JP6033910B2 - ドリルガイドシステム - Google Patents

Description

関連出願の相互参照

本開示は、２００９年１２月１１日に提出された米国特許仮出願第６１／２８５，７５５号に基づく優先権を享受するものであり、該仮出願の開示内容は参照により、その全体が本明細書に示されているかのように本明細書に組み込まれる。

本開示は、広くは骨固定具に関し、具体的には、骨切り術後の骨プレート用のドリルガイトシステムに関する。

未整復骨折および変形治癒骨折は、解剖学的機能をかなり喪失させることがある。例えば、変形治癒骨折における橈骨頭の未整復は、前腕の解剖学的機能をかなり喪失させることがある。橈骨遠位端の未整復および変形治癒関節外骨折は後に、計画的矯正骨切り術によって治療することができる。矯正骨切り術の的確な術前計画は、２次元Ｘ線画像データまたは３次元コンピューター断層撮影データに基づき立てることができる。上顎骨の骨切り術に関するこのようなシステムの１つは、２０１０年４月２９日に提出された米国特許出願第１２／７７０，０８８号明細書に開示されており、その開示内容は参照により、その全体が本明細書に示されているかのように本明細書に組み込まれる。関節外骨用の固定プレートを用いて、骨切り術後に骨部分を固定できるが、術前に矯正計画を立てるための方法および器具の提供が望まれている。

米国特許出願第１２／７７０，０８８号明細書

１つの実施形態によれば、術前に切開ラインを選択して、骨折した骨（例えば橈骨遠位端）で、不適当な非解剖学的な形で癒合している可能性のある骨を再配列するための方法および器具を提供する。配列不正の矯正には、所望の位置の骨を切って、その骨を一対の骨部分に分離させるようにし、これらの骨部分を正しい長手方向位置および回転位置で再位置決めし、これらの骨部分を正しい位置で固定して、これらの骨部分が正しく再接合できるようにすることを伴う。この固定作業は、Ｔ字形骨プレート、または、右側もしくは左側用の構成のＬ字形骨プレートなど、好適に構築されたいずれかの骨プレートによって行うことができる。

上記の目的に対する本発明の解決策によれば、変形癒合した骨を切る前に、２つの骨部分の矯正、具体的には、回転方向の矯正と長手方向軸の矯正を定める術前計画を行う。

１つの態様によれば、橈骨遠位端プレート用のドリルガイドであって、第１の中間平面を実質的に画定する第１の長手方向骨プレートと、第２の中間平面を実質的に画定する第２の横断方向骨プレートと、第１の結合部と、第１の結合部に連結している第２の結合部とを含むドリルガイドを提供する。第１および第２の結合部は、第１の骨プレートと第２の骨プレートとの間に配列されており、第１および第２の結合部はそれぞれ、解除可能な形で固着できる。

本発明のドリルガイドによって、矯正骨切り術の前に、骨固定プレートを骨部分に固定する骨アンカー用の骨固定孔をドリリングできるようになる。骨切り術を行ったら、術前に計画した骨切り術を行う前にドリリングした骨固定孔とＴ字形骨プレートのプレート孔が一致するように、本発明のドリルガイドを調節して、横断方向骨プレートを長手方向骨プレートに対して位置決めすることができる。

本発明のドリルガイドの矯正値は、ドリルガイド上の小さい目盛りを用いて直接調節することができる。この代わりに、またはこれに加えて、目盛りの見やすさを高めるために、補助器具は、ドリルガイドの目盛りよりも大きいその補助器具の目盛りを用いて、ドリルガイドの矯正値を調節するように構成されている。

別の実施形態によれば、第１の結合部は第１の回転軸を含み、第２の結合部は、第１の回転軸と平行でない第２の回転軸を含む。第１および第２の回転軸は、それぞれに対して斜めを向いており、すなわち、角度をなすようにオフセットされている。第１および第２の結合部は、球状のジョイントを画定しないように構成させることができる。

さらなる実施形態によれば、第１および第２の回転軸のうちの１つは、第１の中間平面と実質的に垂直である。

さらに別の実施形態では、第１および第２の回転軸のもう一方は、実質的に第２の中間平面にある。

本発明のドリルガイドのさらなる実施形態では、第１および第２の結合部は、解除可能な形で固着できるボールソケットジョイントとして構成されており、この場合、第１の結合部は第１の回転軸を含み、第２の結合部は第２の回転軸を含む。したがって、第１および第２の骨プレートは、それぞれのプレートに対して、３自由度に回転することができる。

本発明のドリルガイドのさらなる実施形態では、第１および第２の回転軸のうちの１つは、実質的に第１の中間平面にある。

本発明のドリルガイドのさらなる実施形態では、第１および第２の回転軸のもう一方は、実質的に第２の中間平面にある。

本発明のドリルガイドの別の実施形態では、第１の結合部が第１の骨プレートに連結しており、第２の結合部が第２の骨プレートに連結しており、第１および第２のアーム部分を含むアームが、第１の結合部と第２の結合部との間に連結しており、この場合、第１および第２のアーム部分は、中央結合部（ヒンジジョイントとして設けることができる）によって、相互に対して旋回可能な形で回転するように連結している。したがって、第１および第２の骨プレートは、それぞれのプレートに対して６自由度に動くことができる。

本発明のドリルガイドの別の実施形態では、第１の骨プレートは、それぞれがボールソケットジョイントのうちの１つのソケットを有するハウジングを含む第１および第２の側面伸長部を含み、この第１および第２の側面伸長部は、第１の中間平面で測定した場合、第１の骨プレートの長手方向軸から等距離で隔置することができる。したがって、このドリルガイドを用いて、患者の左橈骨と右橈骨の両方を配列することができる。

本発明のドリルガイドのさらに別の実施形態では、第１および第２のアーム部分はそれぞれ、ボールソケットジョイントのうちの１つのボールを含み、各ボールは、中央結合部と対向する第１および第２のアーム部分のそれぞれの末端部に位置している。

さらに別の実施形態によれば、第２の骨プレートは、第１の骨プレートに対して角度αで横断方向に配列されている。

さらなる実施形態によれば、角度αは、第２の骨プレートを第１の回転軸を中心に、それぞれ第１および／または第２の回転軸を中心に旋回させることによって調節可能である。第１の骨プレートの長手方向軸と、第２の骨プレートの長手方向軸の間の角度αは、第１の中間平面と平行な平面で測定した場合、下限が約５０°または約５５°であり、上限が約１３０°または約１２５°である範囲であることができる。１つの実施形態によれば、角度αは約５０°である。この第１の矯正角度αは、橈骨の手背方向に伸びている回転軸を中心に、骨切りした関節頭が回転するのに対応する。

別の実施形態によれば、第１の骨プレートは、長手方向軸と、第１の回転軸を含む。第１の回転軸は、第１の骨プレートの長手方向中心軸から約１５ｍｍ〜２０ｍｍ（約１８ｍｍなど）の距離で配置されている。したがって、横断方向骨プレートは、骨切り術によって画定される橈骨の手背方向に伸びている旋回軸を模するように、長手方向部分に対して、回転成分と並進成分のうちの１つまたは両方を有し得る方向で変位させることができる。橈骨の手背方面と直交している平面で骨切りした後に、橈骨遠位端頭を回転できるように、距離Ａを選択することができる。橈骨遠位端は、骨切り部の先端によって画定される回転軸を中心に回転させることができる。

さらなる実施形態では、第２の骨プレートは、骨アンカーのねじ頭を通せる拡大部分を含む鍵穴の形状をそれぞれが有する少なくとも２つのプレート孔を含む。

さらに別の実施形態では、第２の骨プレートは、第２のプレートを２つ以上の骨アンカーから、第２の中間平面と平行な方向で取り外せるように、それぞれのプレート孔から第２の骨プレートの外辺部の方に伸びているチャネルを有する少なくとも２つのプレート孔を含む。第２の骨プレートのプレート孔の２つまたは全部は、遠位方向にプレート孔から第２の骨プレートの外辺部まで伸びているチャネルを有するように構成させることができる。第２の骨プレートのプレート孔のチャネルが、横方向にプレート孔から第２の骨プレートの外辺部まで伸びている場合、このチャネルは、反対側の横方向に外側の２つのプレート孔から第２の骨プレートの外辺部の方に伸びている。プレート孔と第２の骨プレートの外辺部との間のチャネルによって、骨アンカーを下層の骨に固定したままにできるが、骨アンカーを緩めて、骨固定プレートを並進させて、骨アンカーをチャネルに通すようにすることができる。

さらなる実施形態によれば、第１の骨プレートは、第１の骨プレートの長手方向中心軸と平行に伸びているとともに、マーク付きゼロポジションを画定する目盛りを含む。この目盛りによって、ゼロポジションから、術前に計画した骨切り矯正長に対応する所定の距離を置いて、ドリルビットを位置決めできるようになる。

ドリルガイドの別の実施形態では、第２の骨プレートは、第２の骨プレートの外辺部の方が開いている２つの貫通チャネルを含む。したがって、第２の骨プレートは、補助器具上に所定の位置で位置決めすることができる。

ドリルガイドの別の実施形態では、第２の骨プレートは、それぞれガイドワイヤを受容するように構成された２つ以上の貫通孔を含む。したがって、このドリルガイドは、ガイドワイヤによって固定することができる。

