4.52-4.38 (m, 3H), 4.01 (s, 1H), 3.44-2.92 (m, 17H), 2.87 (s, 3H), 2.77 (s, 3H), 2.45-2.11 (m, 5H), 1.71 (t, J = 14.4 Hz, 2H), 1.46 (d, J = 7.1 Hz, 6H), 1.30 (s, 3H). MS (ESI): m/z 1281.92 (M + H)⁺.

スキーム１４ 化合物２０の合成

実験：（Ｒ）−３−（（（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メトキシ）カルボニルアミノ）−４−（２−フルオロフェニルチオ）ブタン酸（Ｏ）
Ｂｕ_３Ｐ（０．８ｍＬ，３．３ｍｍｏｌ）とＡＤＤＰ（８３３ｍｇ，３．３ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（３０ｍＬ）溶液を化合物Ｎ（１．２ｇ，３．０ｍｍｏｌ）およびチオフェノール（３２０μＬ，３．０ｍｍｏｌ）で処理し、化合物ＮがＴＬＣで確認されなくなるまで４時間撹拌した。混合物を酢酸エチル（１００ｍＬ）で希釈し、１Ｍ ＨＣｌ水溶液（１００ｍＬ）、食塩水（１００ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶解し、ＴＦＡ（５ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で１時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣を５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｏ（８４０ｍｇ，２工程収率６２％）を得た。
MS (ESI) m/z 452.86 (M + H)⁺.

（Ｒ）−（９Ｈ−フルオレン−９−イル）メチル １−（２−フルオロフェニルチオ）−４−オキソブタン−２−イルカルバマート（Ｐ）
基本手順Ｉに準じて、中間体Ｏから化合物Ｐを調製した。
MS (ESI) m/z 437.00 (M + H)⁺.

（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル １−（３−アミノ−４−（２−フルオロフェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボキシラート（Ｑ）
基本手順IIに準じて、化合物Ｐおよび化合物Ｊから化合物Ｑを調製した。
MS (ESI) m/z 383.38 (M + H)⁺.

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（２−フルオロフェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボン酸（２０）
基本手順IIIに準じて、化合物Ｑおよび中間体Ｂから化合物２０を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.97 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.76 (dd, J = 9.2, 2.0 Hz, 1H), 7.39-6.87 (m, 13H), 6.65-6.43 (m, 3H), 4.54-4.45 (m, 1H), 4.01 (s, 1H), 3.67-2.93 (m, 17H), 2.87 (s, 3H), 2.77 (s, 3H), 2.29-1.86 (m, 6H), 1.46 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1177.92 (M + H)⁺.

スキーム１５ 化合物２１の合成

実験：（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（２−フルオロフェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（２１）
基本手順Ｖに準じて、化合物２０および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物２１を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.95 (d, J = 1.7 Hz, 1H), 7.77 (dd, J = 9.0, 2.0 Hz, 1H), 7.36-6.86 (m, 13H), 6.66-6.44 (m, 3H), 4.51-4.33 (m, 3H), 4.01 (s, 1H), 3.58-2.93 (m, 16H), 2.85 (s, 3H), 2.74 (s, 3H), 2.70-2.58 (m, 1H), 2.27-1.84 (m, 8H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1286.58 (M + H)⁺.

スキーム１６ 化合物２２の合成

実験：（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル １−（４−（フェニルチオ）−３−（４−スルファモイル−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）ブチル）ピペリジン−４−カルボキシラート（Ｓ）
化合物Ｋ（１．１ｇ，３．０ｍｍｏｌ）と化合物Ｒ（９２２ｍｇ，３．０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１５ｍＬ）溶液にＤＩＰＥＡ（３ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで化合物Ｋが確認されなくなるまで該溶液を室温で４時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣を５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭを用いたシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して中間体Ｓ（１．７ｇ，２工程収率８８％）を得た。
MS (ESI) m/z 653.21 (M + H)⁺.

