JP6171014B2 - オランザピン（Ｏｌａｎｚｉｐｉｎｅ）のハプテン - Google Patents

Description

（関連出願の相互参照）
本出願は、２０１２年８月２１日に出願された米国特許仮出願第６１／６９１，４５４号の出願の優先権の利益を主張する。上述の関連する米国特許出願の全開示は、全ての目的において、本明細書中に参照として組み込まれる。

（発明の分野）
本発明は、ヒト体液中にオランザピンが存在するかを判定するイムノアッセイの分野に関する。

精神分裂病は、世界人口の約０．４５〜１％が罹患する、慢性かつ消耗性の精神疾患である（ｖａｎ Ｏｓ，Ｊ．；Ｋａｐｕｒ，Ｓ．「Ｓｃｈｉｚｏｐｈｒｅｎｉａ」Ｌａｎｃｅｔ ２００９，３７４，６３５〜６４５）。治療の主要な目的は、精神病の症状の寛解の持続性達成、再発の危険性及び影響を削減し、患者機能及び全体的な生活の質を向上することである。精神分裂病の患者の多くは、入手可能な抗精神病薬によって症状の安定を得ることができるが、再発の主な原因は、毎日服用する経口薬の服薬アドヒアランスの欠如である。不遵守の結果を検討するいくつかの研究（Ａｂｄｅｌ−Ｂａｋｉ，Ａ．；Ｏｕｅｌｌｅｔ−Ｐｌａｍｏｎｄｏｎ，Ｃ．；Ｍａｌｌａ，Ａ．「Ｐｈａｒｍａｃｏｔｈｅｒａｐｙ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ ｉｎ Ｐａｔｉｅｎｔｓ ｗｉｔｈ Ｆｉｒｓｔ−Ｅｐｉｓｏｄｅ Ｐｓｙｃｈｏｓｉｓ」Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ａｆｆｅｃｔｉｖｅ Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ ２０１２，１３８，Ｓ３〜Ｓ１４）によって、定められたように服薬しない精神分裂病の患者では、再発率、入院率及び自殺率が高く、並びに死亡率が上昇することが示されている。精神分裂病の患者の４０〜７５％は、日常的な経口治療計画の遵守が困難であると見込まれている（Ｌｉｅｂｅｒｍａｎ，Ｊ．Ａ．；Ｓｔｒｏｕｐ，Ｔ．Ｓ．；ＭｃＥｖｏｙ，Ｊ．Ｐ．；Ｓｗａｒｔｚ，Ｍ．Ｓ．；Ｒｏｓｅｎｈｅｃｋ，Ｒ．Ａ．；Ｐｅｒｋｉｎｓ，Ｄ．Ｏ．；Ｋｅｅｆｅ，Ｒ．Ｓ．Ｅ．；Ｄａｖｉｓ，Ｓ．Ｍ．；Ｄａｖｉｓ，Ｃ．Ｅ．；Ｌｅｂｏｗｉｔｚ，Ｂ．Ｄ．；Ｓｅｖｅｒｅ，Ｊ．；Ｈｓｉａｏ，Ｊ．Ｋ．「Ｅｆｆｅｃｔｉｖｅｎｅｓｓ ｏｆ Ａｎｔｉｐｙｓｃｈｏｔｉｃ Ｄｒｕｇｓ ｉｎ Ｐａｔｉｅｎｔｓ ｗｉｔｈ Ｃｈｒｏｎｉｃ Ｓｃｈｉｚｏｐｈｒｅｎｉａ」Ｎｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ ２００５，３５３（１２），１２０９〜１２２３）。治療薬物モニタリング（ＴＤＭ）は、治療をモニタリング及び最適化するための、抗精神病薬などの薬物の血清又は血漿濃度を定量化するものである。かかるモニタリングによって、例えば、投薬計画を遵守しない患者、治療用量を達成していない患者、治療用量において非反応である患者、認容性が最適ではない患者、薬物動態学的な薬物−薬物間相互作用を有する患者、又は、不適切な血漿濃度をもたらす異常代謝を呈する患者、の同定が可能となる。患者における抗精神病薬の吸収能力、分配能力、代謝能力、及び排出能力には、大きな個体差がある。かかる違いは、併発症、年齢、併用薬又は遺伝特性によって生じ得る。製剤の違いも、抗精神病薬の代謝に影響を与え得る。ＴＤＭによって、個別の患者において用量の最適化が可能となり、治療転帰及び機能的転帰が改善する。ＴＤＭによって、更に、処方する医師は、定められた服用量の服薬遵守及び有効血清中濃度の達成を確保することができる。

今日まで、抗精神病薬の血清及び血漿濃度のレベルを決定する方法は、紫外線検出又は質量分析検出による液体クロマトグラフィ（ＬＣ）、及びラジオイムノアッセイの使用を含む（例えば、以下を参照のこと：Ｗｏｅｓｔｅｎｂｏｒｇｈｓ ｅｔ ａｌ．，１９９０「Ｏｎ ｔｈｅ ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ ｏｆ ｓｏｍｅ ｒｅｃｅｎｔｌｙ ｄｅｖｅｌｏｐｅｄ ＲＩＡ’ｓ」ｉｎ Ｍｅｔｈｏｄｏｌｏｇｉｃａｌ Ｓｕｒｖｅｙｓ ｉｎ Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ａｎｄ Ａｎａｌｙｓｉｓ ２０：２４１〜２４６．Ａｎａｌｙｓｉｓ ｏｆ Ｄｒｕｇｓ ａｎｄ Ｍｅｔａｂｏｌｉｔｅｓ，Ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ Ａｎｔｉ−ｉｎｆｅｃｔｉｖｅ Ａｇｅｎｔｓ；Ｈｅｙｋａｎｔｓ ｅｔ ａｌ．，１９９４「Ｔｈｅ Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ ｏｆ Ｒｉｓｐｅｒｉｄｏｎｅ ｉｎ Ｈｕｍａｎｓ：Ａ Ｓｕｍｍａｒｙ」，Ｊ Ｃｌｉｎ Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ ５５／５，ｓｕｐｐｌ：１３〜１７；Ｈｕａｎｇ ｅｔ ａｌ．，１９９３「Ｐｈａｒｍａｃｏｋｉｎｅｔｉｃｓ ｏｆ ｔｈｅ ｎｏｖｅｌ ａｎｔｉ−ｐｓｙｃｈｏｔｉｃ ａｇｅｎｔ ｒｉｓｐｅｒｉｄｏｎｅ ａｎｄ ｔｈｅ ｐｒｏｌａｃｔｉｎ ｒｅｓｐｏｎｓｅ ｉｎ ｈｅａｌｔｈｙ ｓｕｂｊｅｃｔｓ」，Ｃｌｉｎ Ｐｈａｒｍａｃｏｌ Ｔｈｅｒ ５４：２５７〜２６８）。ラジオイムノアッセイは、リスペリドン及びパリペリドンのうちの１つ又は両方を検出する。Ｓａｌａｍｏｎｅらの米国特許第８，０８８，５９４号は、リスペリドン及びパリペリドンの両方を検出するが、薬理学的に不活性な代謝産物を検出しない抗体を使用するリスペリドンの競合的イムノアッセイを開示している。競合的イムノアッセイに使用される抗体は、特定の免疫原に対して作製される。ＩＤ Ｌａｂｓ Ｉｎｃ．（Ｌｏｎｄｏｎ，Ｏｎｔａｒｉｏ，Ｃａｎａｄａ）は、別の抗精神病薬であるオランザピン用のＥＬＩＳＡを販売しているが、これも競合的フォーマットを利用している。この取扱説明書には、このアッセイはスクリーニングを目的として設計されており、科学捜査又は研究における使用を意図し、特に治療用途を意図するものではないことが示されている。この説明書は、全陽性サンプルをガスクロマトグラフィー／質量分析法（ＧＣ−ＭＳ）で確認すべきであることを推奨しており、使用される抗体は、オランザピン及びクロザピンを検出することを示している（ＩＤ Ｌａｂｓ Ｉｎｃ．，「Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎｓ Ｆｏｒ Ｕｓｅ Ｄａｔａ Ｓｈｅｅｔ ＩＤＥＬ−Ｆ０８３」，Ｒｅｖ．Ｄａｔｅ Ａｕｇ．８，２０１１を参照のこと）。これらの方法のうちのいくつか、すなわちＨＰＬＣ及びＧＣ／ＭＳは、高価で労働集約的でありうることから、一般的に、適切な設備を有する大規模又は専門的研究室に限って行われる。

抗精神病薬のレベルを決定する他の方法、特に処方医の診療所（この場合は、個々の患者の処置をより一層タイミングよく調節することができる）、及びＬＣ又はＧＣ／ＭＳ設備がないか、又は迅速に試験結果を必要とする他の医療機関において実施することができる方法が必要である。

オランザピンは、以下：

である。

本発明は、抗精神病薬であるオランザピンのレベルを決定するためのそのような改善された方法を可能にする化合物及びコンジュゲートを提供する。

本発明は、以下の式Ｉの化合物を含む：

（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ³は、Ｈ、又はＷ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³のうちの２つはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹、Ｒ²及びＲ³は、全て同時にＨであってはならない）；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
ここで：
Ｗは：
−Ｃ（Ｏ）−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラアルキル（araalkyl）基、又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）。

本発明は、本発明の化合物とタンパク質などの免疫原性担体とのコンジュゲート、及び本発明の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成された生成物、を含む。

３種の異なるマウスを融合した１１．１ハイブリドーマから得られた競合的ＥＬＩＳＡの結果を示しており。 ３種の異なるマウスを融合した１１．１ハイブリドーマから得られた競合的ＥＬＩＳＡの結果を示しており。 ３種の異なるマウスを融合した１１．１ハイブリドーマから得られた競合的ＥＬＩＳＡの結果を示しており。 ラテラルフローアッセイデバイスで使用される競合的イムノアッセイフォーマットを示しており。 オランザピン抗体クローン３５から得られた典型的な用量反応曲線を示しており。 オランザピン抗体クローン６１から得られた典型的な用量反応曲線を示しており。 オランザピン抗体３Ｆ１１から得られた典型的な用量反応曲線を示している。

本発明は、抗精神病薬のレベルの決定を可能にする化合物及びコンジュゲートを提供する。かかる方法によって、臨床医は、診察の際に、患者の症状悪化の原因が、服薬アドヒアランスの欠如でありうる可能性がどの程度かを客観的に評価することが可能となる。あるいは、服薬が遵守されているのであれば、臨床医は異なる治療選択を検討することができる。かかる方法によって可能となる治療薬物モニタリングは、最も有効な治療選択肢を特定する上で鍵となる。更には、臨床医は、かかるＴＤＭは、患者との関係が全く異なったものに移行する、すなわち、治療を遵守していないのではないかという仮定的な議論から、治療計画を最適化するうえで患者に積極的に主導権をもたせることによって、より協力的な関係へと移行するのに役立つと考える。

この方法の開発には、タンパク質と連結する合成ハプテンを含む、いくつかの免疫原の合成が第一に必要である。ハプテンは、タンパク質などの大きな担体に結合すると、免疫応答を誘発することができる低分子である。ハプテンは、その大部分が低分子量であって、タンパク質を含まない物質であり、単独では抗体形成を刺激することはできないが、抗体と反応する。ハプテン−タンパク質コンジュゲートは、抗体の生成を刺激することができる。低分子に対して特異的な抗体の産生は、イムノアッセイの開発において有用である（Ｐｈａｒｍ Ｒｅｓ．１９９２，９（１１）：１３７５〜９，Ａｎｎａｌｉ Ｄｅｌｌ’Ｉｓｔｉｔｕｔｏ Ｓｕｐｅｒｉｏｒｅ ｄｉ Ｓａｎｉｔａ．１９９１，２７（１）：１６７〜７４，Ａｎｎａｌｉ Ｄｅｌｌ’Ｉｓｔｉｔｕｔｏ Ｓｕｐｅｒｉｏｒｅ ｄｉ Ｓａｎｉｔａ．１９９１，２７（１）：１４９〜５４，Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ Ｌｅｔｔｅｒｓ．１９９１，２８（１）：７９〜８３）。

本発明は、以下の式Ｉの化合物を含む：

式Ｉ：（式中
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ³は、Ｈ、又はＷ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³のうちの２つはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹、Ｒ²及びＲ³は、全て同時にＨであってはならない）；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
ここで：
Ｗは：
−Ｃ（Ｏ）−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラアルキル基、又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物を含む：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラアルキル基、又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物を含む：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり、
ここで：
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは１である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物を含む：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²は同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）。