第１の骨プレートは、一対の細長いプレート孔を含むことができ、この細長いプレート孔はそれぞれ、円錐形のねじ山を有する第１の区域と、第１の骨プレートの上面の方に向かって例えば球状に広がっている凹部を有する第２の区域を含む。第２の骨プレートは、第２の骨プレートの長手方向軸上に配列された４つのプレート孔を含むことができ、このプレート孔はそれぞれ、円錐形のねじ山を備えている。さらに、第１および第２の結合部は、第１および第２の結合部を所望の位置に固定するそれぞれの止めねじを用いて、解除可能な形で固着できる。ドリルガイドは、ステンレス鋼およびその合金、チタンおよびチタン合金、またはＰＥＥＫのようないずれかの好適な材料から作製することができる。

右手側および左手側用のドリルガイドの実施形態は、第１の骨プレートの長手方向軸から右方向または左方向で測定した距離Ａで、第１の結合部を配列する点のみが異なる。

さらなる態様によれば、ドリルガイド用の補助器具を提供する。この補助器具は、回転中心軸を画定するベースプレートと、その回転可能な部材が回転中心軸を中心に回転可能な形で、ベースプレート上に回転可能な状態で配列された回転可能な部材と、ベースプレート上に配列された第１の位置決め部材であって、第１の骨プレートを受容するように構成されたシートを含む第１の位置決め部材と、回転可能な部材の上に固定された第２の位置決め部材とを含む。第２の位置決め部材は、スライド可能な部材を含み、このスライド可能な部材は、第２の骨プレートを角度調節するように構成されている。

第２の骨プレートの第２の中間平面が、第１の骨プレートの第１の中間平面に対して、最小値０°という角度βで位置するような形で、スライド可能な部材を円弧上でスライド可能な形で変位可能にできる。角度βは最大±６０°である。角度βによって、橈骨の手背方向と直交しているとともに、橈骨の長手方向軸と直交しているか、または橈骨の長手方向軸に対して斜めである軸を中心に、第２の骨プレートが回転できるようになる。第２の骨プレートの第２の中間平面が、第１の骨プレートの第１の中間平面に対して＋２５°の角度になるように、スライド可能な部材の平らな表面のゼロポジションを画定する。典型的には、第２の骨プレートを第２の回転軸を中心に、それぞれ第２および／または第１の回転軸を中心に、ゼロポジションに対して−５０°〜＋４０°（脛骨用の場合には最大９０°）の範囲の角度で回転させる。第１の位置決め部材は、第１の骨プレートをシートに解除可能な形で固定する第１の留め具を含むことができる。スライド可能な部材は、第２の骨プレートを第２の位置決め部材に解除可能な形で固定する第２の留め具を含むことができる。さらに、回転可能な部材は、ベースプレートに対して解除可能な形で固定可能にできる。

補助器具のさらなる実施形態では、第１の位置決め部材がベースプレート上に固定された形で配置されており、そのシートが、中心軸と直交している調節平面であって、調節平面と平行な第１の中間平面を有する位置で、第１の骨プレートを受容するように構成された調節平面を画定し、スライド可能な部材は、この調節平面と直交している円弧上でスライド可能である。シートは、第１の回転軸がベースプレートの中心軸と一致した状態で、第１の骨プレートを受容するように構成されている。さらに、円弧は、第１の骨プレートをシートに取り付けたときに、第２の回転軸の上に位置する中心を有する半径Ｒを有する。

補助器具の別の実施形態では、第１の位置決め部材は、中心軸と直交している回転軸を有するヒンジジョイントを含む。

補助器具の別の実施形態では、第１の位置決め部材は、中心軸と実質的に直交できるとともに、さらに、回転軸と実質的に直交できる軸に沿って変位可能である。

さらなる実施形態によれば、第１の位置決め部材のシートは、右側用または左側用の実施形態の第１の骨プレートを受容するように構成されている。

別の実施形態によれば、第１の位置決め部材は、右側用または左側用の実施形態の第１の骨プレートを受容するように構成された第１および第２のシートを含む。

補助器具の別の実施形態では、第２の位置決め部材は、ドリルガイドの第２の骨プレートを所定の位置に位置決めできるようにする２つ以上の位置決め要素を含む。

さらに、本発明のドリルガイドを用いて、長骨の骨端の骨折を整復することができる。

さらなる態様によれば、関節外の骨の変形治癒骨折の矯正術を行う方法は、下記の工程を含む。
ａ）骨切りを行うラインの選択と、骨切りした遠位長骨を固定するのに適した骨プレートの選択を含め、角度および長さ矯正値を術前に計画する工程。
ｂ）工程ａ）で定めた角度矯正値を用いて、ドリルガイドを調節する工程。
ｃ）骨幹部分上で用いる骨プレートの長手方向部分の末端位置をマーキングする工程。
ｄ）骨幹部分上のマーキングした位置にある調節済みドリルガイドの長手方向部分の自由端にあるガイドマークによって、ドリルガイドを位置決めし、手作業で、または器具を用いることによって、ドリルガイドの長手方向部分を位置決め位置に保持する工程。
ｅ）ドリルガイドの横断方向部分の骨固定孔を通じて、遠位骨部分に骨固定孔をドリリングする工程。
ｆ）ドリルガイドの細長い孔に隣接した位置にある目盛り上の所望の長手方向矯正位置に孔を位置決めすることによって、事前に計画した長手方向の矯正値を適用しながら、１つ以上の骨固定孔を骨幹部分にドリリングする工程。目盛り上で測定したマーク付きゼロポジションから、工程ａ）で定めた長手方向の骨切り矯正値と一致する距離を置いて、ドリルビットの先端を位置決めすることによって、長手方向の矯正値を適用する。
ｇ）ドリルガイドを外す工程。
ｈ）事前に計画した骨切り術を行う工程。
ｉ）事前に選択した骨プレートを骨アンカーによって、遠位骨部分の横断方向部分で固定する工程。
ｊ）骨プレートの長手方向部分を貫いて、骨幹部分の事前にドリリングした骨孔に入るように骨アンカーを設置できるように、骨部分を角度方向および軸方向に整復する工程。
ｋ）工程ａ）で定めた長さ矯正値に従って、骨プレートの長手方向部分を貫くように１つ以上の追加の骨アンカーを設置する工程。

１つの実施形態によれば、角度および長さ矯正値は、骨切りした骨端部分が残りの長骨部分に対して回転する角度と、骨切りした骨端部分が残りの長骨部分に対して変位する長さを含む。

さらなる実施形態によれば、ドリルガイドの横断方向部分を通じて、骨固定孔をドリリングする工程と、ドリルガイドを外す工程は、下記の工程によって構成される。
ｅ１）ドリルガイドの横断方向部分の骨固定孔を通じて、遠位骨部分に骨固定孔をドリリングする工程。
ｅ２）ドリルガイドを骨アンカーによって、遠位骨部分の横断方向部分で固定する工程。
ｇ１）ドリルガイドの横断方向部分の骨アンカーを緩める工程。
ｇ２）鍵穴形のプレート孔の拡大部分に、骨アンカーのねじ頭を通すように、または、横断方向部分の外辺部の方が開いているプレート孔に骨アンカーを通すように、ドリルガイドの横断方向部分を変位させることによって、ドリルガイドを外す工程。

正しく再配置された２つの骨部分の間にできる骨切りギャップに骨チップを入れて、癒合をさらに促すことができる。

さらに別の態様によれば、骨固定孔を骨部分に、術前に計画した位置でドリリングするためのキットであって、本発明のドリルガイドと補助器具を含むキットを提供する。

さらに別の態様によれば、矯正骨切り術の実施と固定を行うためのキットであって、本発明のドリルキットと、Ｔ字形骨プレート、または、右側もしくは左側用の構成のＬ字形骨プレートのような骨プレートとを含むキットを提供する。

添付の図面と併せて本明細書を読めば、上記の概要、および下記の発明を実施するための形態について理解が深まるであろう。本出願の実施形態を例示するために、図面には特定の実施形態が示されている。しかしながら、本出願は、図面に示されている厳密な配列および手段に限定されないことを理解すべきである。

図１は、１つの実施形態に従って構築したドリルガイドの斜視図である。 図２は、図１に示されているドリルガイドと同様のドリルガイドの一部の上面図であるが、別の実施形態に従って、鍵形のプレート孔を示している。 図３は、図１に示されているドリルガイドと同様のドリルガイドの一部の上面図であるが、別の実施形態に従って、第２の骨プレートの外辺部の方が開いているプレート孔を示している。 図４は、図２に示されているような鍵形プレート孔を含む第２の骨プレートの一部の斜視図である。 図５は、１つの実施形態に従って構築した補助器具であって、図１に示されているドリルガイドとともに用いる補助器具を含むドリルガイドシステムの斜視図である。 図６は、図１に示されているドリルガイドであって、橈骨遠位端に矯正骨切り術を行う前に、橈骨遠位端の上に位置決めしたドリルガイドの上面図である。 図７は、図６に示されている橈骨遠位端であって、矯正骨切り術を行い、Ｔ字形の橈骨遠位端用骨プレートを橈骨遠位端の上に位置決めした後の橈骨遠位端の上面図である。 図８は、図６に示されているドリルガイドであって、橈骨遠位端に矯正骨切り術を行う前に、橈骨遠位端の上に位置決めしたドリルガイドの側面図である。 図９は、図７に示されているような橈骨遠位端であって、矯正骨切り術を行い、Ｔ字形の橈骨遠位端用骨プレートを橈骨遠位端の上に位置決めした後の橈骨遠位端の側面図である。 図１０は、別の実施形態に従って構築したドリルガイドの斜視図である。 図１１は、別の実施形態に従って構築した補助器具であって、図１０に示されているドリルガイドと組み合わせて用いる補助器具を含むドリルガイドシステムの斜視図である。