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（（２−（４−クロロフェニル）−５，５−ジメチルシクロヘキサ−１−エンイル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボン酸（２２）
化合物Ｔ（４３８ｍｇ，１．０ｍｍｏｌ）とＥＤＣＩ（３８６ｍｇ，２．０ｍｍｏｌ）とＤＭＡＰ（１２１ｍｇ，１．０ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（１０ｍＬ）溶液に中間体Ｓ（７１８ｍｇ，１．１ｍｍｏｌ）を加えた。ＴＬＣで化合物Ｔが確認されなくなるまで該溶液を室温で２時間撹拌した。反応混合物を酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ_３溶液（５０ｍＬ）、食塩水（５０ｍＬ）で順次洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧留去し、粗生成物を得て、精製することなく次の工程に使用した。得られた残渣をＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶解し、ＴＦＡ（５ｍＬ）を加えた。ＴＬＣで出発原料が確認されなくなるまで該溶液を室温で１時間撹拌した。反応混合物を減圧下で濃縮し、残渣をＨＰＬＣで精製して、純生成物２２（ＴＦＡ塩，７４２ｍｇ，２工程収率７３％）を得た。グラジエント条件は、溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝６０％：４０％から４０分で溶媒Ａ：溶媒Ｂ＝２０％：８０％とした。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 8.30 (d, J = 2.1 Hz, 1H), 8.02 (dd, J = 9.2, 2.5 Hz, 1H), 7.70 (d, J = 8.9 Hz, 2H), 7.40-6.88 (m, 12H), 4.04 (s, 1H), 3.67-2.82 (m, 19H), 2.58 (t, J = 14.4 Hz, 1H), 2.37-1.81 (m, 10H), 1.53 (t, J = 6.2 Hz, 2H), 1.03 (s, 6H). MS (ESI): m/z 1017.50 (M + H)⁺.

スキーム１７ 化合物２３、化合物２４および化合物２５の合成

実験：（Ｒ）−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（（２−（４−クロロフェニル）−５，５−ジメチルシクロヘキサ−１−エンイル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）メチルホスホン酸（２３）
基本手順Ｖに準じて、化合物２２および（２−ヒドロキシメチル）ホスホン酸ジメチルから化合物２３を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 8.35 (s, 1H), 8.09 (d, J = 6.7 Hz, 1H), 7.79 (d, J = 7.7 Hz, 2H), 7.44-6.82 (m, 12H), 4.30-4.10 (m, 3H), 3.74-2.73 (m, 19H), 2.43-1.44 (m, 12H), 1.10 (s, 6H). MS (ESI): m/z 1110.58 (M + H)⁺.

（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（（２−（４−クロロフェニル）−５，５−ジメチルシクロヘキサ−１−エンイル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（２４）
基本手順Ｖに準じて、化合物２２および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物２４を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 8.29 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 8.02 (dd, J = 9.2, 2.0 Hz, 1H), 7.71 (d, J = 8.8 Hz, 2H), 7.37-6.84 (m, 12H), 4.34-4.30 (m, 2H), 4.03 (s, 1H), 3.66-2.88 (m, 18H), 2.62 (t, J = 14.4 Hz, 1H), 2.36-1.82 (m, 12H), 1.53 (t, J = 6.1 Hz, 2H), 1.03 (s, 6H). MS (ESI): m/z 1025.64 (M + H)⁺.

（Ｒ）−３−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（（２−（４−クロロフェニル）−５，５−ジメチルシクロヘキサ−１−エンイル）メチル）ピペラジン−１−イル）ベンゾイル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）プロピルホスホン酸（２５）
基本手順Ｖに準じて、化合物２２および３−ヒドロキシプロピルホスホン酸ジメチルから化合物２５を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.95 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 7.73 (dd, J = 9.2, 2.1 Hz, 1H), 7.33-7.12 (m, 12H), 6.92-6.43 (m, 5H), 4.51-4.41 (m, 1H), 4.18-3.98 (m, 3H), 3.56-2.92 (m, 16H), 2.85 (s, 3H), 2.73 (s, 3H), 2.67-2.50 (m, 1H), 2.25-1.70 (m, 10H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1282.34 (M + H)⁺.

