JP5944541B2 - 拡開カテーテル - Google Patents

Description

（関連出願の相互参照）
本出願は、２００７年１２月２０日に出願された米国特許仮出願第６１／０１５，６４７号の恩恵を主張する、２００８年１２月１９日に出願された米国特許出願第１２／３４０，２２６号の一部継続出願であり、その開示内容の全体を全ての目的で本明細書に組み入れる。

本発明は、中耳及び耳管内の標的組織領域にアクセスし、それらを診断及び治療するための方法及びシステムで使用される拡開カテーテルに関する。

図１及び２を参照すると、耳１０は、外耳１２、中耳１４、及び内耳１６の３つの部分に分けられる。外耳１２は、音を集め、その音を耳道２０の内側端２４に位置する鼓膜２２（鼓膜（eardrum）とも称される）に向かわせる、耳介１８及び耳道２０からなる。中耳１４は、外耳１２と内耳１６との間に位置し、耳１０と洞との間の均圧弁の役割を果たす耳管２６によって咽喉の奥へつながる。耳管２６は、咽喉３２の鼻咽頭部３０における遠位開口部２８で終わる。鼓膜２２に加え、中耳１４はまた、３つの小さい耳骨（小骨）、槌骨（ツチ骨）３４、砧骨（キヌタ骨）３６、及び鐙骨（アブミ骨）３８からなる。これらの骨３４〜３８は、音の振動を内耳１６へ伝導し、それによって外耳１２の耳道２０内の音の振動を内耳１６内の流体波へと転換する、変換器として働く。これらの流体波はいくつかの神経終末４０を刺激し、該神経終末は音エネルギーをそれが解釈される脳へと伝導する。

耳管２６は、内耳１４と、鼻の奥にある口蓋の真上の上咽頭部分である鼻咽頭３０とをつなぐ、３．８１ｃｍ（１．５インチ）の狭く長い経路である。耳管２６は、通常は空気で満たされている中耳１４に対する均圧弁として機能する。適切に機能すると、耳管２６は、嚥下や欠伸に応じて周期的に（約３分毎に１回）何分の１秒かの間、開く。そうすることによって、空気が中耳１４の中へ進入することが可能になり、中耳内層（粘膜）によって吸収されていた空気を入れ替え、又は高度変化時に起こる圧変化を均一にする。耳管２６のこの周期的な開閉を妨げるあらゆるものが、難聴又は耳の他の症状をもたらす可能性がある。

耳管２６の閉塞又は閉鎖は、中耳内の負圧１４をもたらし、鼓膜２２の退縮（吸い込み）を伴う。成人の場合、これは通常、なんらかの耳の不快感、閉鎖感、又は圧力感を伴い、軽度の難聴及び耳鳴り（耳鳴）をもたらすことがある。子どもの場合は、症状がないこともある。閉塞が長引くと、中耳１４の粘膜から体液が出て、漿液性中耳炎と称される疾病（中耳内の滲出液）を形成することがある。これは、子どもでは上気道感染に関連して頻繁に起こり、この疾病に関連する難聴の主な原因となる。

中耳１４及び耳管２６の内膜（粘膜）は、鼻４２、洞４４、及び咽喉３２の膜につながっており、またその膜と同じである。これらの領域の感染は、粘膜の腫れをもたらし、耳管２６の閉塞をもたらすことがある。これは、漿液性中耳炎と称され、すなわち、本質的には急性又は慢性で起こりうる中耳１４内の液体の貯留であり、通常は中耳１４内に液体を蓄積させる耳管２６の遠位開口部２８の閉鎖の結果である。細菌が存在する場合、この液体は感染することがあり、急性化膿性中耳炎（中耳の感染又は膿瘍）につながる。感染が進行しなければ、液体は耳管２６が再び正常に機能し始めるまで留まり、その後、液体は吸収されるか、又は耳管開口部２８を通り咽喉３２へと管を流れ落ちる。

慢性漿液性中耳炎は、長期の耳管閉鎖の結果として、又は、液体が濃く吸収又は耳管２６を流れ落ちることができないために、起こりうる。この慢性疾患は通常、難聴と関連する。これは反復性の耳痛である場合があり、特に患者が風邪を引いたときに起こる。幸い、漿液性中耳炎は、中耳構造にいかなる永久的な損傷も生み出すことなく何年も続くことがある。しかしながら、この中耳１４内の液体の存在は、再発性急性感染にかかりやすくする。これらの再発性感染は、中耳損傷をもたらすことがある。