本発明の別の実施形態では、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）。

本発明の別の実施形態は、以下である式Ｉの化合物である：

本発明の好ましい実施形態は、以下の化合物である：

本発明の好ましい実施形態は、以下の化合物である：

本発明は、本発明の化合物と免疫原性担体とのコンジュゲートを更に提供する。

したがって、本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物のコンジュゲートである：

（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ³は、Ｈ、又はＷ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³のうちの２つはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹、Ｒ²及びＲ³は、全て同時にＨであってはならない）；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
ここで：
Ｗは：
−Ｃ（Ｏ）−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５であって、免疫原性担体である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物のコンジュゲートである：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０又は１であり、
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５であって、免疫原性担体である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物のコンジュゲートである：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ここで：
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは１であって、免疫原性担体である。）

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物のコンジュゲートである：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²は同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５であって、免疫原性担体である）。

本発明の別の実施形態は、式Ｉの化合物のコンジュゲートである：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５であって、免疫原性担体である）。

本発明の好ましい実施形態は：

からなる群から選択される化合物と免疫原性担体とのコンジュゲートである。

本発明の好ましい実施形態は、上述のコンジュゲートであり、ここで免疫原性担体はタンパク質である。

本発明のより好ましい実施形態は、上述のコンジュゲートであり、ここでタンパク質はキーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンである。

本発明はまた、上述の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスから生成される生成物を提供する。

したがって、本発明の別の実施形態は、以下の式Ｉの化合物：

（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ³は、Ｈ、又はＷ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³のうちの２つはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹、Ｒ²及びＲ³は、全て同時にＨであってはならない）；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
ここで：
Ｗは：
−Ｃ（Ｏ）−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）と、免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。
本発明の別の実施形態は、以下の式Ｉの化合物：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈ、又はＺ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ³は、Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
ここで：
Ｚは：
−Ｎ（Ｒ⁴）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−アルキル−、−アルコキシアルキル−、−アミノアルキル−、−チオアルキル−、−ヘテロアルキル−、−アルキルカルボニル−、

からなる群から選択され；
Ｒ⁴は、Ｈ、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基又は置換若しくは非置換アリール基であり；
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは０、又は１であり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）と、免疫原性担体と接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の実施形態は、以下の式Ｉの化合物：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり；
Ｒ²は、Ｈ、又はＣＨ₂ＮＨ−（Ｙ）_p−Ｇであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなくてはならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり、
ここで：
Ｙは有機スペーサ基であり；
Ｇは、担体と結合することができる官能性連結基であり；
ｐは１である）と、免疫原性担体とを接触するプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の実施形態は、以下の式Ｉの化合物：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²は、同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）と、免疫原性担体と接触させるプロセスによって生成される生成物である。
本発明の別の実施形態は、以下の式Ｉの化合物：
（式中、
Ｒ¹は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
Ｒ²は、Ｈ、

ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は同時にＨであってはならない）；
Ｒ³は、Ｈであり；
ｍは１、２、３、４、又は５であり；
ｎは１、２、３、４、又は５である）と、免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の好ましい実施形態は、

である化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の好ましい実施形態は、

である化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の好ましい実施形態は、

である化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明の別の好ましい実施形態は、

である化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物である。

本発明のより好ましい実施形態は、上述の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物であって、ここで、タンパク質はキーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンである。

略語
本明細書中及び本出願を通して、以下の略語が使用され得る。

定義
用語「コンジュゲート」は、個別の部分が一緒に結合することで形成される任意の物質を指す。本発明による代表的なコンジュゲートとしては、式Ｉの化合物などの低分子と、担体又はポリアミンポリマー（特にタンパク質）などの高分子とを一緒に結合することで形成されるものが挙げられる。コンジュゲートにおいて、低分子は、高分子上の１つ以上の活性部位に結合し得る。

用語「ハプテン」は、部分的又は不完全な抗原を指す。ハプテンは、タンパク質非含有物質であり、抗体形成を刺激することはできないが、抗体と反応する。抗体は、ハプテンと高分子量の免疫原性担体とをカップリングした後、このカップリングした生成物（すなわち、免疫原）をヒト又は動物被検体に注射することで形成される。

用語「免疫原」は、生物において免疫応答を誘発、生成、又は産生させることができる物質を指す。

本明細書で使用するとき、「免疫原性担体」は、ハプテンと１つ以上の位置で結合することによって、これらのハプテンに特異的に結合し得る抗体を生成できる、一般的にはタンパク質である免疫原性物質である。免疫原性担体物質の例としては、限定されないが、異物であると認識され、それによって宿主の免疫応答を誘発する、タンパク質、糖タンパク質、ポリアミノ−多糖類複合体、粒子、及び核酸が挙げられる。ポリアミノ−多糖類は、本調製においては従来の既知の任意の手段を使用して、多糖類から調製され得る。

免疫原性担体として、アルブミン、血清タンパク質、リポタンパク質などの様々な種類のタンパク質を用い得るが、これらに限定されない。タンパク質の実例としては、ウシ血清アルブミン、キーホールリンペットヘモシアニン、卵オボアルボミン、ウシサイログロブリン、フラクションＶヒト血清アルブミン、ウサギアルブミン、パンプキンシードグロブリン、ジフテリアトキソイド、破傷風トキソイド、ボツリヌス毒素、サクシニル化タンパク質、及びポリリジンなどの合成ポリ（アミノ酸）が挙げられる。

免疫原性担体はまた、単糖類の縮合を繰り返すことによって構築される高分子量ポリマーであるポリアミノ−多糖類も含み得る。多糖類の例は、デンプン、グリコーゲン、セルロース、アラビアゴムなどの炭水化物ガム、寒天などである。多糖類は、ポリ（アミノ酸）残基及び／又は脂質残基も含む。

免疫原性担体は、ポリ（核酸）単体でありうるか、又は、上述のポリ（アミノ酸）又は多糖類のどちらか１つとコンジュゲートされていてもよい。

免疫原性担体は、固体粒子を含んでもよい。粒子の直径は、一般的には少なくとも約０．０２マイクロメートル（μｍ）かつ約１００μｍ以下であり、通常約０．０５μｍ〜１０μｍである。粒子は、有機又は無機、膨潤性又は非膨潤性で、多孔質又は非孔質、最適には水に近い密度、一般的には約０．７〜１．５ｇ／ｍＬの粒子でありえて、透明であるか、部分的に透明又は不透明であり得る材料から構成されうる。粒子は、限定されないが、赤血球、白血球、血小板、ハイブリドーマ、連鎖球菌、黄色ブドウ球菌、大腸菌、及びウィルスのような細胞及び微生物などの生体物質であり得る。粒子は、有機又は無機ポリマー、リポソーム、ラテックス、リン脂質小胞、又はリポタンパク質からもなり得る。

用語「誘導体」は、１つ以上の化学反応により親化合物から作製される化合物又は分子を指す。

化合物の「類似体」という用語は、炭素原子の鎖及び参照化合物と同じ特定の官能基を含有する化合物を指すが、類似体の炭素鎖は、参照化合物の炭素鎖よりも長いか、又は短い。

「標識」「検出分子」、又は「リポーター」は、検出可能なシグナルを生成するか、生成するのを誘導され得る。「標識」は、検体、免疫原、抗体、又はリガンド（特にハプテン）などの受容体と結合し得る受容体又は分子などの別の分子とコンジュゲートされ得る。標識の非限定的な例としては、放射能アイソトープ（例えば、¹²⁵Ｉ）、酵素（例えば、β−ガラクトシダーゼ、ペルオキシダーゼ）、酵素フラグメント、酵素基質、酵素インヒビター、コエンザイム、触媒、蛍光物質（例えば、ローダミン、フルオレセインイソチオシアネート又はＦＩＴＣ、又はＤｙｌｉｇｈｔ ６４９）、染料、化学発光物質及び発光物質（例えば、ジオキセタン、ルシフェリン）、又は増感剤が挙げられる。

本明細書で使用するとき、「スペーサ」は、ハプテン、担体、免疫原、標識又は結合パートナーなどの下部構造のうちの２つ以上と、官能性連結基を介して連結する化学構造の一部分を指す。これらのスペーサは、典型的に有機化合物中で見られるような形で典型的に存在して組み立てられる原子によって構成されるため、「有機スペーシング基」とも称される。スペーサを組み立てるのに使用される化学的なビルディングブロックは、本出願中、以下で記載されるであろう。その中で、好ましいスペーサは、直鎖状又は分枝状の飽和又は不飽和の炭素鎖である。これらの炭素鎖は、鎖内に１つ以上のヘテロ原子を含んでもよく、１つ以上のヘテロ原子は、鎖中又は鎖の末端の任意の炭素原子における１つ以上の水素原子と代わる。「ヘテロ原子」は、酸素、窒素、リン及び硫黄からなる群から選択される、炭素以外の原子を意味しており、窒素、リン及び硫黄は、任意の酸化状態で存在してよく、炭素又は他のヘテロ原子が結合していてもよい。スペーサは、鎖の一部分として、又は鎖中の原子の１つにおける置換体として、環式基又は芳香族基を含んでもよい。

スペーシング基中の原子数は、水素以外の原子を計数することで決定される。スペーシング基内の鎖中の原子数は、連結される下部構造間の最短ルートに沿った水素以外の原子数を計数することで決定される。好ましい鎖長は、１〜２０原子である。

「官能性連結基」は、ハプテン上に存在する反応基を指し、ハプテンと別の部分（標識又は担体など）とのコンジュゲートを生成するための共有化学結合を形成することで、ハプテン部分が別の部分と連結され得る使用可能な反応部位を提供するのに使用され得る。ハプテンは、このようにしてビオチンなどの部分と連結し、ハプテンの競合的結合パートナーを形成し得る。

スペーサ基は、ハプテンを担体に結合させるのに使用され得る。スペーサの長さが異なることによって、抗体形成プロセスが最適となるように免疫される動物又はヒトの免疫系に提示されるように、担体から異なる距離でハプテンを結合させることが可能となる。ハプテン分子中の異なる位置で結合することで、ハプテン上の特異的部位を免疫系に提示する機会が与えられ、抗体認識に影響を及ぼす。スペーサは、水性媒体中でより可溶性が高いハプテン誘導体を作成するために、親水性可溶化基を含有し得る。親水性可溶化基の例としては、ポリオキシアルキルオキシ基、例えば、ポリエチレングリコール鎖、ヒドロキシル基、カルボキシレート基及びスルホネート基が挙げられるが、これらに限定されない。

用語「求核基」又は「求核剤」は、反応において化学結合を形成する電子対を供与する種を指す。用語「求電子基」又は「求電子物質」は、反応において化学結合を形成する電子対を受容する種を指す。

用語「置換された」は、親分子上の任意の位置で炭素原子上の水素原子の代わりに原子又は原子基が置換されることを指す。置換基の非限定的な例としては、ハロゲン原子、アミノ、ヒドロキシ、カルボキシ、アルキル、アリール、ヘテロアルキル、ヘテロアリール、シアノ、アルコキシ、ニトロ、アルデヒド及びケトン基が挙げられる。

用語「アルキル」は、別途記載のない限り、最大で１２個の炭素原子の飽和又は不飽和の直鎖状及び分枝鎖状ラジカルを指し、特に、任意の度合い又はレベルの飽和を有するラジカルを含むことを意図している。アルキルとしては、限定されないが、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ヘキシル、イソヘキシル、ヘプチル、オクチル、２，２，４−トリメチルペンチル、ノニル、デシル、ウンデシル及びドデシルが挙げられる。

用語「シクロアルキル」は、３〜１０個の炭素原子から構成される、飽和又は部分的に飽和された単環式又は二環式の炭化水素環ラジカルを指す。アルキル置換基は、環上に任意で存在し得る。例としては、シクロプロピル、１，１−ジメチルシクロブチル、１，２，３−トリメチルシクロペンチル、シクロヘキシル及びシクロヘキセニルが挙げられる。