５−（４−クロロフェニル）−４−（３−（４−（４−（４−フルオロ−３−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルスルホンアミド）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）−１−イソプロピル−２−メチル−Ｎ−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（Ｖ）
化合物Ｂの調製について記載した手順に準じて、化合物Ｕから化合物Ｖを調製した。

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニルカルバモイル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボン酸（２６）（ＢＭ−１０７７）
基本手順IIIに準じて、化合物Ｋおよび化合物Ｖから化合物２６を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.94 (d, J = 1.7 Hz, 1H), 7.71 (dd, J = 2.0, 9.2 Hz, 1H), 7.39-7.28 (m, 4H), 7.26-7.14 (m, 6H), 7.09-6.96 (m, 5H), 6.93-6.85 (m, 2H), 6.81 (d, J = 9.3 Hz, 1H), 6.75 (d, J = 7.6 Hz, 1H), 4.41 (quintet, J = 7.0 Hz, 1H), 4.06-3.88 (m, 1H), 3.66-3.33 (m, 8H), 3.25-2.79 (m, 10H), 2.63 (s, 3H), 2.36-1.71 (m, 8H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1184.42 (M + H)⁺.

（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニルカルバモイル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）フェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）ピペリジン−４−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（２７）（ＢＭ−１０８０）
基本手順Ｖに準じて、化合物２６および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物２７を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.95 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.69 (dd, J = 1.8, 9.3 Hz, 1H), 7.39-7.28 (m, 4H), 7.27-7.12 (m, 6H), 7.08-6.76 (m, 8H), 6.70 (d, J = 7.5 Hz, 1H), 4.49-4.27 (m, 3H), 4.04-3.89 (m, 1H), 3.65-3.48 (m, 2H), 3.29-2.84 (m, 15H), 2.63 (s, 3H), 2.37-1.74 (m, 11H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1292.00 (M + H)⁺.

（Ｒ）−メチル １−（３−アミノ−４−（フェニルチオ）ブチル）−３−メチルアゼチジン−３−カルボキシラート（Ｘ）
基本手順IIに準じて、３−メチルアゼチジン−３−カルボン酸メチル（Ｗ）および中間体Ｄから化合物Ｘを調製した。

（Ｒ）−１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）−３−メチルアゼチジン−３−カルボン酸（２８）（ＢＭ−１０８２）
化合物１８の調製について記載した手順に準じて、化合物Ｘおよび中間体Ｂから化合物２８を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.94 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.70 (dd, J = 2.1, 9.1 Hz, 1H), 7.35-7.24 (m, 4H), 7.23-7.12 (m, 5H), 7.07-6.91 (m, 4H), 6.87 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 6.81 (d, J = 9.3 Hz, 1H), 6.63-6.47 (m, 2H), 6.41 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 4.55-4.38 (m, 2H), 3.97 (br. s., 3H), 3.29-3.08 (m, 13H), 2.84 (s, 3H), 2.74 (s, 3H), 2.12-1.81 (m, 2H), 1.56 (br. s., 3H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1144.75 (M + H)⁺.

（Ｒ）−２−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）−３−メチルアゼチジン−３−カルボニルオキシ）エチルホスホン酸（２９）（ＢＭ−１０８３）
基本手順Ｖに準じて、化合物２８および（２−ヒドロキシエチル）ホスホン酸ジメチルから化合物２９を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.94 (d, J =1.8 Hz, 1H), 7.72 (dd, J = 2.0, 9.1 Hz, 1H), 7.36-7.26 (m, 4H), 7.25-7.15 (m, 5H), 7.10-7.00 (m, 4H), 6.92-6.83 (m, 1H), 6.63 (s, 1H), 6.57 (d, J = 12.0 Hz, 1H), 6.42 (d, J = 9.2 Hz, 1H) 4.58-4.35 (m, 5H), 4.12-3.82 (m, 3H), 3.29-3.05 (m, 11H), 2.84 (s, 3H), 2.74 (s, 3H), 2.25-1.83 (m, 5H), 1.50 (br. s., 3H), 1.43 (d, J = 7.1 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1252.83 (M + H)⁺.

