JP6054840B2 - ランデル型ロータ及びランデル型モータ - Google Patents

Description

本発明は、ランデル型ロータ及びランデル型モータに関するものである。

モータに使用されるロータとして、ランデル型ロータがある（例えば。特許文献１）。そして、このランデル型ロータを使用したモータをランデル型モータと呼ばれている。
ランデル型ロータは、周方向に複数の爪状磁極をそれぞれ有して組み合わされる２つのロータコアと、それら２つのロータコアの間に配置された界磁磁石とを備え、各爪状磁極を交互に異なる磁極として機能させるロータである。そして、このランデル型ロータにおいて、隣り合う爪状磁極の間に極間補助磁石を配置して、ロータの漏れ磁束を低減させモータ出力の向上を図るようにしている。同様に、各爪状磁極の背面と界磁磁石及び他方の爪状磁極を有するロータコアの外周面との間に背面補助磁石を配置している。

特開２０１２−１１５０８５号公報

ところで、ランデル型ロータに用いられる界磁磁石は、堅くて脆い材質であった。そのため、一対のロータコア間に界磁磁石を配置して組み立てる作業において、回転軸にロータコアを圧入固定する際、ロータコア間に配置される界磁磁石に荷重が直接にかかって割れてしまう虞があった。

本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、組み立て作業中に界磁磁石にかかる荷重を防止し、界磁磁石の損傷する防止することができるランデル型ロータ及びランデル型モータを提供することにある。

上記課題を解決するためのランデル型ロータは、周方向に複数の第１爪状磁極が等間隔に形成された第１ロータコアと、周方向に複数の第２爪状磁極が等間隔に形成された第２ロータコアと、前記第１及び第２ロータコアの間に配置された界磁磁石とを備え、前記第１爪状磁極と前記第２爪状磁極が周方向に交互に相対配置されるように、第１及び第２ロータコアを回転軸に固定するとともに、前記界磁磁石によって前記第１爪状磁極を第１の磁極に、前記第２爪状磁極を第２の磁極として機能させるようにしたランデル型ロータであって、前記第１及び第２ロータコアは、そのコアベースの中央部に形成した貫通穴に前記回転軸に対して圧入し、同回転軸に対して固定され、前記第１及び第２ロータコアの間の回転軸には、軸方向の長さが前記界磁磁石の軸方向の長さよりも長い筒状のスリーブが、同回転軸に対して挿通され、前記スリーブは、同スリーブの外径よりも大きい内径の前記界磁磁石の中央部に形成した貫通穴に貫挿されている。

このランデル型ロータによれば、組み立て作業中に界磁磁石にかかる荷重を防止でき、界磁磁石の損傷を防止することができる。
上記ランデル型ロータにおいて、前記スリーブは、前記回転軸に対して非圧入されていることが好ましい。

このランデル型ロータによれば、スリーブは回転軸に対して自由に設置される。
上記ランデル型ロータにおいて、前記スリーブは、その外周面が前記界磁磁石の貫通穴と硬化樹脂性の接着剤にて接着固定されていることが好ましい。

このランデル型ロータによれば、界磁磁石はスリーブからの荷重を受けずに同スリーブに対して簡単に固定される。
上記ランデル型ロータにおいて、前記第１及び第２爪状磁極のそれぞれの磁極部の径方向内側面に、背面補助磁石が配置され、その背面補助磁石の径方向内側面と前記界磁磁石の外側面との間を接着剤で固定することが好ましい。

このランデル型ロータによれば、ロータの回転中に背面補助磁石は接着剤にて固定され動くことはない。
上記課題を解決するためのランデル型モータは、上記各ランデル型ロータを備えている。

このランデル型モータによれば、界磁磁石は、組み立て作業中に第１及び第２ロータコア並びにスリーブからの荷重が直接に加えられないので、損傷する虞はない。

本発明によれば、組み立て作業中に界磁磁石にかかる荷重を防止し、界磁磁石の損傷する防止することができる。

ブラシレスモータの軸方向から見た正面図。 同じく、ブラシレスモータの側面図。 同じく、図１のＡ−Ａ線断面図。 同じく、ブラシレスモータの分解斜視図。 同じく、ロータ、ロータカバー及び検出用磁石の分解斜視図。 同じく、ロータの分解斜視図。 同じく、ロータを軸方向から見た正面図。 同じく、（ａ）はロータを第１ロータコア側から見た斜視図、（ｂ）はロータを第２ロータコア側から見た斜視図。 同じく、図７のａ−ｏ−ａ線組合せ断面図。

以下、ランデル型モータの一実施形態を図１〜図９に従って説明する。
図１〜図３に示すように、本実施形態のブラシレスモータＭは、ランデル型モータであって、車両エンジンルームに配置される位置制御装置用、詳しくはエンジンに連結されるバルブタイミング可変装置に用いられるモータである。

図１〜図４に示すように、ブラシレスモータＭはモータケース１を有している。モータケース１は、有蓋筒状に形成された磁性体よりなる筒状フロントハウジング２と、その筒状フロントハウジング２の開口部を閉塞する磁性体よりなるエンドプレート３とを有している。

ブラシレスモータＭは、筒状フロントハウジング２の内周面にステータ５が固定され、そのステータ５の内側には、回転軸６に固着され同回転軸６とともに一体回転する所謂ランデル型構造のロータ７が配設されている。回転軸６は、非磁性体のステンレス製シャフトであって、筒状フロントハウジング２に形成した軸受保持部２ａに収容固定された軸受８及びエンドプレート３に形成した軸受保持部３ａに収容固定された軸受９にて、モータケース１に対して回転可能に支持されている。

回転軸６の先端部は、筒状フロントハウジング２から突出している。そして、回転軸６の回転駆動によって、運転状態に応じたバルブタイミング（エンジンのクランクシャフトに対するカムシャフトの相対回転位相）が適宜変更されるようになっている。

（ステータ５）
図３に示すように、筒状フロントハウジング２の内周面にはステータ５が固定されている。ステータ５は、円筒状のステータコア１１を有し、そのステータコア１１の外周面が筒状フロントハウジング２の内側面に固定されている。図４に示すように、ステータコア１１の内側には、軸線方向に沿って形成され、かつ、周方向に等ピッチに配置される複数のティース１２が、径方向内側に向かって延出形成されている。各ティース１２は、Ｔ型のティースであって、その径方向の内周面は、回転軸６の中心軸線Ｏを中心として同心円の円弧を軸線方向に延出した円弧面である。

図３に示すように、各ティース１２には、インシュレータ１３を介して３相の巻線（図３ではＶ相巻線１５）のそれぞれ巻回されている。具体的には、図４に示すように、１２個のティース１２には、周方向に３相巻線、即ち、Ｕ相巻線１４、Ｖ相巻線１５、Ｗ相巻線１６が順番に集中巻きにて巻回されている。そして、これら巻回した各相巻線１４，１５，１６に３相の駆動電流が供給されてステータ５に回転磁界を形成し、同ステータ５の内側に配置した回転軸６に固着されたロータ７を、正逆回転させるようになっている。

（ロータ７）
図３及び図４に示すように、回転軸６に固着されたロータ７は、ステータ５の内側に配置されている。

図６〜図９に示すように、ロータ７は、第１及び第２ロータコア２０，３０、界磁磁石４０を有している。
（第１ロータコア２０）
図６に示すように、第１ロータコア２０は、軟磁性材よりなる電磁鋼板にて形成され、エンドプレート３側に配置されている。第１ロータコア２０は、円板状の第１コアベース２１を有し、その中心位置に貫通穴２１ａが貫通形成されている。貫通穴２１ａのエンドプレート３側の外周部には、略円筒状のボス部２１ｅが突出形成されている。本実施形態では、バーリング加工により、貫通穴２１ａとボス部２１ｅを同時に形成している。ここで、ボス部２１ｅの外径Ｄ１は、回転軸６の一側を回転可能に支持する軸受９の外径Ｄａ、即ち、エンドプレート３の設けた軸受９を収容固定する軸受保持部３ａの内径より短く形成されている。