図１を参照すると、ドリルガイド１によって、下層の骨に骨切り術を行う前に、骨プレート固定孔を下層の骨に、所定の位置でドリリングできるようになる。この骨固定孔には、骨切り術を行った後に、下層の骨部分を所定の位置に配列する所定の場所で、事前に選択した骨プレートを下層の骨部分に固定するそれぞれの骨アンカーを入れる。下層の骨は橈骨遠位端であることができ、橈骨体と橈骨頭が所望どおりに配列される形で、骨切りした橈骨遠位端骨折部を整復するように、ドリルガイドの１つのプレートを橈骨体の上に配置でき、ドリルガイドの第２のプレートを橈骨頭の上に配置することができる。このドリルガイドを用いて、所望どおりにいずれかの長骨の骨端に骨固定孔を配列できることは明らかであろう。このドリルガイドは、ステンレス鋼およびその合金、チタンおよびチタン合金、またはＰＥＥＫのようないずれかの好適な材料から作製することができる。

ドリルガイド１は、第１の骨プレート２と、第１の骨プレート２に対して角度をなすようにオフセットされている第２の骨プレート４と、第１の骨プレート２に固定された形で連結された第１の結合部６と、第１の結合部６と第２の骨プレート４との間に位置する第２の結合部８とを含む。下記の説明から明らかなように、第２の骨プレート４は、第１の骨プレートに対して、第１の結合部６および第２の結合部８を中心に回転可能である。第１の骨プレート２は、長手方向中心軸１０に沿って伸びており、近位端Ｐと、近位端Ｐから長手方向軸１０に沿って隔置されている反対側の遠位端Ｄを画定する。第１の骨プレート２はさらに、第１の骨プレート２の骨側表面に沿って伸びている第１の中間平面３に沿って概ね伸びている骨接触表面６２を画定する。第２の骨プレート４は、対応する長軸５７に沿って伸びており、第２の中間表面５に沿って概ね伸びている骨側表面６３を画定する。第１の結合部６と第２の結合部８はそれぞれヒンジとして構成でき、所望どおりにいずれかの好適な留め具、例えば止めねじ、グラブねじ、標準的なねじ、トルクス（登録商標）ねじ、ソケット、または、当業者であれば理解できるように、術者がツールを使って締めることのできるいずれかのその他の留め具を用いて、解除可能な形で固着する。第１の結合部６は、第１の中間平面３と直交しているように、すなわち橈骨遠位端の手背方向に実質的に伸びている第１の回転中心（第１の回転軸７として図示されている）を中心に回転するように構成されている。第２の結合部８は、第２の回転中心（第２の回転軸９として図示されている）を中心に回転するように構成されている。第１の軸７および第２の軸９は、それぞれに対して角度をなすようにオフセットされている（例えば斜めになっている）。例えば、第２の回転軸９は、第１の回転軸７に対して実質的に直交していることができる。当然のことながら、本明細書に記載されている「直交している」成分は代替的に、所望どおりに角度をなすようにオフセットすることができる。第１の結合部６および第２の結合部８は、所望に応じて非球形ジョイントを提供できる。

第２の回転軸９は、第２の中間平面５にあることができ、例示の実施形態によれば、橈骨遠位端の長手方向軸の横断方向に沿って伸びていることができる。したがって、第１の回転軸７と第２の回転軸９のうちの１つは、第１の中間平面３と実質的に垂直であることができ、第１および第２の回転軸のうちのもう一方は、実質的に第２の中間平面５にあることができると言える。第１の骨プレート２と第２の骨プレート４はそれぞれ、細長い形を画定することができる。第２の骨プレート４は、第１の骨プレート２の長手方向軸１０と角度をなすようにオフセットされているか、または第１の骨プレート２の長手方向軸１０と実質的に直交しているように位置決めされた中心長軸５７を画定するように配向することができる。細長い第２の骨プレート４は、長軸５７に対して、ある角度を画定することができるが、その一方で、第２の骨プレート４は、長軸５７に沿って伸びているものとして説明することもできる。第２の骨プレート４はさらに、第２の結合部で固定されているとともに、第２の回転軸９と平行に伸びている第１の部分を含む。第２の骨プレート４は、第１の部分と対向する第２の部分であって、第２の回転軸９に対して、ある角度で伸びている第２の部分を含む。

事前に計画した矯正値に第１の角度αを調節するように、第２の骨プレート４は、第１の回転軸７を中心に回転させることができる。角度αは、第１の中間平面３と平行な平面で測定した場合、第１の骨プレート２の長手方向軸１０と、第２の結合部８の第２の回転軸９によって画定される。第２の回転軸９は、第２の骨プレート４の長軸５７と実質的に平行なので、角度αはさらに、第１の骨プレート２の長手方向軸と、第２の骨プレート４の長軸５７によって画定できる。したがって、第２の骨プレート４の長手方向軸は、第１の骨プレート２の長手方向軸に対して、事前に計画した第１の矯正角度に調節した角度αで、角度をなしてオフセットさせて配向できる。角度αは、少なくとも５０°（５５°など）の最小値、少なくとも１２５°（１３０°など）の最大値を定めることができる。したがって、角度αは、約５０°〜約１３０°の範囲内であることができる。第１の矯正角度αは、骨切りした関節頭が、橈骨遠位端の手背方向に伸びている回転軸を中心に回転するのに対応する。

事前に計画した矯正角度に第２の角度βを調節するように、第２の骨プレート４を第２の回転軸９を中心に回転させることができる。角度βは、第２の中間平面５と第１の中間平面３によって画定される。当然のことながら、第１の角度αの第１の事前に計画した矯正角度と第２の角度βの第２の事前に計画した矯正角度に対応するように、骨プレート５０（図７を参照）のサイズと形を選択することができる。第１の結合部６は、第１の骨プレート２から突出している傾斜伸長部４９によって支持されており、第１の回転軸７が長手方向軸１０から、第１の骨プレート２の幅の半分の長さよりも長いことができる距離Ａで隔置されるようになっている。ドリルガイド１は、右手側の構成、または左手側の構成で選択的に位置決めすることができる。右手側の構成では、第１の回転軸７が長手方向軸１０から右方向に配列されるように、第１の結合部６を位置決めする。左手側の構成では、第１の回転軸７が長手方向軸１０から左方向に配列されるように、第１の結合部６を位置決めする。したがって、伸長部４９は、第１の骨プレート２の右側または左側のいずれかに固定することができる。

回転軸７と長手方向軸１０との距離Ａは、約１５ｍｍ〜約２０ｍｍ、例えば約１８ｍｍであることができる。回転軸７は長手方向軸１０から隔置されているので、当然ながら、骨切り術によって画定される橈骨の手背方向に伸びている回旋軸を模するように、第２の骨プレート４を第１の骨プレート２に対して、回転成分と並進成分の両方を有する方向に変位させることができる。橈骨の手背方向と直交している平面内で骨切り術を行った後に、橈骨遠位端頭を回転させることができるように、距離Ａを選択することができる。橈骨遠位端頭は、骨切り部の先端によって画定される回転軸を中心に回転させることができる。

第２の骨プレート２は、第２の骨プレート２を貫いて伸びている第１の細長いプレート孔１１を画定する。プレート孔１１は、長手方向に細長いスロット１１ａと、長手方向に細長いスロット１１ａの遠位に配置された円形プレート孔１８を含み、その円形プレート孔１８が、１８０°超にわたって伸びている円弧を画定するようになっている。円形プレート孔１８は、相補的な円錐形のねじ頭を有する角度の安定した骨アンカー（図示なし）を受容するための円錐形のめねじ山を含むことができる。あるいは、プレート孔１８は、実質的に滑らかな内面を画定することも、滑らかである部分と、ねじ山の付いた部分を含むこともできる。長手方向に細長いスロット１１ａは、第１の骨プレート２の骨側表面６２から第１の骨プレート２の反対側の上面の方向に沿って、例えば実質的に球状に広がっていることができる。したがって、第１の細長いプレート孔１１は、円錐形のねじ山を有する第１の区域と、第１の骨プレートの上面の方に向かって例えば実質的に球状に広がっている凹部を有する第２の区域を含むことができる。

第２の細長いプレート孔１２は、第１の細長いプレート孔１１から、近位で隔置されている。第２の細長いプレート孔１２は、一対のプレート孔１２ａおよび１２ｂの組み合わせを含む。プレート孔１２ｂは、プレート孔１２ａに対して遠位にあり、遠位プレート孔１２ｂは、近位プレート孔１２ａよりも小さい孔を画定する。遠位プレート孔１２ｂは、円錐形のめねじ山を備え、近位プレート孔１２ａは、実質的に滑らかな内部を画定することができる。あるいは、プレート孔１２ａおよび１２ｂのいずれかまたは両方は、ねじ山を有することも、滑らかであることも、ねじ山を有する第１の部分と、滑らかである第２の部分を有することもできる。第２のプレート孔の円形プレート孔１２ａおよび１２ｂは、長手方向軸１０に沿ってつながっており、２つのプレート孔１２ａおよび１２ｂのそれぞれが、対応する結合弧を形成するような形になっており、この弧のそれぞれは、１８０°超にわたって伸びている。

第２の骨プレート４は、第２の骨プレート４の長軸５７沿いに実質的に配列された複数の（例えば少なくとも２つの）プレート孔１３、例えば４つのプレート孔１３を画定する。各プレート孔１３は所望に応じて、角度の安定した骨アンカーのねじ頭を受容するための円錐形のめねじ山を含むことも、滑らかであるか、または、部分的にねじ山を含み、部分的に滑らかであることもできる。