（Ｒ）−３−（１−（３−（４−（Ｎ−（４−（４−（３−（２−（４−クロロフェニル）−１−イソプロピル−５−メチル−４−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピロール−３−イル）−５−フルオロフェニル）ピペラジン−１−イル）フェニル）スルファモイル）−２−（トリフルオロメチルスルホニル）フェニルアミノ）−４−（フェニルチオ）ブチル）−３−メチルアゼチジン−３−カルボニルオキシ）プロピルホスホン酸（３０）（ＢＭ−１０８４）
基本手順Ｖに準じて、化合物２８および（３−ヒドロキシプロピル）ホスホン酸ジメチルから化合物３０を調製した。
¹H NMR (300 M Hz, CD₃OD): δ 7.94 (s, 1H), 7.71 (dd, 1.5, 9.0 Hz, 1H), 7.36-7.26 (m, 4H), 7.24-7.15 (m, 5H), 7.08-6.97 (m, 4H), 6.90-6.79 (m, 2H), 6.62 (s, 1H), 6.56 (d, J = 11.8 Hz, 1H), 6.41 (d, J = 8.8 Hz, 1H), 4.54-4.37 (m, 3H), 4.33-4.21 (m, 2H), 3.99 (br. s., 3H), 3.28-3.05 (m, 11H), 2.84 (s, 3H), 2.74 (s, 3H), 2.15-1.71 (m, 7H), 1.57 (s, 3H), 1.43 (d, J = 7.0 Hz, 6H). MS (ESI): m/z 1266.92 (M + H)⁺.

Ｂｃｌ−２タンパク質、Ｂｃｌ−ｘＬタンパク質およびＭｃｌ−１タンパク質の蛍光偏光ベース結合アッセイ
高感度かつ定量的な蛍光偏光（ＦＰ）ベースの結合アッセイを開発しそれを最適化して、組換えＢｃｌ−２タンパク質、組換えＢｃｌ−ｘＬタンパク質および組換えＭｃｌ−１タンパク質に対するＢｃｌ−２ファミリータンパク質阻害薬の結合親和性を求めた。

タンパク質に対する蛍光プローブのＫ _ｄ 値の決定
フルオレセインで標識したＢＩＭ（８１〜１０６）ペプチド、Ｂａｋ（７２〜８７）ペプチド、およびＢＩＤ（７９〜９９）ペプチド（それぞれＦｌｕ−ＢＩＭ、Ｆｌｕ−ＢＡＫおよびＦｌｕ−ＢＩＤと命名）を作製し、これらの自家製ペプチドをそれぞれＢｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬおよびＭｃｌ−１に対するＦＰアッセイの蛍光プローブとして使用した。蛍光プローブの濃度を一定とし、タンパク質の濃度を完全飽和まで段階的に増加させて、蛍光プローブとタンパク質の混合物を複数調製し、それらの全蛍光偏光度をモニタリングすることによって、Ｂｃｌ−２に対するＦｌｕ−ＢＩＭのＫ_ｄ値、Ｂｃｌ−ｘＬに対するＦｌｕ−ＢＡＫのＫ_ｄ値およびＭｃｌ−１に対するＦｌｕ−ＢＩＤのＫ_ｄ値を求めたところ、それぞれ０．５５±０．１５ｎＭ、４．４±０．８ｎＭ、および６．８±１．５ｎＭであった。蛍光偏光値は、インフィニットM-1000マルチモードプレートリーダー（Tecan U.S.社、ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク）を用いて、Microfluor 2黒色９６ウェル丸底プレート（サーモサイエンティフィック社）において測定した。各ウェルに１ｎＭのＦｌｕ−ＢＩＭ、２ｎＭのＦｌｕ−ＢＡＫまたは２ｎＭのＦｌｕ−ＢＩＤと、濃度を段階的に増加させたＢｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬまたはＭｃｌ−１とを加え、アッセイバッファー（０．０１％トリトンＸ−１００および４％ＤＭＳＯを添加した、１００ｍＭリン酸カリウム、ｐＨ７．５、１００μｇ／ｍＬウシγ−グロブリン、０．０２％アジ化ナトリウム、インビトロジェン社）中の最終容量を１２５μＬとした。プレートを緩やかに振盪しながら室温で２時間インキュベートし、平衡状態とした。偏光値は、励起波長４８５ｎｍ、発光波長５３０ｎｍにおいてミリ偏光単位（ｍＰ）で測定した。次いで、Graphpad Prism 5.0ソフトウェア（Graphpad Software社、カリフォルニア州サンディエゴ）を用いて、Ｓ字状の用量依存的なＦＰ値の増加をタンパク質濃度の関数としてフィッティングすることにより平衡解離定数（Ｋ_ｄ）を算出した。