貫通穴２１ａ（ボス部２１ｅ）は回転軸６が圧入して貫挿され、第１コアベース２１が回転軸６に対して圧着固定される。この時、ボス部２１ｅを形成することによって、第１コアベース２１は、回転軸６に対して強固に圧着固定される。そして、この第１コアベース２１が回転軸６に圧着固定されたとき、ボス部２１ｅは、軸受保持部３ａに収容固定された軸受９に対して、図３に示すように、軸方向において離間するように配置されるようになっている。

第１コアベース２１の外周面２１ｄには、等間隔に複数（本実施形態では４つ）の第１爪状磁極２２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第１爪状磁極２２において、第１コアベース２１の外周面２１ｄから径方向外側に突出した部分を第１基部２３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第１磁極部２４という。

第１基部２３と第１磁極部２４からなる第１爪状磁極２２の周方向両端面２２ａ，２２ｂは、径方向に延びる（軸方向から見て径方向に対して傾斜していない）平坦面となっている。そして、各第１爪状磁極２２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面２２ａ，２２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第１爪状磁極２２同士の隙間の角度より小さく設定されている。

また、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１は、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有し、その径方向外側面ｆ１に第１補助溝２５と第２補助溝２６の２つの溝を有している。

詳述すると、図７に示すように、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１であって、回転軸６の中心軸線Ｏから第１磁極部２４の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ１とする。その中心線Ｌ１を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ１に位置する中心軸線Ｏから延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂとする。

ここで、角度θ１は、コギングトルクの周期（角度φ）に基づいて、以下の演算式を使って求めた。
θ１＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。

コギングトルクの周期φは、一般に、３６０度を、ロータ７の磁極数とステータ５のスロット数の最小公倍数で割った値である。
この時、ロータ７の磁極数は後記するように８、ステータ５のスロット数は１２であることから、最小公倍数は２４となる。そして、コギングトルクの周期φは、１５（＝３６０／２４）度となる。

従って、角度θ１は、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、径方向外側面ｆ１において、中心線Ｌ１を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ１ａと第２直線Ｌ１ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。

そして、第１直線Ｌ１ａを周方向中間位置とする溝を第１補助溝２５とし、反対に、第２直線Ｌ１ｂを周方向中間位置とする溝を第２補助溝２６としている。従って、回転軸６の中心軸線Ｏを中心に第１補助溝２５と第２補助溝２６がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。

つまり、中心線Ｌ１と第１直線Ｌ１ａがなす角度及び中心線Ｌ１と第２直線Ｌ１ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１補助溝２５と第２補助溝２６は中心線Ｌ１を対称軸として対称位置に形成されている。

この第１及び第２補助溝２５，２６は、軸直交方向断面形状がコ字状に形成され、その底面が平面であって、その両側から径方向外側から延びる側面に対して直角に形成されている。

従って、第１及び第２補助溝２５，２６の底面は、平面形状であることから、軸直交断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円弧形状にならない。その結果、第１磁極部２４の第１及び第２補助溝２５，２６の底面を含む径方向外側面ｆ１は、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。

図８（ａ）及び図９に示すように、第１コアベース２１の反対向面２１ｂには、４個の位置決め係止孔２７が中心軸線Ｏを中心とする同心円上に等角度の間隔で貫通形成されている。４個の位置決め係止孔２７は、第１コアベース２１に形成した隣り合う第１爪状磁極２２の中間位置上に形成されている。

（第２ロータコア３０）
図６に示すように、第２ロータコア３０は、第１ロータコア２０と同一材質及び同形状であって、筒状フロントハウジング２側に配置される。第２ロータコア３０は、円板状の第２コアベース３１を有し、その中心位置に貫通穴３１ａが貫通形成されている。

図８（ｂ）及び図９に示すように、貫通穴３１ａの筒状フロントハウジング２側の外周部には、略円筒状のボス部３１ｅが突出形成されている。本実施形態では、バーリング加工により、貫通穴３１ａとボス部３１ｅを同時に形成している。ここで、ボス部３１ｅの外径Ｄ２（＝Ｄ１）は、回転軸６の他側を回転可能に支持する軸受８の外径Ｄｂ（＝Ｄａ）、即ち、筒状フロントハウジング２の設けた軸受８を収容固定する軸受保持部２ａの内径より短く形成されている。

貫通穴３１ａ（ボス部３１ｅ）は回転軸６が圧入して貫挿され、第２コアベース３１が回転軸６に対して圧着固定される。この時、ボス部３１ｅを形成することによって、第２コアベース３１は、回転軸６に対して強固に圧着固定される。そして、この第２コアベース３１が回転軸６に圧着固定されたとき、ボス部３１ｅは、軸受保持部２ａに収容固定された軸受８に対して、軸方向において離間するように配置されるようになっている。

第２コアベース３１の外周面３１ｄには、等間隔に４つの第２爪状磁極３２が径方向外側に突出されるとともに軸方向に延出形成されている。ここで、第２爪状磁極３２において、第２コアベース３１の外周面３１ｄから径方向外側に突出した部分を第２基部３３といい、軸方向に屈曲された先端部分を第２磁極部３４という。

第２基部３３と第２磁極部３４からなる第２爪状磁極３２の周方向端面３２ａ，３２ｂは径方向に延びる平坦面とされている。そして、各第２爪状磁極３２の周方向の角度、即ち前記周方向両端面３２ａ，３２ｂ間の角度は、周方向に隣り合う第２爪状磁極３２同士の隙間の角度より小さく設定されている。

また、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２は、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状の円弧面を有し、その径方向外側面ｆ２に第１補助溝３５と第２補助溝３６の２つの溝を有している。

詳述すると、図７に示すように、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２であって、回転軸６の中心軸線Ｏから第２磁極部３４の周方向の中間位置を通過する直線を中心線Ｌ２とする。その中心線Ｌ２を基準として時計回り方向側及び反時計回り方向側に角度θ２の位置にある中心軸線Ｏから延びる直線をそれぞれ第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂとする。ここで、角度θ２は、上記と同様に、コギングトルクの周期φに基づいて、以下の演算式を使って求めた。

θ２＝（１／２＋ｎ）・φ
なお、ｎは整数であって、本実施形態は、ｎ＝０としている。コギングトルクの周期φは、前記と同様に、１５（＝３６０／２４）度である。

従って、角度θ２は、角度θ１と同じ、７．５（＝１５／２）度となる。
そして、径方向外側面ｆ２において、中心線Ｌ２を中心に時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ７．５度変位した位置ある第１直線Ｌ２ａと第２直線Ｌ２ｂを周方向の中間位置として一定の幅を有した溝を軸線方向にそれぞれ凹設する。

そして、第１直線Ｌ２ａを周方向中間位置とする溝を第１補助溝３５とし、反対に、第２直線Ｌ２ｂを周方向中間位置とする溝を第２補助溝３６としている。従って、回転軸６の中心軸線Ｏを中心に第１補助溝３５と第２補助溝３６がなす角度は、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致する。

つまり、中心線Ｌ２と第１直線Ｌ２ａがなす角度及び中心線Ｌ２と第２直線Ｌ２ｂがなす角度は、共にコギングトルクの周期φの半周期（＝７．５度）となり、第１補助溝３５と第２補助溝３６は中心線Ｌ２を対称軸として対称位置に形成されている。

この第１及び第２補助溝３５，３６は、軸直交方向断面形状がコ字状に形成され、その底面が平面であって、その両側から径方向外側から延びる側面に対して直角に形成されている。

従って、第１及び第２補助溝３５，３６の底面は、平面形状であることから、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円弧形状にならない。その結果、第２磁極部３４の第１及び第２補助溝３５，３６の底面を含む径方向外側面ｆ２は、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。