耳管２６が蓄積された液体を含むと、様々なことが起こる。まず、身体が中耳１４から空気を吸い込み、内膜及び鼓膜２２を内側へ引く傾向にある真空状態を引き起こす。次に人体は、その真空を、痛みを軽減しやすいより多くの液体と置き換えるが、患者は耳１０内に閉鎖感を経験することがある。抗ヒスタミン剤及び鬱血除去剤によるこの疾病の治療は、完全に効果を得るまで何週間かを要することがある。最後に、液体が感染することがあり、疼痛を伴い、患者は具合が悪く感じ、また患者はよく聴こえなくなることもある。仮に内耳１４が罹患すると、患者は回転又は旋廻する感覚（目眩）を感じることがある。感染は、典型的には抗生物質で治療される。

しかしながら、抗ヒスタミン剤、鬱血除去剤、及び抗生物質を使用して感染又は中耳１４内の液体蓄積の他の原因を治療したとしても、これらの治療は典型的には、中耳１４内の液体蓄積によって引き起こされる疼痛及び不快感を即座には消散させない。すなわち、患者は液体が耳管２６から除去されることができたとき、最も即座に症状の緩和を感じる。

中耳感染の抗生物質治療は、典型的には３又は４週間以内で正常な中耳機能をもたらす。治療期間中、患者は、様々な程度の耳圧、ポンという音、クリック音、及び聴覚の揺らぎ、また時には耳内の刺痛を経験しうる。感染が治癒しても、患者には時に、中耳１４内に感染していない液体が残り、耳管２６内に局在することがある。

これらの種類の感染によって引き起こされる液体蓄積は、これまでは外科的に治療されてきた。慢性漿液性中耳炎の外科治療の主要目的は、中耳の通気を回復させ、聴覚を正常な水準に保ち、また鼓膜及び中耳骨を損傷する可能性のある再発性感染を防ぐことである。

例えば、図３に示すように、中耳１４内の液体を放出するために鼓膜切開術が実施されうる。鼓膜切開術は、中耳１４内の液体を除去するために実施される、鼓膜２２の切開４２である。通気管と称される中空プラスチック管４４が挿入され、切開部４２が治癒するのを防ぎ、中耳１４の通気を確立するために、切開部４２に挟み込まれる。通気管４４は、中耳１４内の均圧化において、一時的に耳管２６の代わりとなる。通気管４４は通常、耳管２６の閉鎖が治まるまで３〜９ヶ月間、定位置に留まる。管４４が取り外されると鼓膜２２は治癒し、その後、耳管２６は正常な均圧機能を再開する。

中耳１４内の圧力を解放する別の方法が図４に示され、皮下注射針４６が鼓膜２２を貫通して入れられ、それを通過して、蓄積した液体が、典型的には耳管２６の上部のみから引き出されうる。

図３及び４の方法は、中耳内の液体貯留及び圧増加を緩和するために鼓膜２２を裂傷させることを含む。これらの方法のどちらも、時として鼓膜２２に永久的な穴が作成されることに加え、しばしばその下端２８が閉鎖され液体によって堰きとめられるため、耳管２６内の液体の全てを除去するのに特に有効ではない。

図３及び４の上述の外科治療に関連し、蓄積された圧及び液体貯留を放出するために、図５に示すような耳管２６の膨張も採用される。皮下注射器４６（可撓性先端４８と共に示される）が、その先端４８が咽喉３２の鼻咽頭部３０内の耳管２６の遠位開口部２８に隣接して位置付けられるまで、鼻孔又は口の中へと挿入される。注射器４６によって先端４８を通して閉塞した耳管２６の中へ、すなわち中耳１４の中へと空気が送り込まれ、詰りを緩和し、中耳の通気を回復させるのを助ける。この手技は、しばしばポリツェル法と称される。ポリツェル法は、（図６に示すように）一方の鼻孔をつまんで塞ぎ、同時に患者が嚥下すると、最も効果がある。これは、耳管２６及び中耳１４内へと空気を強制的に進める。この技術は、耳管２６を開くためには良いが、蓄積した液体は取り除かない。

中耳１４の詰りを（少なくとも一時的に）取り除く別の方法は「バルサルバ」法と称され、鼻をつまんだ状態で空気を中耳１４の中へ強制的に送り込むことによって達成され、しばしば耳抜きと呼ばれる。この方法も、耳管２６を開くためには良いが、これも蓄積した液体を一掃しはしない。

中耳及び耳管に関連する典型的な疾患は、鼓膜穿孔、鼓室硬化、砧骨侵食、中耳炎、真珠腫、乳様突起炎、耳管開放症、及び伝音難聴を含む。これらの疾患のいくつかを治療するために、耳の手術が実施される。最も多い外科手術は顕微手術であり、顕微鏡を操作して実施される。耳の手術の種類は、鐙骨切除術、鼓室形成術、鼓膜切開術、及び耳チューブ手術を含む。