第１の骨プレート２はさらに、長手方向軸１０と実質的に平行な方向に、細長いプレート孔１１に隣接する位置で伸びている目盛り１５を含む。目盛り１５は、マーク付きゼロポジション１６を画定する。下層の骨に骨固定孔をドリリングするとき、長手軸１０に沿ってゼロポジションから、術前に計画した骨切り矯正長の寸法に対応する所定の距離を置いて、ドリルビットを位置決めすることができる。さらに、第１の骨プレート２の近位端Ｐ（例えば自由端）に、ガイディングマーク１４が配列されている。図６〜９を参照しながら後述するように、橈骨体６１の上の事前にマークを付けた位置とガイディングマーク１４が揃うように、ドリルガイド１を下層の骨の上に位置決めして、ドリルガイド１が下層の骨の上で適切に位置決めされるようにできる。第１の結合部６と第２の結合部８のそれぞれは、所望に応じて角度目盛りも備えることができる。この代わりに、またはこれに加えて、結合部６および８の角度調節は、図５に示されているように、補助器具２０の対応する目盛りを用いて測定することができる。

図２および４に示されているような４つのプレート孔１３；１１３の構成は、図１によるドリルガイド１、および図１０によるドリルガイド１０１の各実施形態に適用することができる。本開示の全体を通じて、セミコロンで区切られている参照番号は、それぞれ図１および図１０に例示されている実施形態を指し、説明内容を図１および１０の実施形態に同様に適用できることを意味する。）第２の骨プレート４；１０４の４つのプレート孔１３；１１３のうちの少なくとも１つ、最大ですべては、実質的に鍵穴の形であることができる。図２に示されているように、第２の骨プレート４；１０４のプレート孔１３；１１３のうちの少なくとも１つ、最大ですべては、２つの円形孔の組み合わせであることができ、その２つの円形孔のうちの１つは、円錐形のめねじ山を含み、もう一方の円形孔は、前記孔よりも孔径が大きく、プレート孔４；１０４の拡大部分１７；１１７を形成する円筒形孔として構成されている。この拡大部分１７；１１７は、骨アンカー（例えば固定ねじ）の頭部を通せるようにするのに適した孔径を有する。図２に示されているように、鍵穴形プレート孔１３；１１３の拡大部分１７；１１７を横方向に配列して、骨アンカーを緩めたら、骨アンカーのねじ頭が拡大部分１７；１１７と一致するまで、第２の骨プレート４；１０４を横方向に変位できるようにし、骨アンカーを外さなくても、ドリルガイド１；１０１を骨から外せるようにできる。そして、この骨アンカーはそのまま、続いて挿入される骨固定プレートを固定する骨アンカーとして用いることができる。鍵穴形プレート孔１３；１１３の拡大部分１７；１１７を横方向の位置に配列する代わりに、図４に概略が示されているように、拡大部分１７；１１７を遠位に位置決めすることができる。

当然ながら、プレート孔１３；１１３は上記の代わりに、プレート孔１３；１３を貫いて下層の骨まで伸びている孔アンカーを最初に外さなくても、孔プレート４を下層の骨から外せるように構成できる。例えば、図３を参照すると、少なくとも１つ、最大ですべてのプレート孔１３；１１３は、対応するプレート孔１３；１１３から例えば遠位方向に、第２の骨プレート４；１０４の外辺部まで伸びているチャネル１９；１１９を画定することができる。あるいは、プレート孔１３；１１３のチャネル１９；１１９は横方向に、プレート孔１３；１１３から第２の骨プレート４；１０４の外辺部まで伸びていることもできる。チャネル１９；１１９によって、第２のプレートをそれぞれの骨アンカーから、第２の中間平面５と平行な方向に沿って外せるようになる。したがって、当然のことながら、プレート孔１３；１１３を貫いて伸びている骨アンカーは、第２の骨プレート４、１０４を下層の骨に固定することができるとともに、その後、骨アンカーを緩めて、骨アンカーを外さなくても第２の骨プレート４；１０４を外しやすくすることができる。その後、骨固定プレート５０（図７参照）を骨プレート４；１０４の上の適所に配置して、骨アンカーを通すプレート孔のチャネルを有する位置に、骨固定プレートをスライドできるようにできる。図７は、骨固定プレート５０の孔を円形状の孔として示している。しかし、これらの孔はいずれの形であることができることは理解すべきである。具体的には、これらの孔は、図２〜４に示されている孔の形のうちのいずれか１つ、またはこれらを組み合わせた形を有することができる。この関連で、骨プレート５０は、適所に置かれた骨アンカーを用いて、骨の上に容易に位置決めすることができる。

図５を参照すると、ドリルガイドシステム５８は、ドリルガイド１と、角度αおよびβの少なくとも１つまたは両方を所望の所定の矯正角度に調節するように構成された補助器具２０とを含む。補助器具２０は、回転中心軸２３を画定するベースプレート２１と、第１のシート３４および第２のシート３５を含む第１の位置決め部材２４であって、右手用の構成または左手用の構成のドリルガイド１を受容するように構成された第１の位置決め部材２４と、ベースプレート２１によって支持されており、第１の角度αを調節するために、ベースプレート２１に対して中心軸２３を中心に回転できる回転可能な部材２２と、第２の骨プレート４が第１の骨プレート２に対して、第２の回転軸９を中心に回転する角度（例えば角度β）を調節するように構成された第２の位置決め部材２５とを含む。

中心軸２３は、第１の中間平面３と直交しているとともに、上面３０を画定する円筒形上部３７と、第１のスライド面３９および反対側の底面３１を画定する下部３８と共軸であるように配向されている。回転可能な部材２２は、リングの穴がベースプレート２１の円筒形上部３７の上でスライドするような形で、ベースプレート２１によって支持されているリングの形を画定することができる。回転可能な部材２２は、ベースプレート２１の中心軸２３を中心に回転できるように、上面３２と、ベースプレート２１の環状の第１のスライド面３９の上にスライド可能な形で配列された反対側の第２のスライド面３３とを有する。回転可能な部材２２は、解除可能な形でベースプレートに連結することができる。

回転可能な部材２２は、ベースプレート２１の中心軸２３を中心に回転させることができ、これによって、第２の位置決め部材２５と、設置された第２のプレート４を同様に、第１のプレート２（第１の位置決め部材２４によって、回転可能な部材２２から独立した位置で支持されている）に対して、中心軸２３を中心に回転させる。あるいは、第１の位置決め部材２４を回転可能な部材２２によって支持できるとともに、第２の位置決め部材２５を回転可能な部材から独立させて（例えばベースプレート２１によって）支持することもできる。したがって、回転可能な部材２２が第１の位置決め部材２４に対して、調節平面に沿って回転すると、第１の矯正角度αが調節される。第１の角度αが、事前に計画した矯正値と実質的に等しくなるまで、第２の位置決め部材２を回転できるように、第１の角度目盛り４６は、回転可能な部材２２の上面３２の上に位置させる。

第１の位置決め部材２４は、ベースプレート２１の上面３０の上に、回転軸位置２３と揃った位置で、固定された形で配列されたブロックとして構成されている。第１の位置決め部材２４は、回転軸２３と直交している調節平面であって、調節平面と実質的に平行に配向された第１の中間平面３を有する位置で、第１の骨プレート２を受容するように構成された調節平面を画定する２つのシート３４および３５を含むことができる。シート３４および３５はそれぞれ、それぞれのシートに置かれる第１の骨プレート２を横方向に位置決めする２つの平行なガイドウォール５５を含む。互いに向かい合っている２つのガイドウォール５５はそれぞれ、ベースプレート２１の中心軸２３の方を向いている傾斜伸長部５６を含む。ドリルガイド１を所望のシート３４または３５に位置決めすると、対応する傾斜伸長部５６は、第１の骨プレート２の傾斜伸長部４９の近位面と接する。シート３４および３５のそれぞれはさらに、ガイドウォール５５の間に配置された保持ピン４８を含むことができる。第１の骨プレート２をシート３４または３５のうちの１つに挿入すると、ピン４８は、第１の骨プレート２の第１の細長いプレート孔１１に入り、第１の細長いプレート孔１１の近位端と接して、ドリルガイド１が、固定された形でシート内に保持されるようにする。傾斜伸長部５６と、第１の骨プレート２の中まで伸びているピン４８によって、対応するシート３４または３５内に第１の骨プレート２を保持させて、第１の回転軸７が、ベースプレート２１の中心軸２３と一致するようにする。したがって、当然ながら、２つのシート３４および３５のうちの１つは、右手用の構成の第１の骨プレート２を受容して、第１の結合部６の回転軸７が回転中心軸２３と揃うように構成されており、２つのシート３４および３５のうちのもう一方は、左手用の構成の第１の骨プレートを受容して、第１の結合部６の回転軸７が回転中心軸２３と揃うように構成されている。

第１の位置決め部材２４は、ドリルガイド１の第１の骨プレート２を第１のシート３４および第２のシート３５のうちの１つに解除可能な形で固定するように構成された第１の留め具４０を含む。第１の留め具４０は、第１のシート３４および第２のシート３５のいずれかに、ねじ山によって連結できるねじとして構成することができる。具体的には、第１の留め具４０の軸は、第１の骨プレート２の第２のプレート孔１２を貫通し、ねじ頭は、第１の骨プレート１２の上面の上に位置して、第１の骨プレート２を第１のシート３４または第２のシート３５に固定できるようにする。