図８（ｂ）及び図９に示すように、第２コアベース３１の反対向面３１ｂには、４個の位置決め係止孔３７が中心軸線Ｏを中心とする同心円上に等角度の間隔で貫通形成されている。４個の位置決め係止孔３７は、第２コアベース３１に形成した隣り合う第２爪状磁極３２の中間位置上に形成されている。

そして、第２ロータコア３０は、各第２爪状磁極３２がそれぞれ対応する各第１爪状磁極２２間に配置される。このとき、第２ロータコア３０は、第１コアベース２１と第２コアベース３１との軸方向の間に、界磁磁石４０（図３及び図９参照）が配置されるようにして第１ロータコア２０に対して組み付けられる。

（界磁磁石４０）
図６及び図９に示すように、界磁磁石４０は、フェライト磁石よりなる円板状の永久磁石であって、その中央部に貫通穴４０ａが形成されている。界磁磁石４０は、その貫通穴４０ａに円筒状のスリーブ４１が貫挿されている。

スリーブ４１は、非磁性体よりなり本実施形態では回転軸６と同じステンレス製にて形成されている。スリーブ４１の軸方向の長さＤｘ（第１端面４１ａから第２端面４１ｂまでの長さ）は、本実施形態では界磁磁石４０の厚さ、即ち、軸方向の長さＤｙ（側面４０ｂから側面４０ｃまでの長さ）より長く形成している。

また、スリーブ４１の外径Ｄｓは、界磁磁石４０の貫通穴４０ａの内径Ｄｔ（図６参照）より小さく、ボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２以上となるように形成されている。従って、界磁磁石４０の貫通穴４０ａの内径Ｄｔは、ボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２より大きくなる。

界磁磁石４０は、その貫通穴４０ａにスリーブ４１が貫挿されている。このとき、スリーブ４１の軸方向の長さは、界磁磁石４０の軸方向の長さＤｙより長く形成されていることから、スリーブ４１の第１端面４１ａが界磁磁石４０の側面４０ｂから突出するとともに、スリーブ４１の第２端面４１ｂが界磁磁石４０の側面４０ｃから突出するように貫挿配置する。そして、この状態で、スリーブ４１の外周面と界磁磁石４０の貫通穴４０ａの内周面は磁束を通さない硬化性樹脂からなる接着剤にて接着固定される。

具体的には、スリーブ４１を回転軸６に非圧入で挿入した後、そのスリーブ４１に界磁磁石４０の貫通穴４０ａを貫挿する。このとき、貫通穴４０ａの内周面に硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布して貫挿する。その結果、接着剤が硬化することによって、界磁磁石４０は、スリーブ４１に対して接着固定される。

スリーブ４１に接着固定された界磁磁石４０は、スリーブ４１の第１端面４１ａが突出していることから、スリーブ４１の第１端面４１ａが第１コアベース２１の対向面２１ｃが当接し、界磁磁石４０の側面４０ｂと第１コアベース２１の対向面２１ｃの間に僅かに隙間が生じる。同様に、界磁磁石４０は、界磁磁石４０の側面４０ｃと第２コアベース３１の対向面３１ｃの間に僅かに隙間が生じる。

なお、この隙間は、界磁磁石４０と第１及び第２ロータコア２０，３０と間の隙間が磁気抵抗の増大につながることから、磁束密度の減少が回転に支障をきたさない範囲の隙間である。従って、スリーブ４１の軸方向の長さは、界磁磁石４０の軸方向の長さより長く、磁束密度の減少が回転に支障をきたさない範囲の長さである。

そして、第１及び第２コアベース２１，３１は、その回転軸６に対してスリーブ４１の第１及び第２端面４１ａ，４１ｂまでそれぞれ圧入されて圧着固定される。
この時、界磁磁石４０の一方の側面４０ｂと第１コアベース２１の対向面２１ｃとの間、及び、界磁磁石４０の他方の側面４０ｃと第２コアベース３１の対向面３１ｃとの間、僅かに隙間がそれぞれ生じる。そこで、これら隙間を埋めるために、硬化性樹脂よりなる接着剤を両側面４０ｂ，４０ｃに塗布して、側面４０ｂと対向面２１ｃ及び側面４０ｃと対向面３１ｃをそれぞれ接着材を介して密接し、同接着剤にて接着固定されるようにしてもよい。

界磁磁石４０の外径は、第１及び第２コアベース２１，３１の外径と一致するように設定されている。従って、界磁磁石４０の外周面４０ｄが第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄと面一となる。

また、図９に示すように、界磁磁石４０の厚さ（スリーブ４１の軸方向の長さ）によって、第１爪状磁極２２（第１磁極部２４）の先端面２２ｃと第２コアベース３１の反対向面３１ｂとが面一になるとともに、第２爪状磁極３２（第２磁極部３４）の先端面３２ｃと第１コアベース２１の反対向面２１ｂとが面一になるようにしている。

図９に示すように、界磁磁石４０は、軸方向に磁化されていて、第１ロータコア２０側をＮ極（第１の磁極）、第２ロータコア３０側をＳ極（第２の磁極）となるように磁化されている。従って、この界磁磁石４０によって、第１ロータコア２０の第１爪状磁極２２はＮ極（第１の磁極）として機能し、第２ロータコア３０の第２爪状磁極３２はＳ極（第２の磁極）として機能する。

従って、本実施形態のロータ７は、界磁磁石４０を用いた所謂ランデル型ロータである。ロータ７は、Ｎ極となる第１爪状磁極２２と、Ｓ極となる第２爪状磁極３２とが周方向に交互に配置されており、磁極数が８極となる。

すなわち、本実施形態のブラシレスモータＭは、ロータ７の極数が２×ｎ（但し、ｎは自然数）に設定されるとともに、ステータ５のティース１２の数が３×ｎに設定され、具体的には、ロータ７の極数が「８」に設定され、ステータ５のティース１２の数が「１２」に設定されている。

（第１背面補助磁石４３）
図６、図８（ａ）、図９に示すように、第１磁極部２４の背面２４ａ（径方向内側の面）であって、第２コアベース３１の外周面３１ｄ、界磁磁石４０の外周面４０ｄ、第１基部２３の第２ロータコア３０側の面２３ａとで形成される空間には、第１背面補助磁石４３が配置されている。

第１背面補助磁石４３は、本実施形態ではフェライト磁石にて形成されている。第１背面補助磁石４３は、その軸直交方向断面が扇形状の略直方体形状であって、その部分での漏れ磁束を低減すべく、第１爪状磁極２２（第１磁極部２４）の背面２４ａに当接する側が第１爪状磁極２２と同極のＮ極に、第２コアベース３１に当接する側が同第２コアベース３１と同極のＳ極となるように径方向に磁化されている。このとき、第１背面補助磁石４３の径方向内側面４３ａと第２コアベース３１の外周面３１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が生ずる。

そこで、本実施形態では、その隙間を埋めるために緩衝材を介在させている。具体的には、本実施形態では、第１背面補助磁石４３を組み付けるとき、その径方向内側面４３ａに緩衝材として硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布し、同径方向内側面４３ａと第２コアベース３１の外周面３１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄと接着固定されている。

つまり、第１背面補助磁石４３の径方向内側面４３ａと第２コアベース３１の外周面３１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が、硬化性樹脂よりなる接着剤にて塞がれる。その結果、第１背面補助磁石４３は、接着剤を介して第２コアベース３１及び界磁磁石４０に固定される。しかも、接着剤は、硬化性樹脂製なので、接着剤が硬化したとき、同接着剤が緩衝材となり、第１背面補助磁石４３に加えられる力を弾性的吸収する。

（第２背面補助磁石４４）
図６、図８（ｂ）、図９に示すように、第２磁極部３４の背面３４ａ（径方向内側の面）であって、第１コアベース２１の外周面２１ｄ、界磁磁石４０の外周面４０ｄ、第２基部３３の第１ロータコア２０側の面３３ａとで形成される空間には、第２背面補助磁石４４が配置されている。