最も単純な耳手術のうちの１つは、鼓膜切開術、又は鼓膜の切開である。しかしながら、耳の手術はまた、中耳洞を可視化するために鼓膜の除去を必要とすることがある。外科医はしばしば、切開部を耳道の皮膚に作り、鼓膜を完全な単一体として除去することによって、膜の一体性を保持しようとする。別の方法としては、乳様突起を介して中耳へのアクセスが達成される。この方法は、耳の後ろから中耳洞へ接近し、乳様蜂巣を貫き中耳まで穴を開ける。外耳道と乳様突起との間の骨性隔壁が除去されるかどうかは、病気の度合いによる。外耳道後壁削除とは、この骨性隔壁の除去をさす。外耳道後壁保存とは、この骨性隔壁を無傷に保つことをさす。修正された中耳根本手術という用語は、この骨性隔壁を除去し、鼓膜及び小骨を再構成する手術をさす。中耳根本手術は、この骨性隔壁を除去し、大型の真珠腫嚢の内部を安全に洗浄しうるように、鼓膜、槌骨、及び砧骨を永久的に除去する。この手術は、真珠腫が広範囲であるとき、又は内耳又は顔面神経に付着しているときに行われる。

中耳及び耳管の苦痛は非常に一般的かつ深刻な医学的問題であり、何百人もの患者を苦しめ、疼痛、不快感、及び難聴又は永久的な耳の損傷までも引き起こす。多数の治療法が開発されているが、上述のようにそのいずれにも欠点がある。したがって、中耳及び耳管内の標的組織領域にアクセスし、それらを診断及び治療するための改善された方法及びシステムが必要とされる。そのような方法及びシステムは、侵襲性が最小であり、健康な耳組織を損傷する危険性がほとんどないことが理想的である。

本発明の実施形態は、中耳及び耳管内の標的組織領域にアクセスし、それらを診断及び治療するための方法及びシステムに関する。

１つの実施形態において、本発明は、患者の耳管にアクセスするための方法を提供する。本方法は、３０〜９０度の角度を有する屈曲を伴う遠位端を有するガイドカテーテルを患者の鼻腔の中へ挿入することと、ガイドカテーテルを鼻咽頭内の耳管の開口部に向かって鼻腔内で前進させ、その遠位端を耳管開口部に隣接して定置させることと、を含む。

１つの態様において、本方法はまた、診断用デバイスをガイドカテーテルを通して前進させ、診断用デバイスの遠位端を耳管開口部に隣接して定置させることを含んでもよい。診断用デバイスは、カテーテル又は内視鏡であってもよい。

別の態様では、本方法は、診断用プローブを耳管内へ導入し、耳管機能を直接評価することを含んでもよい。診断用プローブは、可撓性で、かつ耳管に適合性のある材料で作製されてもよい。診断用プローブは、ガイドワイヤに設置された圧力変換器であってもよい。本方法はまた、患者が嚥下しているときの耳管内の圧をモニタリングし、そのモニタリングを用いて患者の耳管の開放機能を評価することを含んでもよい。

１つの態様において、本方法はまた、診断用プローブが耳管の中へ定置された後にガイドカテーテルを除去することを含んでもよい。

１つの態様において、診断用プローブは超音波プローブを含んでもよい。

別の態様において、本方法はまた、治療用デバイスをガイドカテーテルを通して耳管に向かって前進させ、治療用デバイスの遠位端を耳管開口部に隣接して定置させることを含んでもよい。治療用デバイスは、遠位放射線不透過性部材を備えてもよい。治療用デバイスは、カテーテルを備えてもよい。診療用デバイスはまた、流体を患者の耳の中耳洞へ導入するための流体導入デバイスを備えてもよい。本方法はまた、超音波デバイスを使用して中耳洞を走査することを含んでもよい。流体は、空気、造影剤、吸引流体、又は薬物であってもよい。

別の態様において、治療用デバイスは、中耳洞から物質を吸引するための吸引デバイスを備えてもよい。

別の態様において、本方法はまた、耳管に近接する安全装置を導入し、安全装置を用いて治療用デバイスの前進をモニタリングすることを含んでもよい。１つの態様において、安全装置は、治療用デバイスの位置を前進している間に感知するための、鼓膜に近接して位置付けられたセンサを備えてもよい。安全装置は、前進を可視化するための内視鏡を備えてもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管機能を間接に評価するための方法を提供する。本方法は、エネルギー放射器を耳管に隣接して鼻咽頭内に位置付けること、エネルギー受容器を外耳道を介し鼓膜に隣接して位置付けること、放射器から受容器へエネルギーを向かわせること、放射器からのエネルギーを表す放射器信号を生成すること、放射器によって受容されるエネルギーを表す受容器信号を生成すること、放射器信号と受容器信号との間の比較を形成すること、及び、該比較を用いて嚥下中の耳管の機能を間接に評価することを含んでもよい。