Ｂｃｌ−２ファミリータンパク質阻害薬のＫ _ｉ 値の決定
Ｂｃｌ−２タンパク質、Ｂｃｌ−ｘＬタンパク質およびＭｃｌ−１タンパク質に対するＢｃｌ−２ファミリータンパク質阻害薬のＫ_ｉ値は、一定濃度のタンパク質への結合に対して、段階希釈した阻害薬と一定濃度の蛍光プローブとを競合させた阻害薬用量依存的競合結合実験により求めた。ＤＭＳＯ中の試験阻害薬５μＬと、プレインキュベートしたアッセイバッファー中タンパク質／プローブ複合体１２０μＬとの混合物をアッセイプレートに加え、緩やかに振盪しながら室温で２時間インキュベートした。タンパク質とプローブの最終濃度は、Ｂｃｌ−２アッセイではそれぞれ１．５ｎＭおよび１ｎＭ、Ｂｃｌ−ｘＬアッセイではそれぞれ１０ｎＭおよび２ｎＭ、Ｍｃｌ−１アッセイではそれぞれ２０ｎＭおよび２ｎＭである。各アッセイプレートは、タンパク質／プローブ複合体のみを含有するネガティブコントロール（阻害率０％に相当）と、遊離のプローブのみを含有するポジティブコントロール（阻害率１００％に相当）とを含んでいた。上記と同様にしてＦＰ値を測定した。ＩＣ_５０値は、非直線回帰により競合曲線をフィッティングすることにより求めた。阻害薬のＫ_ｉ値は、得られたＩＣ_５０値、タンパク質に対するプローブのＫ_ｄ値、ならびに競合アッセイにおけるタンパク質濃度およびプローブ濃度から、本発明者らが導き出した既報の式（Z. Nikolovska-Coleska et al., Analytical Biochemistry, 2004, 332, 261-273.）を用いて算出した。さらに、一般的によく使用される既報の別の式（X. Y. Huang, Journal of Biomolecular Screening, 2003, 8, 34-38）を用いてＫ_ｉ値を再度算出し、この式から得られた結果と本発明者らが算出した結果とが極めてよく一致することを確認した。

細胞増殖アッセイ
段階希釈した化合物とともに、ＲＳ４；１１細胞およびＨ１４６細胞を１０,０００細胞／ウェルの密度で９６ウェル細胞培養プレートに播種し、９５％大気および５％ＣＯ_２の雰囲気下、３７℃で４日間インキュベートした。ＷＳＴ−８（２−（２−メトキシ−４−ニトロフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）−５−（２，４−ジスルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム・一ナトリウム塩）をベースとしたCell Counting-8 Kit（Dojindo Molecular Technologies,Inc.、メリーランド州ロックビル）を製造業者の説明書に従って使用して細胞生存率を求めた。すなわち、最終濃度が１０％（ｖ／ｖ）となるようにＷＳＴ−８を各ウェルに加え、プレートを３７℃で１〜２時間インキュベートして発色させた。SPECTRAmax PLUSプレートリーダー（Molecular Devices社、カリフォルニア州サニーベール）を用いて４５０ｎｍで吸光度を測定した。GraphPad Prism 5ソフトウェア（GraphPad Software社、カリフォルニア州ラホヤ）を用いて半数阻害濃度（ＩＣ_５０）を算出した。

細胞死アッセイ
細胞生存率を測定するためのトリパンブルー色素排除試験法を用いて細胞死アッセイを行った。１００万個の細胞を６ウェルプレートに播種し、化合物の存在下または非存在下において９５％大気および５％ＣＯ_２の雰囲気下、３７℃で所定の時点までインキュベートした。処理終了後、細胞を回収し、１０００ｒｐｍで５分間遠心分離した。細胞ペレットをＰＢＳ中に再懸濁し、０．４％トリパンブルー（インビトロジェン社）と１：１の希釈率で混和し、オリンパスCKX41顕微鏡（オリンパス社、ペンシルベニア州センター・バレー）を用いて細胞生存率を求めた。

アポトーシスアッセイ
アネキシン−Ｖ−ＦＬＵＯＳステイニングキット（ロシュ・ダイアグノスティックス社、インディアナ州インディアナポリス）を製造業者の説明書に従って使用してアポトーシスアッセイを行った。すなわち、所定の時点まで細胞を化合物で処理し、回収し、ＰＢＳで洗浄した。アネキシン Ｖ−ＦＩＴＣおよびヨウ化プロピジウムで細胞を暗所室温で１５分間染色し、BDバイオサイエンスFACSCaliburs（ベクトン・ディッキンソン社）で分析した。