第２背面補助磁石４４は、本実施形態ではフェライト磁石にて形成されている。第２背面補助磁石４４は、その軸直交方向断面が扇形状の略直方体形状であって、その部分での漏れ磁束を低減すべく、第２爪状磁極３２（第２磁極部３４）の背面３４ａに当接する側が第２爪状磁極３２と同極のＳ極に、第１コアベース２１に当接する側が同第１コアベース２１と同極のＮ極となるように径方向に磁化されている。このとき、第２背面補助磁石４４の径方向内側面４４ａと第１コアベース２１の外周面２１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に隙間が生ずる。

そこで、本実施形態では、その隙間を埋めるために緩衝材を介在させている。具体的には、本実施形態では、第２背面補助磁石４４を組み付けるとき、その径方向内側面４４ａに緩衝材として硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布し、同径方向内側面４４ａと第１コアベース２１の外周面２１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄと接着固定されている。

つまり、第２背面補助磁石４４の径方向内側面４４ａと第１コアベース２１の外周面２１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が、硬化性樹脂よりなる接着剤にて塞がれる。その結果、第２背面補助磁石４４は、接着剤を介して第１コアベース２１及び界磁磁石４０に固定される。しかも、接着剤は、硬化性樹脂製なので、接着剤が硬化したとき、同接着剤が緩衝材となり、第２背面補助磁石４４に加えられる力を弾性的吸収する。

（第１及び第２極間補助磁石４５，４６）
図６〜図８に示すように、第１背面補助磁石４３が配置された第１爪状磁極２２と第２背面補助磁石４４が配置された第２爪状磁極３２との周方向の間には、第１及び第２極間補助磁石４５，４６がそれぞれ配置固定されている。第１及び第２極間補助磁石４５，４６は、本実施形態ではフェライト磁石にて形成されていて、その軸直交方向断面が扇形状の略直方体形状に形成されている。そして、配置固定された状態での第１及び第２極間補助磁石４５，４６は、その径方向外側面の中心軸線Ｏを中心とする外径が、第１及び第２磁極部２４，３４の径方向外側面ｆ１，ｆ２の中心軸線Ｏを中心とする外径より短くしている。

詳述すると、第１極間補助磁石４５は、第１爪状磁極２２の一方の周方向端面２２ａと前記第１背面補助磁石４３の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極３２の他方の周方向端面３２ｂと前記第２背面補助磁石４４の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置されている。このとき、第１極間補助磁石４５の径方向内側面４５ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が生ずる。

そこで、本実施形態では、その隙間を埋めるために緩衝材を介在させている。具体的には、本実施形態では、第１極間補助磁石４５を組み付けるとき、その径方向内側面４５ａに緩衝材として硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布し、同径方向内側面４５ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄと接着固定されている。

つまり、第１極間補助磁石４５の径方向内側面４５ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が、硬化性樹脂よりなる接着剤にて塞がれる。その結果、第１極間補助磁石４５は、接着剤を介して第１及び第２コアベース２１，３１並び界磁磁石４０に固定される。しかも、接着剤は、硬化性樹脂製なので、接着剤が硬化したとき、同接着剤が緩衝材となり、第１極間補助磁石４５に加えられる力を弾性的吸収する。

同様に、第２極間補助磁石４６は、第１爪状磁極２２の他方の周方向端面２２ｂと前記第１背面補助磁石４３の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極３２の一方の周方向端面３２ａと前記第２背面補助磁石４４の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置されている。このとき、第２極間補助磁石４６の径方向内側面４６ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が生ずる。

そこで、本実施形態では、その隙間を埋めるために緩衝材を介在させている。具体的には、本実施形態では、第２極間補助磁石４６を組み付けるとき、その径方向内側面４６ａに緩衝材として硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布し、同径方向内側面４６ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄと接着固定されている。

つまり、第２極間補助磁石４６の径方向内側面４６ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄとの間に生ずる隙間が、硬化性樹脂よりなる接着剤にて塞がれる。その結果、第２極間補助磁石４６は、接着剤を介して第１及び第２コアベース２１，３１並び界磁磁石４０に固定される。しかも、接着剤は、硬化性樹脂製なので、接着剤が硬化したとき、同接着剤が緩衝材となり、第２極間補助磁石４６に加えられる力を弾性的吸収する。

第１及び第２極間補助磁石４５，４６は、第１及び第２爪状磁極２２，３２とそれぞれ同じ磁極となるように（第１爪状磁極２２側がＮ極で、第２爪状磁極３２側がＳ極となるように）周方向に磁化されている。

（ロータカバー５０）
回転軸６に組み付けられたロータ７には、ロータカバー５０が装着されている。
図５に示すように、ロータカバー５０は、第１ロータコア２０（軸方向外側面）側に配置される第１プレート５１と第２ロータコア３０（軸方向外側面）側に配置される第２プレート５２とからなり、共に非磁性体であって本実施形態では真鍮にて形成されている。

（第１プレート５１）
第１プレート５１は、円板状の第１ベース部５３を有している。第１ベース部５３はその中心部に回転軸６が貫通する貫通窓５３ａが形成されている。一方、第１ベース部５３は、中心軸線Ｏを中心とするその外径が、ロータ７に組み付けられた第１及び第２極間補助磁石４５，４６の径方向外側面の中心軸線Ｏを中心とする外径と同じなるように形成されている。

第１ベース部５３の第１ロータコア２０側の面には、等角度の間隔で４個の第１係止突起５４がプレス加工にて突出形成されている。各第１係止突起５４は第１コアベース２１の反対向面２１ｂに形成した各位置決め係止孔２７にそれぞれ嵌着する。このとき、第１プレート５１は、第１コアベース２１の反対向面２１ｂの外周部と当接するとともに、第２背面補助磁石４４と第１及び第２極間補助磁石４５，４６の第１コアベース２１側の外側面と当接する。

第１プレート５１の外周縁部には、円筒壁５５が反第１ロータコア２０側（エンドプレート３側）に向かって延出形成されている。円筒壁５５の軸方向先端面には、８個の嵌合凹部５６が等ピッチに形成されている。

（第２プレート５２）
第２プレート５２は、円板状の第２ベース部５７を有している。第２ベース部５７はその中心部に回転軸６が貫通する貫通窓５７ａが形成されている。一方、第２プレート５２は、中心軸線Ｏを中心とするその外径が、ロータ７に組み付けられた第１及び第２極間補助磁石４５，４６の径方向外側面の中心軸線Ｏを中心とする外径と同じなるように形成されている。

第２ベース部５７の第２ロータコア３０側の面には、等角度の間隔で４個の第２係止突起５８がプレス加工によって突出形成されている。各第２係止突起５８は第２コアベース３１の反対向面３１ｂに形成した各位置決め係止孔３７にそれぞれ嵌着する。このとき、第２プレート５２は、第２コアベース３１の反対向面３１ｂの外周部と当接するとともに、第１背面補助磁石４３と第１及び第２極間補助磁石４５，４６の第２コアベース３１側の外側面と当接する。

また、第２プレート５２の外周縁部には、８個の固定部材５９が、等ピッチで第１ロータコア２０側（エンドプレート３側）に向かって延出形成されている。８個の固定部材５９は、第２プレート５２の各第２係止突起５８を第２コアベース３１の各位置決め係止孔３７にそれぞれ嵌着させたとき、第１爪状磁極２２の第１磁極部２４と第２爪状磁極３２の第２磁極部３４との間に位置するようにそれぞれ配置されている。即ち、対応する第１及び第２極間補助磁石４５，４６の径方向外側面とそれぞれ対向するように配置されている。