用語「へテロ原子」は、任意の許容された酸化状態で存在しうる窒素原子、酸素原子、リン原子又は硫黄原子を指す。

用語「ヘテロアルキル」は、鎖内に１つ以上のヘテロ原子を含むアルキル基を指し、１つ以上のヘテロ原子は、鎖中又は鎖の末端の任意の炭素原子における１つ以上の水素原子と代わる。用語「ヘテロシクリル」は、３〜７個の炭素原子、及びＮ、Ｏ又はＳから選択される少なくとも１つのヘテロ原子から構成される非芳香族（すなわち、飽和又は不飽和）環を指す。アルキル置換基は、環上に任意で存在し得る。例としては、テトラヒドロフリル、ジヒドロピラニル、ピペリジル、２，５−ジメチルピペリジル、モルホリニル、ピペラジニル、チオモルホリニル、ピロリジニル、ピロリニル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、イミダゾリジニル及びイミダゾリニルが挙げられる。

用語「ヒドロキシアルキル」は、アルキル鎖に沿った任意の炭素原子と結合する少なくとも１つのヒドロキシル基を指す。

用語「アミノアルキル」は、アルキル鎖に沿った任意の炭素原子と結合する少なくとも１つの第一級又は第二級アミノ基を指す。

用語「アルコキシアルキル」は、アルキル鎖に沿った任意の炭素原子と結合する少なくとも１つのアルコキシ基を指す。

用語「アルコキシ」は、別途記載のない限り、酸素原子と結合する最大で１２個の炭素原子の直鎖状又は分枝鎖状ラジカルを指す。例としては、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ及びブトキシが挙げられるが、これらに限定はされない。

用語「ポリアルコキシアルキル」は、長鎖アルコキシ化合物を指し、及び単一分子量（discreet）又は単分散サイズのポリエチレングリコールを含む。

用語「チオアルキルは」、アルキル鎖に沿った任意の炭素原子と結合する少なくとも１つの硫黄基を指す。硫黄基は、任意の酸化状態であってよく、スルホキシド、スルホン及びサルフェートを含む。

用語「アルキルカルボニル」は、アルキル鎖に沿って任意の炭素原子と結合するカルボニル基を有する基を指す。

用語「カルボキシアルキル」は、アルキル鎖に沿った任意の炭素原子と結合する少なくとも１つのカルボキシレート基を指す。用語「カルボキシレート基」としては、カルボン酸及びアルキル、シクロアルキル、アリール又はアラルキルカルボキシレートエステルが挙げられる。

用語「ヘテロアリール」は、５〜７員の単環式、又は８〜１０員の二環式芳香環ラジカルを指し、これらの環はいずれも、Ｎ、Ｏ、又はＳから選択される１〜４個のヘテロ原子からなり、窒素及び硫黄原子は、許容される任意の酸化状態で存在し得る。例としては、ベンズイミダゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾチエニル、ベンズオキサゾリル、フリル、イミダゾリル、イソチアゾリル、イソキサゾリル、オキサゾリル、ピラジニル、ピラゾリル、ピリジル、ピリミジニル、ピロリル、キノリニル、チアゾリル及びチエニルが挙げられる。

用語「アリール」は、環中に６〜１２個の炭素を含有する単環式又は二環式の芳香環ラジカルを指す。アルキル置換基は、環上に任意で存在し得る。例としては、フェニル、ビフェニル及びナフタレンが挙げられる。

用語「アラルキル」は、アリール置換基を含有するＣ_1〜6アルキル基を指す。例として、ベンジル、フェニルエチル又は２−ナフチルメチルが挙げられる。

用語「アシル」は、−Ｃ（Ｏ）Ｒ_aを指し、式中、Ｒ_aは、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、アリール、アラルキル、及びヘテロアリールである。「アシル化剤」は、分子に、−Ｃ（Ｏ）Ｒ_a基を付加する。

用語「スルホニル」は、−Ｓ（Ｏ）₂Ｒ_bを指し、式中、Ｒ_bは、水素、アルキル、シクロアルキル、ヘテロアルキル、ハロアルキル、アリール、アラルキル、及びヘテロアリールである。「スルホニル化剤」は、分子に、−Ｓ（Ｏ）₂Ｒ_aを付加する。

ハプテンの担体部分への結合において、反応性官能性連結基を担持するスペーサは、様々な方法によって調製され得る。スペーサは、いずれかの末端の基によって異なるように官能化されるか又は活性化され、これによってハプテン及び担体と選択的に連続反応することができる基を用いて形成されうるが、両端で同じ反応部分を使用してもよい。ハプテンと、担体に結合する官能性連結基との反応において選択される基は、ハプテンと、ハプテンが結合する担体における官能基の種類によって決定される。スペーサ並びにハプテン及び担体との結合方法は、Ｂｒｉｎｋｌｅｙ，Ｍ．，Ａ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｃｈｅｍ．１９９２，３：２〜１３，Ｈｅｒｍａｎｓｏｎ，Ｇｒｅｇ Ｔ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ，Ａｃａｄｅｍｉｃ Ｐｒｅｓｓ，Ｌｏｎｄｏｎ，Ａｍｓｔｅｒｄａｍ，Ｂｕｒｌｉｎｇｔｏｎ，ＭＡ，ＵＳＡ，２００８及びＴｈｅｒｍｏ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ Ｐｉｅｒｃｅ Ｃｒｏｓｓｌｉｎｋｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ Ｈａｎｄｂｏｏｋ；（Ｔｈｅｒｍｏ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ ３７４７ Ｎ Ｍｅｒｉｄｉａｎ Ｒｄ，Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，ＩＬ ＵＳＡ ６１１０１，ｐｈ ８００−８７４−３７２３又は：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｐｉｅｒｃｅｎｅｔ．ｃｏｍ／からのダウンロード又は印刷出力から入手可能）、及びその参考文献に記載されるものを含むが、これらに限定されない。スペーサ基の形成において、異なるように活性化される多くの分子は、例えば、Ｔｈｅｒｍｏ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃなどの供給メーカーから市販されている。

アミノ基を担持するハプテンにおいて、スペーサとハプテンとの結合様式は、ハプテン上のアミンと、ハロゲン化アシル又は活性エステルを担持するスペーサビルディングブロックとの反応を含む。「活性エステル」は、安定した結合を形成する穏やかな条件下で、例えばアミノ基のような求核基と反応するエステルとして定義される。安定した結合は、例えば、後に続く合成工程のような更なる使用条件、免疫原としての使用、又は生化学アッセイにおいて損傷を受けない結合として定義される。安定した結合の好ましい例は、アミド結合である。活性エステル及び形成方法は、Ｂｅｎｏｉｔｏｎ，Ｎ．Ｌ．によって、Ｈｏｕｂｅｎ−Ｗｅｙｌ，Ｍｅｔｈｏｄｓ ｏｆ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｔｈｉｅｍｅ Ｓｔｕｔｔｇａｒｔ，Ｎｅｗ Ｙｏｒｋ，ｖｏｌ Ｅ２２ ｓｅｃｔｉｏｎ ３．２：４４３ ａｎｄ Ｂｅｎｏｉｔｏｎ，Ｎ．Ｌ．，Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ ｏｆ Ｐｅｐｔｉｄｅ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｔａｙｌｏｒ ａｎｄ Ｆｒａｎｃｉｓ，ＮＹ，２００６に記載されている。好ましい活性エステルとしては、ｐ−ニトロフェニルエステル（ＰＮＰ）、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（ＮＨＳ）及びテトラフルオロフェニルエステル（ＴＦＰ）が挙げられる。ハロゲン化アシルは、例えば、カルボン酸と塩化チオニル又は塩化オキサリルとの反応（Ｆｉｅｓｅｒ，Ｌ．Ｆ．ａｎｄ Ｆｉｅｓｅｒ，Ｍ．Ｒｅａｇｅｎｔｓ ｆｏｒ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ａｎｄ Ｓｏｎｓ，ＮＹ，１９６７及びこの参考文献を参照のこと）のような、当業者に既知の多くの方法によって調製され得る。これらは、ＷｕらによるＯｒｇａｎｉｃ Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００４，６（２４）：４４０７に記載されるように、活性二官能性スペーサにおいても使用され得るｐ−ニトロフェニルエステル（ＰＮＰ）などの他の活性エステルに変換され得る。Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステルは、国際特許第２０１２０１２５９５号の実施例３５に記載されるように、無水条件下で、非プロトン性溶媒中トリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなどの有機塩基の存在下で、炭酸Ｎ，Ｎ−ジスクシンイミジル（ＣＡＳ ７４１２４−７９−１）と化合物のカルボン酸との反応によって、又は、無水条件下で、Ｎ−ヒドロスクシンイミド及びジシクロヘキシカルボジイミド（ＤＣＣ）又は他の脱水剤を使用することで調製され得る。テトラフルオロフェニルエステル（ＴＦＰ）は、ＷｉｌｂｕｒらによってＢｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｃｈｅｍ．，２００４，１５（１）：２０３で報告されるように、無水条件下で、非プロトン性溶媒中、トリエチルアミン又はジイソプロピルエチルアミンなどの有機塩基の存在下で、カルボン酸と２，３，５，６−テトラフルオロフェニルトリフルオロ酢酸塩との反応により調製され得る。当業者は、表１に示されるスペーサは、特に、既知の方法を使用して得られ、反応条件のルーチンの最適化を用いてアミノ担持ハプテンと結合することができることを認識するであろう。これらのスペーサによって、ハプテンと担体上のチオール基の結合が可能となる。

カップリング剤の存在下、ハプテン上のアミンとスペーサビルディングブロック上のカルボン酸官能基との直接的なカップリングは、１つの結合様式としても使用され得る。好ましい試薬は、典型的にはペプチド合成に使用される試薬である。ペプチドカップリング試薬としては、Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムテトラフルオロボレート（ＴＢＴＵ，ＣＡＳ ＃１２５７００−６７−６）（Ｐｒｕｈｓ，Ｓ．，Ｏｒｇ．Ｐｒｏｃｅｓｓ．Ｒｅｓ．Ｄｅｖ．２００６，１０：４４１を参照のこと）；カルボジイミド脱水剤を含むＮ−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢＴ，ＣＡＳ ＃２５９２−９５−２）（例えば、Ｎ−Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＣ）、又は１−エチル−３（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ））（Ｋｏｎｉｇ Ｗ．，Ｇｅｉｇｅｒ，Ｒ．Ｃｈｅｍ．Ｂｅｒ．，１９７０，１０３（３）：７８８を参照のこと）；３−（ジエトキシホスホリルオキシ）−１，２，３−ベンゾトラジン−４（３Ｈ）−オン（ＤＥＰＢＴ，ＣＡＳ＃１６５５３４−４３−０）（Ｌｉｕ，Ｈ．ｅｔ．ａｌ．，Ｃｈｉｎｅｓｅ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００２，１３（７）：６０１を参照のこと）；ビス（２−オキソ−３−オキサゾリジニル）ホスフィン酸クロリド；ＢＯＰ−Ｃｌ（ＣＡＳ ６８６４１−４９−６）（Ｄｉａｇｏ−Ｍｅｓｅｇｕｅｒ，Ｊ ｅｔ．ａｌ．Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，１９８０，７：５４７〜５１を参照のこと）、及び他の、ＢｅｎｏｉｔｏｎｂによってＣｈｅｍｉｓｔｒｙ ｏｆ Ｐｅｐｔｉｄｅ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ＣＲＣ Ｐｒｅｓｓ，Ｂｏｃａ Ｒａｔｏｎ，ＦＬ，２００５，Ｃｈａｐｔｅｒ ２に詳しく記載されており、技術告知は、Ａｄｖａｎｃｅｄ Ａｕｔｏｍａｔｅｄ Ｐｅｐｔｉｄｅ Ｐｒｏｔｅｉｎ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（ａａｐｐｔｅｃ），６３０９ Ｓｈｅｐａｒｄｓｖｉｌｌｅ Ｒｄ．，Ｌｏｕｉｓｖｉｌｌｅ ＫＹ ４０２２８，ｐｈ ８８８ ６９２ ９１１１；ｗｗｗ．ａａｐｐｔｅｃ．ｃｏｍ，によって提供されるもの、及びこれらの参考文献が挙げられるが、限定されない。これらの方法は、ハプテンをスペーサに結合させる安定なアミド結合を生成する。既知の方法を使用して得られ、上述及び引用される方法を用いて反応条件のルーチンの最適化を利用してアミノ担持ハプテンに結合され得るスペーサの例を表２に示すが、表２に示されるものに限定されない。これらのスペーサによって、ハプテンと担体上のチオール基の結合が可能となる。