ウェスタンブロット分析
プロテアーゼ阻害薬（α−コンプリート、ロシュ社）を添加した溶解バッファー（１％ＮＰ４０、０．５％デオキシコール酸Ｎａおよび０．１％ＳＤＳを含有するＰＢＳ）で細胞を溶解した。タンパク質抽出物を比色定量アッセイ（ブラッドフォード試薬）（バイオ・ラッド社、カリフォルニア州ハーキュリーズ）を用いて定量した。４〜２０％ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲル（インビトロジェン社）上でタンパク質を電気泳動し、二フッ化ポリビニリデン膜（バイオ・ラッド社）に転写した。５％ミルクでブロッキングした後、特異的一次抗体とともに膜をインキュベートし、洗浄し、西洋ワサビペルオキシダーゼ結合二次抗体（Pierce社）とともにインキュベートした。化学発光西洋ワサビペルオキシダーゼ抗体検出試薬（Denville Scientific社）でシグナルを可視化した。

シトクロムｃおよびＳｍａｃ放出アッセイ
Ｈ１４６細胞またはＲＳ４；１１細胞４００万個を９５％大気および５％ＣＯ_２の雰囲気下、３７℃で所定の時点まで化合物で処理し、ＰＢＳで洗浄し、ジギトニンバッファー（７５ｍＭ ＮａＣｌ、８ｍＭ Ｎａ_２ＨＰＯ_４、１ｍＭ ＮａＨ_２ＰＯ_４、１ｍＭ ＥＤＴＡ、３５０μｇ／ｍＬジギトニン、および２５０ｍＭスクロース）１００μＬ中に再懸濁した。１３，０００ｒｐｍで１分間遠心分離して、細胞質分画とオルガネラ膜分画とを分離した。細胞質分画を１２％ＳＤＳ−ＰＡＧＥ上で分離し、抗シトクロムｃ抗体（BDバイオサイエンス社）および抗Ｓｍａｃ抗体（Cell Signaling Technology社、マサチューセッツ州ダンバース）を用いて検出した。

詳細には、Ｂｃｌ−２、Ｂｃｌ−ｘＬおよびＭｃｌ−１に対する親和性について本発明の化合物を分析した。得られた分析結果を、Ｂｃｌ−２／Ｂｃｌ−ｘＬに対する公知の特許取得阻害薬であるＡＢＴ−７３７の分析結果と比較し、さらに上記ペプチド間でも比較した。表１に結果を要約する。