そして、各固定部材５９は、その基端部から軸方向第１プレート５１側であって同第１プレート５１の円筒壁５５の位置まで延出形成されている。このとき、各固定部材５９の径方向内側面は、第１極間補助磁石４５又は第２極間補助磁石４６の径方向外側面全体をそれぞれ覆うように形成されている。

図５に示すように、各固定部材５９の先端には、カシメ用爪５９ａがそれぞれ設けられている。そして、図５に示すように、各カシメ用爪５９ａが第１プレート５１の円筒壁５５に形成した嵌合凹部５６と係合するように内側にカシメられることによって、第１プレート５１と第２プレート５２は連結される。

これによって、ロータカバー５０がロータ７に対して組み付けられ、ロータ７と一体回転する。なお、図５では、各カシメ用爪５９ａは、カシメられた状態を示しているが、カシメられる前は軸方向に延出形成されている。

図４及び図５に示すように、第１プレート５１の第１ベース部５３に形成した円筒壁５５の内側面には、リング形状の検出用磁石６０が設けられている。図５に示すように、検出用磁石６０は、その径方向外側面が円筒壁５５の内側面に接着剤にて固定されている。このとき、リング形状の検出用磁石６０の中心軸が、回転軸６の中心軸線Ｏと一致するように、検出用磁石６０は第１プレート５１に対して固定される。

図５に示すように、検出用磁石６０は、周方向にＮ極、Ｓ極が交互に等角度の間隔で磁化されている。詳述すると、検出用磁石６０の第１ロータコア２０側の磁極は、第１爪状磁極２２と軸方向に対向する側をＮ極、第２爪状磁極３２と軸方向に対向する側をＳ極となるように磁化されている。つまり、リング形状の検出用磁石６０の第１ロータコア２０側の磁極は、Ｎ極に磁化されたＮ極部分６０ｎとＳ極に磁化されたＳ極部分６０ｓが第１爪状磁極２２の磁極と第２爪状磁極３２の磁極に対応させて磁化されている。

そして、検出用磁石６０に対して軸方向に一定の間隔を開けて対峙するように、モータケース１のエンドプレート３には、ホールＩＣからなる磁気センサ６２（図３参照）を設けられている。これによって、ロータ７が回転すると、検出用磁石６０は、Ｎ極に磁化されたＮ極部分６０ｎとＳ極に磁化されたＳ極部分６０ｓが、磁気センサ６２の前方を交互に通過する。この回転に伴って、磁気センサ６２は、検出用磁石６０のＮ極部分６０ｎとＳ極部分６０ｓが交互に通過するのを検知する。

磁気センサ６２は、その検出信号を図示しない制御回路に出力する。制御回路は、磁気センサ６２からの検出信号に基づいてロータ７の回転角（回転位置）を算出するとともに回転数を算出する。そして、制御回路は、算出した回転角（回転位置）や回転数を利用してブラシレスモータＭの駆動制御を行う。

次に、上記のように構成したロータ７の組み付け方法を説明することによって説明する。
まず、回転軸６をスリーブ４１に挿通して、スリーブ４１を回転軸６に非圧入で挿通する。例えば、スリーブ４１の一方の開口部（例えば、第２端面４１ｂ側の開口部）を回転軸６に当てた状態で、スリーブ４１の環状の第１端面４１ａを円筒形の治具を使って軸方向に押圧する。スリーブ４１の第１端面４１ａが、円筒形の治具にて押圧されることによって、スリーブ４１は、回転軸６が同スリーブ４１の他方の開口部から挿入されていく。

続いて、回転軸６を挿入したスリーブ４１を、界磁磁石４０の貫通穴４０ａに貫挿して、スリーブ４１の外周面と界磁磁石４０の貫通穴４０ａの内周面とを固定する。
このとき、スリーブ４１の軸方向の長さＤｘは、界磁磁石４０の厚さ（軸方向の長さＤｙ）より長いことから、スリーブ４１の軸方向の第１端面４１ａと第２端面４１ｂは、界磁磁石４０のそれぞれの側面４０ｂ，４０ｃから僅かに突出するように、スリーブ４１に対して、界磁磁石４０を配置する。そして、磁束を通さない硬化性樹脂よりなる接着剤にて接着固定する。

次に、第１コアベース２１の対向面２１ｃと界磁磁石４０の側面４０ｂとが相対向するように、第１ロータコア２０（第１コアベース２１）の貫通穴２１ａを回転軸６に、上記の方法で圧入させる。このとき、第１コアベース２１の対向面２１ｃがスリーブ４１の軸方向の第１端面４１ａと当接するまで、貫通穴２１ａが回転軸６を圧入されていく。

やがて、第１ロータコア２０は、その貫通穴２１ａの対向面２１ｃ側開口部周辺がスリーブ４１の第１端面４１ａに当接する。そして、第１ロータコア２０は、それ以上軸方向（界磁磁石４０側）への圧入が規制される。従って、第１ロータコア２０は、圧入による界磁磁石４０への荷重負荷を加えることはない。その結果、界磁磁石４０は、第１ロータコア２０を回転軸６に圧入する際に、同第１ロータコア２０からの荷重が直接に加えられないので、割れ等の損傷は生じない。

なお、このとき、第１コアベース２１の対向面２１ｃと界磁磁石４０の側面４０ｂとを硬化性樹脂よりなる接着剤にて接着固定させようにしてもよい。
次に、第２コアベース３１の対向面３１ｃと界磁磁石４０の側面４０ｃとが相対向させた状態で、第２ロータコア３０（第２コベース３１）の貫通穴３１ａを回転軸６に上記の方法で圧入させる。このとき、先に固定された第１ロータコア２０との間の周方向の相対位置合わせ調整を行いながら圧入していく。

そして、第２コアベース３１の対向面３１ｃがスリーブ４１の軸方向の第２端面４１ｂと当接するまで、第２コベース３１の貫通穴２１ａを回転軸６に圧入させる。
やがて、第２ロータコア３０は、その貫通穴３１ａの対向面３１ｃ側開口部周辺がスリーブ４１の第２端面４１ｂに当接する。そして、第２ロータコア３０は、それ以上軸方向（界磁磁石４０側）への圧入が規制される。従って、第２ロータコア３０は、圧入による界磁磁石４０への荷重負荷を加えることはない。その結果、界磁磁石４０は、第２ロータコア３０を回転軸６に圧入する際に、同第２ロータコア３０からの荷重が直接に加えられないので、割れ等の損傷は生じない。

なお、このとき、第２コアベース３１の対向面３１ｃと界磁磁石４０の側面４０ｂとを硬化性樹脂よりなる接着剤にて接着固定させようにしてもよい。
これによって、第１及び第２ロータコア２０，３０は回転軸６に対して圧入固定される。また、圧入固定された第１ロータコア２０と第２ロータコア３０の間に、スリーブ４１が回転軸６に対して非圧入で挿通される。さらに、界磁磁石４０は、スリーブ４１に対して固定される。

次に、第１磁極部２４の背面２４ａに第１背面補助磁石４３をそれぞれ配置固定するとともに、各第２磁極部３４の背面３４ａに第２背面補助磁石４４をそれぞれ配置固定する。

具体的には、各第１磁極部２４の背面２４ａであって、第２コアベース３１の外周面３１ｄ、界磁磁石４０の外周面４０ｄ、第１基部２３の第２ロータコア３０側の面２３ａとで形成される空間に、第１背面補助磁石４３を配置する。

このとき、第１背面補助磁石４３の径方向内側面４３ａに硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布して、同径方向内側面４３ａと第２コアベース３１の外周面３１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄとを接着固定させる。

同様に、第２磁極部３４の背面３４ａであって、第１コアベース２１の外周面２１ｄ、界磁磁石４０の外周面４０ｄ、第２基部３３の第１ロータコア２０側の面３３ａとで形成される空間に、第２背面補助磁石４４を配置する。そして、第２背面補助磁石４４を、同様に、硬化性樹脂よりなる接着剤をその背面（径方向内側面４４ａ）に塗布して、接着固定させる。