スペーサはまた、担体への結合が可能である官能性連結基の形成工程などの、適切な化学基がハプテンに連続的に結合することによる、段階的な様式で構成され得る。以下の一般的な反応スキームにおいて実例を参照のこと。

更に、ハプテンが、例えば、チオール基、アミノ基又はヒドロキシル基のような、スペーサとの結合位置になる求核基を有する際、スペーサは、チオール、アミン又はヒドロキシル基のアルキル化によっても構成され得る。アルキルハライド、又はスルホン酸エステル（ｐ−トルエンスルホネートなど）のような、置換反応を受けることができる部分で適切に置換される任意のアルキル基は、スペーサを結合させるのに使用され得る。アルキル化反応の多くの例が当業者に既知であって、具体例は、一般的な化学文献中で見出され、ルーチンな実験を通して最適化され得る。多くの参考文献におけるアルキル化反応の議論は、Ｍａｒｃｈ’ｓ Ａｄｖａｎｃｅｄ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ｂ．，ａｎｄ Ｍａｒｃｈ，Ｊ．，Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ＆ ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．ＮＹ，２００１のチャプター１０で見出すことができる。ハプテン上の例えばアミンのような求核部分とイソシアネートとの反応による尿素の形成、又はイソチオシアネートとの反応によるチオ尿素結合の形成などの他の結合も用いられ得る（Ｌｉ，Ｚ．，ｅｔ．ａｌ．，Ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ，Ｓｕｌｆｕｒ ａｎｄ Ｓｉｌｉｃｏｎ ａｎｄ ｔｈｅ Ｒｅｌａｔｅｄ Ｅｌｅｍｅｎｔｓ，２００３，１７８（２）：２９３〜２９７を参照のこと）。イソシアネート基との反応を介して、ヒドロキシル基を担持するハプテンにスペーサを結合させて、カルバメート又はウレタン結合を形成してもよい。スペーサは、一方の末端上のイソシアネート官能基、及び担体と反応することができる官能性連結基によって異なるように活性化され得る（Ａｎｎｕｎｚｉａｔｏ，Ｍ．Ｅ．，Ｐａｔｅｌ，Ｕ．Ｓ．，Ｒａｎａｄｅ，Ｍ．ａｎｄ Ｐａｌｕｍｂｏ，Ｐ．Ｓ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｃｈｅｍ．，１９９３，４：２１２〜２１８を参照のこと）。

カルボン酸基を担持するハプテンにおいて、ハプテンへのスペーサ部分の結合様式には、その調製が前述されているハロゲン化アシル又は活性エステル（その例を表３で示す）としてのカルボン酸基の活性化の後に、スペーサ部分上のアミノ（−ＮＨ₂−）、ヒドラジノ（−ＮＨ−ＮＨ₂−）、ヒドラジド（−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−ＮＨ₂−）もしくはヒドロキシル基（−ＯＨ）との反応によるアミド、ヒドラジド、ジアシルヒドラジンもしくはエステル結合の形成、またはカルボン酸基とスペーサ部分上のアミノ基との直接カップリング、又は前述のペプチドカップリング試薬及び／又はカルボジイミド脱水試薬（その例を表４及び５で示す）による担体との直接カップリングが挙げられる。活性化エステルの形成及びペプチドカップリング剤の使用に関して上記で引用された参考文献で見られる手順は、反応条件のルーチンの最適化を用いて、カルボン酸担持ハプテンをスペーサビルディングブロック及び利用可能なアミノ基を含むタンパク質担体に結合させるために使用され得る。

スペーサと結合させるために、他の求電子基、例えばハロゲン化スルホニル

又は求電子亜リン酸基、例えば：

があり

（Ｍａｌａｃｈｏｗｓｋｉ，Ｗｉｌｌｉａｍ Ｐ．，Ｃｏｗａｒｄ，Ｊａｍｅｓ Ｋ．，Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１９９４，５９（２５）：７６１６を参照のこと）
又は：

Ｒ_cはアルキル、シクロアルキル、アリール、置換アリール、アラルキルである求電子基がハプテン上に存在してもよい。

Ａｌｉｏｕａｎｅ，Ｌ．，ｅｔ．ａｌ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ Ｌｅｔｔｅｒｓ，２０１１，５２（２８）：８６８１を参照のこと。

アルデヒド基又はケトン基を担持するハプテンは、限定されないが、スペーサ上のヒドラジド基Ｈ₂Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−との反応によるアシルヒドラゾンの形成を含む方法を使用してスペーサに結合され得る（Ｃｈａｍｏｗ，Ｓ．Ｍ．，Ｋｏｇａｎ，Ｔ．Ｐ．，Ｐｅｅｒｓ，Ｄ．Ｈ．，Ｈａｓｔｉｎｇｓ，Ｒ．Ｃ．，Ｂｙｒｎ，Ｒ．Ａ．ａｎｄ Ａｓｋｅｎａｓｚｉ，Ａ．，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，１９９２，２６７（２２）：１５９１６を参照のこと）。担体上でチオール基と結合することが可能な二官能性ヒドラジドスペーサの例が表６で示されている。

ハプテンは、担体がチオールと反応しうる基を提供するように修飾されている場合には、担体と反応し得るチオール基を含有していてもよい。担体基は、担体上におけるアミノ基とマレイミド酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＡＭＡＳ，ＣＡＳ＃ ５５７５０−６１−３）、ヨード酢酸スクシンイミジル（ＣＡＳ＃ １５１１９９−８１−４）、又は表１で示される二官能性スペーサ基のいずれかとの反応によるマレイミド官能基を含有する基の結合、反応を受け得る基を組み込んでハプテンと担体との結合をもたらす方法によって変性され得るが、これに限定されない。

担体との結合を形成することができる官能性連結基は、安定的な結合を形成することができる任意の基であってよく、担体上の多くの異なる基と反応性があってよい。官能性連結基は、好ましくは、担体上のアミノ基、カルボン酸基、又はチオール基、又はその誘導体と反応し得る。官能性連結基の非限定例としては、カルボン酸基、ハロゲン化アシル、活性エステル（上記で定義した通りである）、イソシアネート、イソチオシアネート、アルキルハライド、アミノ基、チオール基、マレイミド基、アクリレート基（Ｈ₂Ｃ＝ＣＨ−Ｃ（Ｏ）−）又はビニルスルホン基Ｈ₂Ｃ＝ＣＨ−ＳＯ₂−）があり、Ｐａｒｋ，Ｊ．Ｗ．，ｅｔ．ａｌ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｃｈｅｍ．，２０１２，２３（３）：３５０を参照のこと。官能性連結基は、ハプテンと段階的に反応し得る異なるように活性化されたスペーサビルディングブロックの一部として存在してもよく、生じたハプテン誘導体が、その後に担体と反応し得る。あるいは、ハプテンは、後続反応によって官能性連結基に変換され得る前駆体基を担持するスペーサによって誘導体化され得る。スペーサ上の官能性連結基がアミン又はカルボン酸基である際、担体上のカルボン酸基又はアミンとのカップリング反応は、これらの試薬に関して上記で引用される参考文献における手順に従って、ペプチドカップリング試薬を用いることにより直接行われうる。

特定のジスルフィド基（例えば、ピリジルジスルフィド）は、担体上でチオール基との交換がなされ得るスペーサ上の官能性連結基として使用され、混合ジスルフィド結合が形成され得る（Ｇｈｅｔｉｅ，Ｖ．，ｅｔ ａｌ．，Ｂｉｏｃｏｎｊｕｇａｔｅ Ｃｈｅｍ．，１９９０，１：２４〜３１を参照のこと）。これらのスペーサは、アミン担持ハプテンと、限定はされないが、その例が表７に示されるものであるピリジルジスルフィド基を担持するスペーサに結合する活性エステルとの反応によって結合し得る。

ほとんどの場合、担体はタンパク質であり、リジン残基のε−アミノ基は、アミン反応性官能性連結基との反応によって直接、あるいは、チオール含有基（Ｓ−アセチルチオ酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＡＴＡ，ＣＡＳ ７６９３１−９３−６）又はこれらの誘導体など）による誘導化後に、アセテート基をヒドロキシルアミンで開裂し、ハプテン上で官能性連結基と反応させるためにチオール基を露出することで、結合のために用いられうる。チオール基は、また、タンパク質担体内のジスルフィド結合を、限定はしないが、２−メルカプトエチルアミンなどの中程度の還元剤で還元することで担体に導入され得る（Ｂｉｌａｈ，Ｍ．，ｅｔ．ａｌ．，Ｂｉｏｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２０１０，８０（１）：４９を参照のこと、ホスフィン試薬に関してはＫｉｒｌｅｙ，Ｔ．Ｌ．，Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１９８９，１８０（２）：２３１ ｏｒ ｄｉｔｈｉｏｅｒｙｔｈｒｉｔｏｌ（ＤＴＴ，ＣＡＳ ３４８３−１２−３）Ｃｌｅｌａｎｄ，Ｗ．，Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１９６４，３：４８０〜４８２を参照のこと。

一般的な反応スキーム
本発明の代表的な化合物は、以下に記載される一般的合成方法に従って合成することができる。式（Ｉ）の化合物は、当業者に既知の方法により調製することができる。以下の反応スキームは、本発明の実施例を表すことのみを意味し、決して本発明の限定であることを意味しない。

式Ｉの化合物（式中、Ｒ²は、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈである）は、スキーム１に従って生成され得る。実施例１の工程１に記載したように調製した（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メタンアミンの反応は、ピリジンなどの溶媒中、室温〜６０℃の範囲の温度で、約４８時間、無水コハク酸又は無水グルタル酸などの環状無水化合物によって進行する。当業者は、式Ｉの化合物（式中、Ｒ¹は、ＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈである）を作製するのに、同じ化学反応が使用され得ることを認識するであろう。

式Ｉの化合物（式中、Ｒ²は

である）は、スキーム２に従って生成され得る。スキーム１に記載したように調製した式Ｉの化合物（式中、Ｒ²はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈである）は、Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニルピペラジン、シアノホスホン酸ジエチル、及び、ジイソプロピルエチルアミンなどの塩基で処理される。この反応は、ジクロロメタンなどの溶媒中、約２時間室温で行われる。ピペラジニル基の脱保護を、スキーム２で記載したように無水トリフルオロ酢酸によって行い、その後、ジイソプロピルエチルアミンなどの好適な塩基の存在下、無水コハク酸又は無水マレイン酸などの適切な無水物と反応させる。当業者は、式Ｉの化合物（式中、Ｒ¹は

である）を作製するのに、同じ化学反応が使用され得ることを認識するであろう。

式Ｉの化合物（式中、Ｒ¹は

である）は、スキーム３に従って生成され得る。マレイミドは、当該技術分野で既知の任意の方法によって組み込まれ得る。２，５−ジオキソピロリジン−１−イル２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）酢酸塩などのマレイミド官能化基（式中、ｍは１である）は、ＤＭ又はＣＨ₂Ｃｌ₂などの溶媒、及びトリブチルアミン又はトリエチルアミンなどの塩基中で使用され得る。あるいは、スキーム２で記載した脱保護されたピペラジニル基を、スキーム３で記載したようにマレイミド官能基と合成して、式Ｉの化合物（式中、Ｒ¹は

である）を生じてもよい。当業者は、式Ｉの化合物（式中、Ｒ²は

である）を作製するのに、同じ化学反応が使用され得ることを認識するであろう。

スペーサ及び連結基がオランザピンのジアゼピン環の非置換第二級窒素に結合している化合物は、スキーム４〜８に示される反応によって得られ得る。窒素のアシル化は、Ｓｕ，Ｊ．らによって、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ ａｎｄ Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００６，１６：４５４８で記載されている。非プロトン性溶媒中、無水条件下で、塩基の存在下、コハク酸のモノエステルモノ酸塩化物を使用することで、中間体がもたらされ、そのエステル官能性は、例えば水性塩基などの当業者に既知の標準的な条件を使用して加水分解され、本明細書で上述され、本開示の実施例によって図示される方法によって免疫原へと更に合成され得るハプテンがもたらされ得る。

上記のＳｕらもスルホンアミドの調製を報告している。スキーム５で示されるように、非プロトン性溶媒中、無水条件下で、塩基の存在下、官能化された塩化スルホニルを使用することで、カルボキシハプテンが調製され、本明細書で上述され、本開示の実施例によって図示される方法によって免疫原へと変換され得る。