参考文献
1. D. Hanahan, et al., Cell 2000;100:57-70.
2. S.W. Lowe, et al., Carcinogenesis 2000, 21, 485-495.
3. C.B. Thompson, Science 1995, 267, 1456-1462.
4. J.C. Reed, Nat Rev Drug Discov 2002;1:111-121.
5. D.W. Nicholson, Nature 2000, 407, 810-816.
6. D.T. Chao, et al., Annu Rev Immunol 1998;16:395-419.
7. J.C. Reed, Advances in Pharmacology 1997;41:501-553.
8. J.C. Reed, et al. J Cell Biochem 1996;60:23-32.
9. A.J. Minn, et al., Advances in Immunology 1998;70:245-279.
10. J.M. Adams, et al., Science 1998;281:1322-1326.
11. A. Ziegler, et al., J Natl Cancer Inst 1997;89:1027-1036.
12. U. Zangemeister-Wittke, et al., Br. J. Cancer 1998;78:1035-1042.
13. B. Jansen, et al., Nature Medicine 1998;4:232-234.
14. U. Zangemeister-Wittke, et al., Br J Cancer 1998;78:1035-1042.
15. O. Gautschi, et al., J Natl Cancer Inst 2001;93:463-471.
16. M. Strasberg Rieber M, et al., Clin Cancer Res 2001;7;1446-1451.
17. S. Hopkins-Donaldson, et al., Int J Cancer 2003;106:160-166.
18. G. Wang, et al., Proc Natl Acad Sci USA 2000;97:7124-7129.
19. A. Degterev, et al., Nat Cell Biol 2001;3:173-182.
20. S.P. Tzung, et al., Nat Cell Biol 2001;3:183-191.
21. I.J. Enyedy, et al., J Med Chem 2001;44:4313-4324.
22. O. Kutzki, et al., J Am Chem Soc 2002;124:11838-11839.
23. G. Wang, et al., J Med Chem. 2006;49:6139-6142.
24. G. Tang, et al., J Med Chem. 2007 Apr 19;50(8):1723-6.
25. G. Tang, et al., J Med Chem. 2007; 50(14): 3163-6.
26. T. Oltersdorf, et al., Nature. 2005, 435(7042):677-81.
27. M.D. Wendt, et al., J Med Chem. 2006, 49(3):1165-81.
28. A.M. Petros, et al., J Med Chem. 2006, 49(2):656-63.
29. C.M. Park, et al., J Am Chem Soc. 2006 Dec 20;128(50):16206-12.
30. A.R. Shoemaker, et al., Cancer Res. 2006, 66(17):8731-9.
31. M. Bruncko, et al., J Med Chem. 2007, 50(4):641-62.
32. C.M. Park, et al., J Med Chem. 2008, 51(21):6902-15.
33. A.R. Shoemaker, et al., Clin Cancer Res. 2008 Jun 1;14(11):3268-77.
34. C. Tse, et al., Cancer Res. 2008 May 1;68(9):3421-8.
35. M. Vogler, et al., Cell Death Differ. 2009 Mar;16(3):360-7.
36. T.N. Chonghaile, et al., Oncogene. 2008; 27 Suppl 1:S149-57.
37. M.H. Kang, et al. Clin Cancer Res. 2009 Feb 15;15(4):1126-32.
38. S.W. Muchmore, et al., Nature 1996;381:335-341.
39. M. Aritomi, et al., J Biol Chem 1997;272:27886-27892.
40. M. Sattler, et al., Science 1997;275:983-986.
41. A.M. Petros, et al. Protein Sci 2000;9:2528-2534.
42. A.M. Petros, et al. Proc Natl Acad Sci USA 2001;98:3012-3017.
43. X Liu, et al. Immunity. 2003 Sep;19(3):341-52.
44. E.F. Lee, et al., Cell Death Differ. 2007 Sep;14(9):1711-3. (PDB ID: 2YXJ).
45. http://www.clinicaltrials.gov/
46. S.K. Tahir SK, et al. Cancer Res. 2007;67(3):1176-83.
47. V.D.G. Moore, et al., J Clin Invest. 2007;117:112-121.
48. M. Vogler, et al., Cell Death Differ. 2008;15: 820-830.
49. M. Vogler, et al., Blood. 2009;113:1710-1722.

Claims (23)

1. 以下の構造式：
   

   

   、
   

   

   、もしくは
   

   

   （式中、
   環Ａは、
   

   

   であり；
   Ｘは、アルキレン、アルケニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、およびヘテロシクロアルキレンからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
   Ｙは、化合物（Ｉ）の場合、（ＣＨ_２）_ｎ−Ｎ（Ｒ^ａ）および
   

   

   からなる群から選択され、化合物（ＩＩＩ）の場合、
   

   