第２の位置決め部材２５は、第２の骨プレート４を保持するとともに、第２の骨プレート４を所定の位置に位置決めするように構成された位置決め要素を少なくとも一対含む。例えば、第２の位置決め部材２５は、回転可能な部材２２の上に固定された円弧形部材２６であって、第２のスライド面３３とスライド可能な部材２８と直交している円弧形部材２６を含む。円弧形部材２６は、２つのシート３４および３５によって画定される調節平面から実質的に放射状に伸びている円弧を画定し、スライド可能な部材２８は、円弧形部材２６の円弧に沿ってスライド可能なように、円弧形部材２６の上に、スライド可能な形で配置されている。スライド可能な部材２８は、円弧形部材２６から放射状に伸びているプレート２９を含み、第２の角度βを中心に第２の骨プレート４の位置を調節するように構成されている。第２の骨プレート４の骨側表面６３を平らな表面３６の上に配置できるように、プレート２９は、円弧形部材２６の縁部と実質的に直交しているように配向されている実質的に平らな表面３６を画定することができる。ドリルガイド１の第１の骨プレート２を２つのシート３４および３５のうちの対応する１つのシートに取り付けたときに、円弧形部材２６は、第２の回転軸９の上に位置する中心２７を有する半径Ｒを有する円弧を形成する。

円弧形部材２６によって画定される円弧に沿って、スライド可能な部材２８をスライドすることによって、第２の骨プレート４の第２の中間平面５と、第１の骨プレート２の第１の中間平面３との間の第２の矯正角度βを調節することができる。第２の角度βが第２の角度矯正値と実質的に等しくなるまで、スライド可能な部材２８を調節できるように、第２の角度目盛り４７を円弧形部材２６に隣接させて配置することができる。骨切り術を行った後に、橈骨の手背方向と直交しているとともに、橈骨の長手方向軸と直交しているか、または橈骨の長手方向軸に対して斜めである軸を中心に、第２の骨プレート４を回転できるように、第２の角度βを選択することができる。第２の中間平面５と第１の中間平面３によって画定される角度βが約２５°になるように、スライド可能な部材２８の平らな表面３６は、ゼロポジションを画定することができる。典型的には、第２の骨プレート４は、第２および／または第１の回転軸を中心に、ゼロポジションに対して−５０°〜＋４０°（脛骨用の場合には最大９０°）の範囲の角度で回転させる。当然ながら、第１の角度αおよび第２の角度βが所定の矯正値に達したら、第１の結合部６および第２の結合部８を適所でロックし、骨プレート２および４を所望の相対位置に保持することができる。

スライド可能な部材２８は、第２の骨プレート４を解除可能な形で第２の位置決め部材２５に固定するように構成されている第２の留め具４１を含む。骨プレート４の骨側表面がプレート２９の平らな表面３６と接する状態で、第２の骨プレート４をスライド可能な部材２８のプレート２９に固定するような形で、プレート２９にねじ山によって連結できるねじとして、第２の留め具４１を構成することができる。第３の留め具４５を締めたときに、第３の留め具４５の先端が円弧形部材２６を横方向に圧迫するような形で、第３の留め具４５がスライド可能な部材２８にねじ山によって連結している。

回転可能な部材２２はさらに、２つの円弧形スロット４２を含む。留めねじ４３は、ベースプレート２１にねじ山によって固定されており、そのねじ軸は、スロット４２のうちの１つを貫き、そのねじ頭は、回転可能な部材２２の上面３２から少し出るように配列されて、ベースプレート２１に対して適所で、回転可能な部材２２を軸方向に保持するようになっている。回転可能な部材２２がベースプレート２１の中心軸２３を中心に回転しないように、ベースプレート２１に対して回転可能な部材２２を解除可能な形で固定する目的で、第４の留め具４４がもう一方のスロット４２を貫いて、ベースプレート２１にねじ山によって連結されている。第４の留め具４４を緩めると、回転可能な部材２２は、回転可能な形で調節することができるが、軸方向では、留めねじ４３によって適所に保持されている。

図６〜９を参照すると、下層の骨、例えば橈骨遠位端の変形治癒骨折の矯正術を行う方法が例示されている。具体的には、下層の骨の２つの骨部分（骨切り手順中に下層の骨から作られることになる）を配列するための矯正値を術前に計画する。下層の骨は橈骨遠位端であることができ、骨部分は、橈骨遠位端の橈骨頭６０と橈骨体６１であることができる。矯正値は、２次元画像データおよび／または３次元コンピューター連動断層撮影（ＣＴ）データなどを用いて得ることができる。術前の計画は、事前に定めた骨切りラインに基づく角度および長さ（すなわち並進）矯正値を決定することと、骨固定プレート５０が骨部分を所望の角度位置および並進位置で保持できるように、計画の骨切り術と整合するようなサイズおよび形を有する骨固定プレート５０を選択することを含むことができる。角度および長さ矯正値は、骨切りした橈骨頭６０が橈骨体６１に対して回転する角度と、骨切りした橈骨頭６０が橈骨体６１に対して変位する長さを含むことができる。

ドリルガイド１；０１の第２の骨プレート４；１０４は、ドリルガイド１；０１の第１の骨プレート２；１０２に対して、第１の角度矯正値に従って、補助器具２０を上記の方式で用いて調節することができる。第１の角度矯正値は、橈骨の手背方向に伸びている回転軸を中心に、骨切りした橈骨頭６０が回転する角度に対応することができる（図６参照）。ドリルガイド１；１０１の第２の骨プレート４；１０４はさらに、第１の骨プレート２；１０２に対して、第２の角度矯正値に、補助器具２０を上記の方式で用いて調節することができる。第２の角度矯正値は、橈骨の手背方向に直交しているように、かつ橈骨の長手方向軸に対して横断方向に伸びている回転軸を中心に、骨切りした橈骨頭６０が回転する角度に対応することができる（図８を参照）。

特定の骨固定プレート５０を下層の骨を覆うように配置することができ、橈骨体６１に固定する骨固定プレート５０の長手方向部分の近位端の位置を橈骨体６１の表面にマーキングすることができる。

続いて、ドリルガイド１；１０１を下層の骨の上に、骨固定プレート５０の長手方向部分の近位端によって、橈骨体６１上に前の工程でマーキングした位置で、調節済みドリルガイド１：１１０の第１の骨プレート２；１０２の自由端にあるガイディングマーク１４；１１４によって位置決めすることができる。ドリルガイド１の第１の骨プレート２；１０２を下層の骨の上の適所に、手作業で、または、好適な器具を用いることによって保持することができる。

次に、ドリルガイド１；１０１の横断方向の第２の骨プレート４；１０４のプレート孔１３；１１３を通じて下層の骨に、具体的には遠位骨部分、すなわち橈骨頭６０に、第１の骨固定孔群（例えば少なくとも１つ、例えば２つの孔）をドリリングすることができる。第１の骨固定孔群を橈骨頭６０にドリリング後、横断方向の骨プレート４；１０４を橈骨頭６０に骨アンカーによって固定することができる。

長手方向の骨切り矯正値と一致するように、第１の骨固定孔群から隔置されている細長いプレート孔１１；１１１を通じて、第２の骨固定孔群（例えば少なくとも１つ、例えば２つの孔）をドリリングすることができる。具体的には、細長いプレート孔１１；１１１沿いの目盛り１５；１１５の特定の位置に、第２の骨固定孔群をドリリングするように、ドリルビットを位置決めする。目盛り１５；１１５の前記位置は、目盛り１５；１１５のゼロポジション１６；１１６から所定の距離で隔置されている。この所定の距離は、骨切り術の長手方向矯正値と一致する。さらに当然ながら、第１および第２の角度矯正値を画定するように、第１および第２の骨固定孔群を位置決めする。

第１および第２の骨固定孔群を下層の骨に作製したら、ドリルガイド１；１０１を下層の骨から外すことができる。プレート孔１３；１１３を貫いて伸びている骨アンカーを緩めることによって、横断方向の骨プレート４を橈骨頭６０から外すことができ、鍵穴形のプレート孔（図２および４を参照）の拡大部分に、骨アンカーのねじ頭を通すように、または、横断方向部分の外辺部の方が開いているプレート孔（図３を参照）に骨アンカーを通すように、横断方向部分４を並進方向に変位させることができる。

続いて、事前に計画した骨切り術を行って、下層の骨を２つの骨部分に分離でき、これらの骨部分は、橈骨頭６０と橈骨体６１として図示されている。当然ながら、上記の代わりに、ドリルガイド１；１０１によって画定される第１および第２の孔群によって、所望に応じて、骨切り術を行う骨であって、いずれの長さの骨の骨部分も配列することができる。したがって、１つの実施形態によれば、角度および長さ矯正値は、骨切りする骨端骨部分が、残りの長い骨部分に対して回転する角度と、骨切りする骨端骨部分が、残りの長い骨部分に対して変位する長さを含む。

骨切り術で、下層の骨を２つの骨部分に分離したら、それらの骨部分をそれぞれに対して、第１および第２の角度矯正値で、さらには、並進方向矯正値で位置決めするように、事前に選択した骨固定プレート５０を下層の骨部分に固定できる。骨固定プレート５０は、長手方向部分５９と、長手方向部分５９の遠位端から伸びている横断方向部分５２を含む。続いて、事前にドリリングした骨固定孔で、横断方向部分５２を橈骨頭６０に骨アンカーを用いて固定する（図７および９を参照）。次に、長手方向部分５９を貫いて伸びている第１の孔５３および第２の孔５４と第２の孔群の孔を揃えるように、橈骨頭６０と橈骨体６１を角度方向および軸方向（並進方向）に整復する。続いて、少なくとも１つの骨アンカーを長手方向部分５９の第１の孔５３に通して、第２の孔群の第１の孔の中に入れ、さらなる骨アンカーを長手方向部分５９の第２の孔５４に通して、第２の孔群の第２の孔の中に入れる。