上述のＳｕらは、スキーム６で示されるように、亜硝酸エステルで環窒素をジアゾ化した後、酢酸中で亜鉛で還元することによるヒドラジンの調製方法も教示している。生じたヒドラジンは、スキーム７で示されるように、多くの方法によって更に官能化され得る。本明細書の他の箇所で記載されるように、ＤＭＦなどの溶媒中、例えばトリブチルアミンのようなアミン塩基の存在下、例えば、ＡＭＡＳのような二官能性スペーサビルディングブロックとの反応によって、チオール基との反応により担体に結合し得るマレイミドハプテンがもたらされ得る。例えば、ｍ−カルボキシベンゼンスルホニルクロリドのような官能化された塩化スルホニルを有する塩基の存在下でスルホニル化することによって、本明細書で上述され、本開示の実施例によって図示される方法によって担体に結合するカルボキシ基を担持するスルホニルヒドラジドがもたらされ得る。加えて、米国特許第４０２２７８０号に記載されるように、ヒドラジンを、例えば、官能化されたアルデヒド又はケトン（例えば、レプリン酸）と、縮合によって生じた水が除去される条件下で、触媒量の酸を用いて反応させると、スキーム７で示されるヒドラゾンがもたらされる。次いで、ヒドラゾンを、上記で参照されるＳｕ，Ｊ．らの方法のシアノ水素化ホウ素ナトリウムを使用して還元すると、飽和誘導体がもたらされ得る。

スキーム８で示される環窒素の直接アルキル化はまた、アルキル基を直接オランザピンに付加するために、米国特許第６０３４０７８号で記載された方法を使用して行われうる。例えば、４−クロロ酪酸メチルのような官能化されたアルキルハライドを使用することで中間体を得てもよく、この中間体は当業者に既知の標準的な条件を使用する加水分解によってハプテンを提供し、これを、本明細書で上述され、本開示の実施例で図示される方法によって免疫原へと更に合成してもよい。

マレイミド官能化ハプテン（式中、Ｒ¹又はＲ²は

である）は、スキーム９に示される方法に従って、タンパク質とコンジュゲートされ得る。ε−窒素をＳ−アセチルチオ酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＡＴＡ）でアシル化することによるタンパク質リジン残基の活性化後、次いでヒドロキシルアミンによるＳ−アセチル基の加水分解により、求核性スルフヒドリル基が生成される。スルフヒドリル活性化タンパク質とマレイミド誘導体化ハプテン（一般的なスキーム（３）で記載したように調製した）とのコンジュゲーションは、マイケル付加反応を介して進行する。好適なタンパク質は当業者に既知であり、キーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンが挙げられる。タンパク質をマレイミド官能化ハプテン（式中、Ｒ¹又はＲ²は

である）にコンジュゲートするのに同じ方法論が使用され得る。

カルボン酸官能化ハプテン（式中、Ｒ¹又はＲ²はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈである）は、スキーム１０で示される方法に従ってタンパク質とコンジュゲートされ得る。ＤＭＦなどの溶媒中、約２０℃の温度で約１８時間、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド及びジシクロヘキシルカルボジイミドなどの好適なカップリング剤、並びにトリブチルアミンなどの塩基を反応させることで、ヒドロキシピロリジ−２，５−ジオン遊離基を有するカルボン酸が活性化される。活性化リンカー及びハプテンは、次に、ｐＨ ７．５のリン酸塩緩衝液などの溶媒中で、約２０℃で約２．５時間、タンパク質とコンジュゲートされ得る。好適なタンパク質は当業者に既知であり、キーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンが挙げられる。タンパク質をカルボン酸官能化ハプテン（式中、Ｒ¹又はＲ²は

である）にコンジュゲートするのに同じ方法論が使用され得る。

抗体生成
上述のコンジュゲートは、それらが産生される抗精神病薬（オランザピン）と結合する抗体の生成に有用である。これらの抗体は、患者サンプル中の抗精神病薬の存在及び／又は量を検出するアッセイに使用され得る。かかる検出によって、治療薬物モニタリングがその利点を全て受けることが可能となる。抗精神病薬のレベルの検出は：リスペリドン、パリペリドン、クエチアピン、アリピプラゾール、及びこれらの代謝産物からなる群から選択されるものなどである、他の抗精神病薬の検出と組み合わせた検出であって、かかる検出は、これらの抗精神病薬を同時に測定することが可能である；規定の療法に対する患者のアドヒアランス又は遵守の決定；患者を経口による抗精神病投薬計画から持続性注射剤による抗精神病投薬計画に変更すべきかどうかを決定する決定ツールとしての使用；有効又は安全な薬剤レベルを確実に達成又は維持するために、抗精神病薬抗精神病経口薬又は注射剤の投与レベル又は投与間隔を増加又は減少させるべきかを決定する決定ツールとしての使用；最小ｐＫレベルが得られるという証拠を提供することで、抗精神病薬による療法の開始に役立つものとしての使用；複数の処方又は複数の源からの抗精神病薬の生物学的同等性を決定するための使用；多剤併用及び薬剤−薬剤間の潜在的な相互作用による影響を評価するための使用；並びに、患者を臨床治験から除外するか、又は参加させるかの指標としての使用、次いで臨床治験における投薬要求に対するアドヒアランスのモニタリングに役立つものとしての使用；などの多くの目的において有用であり得る。

本明細書中の化合物及び免疫原性担体を含む、本発明のコンジュゲートを提供することで、例えば、ポリクローナル、モノクローナル、キメラ、及びヒト化抗体のような、抗精神病薬と結合する抗体が産生され得る。特に想定されるかかる抗体としては、モノクローナル及びポリクローナル抗体並びにこれらのフラグメント、例えば、抗原結合ドメイン及び／又はこれらの抗体に対する１つ以上の相補性決定領域を含有する組み換えタンパク質が挙げられる。好ましくは、抗体は薬剤及び所望の薬理学的活性代謝産物と結合するであろう。薬剤コンジュゲートにおいて、免疫原性担体の結合位置を変更することで、代謝産物及び／又は関連薬剤の選択性及び交差反応性を抗体に操作することができる。オランザピンにおいて、近縁の薬剤であるクロザピンとの交差反応性は妥当でありうるか、または妥当とは限らず、及び１０−Ｎ−グルロニド又は４−Ｎ−デスメチルオランザピンなどのオランザピン代謝産物との交差反応性は妥当でありうるか、または妥当とは限らない。これらの薬剤及び／又は代謝産物のうちの複数のものを検出する抗体を産生してもよく、又は各々を別個に検出する抗体（つまり、「特異的結合」特性を有する抗体と定義する）を産生してもよい。抗体は、１つ以上の化合物の結合が等モル又は実質的に等モルで行われる場合、１つ以上の化合物に特異的に結合する。

かかる抗体の生成方法には、本発明の特徴を具体化するコンジュゲート（化合物及び免疫原である免疫原性担体）を接種することを含む。好適な宿主としては、限定はされないが、マウス、ラット、ハムスター、モルモット、ウサギ、ニワトリ、ロバ、ウマ、サル、チンパンジー、オランウータン、ゴリラ、ヒト、及び、成熟免疫応答を開始することができる任意の種が挙げられる。免疫手順は、当該技術分野において確立しており、多くの学術論文及びＤａｖｉｄ Ｗｉｌｄによって編集された（Ｎａｔｕｒｅ Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ Ｇｒｏｕｐ，２０００）「Ｔｈｅ Ｉｍｍｕｎｏａｓｓａｙ Ｈａｎｄｂｏｏｋ（第２版）」などの刊行物及び本明細書で引用される参照文献に記述されている。

好ましくは、本発明の特徴を具体化する免疫原は、アジュバントと組み合わせて、例えば、動物又はヒトのような宿主被検体に投与される。好適なアジュバンドとしては、限定されないが、フロイントアジュバント、粉末水酸化アルミニウム（ミョウバン）、百日咳菌を加えた水酸化アルミニウム、及びモノホスホリル脂質Ａ合成トレハロースジコリノミコレート（ＭＰＬ−ＴＤＭ）が挙げられる。

ポリクローナル抗体は、任意でアジュバントと一緒に投与され得る１回以上の免疫原の注射によって、哺乳類宿主中で作製され得る。典型的には、免疫原又は免疫原とアジュバントとの組み合わせを、１回又は複数回の皮下注射又は腹腔内注射によって哺乳類宿主に注射する。好ましくは、免疫プログラムは、少なくとも１週間にわたって、より好ましくは２週間以上にわたって実行される。このようにして生成されたポリクローナル抗体は、当該技術分野で周知の方法を用いて単離及び精製され得る。

モノクローナル抗体は、Ｋｏｈｌｅｒ及びＭｉｌｓｔｅｉｎの確立されたハイブリドーマ法（例えば、Ｎａｔｕｒｅ ２５６：４９５〜４９７（１９７５））によって生成され得る。ハイブリドーマ法は、典型的には、宿主又は宿主のリンパ球を免疫すること、モノクローナル抗体分泌リンパ球または分泌能を有するリンパ球を採取すること、リンパ球を不死化細胞に融合すること、及び所望のモノクローナル抗体を分泌する細胞を選択することを含む。

宿主を免疫すると、免疫原に対して特異的な抗体を生成するか、又は生成することができるリンパ球を誘発することができる。あるいは、リンパ球をインビトロで免疫することができる。ヒト細胞が望ましい場合、末梢血リンパ球が使用され得るが、脾臓細胞又は他の哺乳類源からのリンパ球が好ましい。

リンパ球を不死化細胞株と融合するとハイブリドーマ細胞を形成することができ、そのプロセスは、例えばポリエチレングリコールのような融合剤を使用することで促進され得る。実例として、形質転換によって不死化された変異体げっ歯類、ウシ、又はヒト骨髄腫細胞が使用され得る。非融合不死化細胞とは対照的に、実質的に純粋なハイブリドーマ細胞の集団が好ましい。したがって、融合後、例えば、酵素ヒポキサンチングアニンホスホリボシルトランスファーゼ（ＨＧＰＲＴ）を欠いた変異体骨髄腫細胞を使用することで、非融合の不死化細胞の成長又は生存を阻害する好適な培地で細胞は成長することができる。このような例において、ヒポキサンチン、アミノプテリン、及びチミジンを培地（ＨＡＴ培地）に添加すると、ＨＧＰＲＴ−欠損細胞の成長が阻止されつつも、ハイブリドーマの成長は可能となる。

好ましくは、効果的に融合した不死化細胞は、ＨＡＴなどの培地中での選択によって混合集団から単離され、安定した高レベルでの抗体発現を支持することができる。好ましい不死化細胞株としては、Ａｍｅｒｉｃａｎ Ｔｙｐｅ Ｃｕｌｔｕｒｅ Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ，Ｍａｎａｓｓａｓ，ＶＡから入手可能な骨髄腫細胞株が挙げられる。

ハイブリドーマ細胞は、典型的には抗体を細胞外に分泌することから、培地を抗精神病薬に対して特異的なモノクローナル抗体の存在に関してアッセイすることができる。例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）又は酵素結合免疫吸着測定法（ＥＬＩＳＡ）酵素結合のようなインビトロ結合アッセイによる免疫沈降は、モノクローナル抗体の結合特異性を測定するのに使用され得る。

モノクローナル抗体分泌ハイブリドーマ細胞は、限界希釈法及び継代培養することで、単一クローンとして単離され得る。好適な培地としては、限定されないが、ダルベッコ変法イーグル培地、ＲＰＭＩ−１６４０、及び、例えばＵｌｔｒａ ＤＯＭＡ ＰＦ又はＨＬ−１のようなポリペプチド非含有、ポリペプチド還元された、又は無血清の培地（Ｂｉｏｗｈｉｔｔａｋｅｒ，Ｗａｌｋｅｒｓｖｉｌｌｅ，ＭＤから入手可能）が挙げられる。又は、ハイブリドーマ細胞は、生体内で腹水として成長し得る。

モノクローナル抗体は、限定はされないが、ポリペプチドＡ−セファロース、ヒドロキシルアパタイトクロマトグラフィ、ゲル電気泳動、透析、硫酸アンモニウム沈殿、及びアフィニティクロマトグラフィなどの従来の免疫グロブリン（Ｉｇ）精製法によって培養培地又は腹水から単離及び／又は精製され得る。