   であり；
   Ｑは、Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、ＮＲ^ｃ、ＮＲ^ｃ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ_１〜３アルキレン）、ＮＨＣ（＝Ｏ）（Ｃ_１〜３アルキレン）、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ、およびＣ（＝Ｏ）ＮＨ（Ｃ_１〜３アルキレン）からなる群から選択され；
   Ｚは、ＯまたはＮＲ^ｃであり；
   Ｒ_１およびＲ_２は独立して、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＲ’，ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
   Ｒ_３は、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＯＣＯＲ’、ＣＯ_２Ｒ’、ＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、Ｃ_１〜３アルキレンＣＨ（ＯＨ）ＣＨ_２ＯＨ、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
   Ｒ’、Ｒ’’、およびＲ’’’は独立して、Ｈ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、Ｃ_１〜３アルキレンヘテロシクロアルキル、またはヘテロシクロアルキルであり；
   Ｒ’とＲ’’、またはＲ’’とＲ’’’は、互いに結合して、それらが結合している原子とともに３〜７員の環を形成していてもよく；
   Ｒ_４は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、ＣＦ_３、またはＣＮであり；
   Ｒ_５は、水素、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、置換基を有するＣ_１〜３アルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、または置換基を有するアルコキシであり；
   Ｒ_６は、Ｈ、ＣＮ、ＮＯ_２、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクロアルキル、ＯＲ’、ＳＲ’、ＮＲ’Ｒ’’、ＣＯ_２Ｒ’、ＯＣＯＲ’、ＣＯＮＲ’Ｒ’’、ＣＯＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＮＲ’ＣＯＲ’’、ＮＲ’ＣＯＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’Ｃ＝ＳＮＲ’’Ｒ’’’、ＮＲ’ＳＯ_２Ｒ’’、ＳＯ_２Ｒ’、およびＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’からなる群から選択され；
   Ｒ_７は、水素、アルキル、アルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルケニル、（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロシクロアルキル、（ＣＨ_２）_０〜３アリール、および（ＣＨ_２）_０〜３ヘテロアリールからなる群から選択され、置換基を有していてもよく；
   Ｒ_８は、水素、ハロ、ＮＯ_２、ＣＮ、ＣＦ_３ＳＯ_２、およびＣＦ_３からなる群から選択され；
   Ｒ_ａは、水素、アルキル、ヘテロアルキル、アルケニル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、置換基を有するアルコキシ、シクロアルキル、シクロアルケニル、およびヘテロシクロアルキルからなる群から選択され；
   Ｒ_ｂは、水素またはアルキルであり；
   Ｒ_ｃは、水素、アルキル、置換基を有するアルキル、ヒドロキシアルキル、アルコキシ、および置換基を有するアルコキシからなる群から選択され；
   ｎ、ｒ、およびｓは独立して、１、２、３、４、５、または６である）
   を有する化合物、または薬学的に許容されるその塩。
2. Ｘがアルキレンである請求項１に記載の化合物。
3. Ｙが
   

   

   である請求項１または２に記載の化合物。
4. ｎが１〜３である請求項３に記載の化合物。
5. Ｒ_ｂが水素またはＣ_１〜３アルキルである請求項３に記載の化合物。
6. ＱがＯ（ＣＨ_２）_１〜３、Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（ＣＨ_２）_１〜３、ＯＣ（＝Ｏ）（ＣＨ_２）_１〜３、またはＣ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ_３Ｈ_７）_１〜３である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
7. ＺがＯ、ＮＨ、またはＮ（Ｃ_１〜３アルキル）である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の化合物。
8. Ｒ_１がＳＯ_２Ｒ’、ＳＯ_２ＮＲ’Ｒ’’、Ｈ、またはアルキルである、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物。
9. Ｒ_２がＨ、Ｃ_１〜３アルキル、シクロアルキル、またはハロである、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物。
10. Ｒ_３がＨ、Ｃ_１〜３アルキル、またはシクロアルキルである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の化合物。
11. Ｒ_４がＨまたはハロである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の化合物。
12. Ｒ_５がＨ、ハロ、またはＣ_１〜３アルキルである、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の化合物。
13. Ｒ_６がＨ、ハロ、Ｃ_１〜３アルキル、またはシクロアルキルである、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の化合物。
14. Ｒ_７が、−ＯＨで置換されていてもよい（ＣＨ_２）_０〜３シクロアルキルである、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の化合物。
15. Ｒ_８がＣＦ_３ＳＯ_２またはＣＦ_３である、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の化合物。
16. Ｒ_ｂおよびＲ_ｃが独立してＨまたはＣ_１〜３アルキルである、請求項１〜１５のいずれか一項に記載の化合物。
17. 

    

    

    、または
    

    

    の構造を有する化合物。
18. 請求項１に記載の化合物と薬学的に許容される担体またはビヒクルとを含む医薬組成物。
19. Ｂｃｌ−２またはＢｃｌ−ｘＬの抑制によって利益が得られる疾患または病態を治療するための薬剤を製造するための、請求項１に記載の化合物の使用。
20. 前記疾患または病態の治療に有用な第２の治療薬を治療有効量で含むことをさらに含む、請求項１９に記載の使用。
21. 前記疾患または病態ががんである、請求項１９に記載の使用。
22. 前記疾患ががんであり、前記第２の治療薬が化学療法薬である、請求項２０に記載の使用。
23. 前記がんが、ヒト小細胞肺がん、ヒト結腸がん、ヒト乳がん、ヒト前立腺がん、及びヒト胃がんから選択される、請求項２１に記載の使用。