そして、最後に、第１及び第２極間補助磁石４５，４６を、それぞれ配置固定する。
具体的には、第１極間補助磁石４５を、第１爪状磁極２２の一方の周方向端面２２ａと前記第１背面補助磁石４３の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極３２の他方の周方向端面３２ｂと前記第２背面補助磁石４４の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置する。そして、第１極間補助磁石４５の径方向内側面４５ａに硬化性樹脂よりなる接着剤を塗布して、同径方向内側面４５ａと第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並びに界磁磁石４０の外周面４０ｄとを接着固定させる。

同様に、第２極間補助磁石４６を、第１爪状磁極２２の他方の周方向端面２２ｂと前記第１背面補助磁石４３の周方向端面とで形成される平坦面と、第２爪状磁極３２の一方の周方向端面３２ａと前記第２背面補助磁石４４の周方向端面とで形成される平坦面との間に配置する。そして、第２極間補助磁石４６を、同様に、硬化性樹脂よりなる接着剤をその背面（径方向内側面４６ａ）に塗布して、接着固定させる。

これによって、ロータ７の組み付けが終了する。
次に、上記のように構成した実施形態の作用を以下に記載する。
界磁磁石４０によって、第１ロータコア２０の第１爪状磁極２２はＮ極となり、第２ロータコア３０の第２爪状磁極３２はＳ極となっている。このとき、第１及び第２コアベース２１，３１のボス部２１ｅ，３１ｅは、軸受保持部２ａ，３ａに収容固定された軸受８，９に対して、軸方向において離間して配置されている。しかも、ボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２は軸受８，９の外径Ｄａ，Ｄｂよりも小さくしている。

これによって、界磁磁石４０の磁束が、軸受８，９、軸受保持部２ａ，３ａを介してモータケース１に漏れ難くしブラシレスモータＭの出力アップを図ることができる。
しかも、非磁性体で形成したスリーブ４１の外径Ｄｓは第１及び第２コアベース２１，３１に形成したボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２以上にした。そのため、界磁磁石４０の磁束が、ボス部２１ｅ，３１ｅを通って漏れ難くなり、即ち、モータケース１へより漏れ難くなることからさらなるブラシレスモータＭの出力アップにつながる。

さらに、非磁性体で形成したスリーブ４１は、界磁磁石４０の内側に配置したことから、界磁磁石４０の磁束は、同スリーブ４１を介して内側へ漏れることはない。
今、ブラシレスモータＭにおいて、ステータコア１１の各相巻線１４，１５，１６に３相の駆動電流が供給されてステータ５に回転磁界を形成すると、同ステータ５の内側に配置した回転軸６に固着されたロータ７は、その回転磁界に基づいて回転する。

回転時において、第１プレート５１に固設したリング形状の検出用磁石６０も回転軸６を中心に回転する。この回転に伴って、磁気センサ６２は、検出用磁石６０のＮ極部分６０ｎとＳ極部分６０ｓが交互に通過するのを検知する。制御回路は、磁気センサ６２からの検出信号に基づいてロータ７の回転角（回転位置）を算出するとともに回転数を算出する。そして、制御回路は、算出した回転角（回転位置）や回転数を利用してブラシレスモータＭの駆動制御を行う。

つまり、例えば、車両走行時の運転状態に応じてバルブタイミングを変更する制御が行われる際には、制御回路から各相巻線１４，１５，１６に３相の駆動電流が供給され回転磁界が発生される。すると、ロータ７が回転駆動し、バルブタイミング可変装置によってバルブタイミング（エンジンのクランクシャフトに対するカムシャフトの相対回転位相）が変更される。

このロータ７の回転時において、第１及び第２背面補助磁石４３，４４は、接着剤にて固定されていることから、動くことがない。その結果、動くことによる異音や、損傷、さらには磁束の乱れは生じない。また、第１及び第２背面補助磁石４３，４４は、接着剤にて固定するため、その位置決め固定が簡単で精度よく行われる。

同様に、このロータ７の回転時において、第１及び第２極間補助磁石４５，４６は、接着剤にて固定されていることから、動くことがない。その結果、動くことによる異音や、損傷、さらには磁束の乱れは生じない。また、第１及び第２極間補助磁石４５，４６は、接着剤にて固定するため、その位置決め固定が簡単で精度よく行われる。

また、回転時において、ロータ７は、軸方向の両側面がロータカバー５０の第１プレート５１と第２プレート５２にてカバーされていることから、万が一、接着剤が剥がれて第１及び第２極間補助磁石４５，４６、並びに、第１及び第２背面補助磁石４３，４４が軸方向から飛び出すことはない。

しかも、ロータ７は、ロータカバー５０の各固定部材５９が対応する第１及び第２極間補助磁石４５，４６の径方向外側面を押さえ付けていることから、回転による遠心力が第１及び第２極間補助磁石４５，４６に加えられて、万が一、接着剤が剥がれても第１及び第２ロータコア２０，３０から飛び出す虞はない。

また、このブラシレスモータＭは、車両エンジンルーム内に配置されるバルブタイミング可変装置に用いられている。そして、このブラシレスモータＭにおけるロータ７の界磁磁石４０は、第１ロータコア２０と第２ロータコア３０との軸方向の間に配置される。これにより、界磁磁石４０は、外部の影響を受け難くなるため、例えば、車両エンジンルーム内が高温となっても界磁磁石４０を減磁（不可逆温度変化）し難くすることができる。よって、安定して位置制御、即ちバルブタイミングを変更させることができる。

また、第１磁極部２４及び第２磁極部３４は、第１及び第２ロータコア２０，３０の略円板状の第１及び第２コアベース２１，３１の外周部から径方向外側に突出されるとともに界磁磁石４０の径方向外側面を覆うように軸方向に延びるように形成されている。そのため、界磁磁石４０は、より外部の影響を受け難くなり、例えば、車両エンジンルーム内が高温となっても界磁磁石４０をより減磁（不可逆温度変化）し難くすることができる。

また、界磁磁石４０は、第１及び第２ロータコア２０，３０の円板状の第１及び第２コアベース２１，３１の外周部よりも径方向内側に配置されるように設定されるため、より外部の影響を受け難くなる。よって、例えば、車両エンジンルーム内が高温となっても界磁磁石４０をより減磁（不可逆温度変化）し難くすることができる。

そして、各相巻線１４、１５，１６への３相の駆動電流の供給が停止すると、回転磁界が消失してロータ７は回転を停止する。このとき、ロータ７は、第１ロータコア２０の第１磁極部２４がステータコア１１のティース１２に流れ込む磁束と、第２ロータコア３０の第２磁極部３４にステータコア１１のティース１２から流れ込む磁束がそれぞれ最も安定した状態となる回動位置で停止する。

この停止位置は、第１及び第２磁極部２４，３４のいずれか一方の径方向外側面ｆ１（径方向外側面ｆ２）上の中心線Ｌ１（中心線Ｌ２）と交差する周方向の中間位置が、それぞれ対向するティース１２の径方向内周面であってその周方向の中間位置と対峙する位置である。

例えば、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１上の中心線Ｌ１と交差する周方向の中間位置が、それぞれ対向するティース１２の径方向内周面であってその周方向の中間位置に位置する。このとき、ブラシレスモータＭは、ロータ７が８極、ステータ５が１２スロットルのモータであることから、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２上の中心線Ｌ２は、ティース１２とティース１２の中間位置に位置する。

この状態において、ロータ７（回転軸６）を回転させると、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１が、それぞれ対向するティース１２の径方向内周面に対して、周方向に移動する。