モノクローナル抗体は、米国特許第４，１６６，４５２号に記載されるような組み換え法によっても生成され得る。好ましくは、抗精神病薬に対して特異的な抗体を分泌するモノクローナル抗体ハイブリドーマ細胞株から単離されたＤＮＡをプロービングするために、従来の手順を使用して、例えば、ネズミの重鎖及び軽鎖抗体遺伝子、と特異的に結合するオリゴヌクレオチドプローブを使用して、モノクローナル抗体をコードするＤＮＡを単離及びシークエンスすることができる。

イムノアッセイ
このようにして生成された抗体は、抗精神病薬を認識／結合し、それによって患者サンプル中の薬剤の存在及び／又は量を検出することができるイムノアッセイに使用され得る。好ましくは、アッセイフォーマットは、競合的イムノアッセイフォーマットである。かかるアッセイフォーマット及び他のアッセイは、他所でも記載されている（Ｈａｍｐｔｏｎら（Ｓｅｒｏｌｏｇｉｃａｌ Ｍｅｔｈｏｄｓ，Ａ Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ Ｍａｎｕａｌ，ＡＰＳ Ｐｒｅｓｓ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ １９９０）及びＭａｄｄｏｘら（Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．１５８：１２１１１，１９８３））。

上述されるように、抗体を含む試薬キットも提供され得る。代表的な試薬キットは、抗精神病薬であるオランザピンに結合する抗体、標識部分に連結された抗精神病薬の類似体又はそれらの誘導体を含む複合体を含み、既知の量の抗精神病薬又は関連標準物質を含む１つ以上のキャリブレータを１つ以上含んでもよい。

上述のように、試薬キットは、測定される既知量の検体を含むキャリブレータ及び／又は対照物質を含み得る。検体の濃度は、サンプルについて得られた結果と、標準物質について得られた結果とを比較することで算出され得る。較正曲線を作成して、これを用いて、一連の結果を関連付けて、サンプル中の検体の濃度を決定することができる。

例えば、抗精神病薬のような検体を含有すると思われる任意のサンプルは、現状好ましい実施形態の方法に従って、分析され得る。所望であれば、サンプルは前処理されてよく、アッセイに影響を与えない任意の従来の培地で調製され得る。好ましくは、サンプルは、宿主からの体液などの水性媒体、最も好ましくは血漿または血清を含む。

以下の同時継続出願：題目「Ｈａｐｔｅｎｓ ｏｆ Ａｒｉｐｉｐｒａｚｏｌｅ」（代理人整理番号：ＰＲＤ３２６５ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｒｅｍｍｅｒｉｅ）、題目「Ｈａｐｔｅｎｓ ｏｆ Ｏｌａｎｚａｐｉｎｅ」（代理人整理番号：ＰＲＤ３２６６ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｒｅｍｍｅｒｉｅ）、題目「Ｈａｐｔｅｎｓ ｏｆ Ｐａｌｉｐｅｒｉｄｏｎｅ」（代理人整理番号：ＰＲＤ３２６７ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｒｅｍｍｅｒｉｅ）、題目「Ｈａｐｔｅｎｓ ｏｆ Ｑｕｅｔｉａｐｉｎｅ」（代理人整理番号：ＰＲＤ３２６８ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｒｅｍｍｅｒｉｅ）、題目「Ｈａｐｔｅｎｓ ｏｆ Ｒｉｓｐｅｒｉｄｏｎｅ ａｎｄ Ｐａｌｉｐｅｒｉｄｏｎｅ」（代理人整理番号：ＰＲＤ３２６９ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｒｅｍｍｅｒｉｅ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ａｒｉｐｉｐｒａｚｏｌｅ Ｈａｐｔｅｎｓ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１２８ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｏｌａｎｚａｐｉｎｅ Ｈａｐｔｅｎｓ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３２ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｐａｌｉｐｅｒｉｄｏｎｅ Ｈａｐｔｅｎｓ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１２６ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｑｕｅｔｉａｐｉｎｅ Ｈａｐｔｅｎｓ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３４ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｒｉｓｐｅｒｉｄｏｎｅ Ｈａｐｔｅｎｓ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３０ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名；Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ａｒｉｐｉｐｒａｚｏｌｅ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１２９ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｏｌａｎｚａｐｉｎｅ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３３ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｐａｌｉｐｅｒｉｄｏｎｅ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１２７ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｑｕｅｔｉａｐｉｎｅ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３５ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）、題目「Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ ｔｏ Ｒｉｓｐｅｒｉｄｏｎｅ ａｎｄ Ｕｓｅ Ｔｈｅｒｅｏｆ」（代理人整理番号：ＣＤＳ５１３１ＵＳＰＳＰ号、代表発明者名：Ｈｒｙｈｏｒｅｎｋｏ）は、全て本明細書と同時に出願され、その内容は全て本明細書に組み込まれる。

本発明の代表的な化合物は、以下に記載される一般的合成方法に従って合成することができる。式（Ｉ）の化合物は、当業者に既知の方法により調製することができる。以下の実施例は、本発明の実施例を表すことのみを意味し、決して本発明を限定することを意図しない。

（実施例１）
（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メタンアミン

工程Ａ
ｔｅｒｔ−ブチル３−シアノピペラジン−１−カルボキシレート

ｔｅｒｔ−ブチル３−シアノピペリジン−１−カルボキシレート（２１．１ｇ、０．１モル）及び水性ホルムアルデヒド（２４ｇ、３７％（水中））のＴＨＦ溶液に、シアノ水素化ホウ素ナトリウム（３１．５ｇ、０．５モル）を少しずつ加えた。反応混合物を周囲温度で熟成させた後、水で希釈して酢酸エチルで析出させた。有機相を飽和塩化ナトリウム水溶液で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させて、濾過し、真空下で濃縮した。粗生成物をカラムクロマトグラフィで精製し、表題の化合物を得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ ４．２３−４．１８（ｍ，１Ｈ），４．０１−３．９７（ｂｒ，１Ｈ），３．９２−３．９０（ｂｒ，１Ｈ），２．９２−２．８９（ｂｒ，１Ｈ），２．８８−２．８７（ｂｒ，１Ｈ），２．６５−２．６２（ｍ，１Ｈ），２．３７８（ｓ，３Ｈ），２．３６−２．３３（ｍ，１Ｈ），１．４７（ｓ，９Ｈ）。

工程Ｂ
ｔｅｒｔ−ブチル３−（アミノメチル）−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレート

工程Ａで記載されるように調製したｔｅｒｔ−ブチル３−シアノ−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレート（１０．５ｇ、４７ミリモル）のメタノール溶液（２００ｍＬ）に、金属ニッケル（１０ｇ）及びトリエチルアミン（５ｍＬ）を加えた。混合物を周囲温度で水素ガス雰囲気下（０．３ＭＰａ（５０ｐｓｉ））で一晩撹拌した。ｔｅｒｔ−ブチル３−シアノ−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレートが消費された後、混合物を濾過し、濾液を真空下で濃縮し、粗ｔｅｒｔ−ブチル３−（アミノメチル）−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレートを得て、これを精製せずに次の工程で使用した。

工程Ｃ
ｔｅｒｔ−ブチル３−（（１，３−ジオキソイソインドリン−２−イル）メチル）−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレート

上記の工程で記載されるように調製したｔｅｒｔ−ブチル３−（アミノメチル）−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレート（５．５ｇ、粗）と重炭酸ナトリウム（２．５２ｇ、３０ミリモル）のテトラヒドロフラン（１００ｍＬ）中の混合物に、周囲温度で、２Ｈ−イソインドール−２−カルボン酸、１，３−ジヒドロ−１，３−ジオキソ−、エチルエステル（６．５９ｇ、３０ミリモル）のテトラヒドロフラン溶液（２０ｍＬ）を加えた。３０分間の撹拌後、懸濁液を濾過し、濾液を濃縮して生じた粗生成物をカラムクロマトグラフィで精製し、表題の化合物を得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ ７．８７−７．８５（ｍ，２Ｈ），７．８７−７．８０（ｍ，２Ｈ），３．９４−３．９０（ｍ，１Ｈ），３．７５−３．６５（ｂｒ，３Ｈ），３．４３−３．４１（ｂｒ，１Ｈ），３．３０−３．２８（ｍ，２Ｈ），３．４９（ｓ，３Ｈ），２．３９−２．３８（ｍ，１Ｈ），２．３０−２．２８（ｍ，１Ｈ），１．３６（ｓ，９Ｈ）。

工程Ｄ
２−（（１−メチルピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオン

上記の工程で記載されるようにして調製したｔｅｒｔ−ブチル３−（（１，３−ジオキソイソインドリン−２−イル）メチル）−４−メチルピペラジン−１−カルボキシレート（８．６ｇ）のメタノール性塩化水素溶液（２０ｍＬ）を１時間室温で撹拌した。真空下で溶媒を除去し、２−（（１−メチルピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオンを得て、更に精製することなく次の工程で使用した。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ ７．８８−７．８６（ｍ，２Ｈ），７．８２−７．８０（ｍ，２Ｈ），３．９９−３．９５（ｍ，１Ｈ），３．７７−３．７３（ｍ，１Ｈ），３．２４−３．２３（ｍ，１Ｈ），３．２９−３．２３（ｍ，１Ｈ），３．１７−３．１４（ｍ，１Ｈ），３．０４−２．８４（ｍ，２Ｈ），２．８１−２．７８（ｍ，１Ｈ），２．５５（ｓ，３Ｈ），２．４６−２．４０（ｍ，１Ｈ）。

工程Ｅ
５−メチル−２−（（２−ニトリフェニル）アミノ）チオフェン−３−カルボニトリル

２−アミノ−５−メチルチオフェン−３−カルボニトリル（１３．８ｇ、１００ミリモル）及び１−フルオロ−２−ニトロベンゼン（１６．９２ｇ、１２０ミリモル）のジメチルスルホキシド溶液に、水酸化カリウム（１１．２ｇ、２００ミリモル）を加えた。この反応混合物を室温にて一晩撹拌した。混合物を水で希釈し、生じた懸濁液を濾過した。濾過ケークを乾燥させて、５−メチル−２−（（２−ニトロフェニル）アミノ）チオフェン−３−カルボニトリルを赤色の固体として得て、これを更に精製することなく使用した。¹Ｈ ＮＭＲ：（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ₃）δ ９．６９（ｓ，１Ｈ），８．２７−８．２５（ｍ，１Ｈ），７．５６−７．５２（ｍ，１Ｈ），７．２３−７．２０（ｍ，１Ｈ），７．０−６．９６（ｍ，１Ｈ），６．８０（ｓ，１Ｈ），２．４９（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｆ
２−（（２−アミノフェニル）アミノ）−５−メチルチオフェン−３−カルボニトリル

上記の工程で記載されるように調製された５−メチル−２−（（２−ニトロフェニル）アミノ）チオフェン−３−カルボニトリル（４３．３ｇ、０．１５７モル）酢酸エチル溶液（５００ｍＬ）に、１０％のパラジウム炭素（８ｇ）を加えた。黒色の混合物を、水素ガスの雰囲気下、室温で一晩撹拌した。ＬＣＭＳにより、ほとんどの５−メチル−２−（（２−ニトロフェニル）アミノ）チオフェン−３−カルボニトリルが完全に消費されたことが示された後、混合物を濾過し、濾液を濃縮して２−（（２−アミノフェニル）アミノ）−５−メチルチオフェン−３−カルボニトリルを得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ₃）δ ７．２９−７．２１（ｍ，１Ｈ），７．１１−７．１０（ｍ，１Ｈ），６．８６−６．７９（ｍ，２Ｈ），６．４８−６．４７（ｍ，１Ｈ），６．４２（ｂｒｓ，１Ｈ），３．７５−３．７０（ｂｒ，２Ｈ），２．２８（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｇ
２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−アミン

イソプロパノール（１５０ｍＬ）中、上記の工程で記載されるように調製された２−（（２−アミノフェニル）アミノ）−５−メチルチオフェン−３−カルボニトリル（２２．９ｇ、１００ミリモル）と塩酸水溶液（５０ｍＬ、１８％）との混合物を８０℃で３時間加熱した。生じた懸濁液を濾過し、濾過ケークを乾燥させて、表題の化合物を赤色固体として得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ ＣＤＣｌ₃）δ ７．１４−７．１２（ｔ，１Ｈ），７．７．１２−７．１０（ｔ，１Ｈ），６．９５−６．９３（ｄ，Ｊ＝８ＭＨｚ，１Ｈ），６．８１−６．７９（ｄ，Ｊ＝８ＭＨｚ，１Ｈ），６．７０（ｓ，１Ｈ），２．３０（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｈ
２−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオン

工程Ｄで記載されるように調製された２−（（１−メチルピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオン（１００ｍｇ、０．３８ミリモル）、工程Ｇで記載されるように調製された２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−アミン（１５０ｍｇ、０．５２ミリモル）、及びジイソプロピルエチルアミン（０．４９ｇ、３．８ミリモル）のジメチルスルホキシド溶液（０．５ｍＬ）を１７０℃で２時間撹拌した。反応物を水で希釈し、酢酸エチルで抽出した。有機相を濃縮し、残渣をカラムで精製して１５ｍｇの２−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオンを得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ₃）δ ７．７６−７．７３（ｍ，１Ｈ），７．４５−７．３５（ｍ，３Ｈ），７．１８−７．１７（ｍ，１Ｈ），６．９８−６．９５（ｍ，２Ｈ），６．７５−６．７３（ｍ，１Ｈ），６．４６（ｓ，１Ｈ），４．２８−４．２５（ｍ，１Ｈ），３．９６−６．９２（ｍ，１Ｈ），３．７１−３．６４（ｍ，３Ｈ），３．４７−３．４１（ｍ，１Ｈ），３．２９−３．２８（ｍ，１Ｈ），３．１２−３．０９（ｍ，１Ｈ），２．８７−２．８６（ｍ，１Ｈ），２．６７−２．５３（ｍ，３Ｈ），２．２８（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｉ
（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メタンアミン

上記の工程で記載されるように調製された２−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）イソインドリン−１，３−ジオン（１．０ｇ）のエタノール性メチルアミン溶液（２０ｍＬ）を周囲温度で一晩撹拌した。真空下で溶媒を除去し、残渣をＨＰＬＣで精製して、（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メタンアミンの塩酸塩を赤色固体として得た。¹Ｈ ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ ７．４６−７．４４（ｍ，１Ｈ），７．３１−７．４８（ｍ，１Ｈ），７．１９−７．１５（ｍ，１Ｈ），６．９７−６．９５（ｍ，１Ｈ），６．７４（ｓ，１Ｈ），４．８０−４．７１（ｂｒ，１Ｈ），４．２８−４．２０（ｂｒ，２Ｈ），４．０７−４．０４（ｂｒ，２Ｈ），３．８２−３．７０（ｂｒ，３Ｈ），３．５３−３．４８（ｍ，１Ｈ），３．１８（ｓ，３Ｈ），２．４２（ｍ，３Ｈ）；ＥＳＩ−ＭＳ（Ｍ＋１）：３４２（計算値）Ｃ１８Ｈ２３Ｎ５Ｓ精密重量：３４１．１７。

（実施例２）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）アセトアミド

実施例１で記載したように調製した（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メタンアミン（１０．３ｍｇ、３０．２μモル）のＤＭＦ（５７０μＬ）及びトリブチルアミン（１３．３μＬ）溶液に、Ｎ−（α−マレイミドアセトキシ）スクシンイミドエステル（ＡＭＡＳ、１０ｍｇ／ｍＬ、７．６ｍｇ、３０．２μモル）のＤＭＦ溶液（７６０μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１８時間撹拌した後、チオール活性化タンパク質とのコンジュゲーション反応に使用した。

（実施例３）
（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メタンアミン

工程Ａ
２−（４−シアノ−２−ニトロ−フェニルアミノ）−５−メチル−チオフェン−３−カルボニトリル

水素化ナトリウム（６０％、０．５８ｇ）のＴＨＦ懸濁液（２ｍＬ）に、ＴＨＦ（１０ｍＬ）中の４−フルオロ−３−ニトロ−ベンゾニトリル（１．３３ｇ、８．０ミリモル）及び２−アミノ−５−メチル−チオフェン−３−カルボニトリル（１．１０ｇ、８．０ミリモル）を滴加した。混合物を室温で一晩撹拌した。更に、水素化ナトリウムのバッチを２つ（６０％、０．５０ｇ及び０．４ｇ）をそこから６時間にわたって加えた。３日間の撹拌後、混合物を氷水（２０ｍＬ）に加え、６Ｎ塩酸（７ｍＬ）でｐＨ ３まで酸性化した。沈殿物を濾過し、水で洗浄した。ジクロロメタン（３５ｍＬ）で固体を抽出した。溶液を固体になるまで濃縮し、更に精製することなく次の工程で使用した。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ２８５（Ｍ＋１），３０７（Ｍ＋２３）．¹Ｈ ＮＭＲ（ＣＤＣｌ₃，４００ＭＨｚ）：δ（ｐｐｍ）９．７６（ｓ，１Ｈ），８．５９（ｓ，１Ｈ），７．７０（ｄ，１Ｈ），７．１４（ｄ，１Ｈ），６．８７（ｓ，１Ｈ），２．５２（ｓ，１Ｈ）。

工程Ｂ
１０−アミノ−２−メチル−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−カルボニトリル塩酸塩

上記の工程に記載したように調製した２−（４−シアノ−２−ニトロ−フェニルアミノ）−５−メチル−チオフェン−３−カルボニトリル（０．５２ｇ）のエタノール懸濁液（５ｍＬ）に、６Ｎ−ＨＣｌ中の塩化スズ（１．３６ｇ、７．２ミリモル）を加えた。混合物を８５℃の油浴で３時間加熱した後、氷浴で冷却した。固体を濾過し、水で洗浄し、茶色になるまで乾燥させて、無機塩を含有する茶色の固体として表題の化合物を得て、更に精製することなく、次の工程で使用した。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ２５５（遊離塩基のＭ＋１）。¹Ｈ ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ₆，４００ＭＨｚ）：δ（ｐｐｍ）１１．１８（ｂｒ，１Ｈ），１０．０９（ｓ，１Ｈ），９．３５（ｂｒ，１Ｈ），８．９４（ｂｒ，１Ｈ），７．５４（ｄ，１Ｈ），７．２７（ｓ，１Ｈ），６．９５（ｄ，１Ｈ），２．２６（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｃ
２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−カルボニトリル

上記の工程で記載したように調製した１０−アミノ−２−メチル−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−カルボニトリル塩酸塩（０．６ｇ）のＤＭＳＯ（６ｍＬ）及びトルエン（６ｍＬ）の溶液に、１−メチルピペラジン（４ｍＬ）を加えた。混合物を１３０℃の油浴中で１７時間加熱した。溶液を濃縮し、酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、水（２０ｍＬ）及びブライン（２０ｍＬ）で洗浄した後、濃縮した。固体をジクロロメタン（１０ｍＬ）に溶解し、飽和重炭酸ナトリウム溶液で処理した。明黄色の沈殿物として表題の化合物を収集し、水及びジクロロメタンで洗浄し、乾燥させて、更に精製することなく、次の工程で使用した。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ３３８（Ｍ＋１）。¹Ｈ ＮＭＲ（ＣＤ₃ＯＤ，４００ＭＨｚ）：δ（ｐｐｍ）７．１９−７．１５（ｍ，２Ｈ），６．７４（ｄ，１Ｈ），６．３７（ｓ，１Ｈ），３．５１（ｍ，４Ｈ），２．５３（ｍ，４Ｈ），２．３４（ｓ，３Ｈ），２．３２（ｓ，３Ｈ）。

工程Ｄ
（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メタンアミン

上記の工程で記載したように調製した２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−カルボニトリル（０．２５ｇ）のメタノール溶液（９０ｍＬ）に、濃ＨＣｌ（０．４ｍＬ）及びパラジウムブラック（５７ｍｇ）を加えた。０．３ＭＰａ（５０ｐｓｉ）で１時間、水素添加を実行した。更に、パラジウムブラック（１４７ｍｇ）を加えた。０．３ＭＰａ（５０ｐｓｉ）で２２時間、混合物を撹拌した。触媒を濾過し、メタノールで洗浄した。濾液を濃縮し、飽和重炭酸ナトリウム溶液（５ｍＬ）で処理し、濃縮乾固した。生成物をシリカカラムで精製した。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ３４２（Ｍ＋１）。¹Ｈ ＮＭＲ（ＣＤ₃ＯＤ，４００ＭＨｚ）：δ（ｐｐｍ）６．８９−６．８５（ｍ，２Ｈ），６．６４（ｄ，１Ｈ），６．３４（ｄ，１Ｈ），３．６６（ｓ，２Ｈ），３．４６（ｍ，４Ｈ），２．５４（ｍ，４Ｈ），２．３４（ｓ，３Ｈ），２．３０（ｄ，３Ｈ）。

（実施例４）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）アセトアミド

実施例３で記載したように調製した（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メタンアミン（３．５ｍｇ、１０．２μモル）のＤＭＦ（１８５μＬ）及びトリブチルアミン（４．５μＬ）の溶液に、Ｎ−（α−マレイミドアセトキシ）スクシンイミドエステル（ＡＭＡＳ、１０ｍｇ／ｍＬ、２．６ｍｇ、１０．２μモル）のＤＭＦ溶液（２６０μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で９０分間撹拌した後、チオール活性化タンパク質とのコンジュゲーション反応にそのまま使用した。

（実施例５）
６−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）ヘキサンアミド

実施例３で記載したように調製した（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メタンアミン（５９ｍｇ、０．１７ミリモル）のジクロロメタン溶液（４ｍＬ）に、ジクロロメタン（１ｍＬ）中のトリエチルアミン（０．０４８ｍＬ、０．３４ミリモル）及び６−マレイミドヘキサン酸Ｎ−ヒドロキシスクシンイミドエステル（５３ｍｇ、０．１７ミリモル）を加えた。溶液を室温で４０分間撹拌した後、シリカカラム上にロードして、トリエチルアミンを含む３〜５％メタノール／ジクロロメタンで溶出した。表題化合物を黄色固体として得た。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ５３５（Ｍ＋１）。

（実施例６）
Ｎ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸

工程Ａ
コハク酸２，５−ジオキソ−ピロリジン−１−イルエステルメチルエステル

１−ヒドロキシ−ピロリジン−２，５−ジオン（１．２３ｍＬ、１０ミリモル）の酢酸エチル溶液（５０ｍＬ）に、３−クロロカルボニル−プロピオン酸メチルエステル（１．１５ｇ、１０ミリモル）を加えた。混合物を氷浴中で冷却した。トリエチルアミン（１．４ｍＬ、１０ミリモル）を滴加した。生じた懸濁液を氷浴で１０分間撹拌し、氷浴なしで５分間撹拌した。白色固体を濾過によって除去し、酢酸エチルで洗浄した（３×３ｍＬ）。濾液を濃縮して白色固体を得た（２．３２ｇ）。

工程Ｂ
Ｎ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸メチルエステル

実施例３で記載したように調製した（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メタンアミン（４０ｍｇ、０．１２ミリモル）のジクロロメタン溶液（２ｍＬ）に、トリエチルアミン（０．０３０ｍＬ、０．２２ミリモル）、及び上述の工程で記載したように調製したコハク酸２，５−ジオキソ−ピロリジン−１−イルエステルメチルエステル（３１ｍｇ、０．１３ミリモル）を加えた。溶液を室温で１時間撹拌し、濃縮した。粗濃縮液をシリカカラムにロードして、水酸化アンモニウムを含む３〜５％メタノール／ジクロロメタンで溶出して、表題の化合物を黄色固体として得た。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ４５６（Ｍ＋１）。

工程Ｃ
Ｎ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸

上記の工程で記載したように調製したＮ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸メチルエステル（８０ｍｇ、０．１８ミリモル）のＴＨＦ溶液（１．５ｍＬ）に、ＬｉＯＨ（１４ｍｇ）水溶液（０．５ｍＬ）を加えた。溶液を室温で３時間撹拌し、希ＨＣｌで酸性化して、濃縮乾固した。ＬＣ−ＭＳ：ｍ／ｚ ４４２（親化合物のＭ＋１）。

（実施例７）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）アセトアミド−キーホールリンペットヘモシアニン−コンジュゲート