ドリルガイド１；１０１の第２の骨プレート４；１０４を第１の骨プレート２；１０２に対して調節する上記の工程は、図１または１０のドリルガイド１；１０１を図５または１１の補助器具２０；２２０に取り付け、補助器具２０；２２０の第１および第２の位置決め部材２２４；２２５を用いて、第２の骨プレート４；１０４を第１の骨プレート２；１０２に対して調節し、第１の骨プレート４；１０４および第２の骨プレート２；１０２を適所に固定することによって行うことができる。正しく再位置決めした２つの近位骨部分６０および遠位骨部分６１との間にできる骨切りギャップに骨チップを入れて、癒合をさらに促すことができる。

当然ながら、骨固定孔を骨部分に、術前に計画した位置でドリリングするのを容易にするための骨固定キットとして、ドリルガイドシステム５８を提供できる。ドリルガイドシステム５８の骨固定キットは、本明細書に記載されているように構築した１つ以上のドリルガイドと、本明細書に記載されているように構築した１つ以上の補助器具を含むことができる。ドリルガイドシステム５８の骨固定キットは、上記に加えて、または上記の代わりに、所望どおりの１つ以上の骨固定プレート、例えばＴ字形骨プレート、または、右側用の構成もしくは左側用の構成のＬ字形骨プレート（その形は、骨プレートの横断方向部分と長手方向部分によって画定される）を含むことができる。

図１０を参照すると、代替的な実施形態に従って構築したドリルガイド１０１は、第１の骨プレート１０２と、第２の骨プレート１０４と、第１の骨プレート１０２に連結された第１の結合部１０６と、第２の骨プレート１０４に連結された第２の結合部１０８を含む。第１の結合部１０６と第２の結合部１０８は、結合アーム１７０を介して機能可能な状態で連結し合っている。第１の骨プレート１０２は、実質的に第１の中間平面１０３に沿って伸びている骨側表面１６２を画定し、第２の骨プレート１０４は、実質的に第２の中間平面１０５に沿って伸びている骨側表面１６３を画定する。第１の結合部１０６と第２の結合部１０８はそれぞれ、実質的に球形のボールソケットジョイントとして構成することができ、所望どおりにボール部に装着できるいずれかの好適な留め具、例えば止めねじ１７６を用いて、解除可能な形で固着できる。第１の結合部１０６は、実質的に第１の中間平面１０３にある第１の回転中心２０７を画定し、第２の結合部１０８は、実質的に第２の中間平面１０５にある第２の回転中心２０９を有する。したがって、第１の骨プレート１０２と第２の骨プレート１０４をそれぞれに対して、３自由度に動かすことができる。第１の骨プレート１０２と第２の骨プレート１０４はそれぞれ細長い形を有し、第２の骨プレート１０４は、その長軸が第１の骨プレート１０２の長手方向軸１１０に対して横向きになるように配列されている。細長い第２の骨プレート１０４は、多少傾いていることができ、第２の結合部１０８で固定されている第１の部分を含む。第２の骨１０４の第２の部分は、第１の部分に対して、ある角度で伸びている。

第１の結合部１０６は、第１の骨プレート１０２に連結されており、第２の結合部１０８は、第２の骨プレート１０８に連結されており、結合アーム１０７は、第１の結合部１０６と第２の結合部１０８との間で連結されている第１のアーム部分１７１と第２のアーム部分１７２を含む。第１のアーム部分１７１と第２のアーム部分１７２は、ヒンジジョイント１７３として示されている中央結合部を介して、相互に対して旋回可能な形で連結されている。

さらに、第１の骨プレート１０２は、第１の側面伸長部１４９ａと第２の側面伸長部１４９ｂを含む。伸長部１４９ａは、ボールソケットジョイントの対応するソケット１７５ａを画定するハウジング１７４ａを、伸長部１４９ｂは、ボールソケットジョイントの対応するソケット１７５ｂを画定するハウジング１７４ｂを含む。第１の側面伸長部１４９ａと第２の側面伸長部１４９ｂは、第１の骨プレート１０２の長手方向軸１１０から等距離で隔置されていることができる。当然ながら、第１の結合部１０６のボールを所望のソケット１７５ａまたは１７５ｂに選択的に位置決めすることによって、ドリルガイド１０１を患者の左または右橈骨遠位端用のガイドとして、選択的に構成させることができる。結合部１０６のボールは第１のアーム部分１７１の自由端に、結合部１０８のボールは第２のアーム部分１７２の自由端に搭載することができる。

第１の角度αおよび第２の角度βを事前に計画した矯正値に調節するように、第２の骨プレート１０４を第１の回転中心２０７および／または第２の回転中心２０９を中心に回転させることができる。骨プレート２のプレート孔１１（図１を参照）について上述したように、第１の骨プレート１０２は、実質的に第１の骨プレート１０２の長手方向軸１１０に沿って伸びている細長いプレート孔１１１を含む。第２の骨プレート１０４は、第２の骨プレート１０４の長軸１７５に配列された少なくとも１つ、例えば４つのプレート孔１１３を含む。４つのプレート孔１１３のそれぞれは、骨プレート２のプレート孔１３（図１を参照）について上述したように構築することができ、すなわち、角度の安定した骨アンカーのねじ頭を受容するための円錐形のめねじ山を含むことができる。

第１の骨プレート１０２は、長手方向軸１１０と実質的に平行な方向に沿って、細長いプレート孔１１１に隣接する位置で伸びている目盛り１１５を含むことができる。目盛り１１５は、ゼロポジション１１６を画定し、このゼロポジションを用いて、術前に計画した骨切り長さ矯正値に対応する、ゼロポジションに対する距離で、ドリルビットを配置する。さらに、第１の骨プレート１０２の近位端Ｐに、ガイディングマーク１１４が配置されており、このガイディングマーク１１４は、橈骨体上のマーキング位置に、ドリルガイド１０１を位置決めするのに適している。

第２の骨プレート１０４はさらに、第２の骨プレート１０４の遠位外辺部であって、第１の骨プレート１０２の反対側に位置する遠位外辺部の方が開いている一対の貫通チャネル１７７ａおよび１７７ｂを画定できる。第２の骨プレート１０４はさらに、一対の貫通孔１７８ａおよび１７８ｂを画定でき、これらの孔はそれぞれガイドワイヤを受容する。

図１１を参照すると、ドリルガイドシステム２５８は、ドリルガイド１０１と、代替的な実施形態に従ってドリルガイド１０１の第１の骨プレート１０２と第２の骨プレート１０４との間の回転角度を調節するのに用いる補助器具２２０とを含む。補助器具２２０は、回転中心軸２２３を画定するベースプレート２２１と、ベースプレート２２１に対して中心軸２２３を中心に回転可能なように、ベースプレート２２１によって回転可能な形で支持されている回転可能な部材２２２と、ドリルガイド１０１の右手側または左手側用の実施形態を受容するように構成されたシート２３４を含む第１の位置決め部材２２４と、回転角度αおよびβを調節するように構成された第２の位置決め部材２２５とを含む。回転軸２２３は、実質的に第１のプレート平面３Ａと直交しているとともに、上面２３０を画定する円筒形上部２３７、ならびに、環状の第１のスライド面２３９および反対側の底面２３１を画定する下部２３８と同軸に配向できる。回転可能な部材２２２は、実質的にリングの形であることができ、そのリングの穴がベースプレート２２１の円筒形上部２３７の上でスライドするように、ベースプレート２２１の上に配置することができる。回転可能な部材２２２は、上面２３２と、回転可能な部材２２２が中心軸２２３を中心に回転できるように、ベースプレート２２１の環状の第１のスライド面２３９の上にスライド可能な形で配列されている反対側の第２のスライド面２３３を画定する。

第１の角度αを第１の矯正角度と等しい値に調節するように、回転可能な部材２２２をベースプレート２２１の中心軸２２３を中心に回転させることができる。補助器具２２０はさらに、回転可能な部材２２２の上面２３２の上にある第１の角度目盛り２４６であって、第１の角度αが第１の矯正角度に調節されるように、第１の角度αを測るように構成された目盛り２４６を含む。

第１の位置決め部材２２４は、ベースプレート２２１の円筒形上部２３７の上面２３０の上に配置されたブロックを含む。第１の位置決め部材２２４は、中心軸２２３と実質的に直交している回転軸２８１を画定するヒンジジョイント２８０を含む。ヒンジジョイント２８０は、留め具２８３を締めたり緩めたりすることによって、解除可能な形で固定することができる。第１の骨プレート１０２は、その長手方向軸１１０を中心に、ヒンジジョイント２８０を介して傾けることができる。第１の位置決め部材２２４は、回転軸２２３と実質的に直交しているとともに、さらに回転軸２８１と実質的に直交している軸２８２に沿って変位可能であり、軸２８２沿いのこの変位性は、解除可能な形でロックすることができる。シート２３４は、第１の骨プレート１０２をシート２３４に横方向で位置決めするための２つの平行なガイドウォール２５５を含む。ヒンジジョイント２８０の角度変位と、軸２８２沿いの並進変位を測定するように、補助器具２２０はさらに、第１の位置決め部材２２４の前側に配置された第３の角度目盛り２８５と等分目盛り２８６を含む。