このとき、第１磁極部２４の径方向外側面ｆ１は、第１及び第２補助溝２５，２６が形成されていることから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。また、第２磁極部３４の径方向外側面ｆ２は、第１及び第２補助溝３５，３６が形成されていることから、全体として、軸直交方向断面形状が回転軸６の中心軸線Ｏを中心とする同心円形状にならない。そのため、移動に伴う磁束の変化が、ティース１２の径方向内周面と同じ回転軸６の中心軸線を中心とする同心円となる第１爪状磁極部の径方向外側面に比べて非常に大きくなる。

ちなみに、磁束を安定した状態に戻ろうとする保持力（ディテントトルク）は、磁界の変化に相対する。その結果、この場合には、磁界の変化が非常に大きいので、保持力（ディテントトルク）は大きくなる。

しかも、第１補助溝２５，３５と第２補助溝２６，３６は中心線Ｌ１，Ｌ２を対称軸として対称位置にそれぞれ形成されている。従って、ロータ７（回転軸６）のいずれの回転方向においても同じ保持力（ディテントトルク）を有する。

また、第１補助溝２５（第１直線Ｌ１ａ）と第２補助溝２６（第２直線Ｌ１ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。同様に、第１補助溝３５（第１直線Ｌ２ａ）と第２補助溝３６（第２直線Ｌ２ｂ）とがなす角度が、コギングトルクの周期φ（＝１５度）と一致するように形成した。

つまり、第１補助溝２５，３５及び第２補助溝２６，３６を形成する前の元々の溝形成前ディテントトルクと、補助溝ディテントトルクを同相になるようにした。これによって、溝形成前ディテントトルクが補助溝ディテントトルクと重畳されて、その合計ディテントトルクを最大に引き出せる。

これによって、非駆動時に、車両エンジンルーム内の振動等でロータ７が回転してしまうことを抑えることができる。
さらに、ロータ７の極数が２×ｎ（但し、ｎは自然数）に設定されるとともに、ステータ５のティース１２の数が３×ｎに設定されるため、最小公倍数が小さくなり、第１及び第２爪状磁極２２，３２とティース１２とを多く正対させることができる。その結果、ディテントトルクをさらに大きくすることができる。つまり、非駆動時に、車両エンジンルーム内の振動等でロータ７が回転してしまうことを抑えることができる。

次に、上記実施形態の特徴的効果を以下に記載する。
（１）本実施形態では、スリーブ４１の軸方向の長さを、界磁磁石４０の軸方向の長さより長くし、スリーブ４１の第１端面４１ａを界磁磁石４０の側面４０ｂから僅かに突出させるようにした。従って、第１ロータコア２０を回転軸６に圧入する際、第１ロータコア２０は、その貫通穴２１ａの対向面２１ｃ側開口部周辺が、界磁磁石４０の側面４０ｂから僅かに突出したスリーブ４１の第１端面４１ａに当接して、それ以上軸方向（界磁磁石４０側）への圧入が規制される。

その結果、界磁磁石４０は、第１ロータコア２０を回転軸６に圧入する際に、同第１ロータコア２０からの荷重が直接に加えられないので、組み立て作業中に割れ等の損傷する虞はない。

（２）本実施形態では、スリーブ４１の軸方向の長さを、界磁磁石４０の軸方向の長さより長くし、スリーブ４１の第２端面４１ｂを界磁磁石４０の側面４０ｃから僅かに突出させるようにした。従って、第２ロータコア３０を回転軸６に圧入する際、第２ロータコア３０は、その貫通穴３１ａの対向面３１ｃ側開口部周辺が、界磁磁石４０の側面４０ｃから僅かに突出したスリーブ４１の第２端面４１ｂに当接して、それ以上軸方向（界磁磁石４０側）への圧入が規制される。

その結果、界磁磁石４０は、第２ロータコア３０を回転軸６に圧入する際に、同第２ロータコア３０からの荷重が直接に加えられないので、組み立て作業中に割れ等の損傷する虞はない。

（３）本実施形態では、スリーブ４１に対して界磁磁石４０は、磁束を通さない硬化性樹脂よりなる接着材にて固定した。従って、界磁磁石４０は、何の荷重を受けることなくスリーブ４１に固定されるため組み立て作業中に割れ等の損傷する虞はない。しかも、界磁磁石４０は、磁束を通さない接着材にて固定されたことから、漏れ磁束をさらに防止することができる。

（４）本実施形態によれば、第１及び第２背面補助磁石４３，４４を接着剤にて固定し、動かないようにした。従って、第１及び第２背面補助磁石４３，４４が動くことによって生じる異音や、損傷は生じない。さらには、第１及び第２背面補助磁石４３，４４が動くことによって生じる磁束の乱れは生じない。その結果、磁束の乱れが生じないことから、ロータを精度よく回転制御させることができる。

また、第１及び第２背面補助磁石４３，４４を接着剤にて固定することから、その位置決め固定が簡単で精度よく行うことができる。
（５）本実施形態によれば、第１及び第２極間補助磁石４５，４６を接着剤にて固定し、動かないようにした。従って、第１及び第２極間補助磁石４５，４６が動くことによって生じる異音や、損傷は生じない。さらには、第１及び第２背面補助磁石４３，４４が動くことによって生じる磁束の乱れは生じない。その結果、磁束の乱れが生じないことから、ロータを精度よく回転制御させることができる。

また、第１及び第２極間補助磁石４５，４６を接着剤にて固定することから、その位置決め固定が簡単で精度よく行うことができる。
（６）本実施形態によれば、ロータ７にロータカバー５０を設け、そのロータカバー５０の各固定部材５９が対応する第１及び第２極間補助磁石４５，４６の径方向外側面を押さえ付けるようにした。従って、回転による遠心力が第１及び第２極間補助磁石４５，４６に加えられて、万が一、接着剤が剥がれても第１及び第２ロータコア２０，３０から飛び出すのを防止できる。

（７）本実施形態によれば、ロータカバー５０の第１プレート５１に形成した円筒壁５５に、リング形状の検出用磁石６０を設けた。そして、検出用磁石６０は、周方向にＮ極、Ｓ極が交互に等角度の間隔で磁化し、磁気センサ６２にて、検出用磁石６０のＮ極部分６０ｎとＳ極部分６０ｓが交互に通過するのを検知するようにした。従って、その検出信号に基づいてロータ７の回転角（回転位置）を正確に算出するとともに回転数を正確に算出することができ、検出用磁石６０を第１プレート５１に設けだけの簡単な構成でブラシレスモータＭの精度の高い回転制御に寄与することができる。

（８）本実施形態によれば、第１及び第２コアベース２１，３１のボス部２１ｅ，３１ｅを、軸受保持部２ａ，３ａに収容固定された軸受８，９に対して、軸方向において離間して配置した。従って、界磁磁石４０の磁束が、軸受８，９、軸受保持部２ａ，３ａを介してモータケース１に漏れ難くできる。その結果、ブラシレスモータＭの出力アップを図ることができる。

（９）本実施形態によれば、ボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２を軸受８，９の外径Ｄａ，Ｄｂよりも小さくした。従って、界磁磁石４０の磁束が、軸受８，９、軸受保持部２ａ，３ａを介してモータケース１により漏れ難くできる。その結果、ブラシレスモータＭの出力アップを図ることができる。しかも、漏れ難くなる分、ボス部２１ｅ，３１ｅと軸受８，９との離間距離を短くできることから、ブラシレスモータＭを薄型化することができる。

（１０）本実施形態によれば、非磁性体で形成したスリーブ４１の外径Ｄｓを、第１及び第２コアベース２１，３１に形成したボス部２１ｅ，３１ｅの外径Ｄ１，Ｄ２以上にした。従って、界磁磁石４０の磁束が、ボス部２１ｅ，３１ｅを通って漏れ難くし、モータケース１へより漏れ難くした。その結果、ブラシレスモータＭの出力アップにつながる。