工程Ａ
キーホールリンペットヘモシアニン（ＫＬＨ、１５．２ｍｇ、０．１５２μモル）の１００ｍＭリン酸緩衝液溶液（０．４６Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）（３．１９ｍＬ）に、Ｓ−アセチルチオ酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＡＴＡ、２５ｍｇ／ｍＬ、１．７５ｍｇ、７．６０μモル）のＤＭＦ溶液（７０．３μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液に、３１９μＬの２．５Ｍヒドロキシルアミン（５０ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ７．０）を加え、生じた溶液を２０℃で２５分間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．４６Ｍ塩化ナトリウム、５ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ６．０）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

工程Ｂ
上記の工程で記載したように調製したＫＬＨ−ＳＨ（４．２９ｍＬ、１２．７ｍｇ、０．１２７μモル）に、実施例２で調製された溶液のアリコート（５６６．６μＬ、１２．７μモル）を加えた。生じた混濁混合物を２０℃で２時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、２０μｍシリンジフィルターを通して濾過した後、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．４６Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例８）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）アセトアミド−ウシサイログロブリン−コンジュゲート

工程Ａ
ウシサイログロブリン（ＢＴＧ、２０．０ｍｇ、０．０３μモル）の１００ｍＭリン酸緩衝溶液（ｐＨ ７．５）（２．０ｍＬ）に、Ｓ−アセチルチオ酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＡＴＡ、２５ｍｇ／ｍＬ、６．９ｍｇ、３０．０μモル）のＤＭＦ溶液（２７６．０μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液に、２．５Ｍヒドロキシルアミン（５０ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ７．０）（２３０μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１５分間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、１００ｍＭリン酸緩衝液（５ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ６．０）を使用して、Ｓｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

工程Ｂ
上記の工程で記載したように調製したＢＴＧ−ＳＨ（４．７３ｍＬ、１４．３ｍｇ、０．０２２μモル）に、実施例２で調製された溶液のアリコート（９６９．６μＬ、２１．７μモル）を加えた。生じた混濁混合物を２０℃で３時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、０．４５μｍシリンジフィルターを通して濾過した後、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．１４Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例９）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（１−メチル−４−（２−メチル−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−４−イル）ピペラジン−２−イル）メチル）アセトアミド−オボアルブミン−コンジュゲート
工程Ａ
オボアルブミン（１２．０ｍｇ、０．２７μモル）の１００ｍＭリン酸緩衝溶液（ｐＨ ７．５）（１．２ｍＬ）に、Ｓ−アセチルチオ酢酸Ｎ−スクシンイミジル（ＳＡＴＡ、２５ｍｇ／ｍＬ、１．２５ｍｇ、５．４２μモル）のＤＭＦ溶液（５０．１μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液に２．５Ｍヒドロキシルアミン（５０ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ７．０）（１２０μＬ）を加えた。生じた溶液を２０℃で１５分間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を１００ｍＭリン酸緩衝液（５ｍＭ ＥＤＴＡ、ｐＨ ６．０）を使用して、Ｓｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

工程Ｂ
上記の工程で記載したように調製したオボアルブミン−ＳＨ（４．２ｍＬ、８．０ｍｇ、０．１８μモル）に、実施例２で調製された溶液のアリコート（２００μＬ、４．５μモル）を加えた。生じた混合物を２０℃で３時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．１４塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用して、Ｓｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例１０）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）アセトアミド−キーホールリンペットヘモシアニン−コンジュゲート
実施例７工程Ａで記載したように調製したＫＬＨ−ＳＨ（３．３１ｍＬ、９．８ｍｇ、０．０９８μモル）に、実施例４で記載したように調製した２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）アセトアミド溶液（６．９μモル）のアリコート（３００μＬ）を加えた。生じた混濁混合物を２０℃で２．５時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、０．２μｍシリンジフィルターを通して濾過した後、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．４６Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例１１）
２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）アセトアミド−オボアルブミン−コンジュゲート
実施例９工程Ａで記載したように調製したオボアルブミン−ＳＨ（５．３８ｍＬ、１７．８ｍｇ、０．４０μモル）に、実施例４で記載したように調製した２−（２，５−ジオキソ−２，５−ジヒドロ−１Ｈ−ピロル−１−イル）−Ｎ−（（２−メチル−４−（４−メチルピペラジン−１−イル）−１０Ｈ−ベンゾ［ｂ］チエノ［２，３−ｅ］［１，４］ジアゼピン−７−イル）メチル）アセトアミド溶液（１０．２μモル）のアリコート（２００μＬ）を加えた。生じた混合物を２０℃で３時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、０．４５μｍシリンジフィルターを通して濾過した後、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．１４Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例１２）
Ｎ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸ウシサイログロブリン−コンジュゲート
工程Ａ
ＤＭＦ溶液（５００μＬ）及びトリブチルアミン（５μＬ）中の、実施例６で記載したように調製したＮ−［２−メチル−１０−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−４Ｈ−３−チア−４，９−ジアザ−ベンゾ［ｆ］アズレン−７−イルメチル］−スクシンアミド酸（７．９ｍｇ、１８．０μモル）、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ、８．３ｍｇ、７２．０μモル）及びＮ，Ｎ−ジシクロヘキシルカルボジイミド（１４．９ｍｇ、７２．０μモル）の溶液を、２０℃で１８時間撹拌した後、タンパク質とのコンジュゲーションにそのまま使用した。

工程Ｂ
ウシサイログロブリン（ＢＴＧ、１４．９ｍｇ、０．０２３μモル）の１００ｍＭリン酸緩衝液溶液（ｐＨ ７．５）（２．９８ｍＬ）に、工程Ａで調製された溶液（１８．０μモル）（５００μＬ）を加えた。生じた混濁混合物を２０℃で２．５時間、ローラー式攪拌機でインキュベートした。反応液を、０．４５μｍシリンジフィルターを通して濾過した後、１００ｍＭリン酸緩衝液（０．１４Ｍ塩化ナトリウム、ｐＨ ７．４）を使用してＳｅｐｈａｄｅｘ Ｇ−２５カラムで精製した。

（実施例１３）
オランザピンの競合的イムノアッセイ
オランザピン免疫原による一連の免疫後、マウス尾出血を、ＥＬＩＳＡを使用して、反応性に関して試験した。ハイブリドーマ上清も試験を行い、以下の表１及び表２で示されるＥＬＩＳＡのデータは、いくつかのハイブリドーマの反応性を示している（融合パートナーは、ＮＳＯ細胞であった）。

次に、競合的ＥＬＩＳＡによって上清を試験し、シグナルが、オランザピンに特異的であるか否かを決定した。図１〜３は、マウス融合体１１．１から得られた３つの代表的なハイブリドーマから得られた結果を示す。データは、オランザピンに対して特異的反応性を示すが、クロザピンに対しては多様な反応性を示す。

図４は、ラテラルフローアッセイデバイスに使用される競合的イムノアッセイフォーマットを示しており、このデバイスにおいて、捕捉抗体であるオランザピンクローンがフルオロフォアにコンジュゲートされたオランザピンからなる検出コンジュゲートと共にチップに入っている。表４で示されるようなこの競合的フォーマットにおいて、検体（オランザピン）のレベルが低いと高いシグナルを生じ、検体（オランザピン）のレベルが高いと低いシグナルを生じる。サンプル中のオランザピンの量は、薬剤が存在しない対照サンプルと比較した蛍光の喪失から算出され得る。オランザピンクローン３５について得られた典型的な用量反応曲線を図５に示し、オランザピンクローン６１について得られた用量反応曲線を図６に示し、及びオランザピンクローン３Ｆ１１について得られた用量反応曲線を図７に示す。

Claims (33)

1. 式Ｉの化合物
   
   （式中、
   Ｒ¹は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂ Ｈであり；
   Ｒ²は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂ Ｈであり；
   Ｒ³は、Ｈであり（但し、Ｒ¹ 及びＲ ² のいずれかはＨでなくてはならず、更に、Ｒ ¹ 及びＲ ² は、全て同時にＨであってはならない）；
   ｍは１、２、３、４、又は５であり；かつ
   ｎは１、２、３、４、又は５である）。
2. Ｒ¹は、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂ Ｈであり；
   Ｒ²は、Ｈであり；
   Ｒ³は、Ｈであり；
   ｍは１、２、３、４、又は５であり；かつ
   ｎは１、２、３、４、又は５である、請求項１に記載の化合物。
3. Ｒ¹は、Ｈであり；
   Ｒ²は、Ｈ、
   
   、ＣＨ ₂ ＮＨ ₂ 、又はＣＨ ₂ ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ ₂ ） _m ＣＯ ₂ Ｈであり；
   Ｒ³は、Ｈであり；
   ｍは１、２、３、４、又は５であり；かつ
   ｎは１、２、３、４、又は５である、請求項１に記載の化合物。
4. Ｒ¹は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
   Ｒ²は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²は同時にＨであってはならない）；
   Ｒ³は、Ｈであり；
   ｍは１、２、３、４、又は５であり；かつ
   ｎは１、２、３、４、又は５である、請求項２に記載の化合物。
5. Ｒ¹は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり；
   Ｒ²は、Ｈ、
   
   、ＣＨ₂ＮＨ₂、又はＣＨ₂ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ₂）_mＣＯ₂Ｈであり（但し、Ｒ¹若しくはＲ²のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ¹及びＲ²の両方は、同時にＨであってはならない）；
   Ｒ³は、Ｈであり、
   ｍは１、２、３、４、又は５であり；
   ｎは１、２、３、４、又は５である、請求項１に記載の化合物。
6. 
   からなる群から選択される、請求項１に記載の化合物。
7. 
   である、請求項６に記載の化合物。
8. 
   である、請求項６に記載の化合物。
9. 請求項１に記載の化合物と、免疫原性担体とのコンジュゲート。
10. 前記免疫原性担体はタンパク質である、請求項９に記載のコンジュゲート。
11. 前記タンパク質は、キーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンである、請求項１０に記載のコンジュゲート。
12. 請求項２に記載の化合物と、免疫原性担体とのコンジュゲート。
13. 請求項３に記載の化合物と、免疫原性担体とのコンジュゲート。
14. 請求項４に記載の化合物と、免疫原性担体とのコンジュゲート。
15. 請求項５に記載の化合物と、免疫原性担体とのコンジュゲート。
16. 前記化合物は：
    
    である請求項９に記載のコンジュゲート。
17. 前記化合物は：
    
    である請求項９に記載のコンジュゲート。
18. 前記化合物は：
    
    である請求項９に記載のコンジュゲート。
19. 前記化合物は：
    
    である請求項９に記載のコンジュゲート。
20. 請求項１に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物。
21. 前記免疫原性担体はタンパク質である、請求項２０に記載の生成物。
22. 前記タンパク質は、キーホールリンペットヘモシアニン、ウシサイログロブリン、又はオボアルブミンである、請求項２１に記載の生成物。
23. 請求項２に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物。
24. 請求項３に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物。
25. 請求項４に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物。
26. 請求項５に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物。
27. 前記化合物は
    
    である請求項２０に記載の生成物。
28. 前記化合物は
    
    である請求項２０に記載の生成物。
29. 前記化合物は
    
    である請求項２０に記載の生成物。
30. 前記化合物は
    
    である請求項２０に記載の生成物。
31. Ｒ ¹ は、Ｈ、
    
    ＣＨ ₂ ＮＨ ₂ 、又はＣＨ ₂ ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ ₂ ） _m ＣＯ ₂ Ｈであり；
    Ｒ ² は、Ｈ、
    
    ＣＨ ₂ ＮＨ ₂ 、又はＣＨ ₂ ＮＨＣ（Ｏ）（ＣＨ ₂ ） _m ＣＯ ₂ Ｈであり（但し、Ｒ ¹ 若しくはＲ ² のいずれかはＨでなければならず、更に、Ｒ ¹ 及びＲ ² の両方は、同時にＨであってはならない）；
    Ｒ ³ は、Ｈであり、
    ｍは１、２、３、４、又は５であり；かつ
    ｎは１、２、３、４、又は５である、請求項１に記載の化合物。
32. 請求項３１に記載の化合物と免疫原性担体とのコンジュゲートであって、前記免疫原性担体は、キーホールリンペットヘモシアニン、オボアルブミン又はウシサイログロブリンから選択されるものである、前記コンジュゲート。
33. 請求項３１に記載の化合物と免疫原性担体とを接触させるプロセスによって生成される生成物であって、前記免疫原性担体は、キーホールリンペットヘモシアニン、オボアルブミン又はウシサイログロブリンから選択されるものである、前記生成物。