第２の位置決め部材２２５は、半径Ｒを有する円弧形部材２２６で、回転可能な部材２２２の上に、第２のスライド面２３３およびスライド可能な部材２２８と直角に固定された円弧形部材２２６を含む。円弧形部材２２６は、スライド面２３３から外向きに放射状に伸びている。スライド可能な部材２２８は、円弧形部材２２６の上に配置されており、その円弧に沿ってスライド可能である。さらに、スライド可能な部材２２８は、円弧形部材２２６から放射状に伸びているとともに、第２の骨プレート１０４を調節するように構成されているプレート２２９を含む。プレート２２９は、円弧形部材２２６の縁部と実質的に直交している平らな表面を画定することができ、第２の骨プレート１０４の骨接触面１６３が、その平らな表面に沿って伸びることができるようになっている。２つの位置決めピン２８４ａ（図１１では、その１つを見ることができる）のうちの１つを第２の骨プレート１０４のチャネル１７７ａおよび１７７ｂのうちの１つに挿入することができる。補助器具２２０は、第２の骨プレート１０４の側部に隣接する位置にある第３の位置決めピン２８４ｃであって、チャネル１７７ａ；１７７ｂの反対側にある位置決めピン２８４ｃを含む。第２の骨プレート１０４は、第２の位置決め部材２２５のプレート２２９の上に、所定の位置で位置決めすることができる。

あるいは、第２の位置決め部材２２５のプレート２２９は、ステップまたはねじ山を含むことができ、第２の骨プレート１０４が、そのステップまたはねじ山に隣接できるようにするとともに、図１１に示されているような右側用の構成のドリルガイド１０１の場合、チャネル１７７ｂに挿入した位置決めピン２８４ｂによって、第２の骨プレート１０４を所定の位置に保持できるか、または、左側用の構成のドリルガイド１０１の場合、チャネル１７７ｂに挿入した位置決めピン２８４ａによって、第２の骨プレート１０４を所定の位置に保持できるようにする。

円弧形部材２２６によって画定される円弧に沿って、スライド可能な部材２２８をスライドすることによって、第２の骨プレート１０４の第２の中間平面１０５と第１の骨プレート１０２の第１の中間平面１０３との間の第２の矯正角度βを調節することができる。第２の矯正角度βに従って、スライド可能な部材２２８を調節できるように、第２の角度目盛り２４７は、円弧形部材２２６の１つの側面上に位置している。

第１の位置決め部材２２４は、ドリルガイド１０１の第１の骨プレート１０２をシート２３４に解除可能な形で固定するように構成された第１の留め具を含むことができる。スライド可能な部材２２８は、第２の骨プレート１０４を第２の位置決め部材２２５に解除可能な形で固定するように構成された第２の留め具を含むことができる。第３の留め具２４５を締めたときに、第３の留め具２４５の先端が円弧形部材２２６を横方向に圧迫するような形で、第３の留め具２４５がスライド可能な部材２２８にねじ山によって連結されている。

回転可能な部材２２２はさらに、一対の円弧形スロット２４２を画定する。留めねじ２４３は、ベースプレート２２１にねじ山によって固定されており、そのねじ軸は、スロット２４２のうちの１つを貫き、そのねじ頭は、回転可能な部材２２２の上面２３２から少し出るように配列されて、ベースプレート２２１に対して適所で、回転可能な部材２２２を軸方向に保持するようになっている。回転可能な部材２２２がベースプレート２２１の中心軸２２３を中心に回転しないように、ベースプレート２２１に対して回転可能な部材２２２を解除可能な状態で固定する目的で、第４の留め具２４４がもう一方のスロット２４２を貫いて、ベースプレート２１にねじ山によって連結されている。第４の留め具２４４を緩めると、回転可能な部材２２２は、回転可能な形で調節することができるが、軸方向では、留めねじ２４３によって保持されている。

したがって、第１の骨プレート１０２および第２の骨プレート１０４は、それぞれに対して６自由度に動かすことができる。６自由度のうちの２つは、第２の骨プレート１０４を第１の骨プレート１０２に対して第１の横断方向で、かつ、第１の骨プレート１０２によって画定される平面に対する第２の垂直方向で回転できることによってもたらされる。第３の自由度は、第１の骨プレート１０２によって画定される平面と垂直な方向に、第２の骨プレート１０４を動かせることによってもたらされる。第４および第５の自由度は、第４の自由度を付与するように横断方向で画定される平面、および第５の自由度を付与するように長手方向で画定される平面に対して、第１の骨プレート１０２を動かせることによってもたらされる。すなわち、第１の骨プレート１０２は、第２の骨プレート１０４の長手方向軸に対して平行にも、すなわち第２の自由度にも、かつ、垂直にも、すなわち第５の自由度にも動かすことができる。図１１に示されている実施形態では、第５の自由度は、第１の骨プレート１０２を補助器具２２０の外側に動かすことによってもたらされる。しかしながら、当業者であれば分かるように、代替的な実施形態では当然ながら、例えば、第１の骨プレート１０２によって画定される長手方向軸と平行に、ヒンジジョイント２８０または第１の位置決め部材２２４を動かせるようにすることによって第５の自由度をもたらすように、第１の骨プレート１０２を補助器具２２０上で動作可能にできる。第６の自由度は、第１の骨プレート１０２を第１の骨プレート１０２の長手方向軸（長手方向中心軸など）に対して回転できることによってもたらされる。当業者であれば分かるように、その他または異なる自由度も当然ながら可能である。

様々な実施形態について詳細に説明してきたが、添付の特許請求の範囲によって定義されている本開示内容の主旨および範囲から逸脱せずに、本発明に様々な変更、置換、および改変を行えることを理解すべきである。さらに、本出願の範囲は、本明細書に記載されている物体、方法、および工程のプロセス、機械、製造、構成の特定的な実施形態に限定されるとは意図されていない。当業者であれば、本開示内容から容易に分かるように、現時点で存在しているか、または後に開発される物体、方法、または工程のプロセス、機械、製造、構成であって、本明細書に記載されている該当する実施形態と実質的に同じ機能を果たすか、または実質的に同じ成果をあげる物体、方法、または工程のプロセス、機械、製造、構成を用いてよい。