また、同様に、漏れ難くなる分、ボス部２１ｅ，３１ｅと軸受８，９との離間距離を短くできることから、ブラシレスモータＭを薄型化することができる。
（１１）本実施形態によれば、非磁性体で形成したスリーブ４１を、界磁磁石４０の内側に配置したので、同スリーブ４１を介して内側への漏れ磁束を防止することができる。

（１２）本実施形態によれば、界磁磁石４０は、スリーブ４１に貫挿し接着剤にてスリーブ４１に対して接着固定されることから、組み付け時に損傷することはない。
（１３）本実施形態によれば、界磁磁石４０は、スリーブ４１を回転軸６に非圧入で挿通したので、スリーブ４１は回転軸６に対して自由に設置できる。

上記実施の形態は、以下のように変更してもよい。
○上記実施形態では、回転軸６に対してスリーブ４１を挿通したが、挿通した後に、例えば磁束を通さない接着剤にて固定してもよい。

○上記実施形態では、スリーブ４１に対して界磁磁石４０を磁束を通さない硬化性樹脂よりなる接着にて接着固定したが、これを、磁束を通す接着剤にて固定してもよい。
○上記実施形態では、第１背面補助磁石４３の径方向内側面４３ａは、第２コアベース３１の外周面３１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄの両方に接着固定されるように接着剤を塗布した。これを、第１背面補助磁石４３の径方向内側面４３ａが、界磁磁石４０の外周面４０ｄに対してのみ接着固定されるように接着剤を塗布してもよい。

同様に、第２背面補助磁石４４の径方向内側面４４ａは、第１コアベース２１の外周面２１ｄ及び界磁磁石４０の外周面４０ｄの両方に接着固定されるように接着剤を塗布した。これを、第２背面補助磁石４４の径方向内側面４４ａが、界磁磁石４０の外周面４０ｄに対してのみ接着固定されるように接着剤を塗布してもよい。

○上記実施形態では、第１極間補助磁石４５の径方向内側面４５ａは、第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄのそれぞれに接着固定されるように接着剤を塗布した。これを、第１極間補助磁石４５の径方向内側面４５ａが、界磁磁石４０の外周面４０ｄに対してのみ接着固定されるように接着剤を塗布してもよい。

同様に、第２極間補助磁石４６の径方向内側面４６ａは、第１及び第２コアベース２１，３１の外周面２１ｄ，３１ｄ並び界磁磁石４０の外周面４０ｄのそれぞれに接着固定されるように接着剤を塗布した。これを、第２極間補助磁石４６の径方向内側面４６ａが、界磁磁石４０の外周面４０ｄに対してのみ接着固定されるように接着剤を塗布してもよい。

○上記実施形態では、界磁磁石４０、第１及び第２背面補助磁石４３，４４、第１及び第２極間補助磁石４５，４６をフェライト焼結磁石で形成したが、これに限らず、ネオジム焼結磁石、サマリウムコバルト磁石等で形成してもよい。勿論、界磁磁石４０はネオジム磁石で形成し、第１及び第２背面補助磁石４３，４４や第１及び第２極間補助磁石４５，４６はフェライト焼結磁石又はサマリウムコバルト磁石等で実施してもよい。

○上記実施形態では、非磁性体のスリーブ４１をステンレス製で形成したが、非磁性体であればよく、例えば、アルミ製のスリーブ４１であったり、樹脂製のスリーブ４１であったりしてもよい。

○上記実施形態では、ブラシレスモータＭをバルブタイミング可変装置の駆動源として用いたが、その他装置（例えば、スロットル弁制御装置等）の駆動源として用いてもよいことは勿論である。

１…モータケース、２…筒状フロントハウジング、２ａ…軸受保持部、３…エンドプレート、３ａ…軸受保持部、５…ステータ、６…回転軸、７…ロータ（ランデル型ロータ）、８，９…軸受、１１…ステータコア、１２…ティース、１３…インシュレータ、１４…Ｕ相巻線、１５…Ｖ相巻線、１６…Ｗ相巻線、２０…第１ロータコア、２１…第１コアベース、２１ａ…貫通穴、２１ｂ…反対向面、２１ｃ…対向面、２１ｄ…外周面、２１ｅ…ボス部、２２…第１爪状磁極、２２ａ，２２ｂ…周方向端面、２２ｃ…先端面、２３…第１基部、２３ａ…面、２４…第１磁極部、２４ａ…背面、２５，２６…第１及び第２補助溝、２７…位置決め係止孔、３０…第２ロータコア、３１…第２コアベース、３１ａ…貫通穴、３１ｂ…反対向面、３１ｃ…対向面、３１ｄ…外周面、３１ｅ…ボス部、３２…第２爪状磁極、３２ａ，３２ｂ…周方向端面、３２ｃ…先端面、３３…第２基部、３３ａ…面、３４…第２磁極部、３４ａ…背面、３５，３６…第１及び第２補助溝、３７…位置決め係止孔、４０…界磁磁石、４０ａ…貫通穴、４０ｂ，４０ｃ…側面、４０ｄ…外周面、４１…スリーブ、４１ａ，４１ｂ…第１及び第２端面、４３，４４…第１及び第２背面補助磁石、４３ａ，４４ａ…径方向内側面、４５，４６…第１及び第２極間補助磁石、４５ａ，４６ａ…径方向内側面、５０…ロータカバー、５１…第１プレート、５２…第２プレート、５３…第１ベース部、５３ａ…貫通窓、５４…第１係止突起、５５…円筒壁、５６…嵌合凹部、５７…第２ベース部、５７ａ…貫通窓、５８…第２係止突起、５９…固定部材、５９ａ…カシメ用爪、６０…検出用磁石、６０ｎ…Ｎ極部分、６０ｓ…Ｓ極部分、６２…磁気センサ、Ｍ…ブラシレスモータ（ランデル型モータ）、Ｏ…中心軸、Ｄ１，Ｄ２，Ｄａ，Ｄｂ，Ｄｓ，Ｄｔ…外径、Ｄｘ，Ｄｙ…長さ、ｆ１，ｆ２…径方向外周面。

Claims (5)

1. 周方向に複数の第１爪状磁極が等間隔に形成された第１ロータコアと、周方向に複数の第２爪状磁極が等間隔に形成された第２ロータコアと、前記第１及び第２ロータコアの間に配置された界磁磁石とを備え、
   前記第１爪状磁極と前記第２爪状磁極が周方向に交互に相対配置されるように、第１及び第２ロータコアを回転軸に固定するとともに、前記界磁磁石によって前記第１爪状磁極を第１の磁極に、前記第２爪状磁極を第２の磁極として機能させるようにしたランデル型ロータであって、
   前記第１及び第２ロータコアは、そのコアベースの中央部に形成した貫通穴に前記回転軸に対して圧入し、同回転軸に対して固定され、
   前記第１及び第２ロータコアの間の回転軸には、軸方向の長さが前記界磁磁石の軸方向の長さよりも長い筒状のスリーブが、同回転軸に対して挿通され、
   前記スリーブは、同スリーブの外径よりも大きい内径の前記界磁磁石の中央部に形成した貫通穴に貫挿されていることを特徴とするランデル型ロータ。
2. 請求項１に記載のランデル型ロータにおいて、
   前記スリーブは、前記回転軸に対して非圧入されていることを特徴とするランデル型ロータ。
3. 請求項１又は２に記載のランデル型ロータにおいて、
   前記スリーブは、その外周面が前記界磁磁石の貫通穴と硬化樹脂性の接着剤にて接着固定されていることを特徴とするランデル型ロータ。
4. 請求項１〜３のいずれか１つに記載のランデル型ロータにおいて、
   前記第１及び第２爪状磁極のそれぞれの磁極部の径方向内側面に、背面補助磁石が配置され、その背面補助磁石の径方向内側面と前記界磁磁石の外側面との間を接着剤で固定することを特徴とするランデル型ロータ。
5. 請求項１〜４のいずれか１つに記載のランデル型ロータを備えたことを特徴とするランデル型モータ。