添付の特許請求の範囲の広範な範囲から逸脱せずに、本明細書に記載されている実施形態に対して、様々な修正および改変を行えることは当業者であれば分かるであろう。このような修正および改変の一部について上で説明してきたが、他の修正および改変は当業者には明らかであろう。
〔実施の態様〕
〔１〕 第１の骨プレート（２）および該第１の骨プレート（２）に対して角度をなすようにオフセットされている第２の骨プレート（４）であって、該第１の骨プレート（２）および該第２の骨プレート（４）のそれぞれには、その骨プレートを貫通して伸びているとともに、骨固定孔を下層の骨の上に位置決めするように構成された少なくとも１つの孔（１１；１２；１３）が形成されている第１の骨プレート（２）および第２の骨プレート（４）と、
第１の結合部（６）であって、第２の骨プレート（４）を第１の骨プレート（２）に対して、第１の回転軸（７）を中心に角度的に変位させるように構成された第１の結合部（６）と、
中央結合部であって、該中央結合部は前記第１の結合部（６）に連結されていて、前記第１の骨プレート（２）に対して前記第２の骨プレートを角度的に変位させるように構成された中央結合部と、
第２の結合部（８）であって、該第２の結合部（８）は前記第２の骨プレート（４）によって支持されており、かつ、前記中央結合部に連結され、さらに、前記第１の回転軸（７）に対して角度をなすようにオフセットされている第２の回転軸（９）を中心に、前記第２の骨プレート（４）を前記第１の骨プレート（２）に対して角度的に変位させるように構成された第２の結合部（８）と、
を含むドリルガイド（１）。
〔２〕 前記第１の結合部（６）が前記第１の回転軸（７）を含み、前記第２の結合部（８）が、前記第１の回転軸（７）に対して角度をなすようにオフセットされている前記第２の回転軸（９）を含む、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔３〕 前記第１の骨プレート（２）が第１の中間平面（３）に沿って伸びており、前記第２の骨プレート（４）が、前記第１の中間平面（３）に対して角度をなすようにオフセットされている第２の中間平面（５）に沿って伸びている、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔４〕 前記第１の回転軸（７）および前記第２の回転軸（９）のうちの１つが前記第１の中間平面（３）と実質的に直交している、実施態様３に記載のドリルガイド。
〔５〕 前記第１の回転軸（７）および前記第２の回転軸（９）のうちの他の一方が、実質的に前記第２の中間平面（５）にある、実施態様４に記載のドリルガイド。
〔６〕 前記第１の結合部（６）および前記第２の結合部（８）がボールソケットジョイントとして構成されており、前記第１の結合部が第１の回転中心を、前記第２の結合部が第２の回転中心をそれぞれ規定する、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔７〕 前記第１の骨プレート（２）が前記第１の中間平面（３）に沿って延在し、かつ、前記第２の骨プレート（４）が、前記第１の中間平面（３）に対して角度をなすようにオフセットされている前記第２の中間平面（５）に沿って延在しているとともに、
前記第１および第２の回転中心のうちの１つが実質的に第１の中間平面（３）にある、実施態様６に記載のドリルガイド。
〔８〕 前記第１および第２の回転中心のうちの他の一方が実質的に第２の中間平面（５）にある、実施態様７に記載のドリルガイド。
〔９〕 前記第１の結合部（６）が前記第１の骨プレート（２）に連結しており、前記第２の結合部（８）が前記第２の骨プレート（４）に連結しており、前記ドリルガイド（１）がさらに、前記第１の結合部（６）と前記第２の結合部（８）との間に連結されているアームを含み、前記アームが、第１のアーム部分と、前記中央結合部において前記第１のアーム部分に旋回可能な形で連結されている第２のアーム部分とを含む、実施態様６に記載のドリルガイド。
〔１０〕 前記第１の骨プレート（２）が、前記ボールソケットジョイントのうちの１つのソケットを有するハウジングをそれぞれが含む第１および第２の側面伸長部を含む、実施態様６に記載のドリルガイド。
〔１１〕 前記第１の骨プレート（２）が中心軸（１０）に沿って伸びており、前記第１および第２の側面伸長部が中心軸（１０）から等距離で隔置されている、実施態様１０に記載のドリルガイド。
〔１２〕 前記第１および第２のアーム部分がそれぞれ、前記ボールソケットジョイントのうちの１つのボールを含み、前記ボールのそれぞれが、前記中央結合部と対向する前記第１および第２のアーム部分のそれぞれの末端部に位置している、実施態様１０に記載のドリルガイド。
〔１３〕 前記第１の回転軸（７）および前記第２の回転軸（９）が、それぞれの回転軸に対する第１の角度を規定する、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔１４〕 前記第２の骨プレート（２）を前記第１の骨プレート（２）に対して前記第１の回転軸（７）を中心に旋回させることによって、前記第１の角度を調節する、実施態様１３に記載のドリルガイド。
〔１５〕 前記第１の骨プレート（２）が前記中心軸（１０）に沿って伸びており、前記第１の回転軸（７）が前記中心軸（１０）から隔置されている、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔１６〕 プレート孔（１３）を貫いて伸びている骨アンカーから、前記第２のプレート（４０）を取り外せるように、前記第２の骨プレート（４）の外辺部まで伸びているチャネル（１９）を有する少なくとも２つのプレート孔（１３）を前記第２の骨プレート（４）が含む、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔１７〕 前記第２の骨プレート（４）が少なくとも２つのプレート孔（１３）を含み、プレート孔（１３）がそれぞれ、骨アンカーのねじ頭を通せる拡大部分（１７）を含む、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔１８〕 前記第１の骨プレート（２）が、前記第１の骨プレート（２）の中心軸（１０）と実質的に平行に配向された目盛り（１５）を含み、該目盛り（１５）がゼロポジションを含む、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔１９〕 前記第２の骨プレート（４）が、それぞれガイドワイヤを受容するように構成された２つ以上の貫通孔（１７８ａ；１７８ｂ）を含む、実施態様１に記載のドリルガイド。
〔２０〕 第１骨プレート（２）であって、長手方向に沿って伸長する第１骨プレート（２）と、前記第１の骨プレート（２）に対して角度をなすようにオフセットされた第２の骨プレート（４）であって、前記第１の骨プレート（２）および前記第２の骨プレート（４）のそれぞれが、該第１の骨プレート（２）および該第２の骨プレート（４）のそれぞれを貫通して延びる少なくとも一つの孔（１１；１２；１３）を含み、該少なくとも一つの孔（１１；１２；１３）が、骨固定孔を下層の骨の上に位置決めするように構成されている第１の骨プレート（２）および第２の骨プレート（４）と、
伸長部であって、前記第１の骨プレート（２）から、前記長手方向に対して角度をなすようにオフセットされている横方向に突き出ている、伸長部と、
第１の結合部（６）であって、前記横方向において前記第１の骨プレート（２）から隔置されるように前記伸長部によって支持された第１の結合部（６）と、
第２の結合部（８）であって、前記第２の骨プレート（４）によって支持され、かつ、前記第１の結合部（６）に連結され、さらに、前記第１の回転軸（７）に対して角度をなすようにオフセットされている第２の回転軸（９）を中心に、前記第２の骨プレート（４）を前記第１の骨プレート（２）に対して角度的に変位させるように構成された第２の結合部（８）と、
を含むドリルガイド。
〔２１〕 前記第２の結合部（８）が前記第２の骨プレート（４）に連結されており、該連結により前記第２の骨プレート（４）が前記第１の骨プレート（２）に対して前記第１の回転軸（７）を中心に角度的に変位したときに、前記第２の回転軸（９）が前記第１の骨プレート（２）に対して角度的に変位するように構成されている、実施態様２０に記載のドリルガイド。
〔２２〕 前記第１の結合部（６）が、前記第１の回転軸（７）が前記長手方向および前記横方向と垂直となるように構成されている、実施態様２０に記載のドリルガイド。
〔２３〕 前記ドリルガイド（１）がさらに、前記第１の結合部（６）と前記第２の結合部（８）との間に連結されているアームを含み、該アームが、第１のアーム部分と、前記中央結合部において前記第１のアーム部分に旋回可能な形で連結されている第２のアーム部分とを含む、実施態様２１に記載のドリルガイド。
〔２４〕 前記第１の結合部（６）および第２の結合部（８）が、ボールソケットジョイントとして構成されており、前記第１の結合部（６）が第１の回転中心を、前記第２の結合部（８）が第２の回転中心をそれぞれ規定する、実施態様２１に記載のドリルガイド。

Claims (14)

1. 第１の骨プレート（２）であって、長手方向に沿って細長い第１の骨プレート（２）と、前記第１の骨プレート（２）に対して角度をなすようにオフセットされた第２の骨プレート（４）であって、前記第１の骨プレート（２）および前記第２の骨プレート（４）のそれぞれが、該第１の骨プレート（２）および該第２の骨プレート（４）のそれぞれを貫通して延びる少なくとも一つの孔（１１；１２；１３）を含み、該少なくとも一つの孔（１１；１２；１３）が、骨固定孔を下層の骨の上に位置決めするように構成されている第１の骨プレート（２）および第２の骨プレート（４）と、
   伸長部であって、前記第１の骨プレート（２）から、前記長手方向に対して角度をなすようにオフセットされている横方向に突き出ている、伸長部と、
   第１の結合部（６）であって、前記横方向において前記第１の骨プレート（２）から隔置されるように前記伸長部によって支持され、第１の回転軸を中心に、前記第１の骨プレートに対して前記第２の骨プレートを角度的に変位させるように構成された第１の結合部（６）と、
   第２の結合部（８）であって、前記第２の骨プレート（４）によって支持され、かつ、前記第１の結合部（６）に連結され、さらに、前記第１の回転軸（７）に対して角度をなすようにオフセットされている第２の回転軸（９）を中心に、前記第２の骨プレート（４）を前記第１の骨プレート（２）に対して角度的に変位させるように構成された第２の結合部（８）と、
   を含むドリルガイド。
2. 前記第２の結合部（８）が前記第２の骨プレート（４）に連結されており、該連結により前記第２の骨プレート（４）が前記第１の骨プレート（２）に対して前記第１の回転軸（７）を中心に角度的に変位したときに、前記第２の回転軸（９）が前記第１の骨プレート（２）に対して角度的に変位するように構成されている、請求項１に記載のドリルガイド。
3. 前記第１の結合部（６）が、前記第１の回転軸（７）が前記長手方向および前記横方向と垂直となるように構成されている、請求項１に記載のドリルガイド。
4. 前記ドリルガイド（１）がさらに、前記第１の結合部（６）と前記第２の結合部（８）との間に連結されているアームを含み、該アームが、第１のアーム部分と、中央結合部において前記第１のアーム部分に旋回可能な形で連結されている第２のアーム部分とを含む、請求項２に記載のドリルガイド。
5. 前記第１の結合部（６）および第２の結合部（８）が、ボールソケットジョイントとして構成されており、前記第１の結合部（６）が第１の回転中心を、前記第２の結合部（８）が第２の回転中心をそれぞれ規定する、請求項２に記載のドリルガイド。
6. 請求項１〜５のいずれか記載のドリルガイドを受容するとともに、第１および第２の骨プレートの間で画定される角度を調節するように構成された補助器具であって、
   回転中心軸（２３）を画定するベースプレート（２１）と、
   前記中心軸（２３）を中心に回転するように、前記ベースプレート（２１）によって支持されている回転可能な部材（２２）と、
   前記ベースプレート（２１）によって支持されているとともに、前記第１の骨プレート（２）を受容するように構成されたシート（３４；３５）を含む第１の位置決め部材（２４）と、
   前記回転可能な部材（２２）によって支持されている第２の位置決め部材（２５）であって、前記第２の骨プレート（４）の角度位置を調節するように構成されたスライド可能な部材（２８）を含む第２の位置決め部材（２５）と、
   を含む補助器具。
7. 前記第１の位置決め部材（２４）が前記ベースプレート（２１）によって、固定された形で支持されており、前記第１の回転軸（７）が前記回転中心軸（２３）と一致するように、前記シート（３４；３５）が前記第１の骨プレート（２）を受容するように構成されている、請求項６に記載の補助器具。
8. 前記第１の骨プレート（２）を前記シート（３４；３５）に取り付けたときに、前記第２の回転軸（９）上にある中心を有する半径を画定する円弧に沿って、前記スライド可能な部材（２８）がスライド可能である、請求項６に記載の補助器具。
9. 前記第１の位置決め部材（２４）が、前記中心軸（２３）と実質的に直交している回転軸を有するヒンジジョイントを含む、請求項６に記載の補助器具。
10. 前記第１の位置決め部材（２４）が、前記回転中心軸（２３）と実質的に直交している変位軸に沿って変位可能である、請求項６に記載の補助器具。
11. 前記変位軸がさらに、前記回転軸と実質的に直交している、請求項１０に記載の補助器具。
12. 前記第１の位置決め部材のシート（３４；３５）が、右側または左側用の構成の前記第１の骨プレート（２）を選択的に受容するように構成されている、請求項６に記載の補助器具。
13. 前記第１の位置決め部材（２４）が、右側用の構成の前記第１の骨プレートを選択的に受容するように構成された第１のシート（３４または３５）と、左側用の構成の前記第１の骨プレートを選択的に受容するように構成された第２のシート（３４または３５）とを含む、請求項６に記載の補助器具。
14. 前記第２の位置決め部材（２５）が、前記ドリルガイドの前記第２の骨プレート（４）を所定の位置で、前記第１の骨プレート（２）に対して位置決めするように構成されている、請求項６に記載の補助器具。

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