１つの態様において、間接的に評価することは、耳管の物理的特性を推定することを含んでもよい。

１つの態様において、エネルギー放射器は、圧力波又は電磁エネルギーの形態であるエネルギーを放射してもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための方法を提供する。本方法は、患者の鼻咽頭を介して患者の耳管の中へガイドワイヤを定置すること、ガイドワイヤに沿って患者の耳管の中へ減量用デバイスを導入すること、及び耳管の一側面に沿った表面から肥大性粘膜（hypertropic mucosa）を含む浮腫状組織を除去することを含んでもよい。

１つの態様において、ガイドワイヤは目印を含んでもよく、本方法はまた、耳管の中へ導入することに関連してフィードバックを提供することを含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための方法を提供する。本方法は、ガイドワイヤを、患者の鼻咽頭を介して軟骨と耳管の粘膜表面との間の粘膜下に導入すること、ガイドワイヤに沿って、減量用デバイスを軟骨と粘膜表面との間の耳管の粘膜下組織へと導入すること、及び、粘膜下組織のいくつかを除去することと、を含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管の筋肉の不全又は解剖学的疾患を治療するための方法を提供する。本方法は、口蓋帆張筋（tensor villi palatine muscle）又は口蓋帆挙筋（levator villi palatine muscle）のうちの少なくとも１つに外傷を作成し、外傷の吸収の際に筋肉の硬化を引き起こすことを含んでもよい。

１つの態様において、硬化は、口蓋帆張筋又は口蓋帆挙筋を短縮又は伸長することを含んでもよい。

別の態様において、外傷を作成することは、機械療法、レーザー治療、高周波治療、及び化学療法を含む群から治療を適用することを含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための方法を提供する。本方法は、耳管の領域内での設置のための遠位延伸部を有する二重ルーメン均圧チューブを、患者の鼓膜を通して定置すること、該遠位延伸部と流体連通する二重ルーメンチューブの第１のルーメンを通して、耳管の領域に薬剤を提供すること、及び二重ルーメンチューブの第２のルーメンを通して鼓膜を通過して通気を提供することと、を含んでもよい。

１つの態様において、薬剤は、耳管領域内の浮腫を減少させるように構成されてもよい。薬剤は、耳管の粘膜層の表面張力を変化させ、薬剤で粘膜表面の湿潤の促進をもたらすように構成される、界面活性剤を含みうる。

１つの態様において、薬剤は、薬剤の持続放出もたらすように、耳管粘膜組織による捕捉のために構成される、粒子を含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための装置を提供する。装置は、患者の鼓膜の中へ挿入するための二重ルーメンチューブであって、耳管の領域内での定置のための遠位延伸部、該延伸部を通して耳管の領域へ薬剤を提供するための第１のルーメン、及び鼓膜を通過して通気を提供するための第２のルーメンを有する、ルーメンチューブを含んでもよい。

１つの態様において、第１のルーメンは、第２のルーメン内に配置されてもよい。別の態様において、第２のルーメンは、第１のルーメン内に配置されてもよい。また別の態様において、第１のルーメンは、第２のルーメンに隣接して配置されてもよい。

別の態様において、二重ルーメンチューブは、生分解性の生体吸収性材料で作られてもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための方法を提供する。本方法は、ルーメンを有するガイドを使用して鼻咽頭を介して耳管領域にアクセスすること、該ガイドのルーメンを通してガイドワイヤを導入し、軟骨と耳管の粘膜表面との間の粘膜下にガイドワイヤを位置付けること、薬物送達リザーバを有する一時的な管腔内インプラントをガイドワイヤに沿って通過させ、該インプラントを、ルーメンと軟骨との間の耳管領域の後部クッションにおける粘膜下に位置付けること、及び、該薬物送達リザーバから耳管領域へ薬物を送達することと、を含んでもよい。

１つの態様において、本方法はまた、薬物送達リザーバから、咽頭扁桃腺と耳管領域とへ同時に薬物を送達することを含んでもよい。

１つの態様において、薬物送達リザーバは、インプラント上に配置されるコーティング層を含んでもよい。

別の態様において、ガイドは、生分解性の生体吸収性材料で作られてもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための方法を提供する。本方法は、鼻咽頭を介して耳管領域へのアクセスを獲得すること、該耳管領域の中へ到達するように寸法決めされた中空ガイドワイヤであって、その遠位端部又は遠位端部の近くに配置される複数の開口を含む、中空ガイドワイヤを、患者の鼻咽頭を介して導入すること、及び、該開口を通して、患者の耳の耳管又は中耳領域のうちの少なくとも１つに薬物を送達することと、を含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管にアクセスするためのシステムを提供する。本システムは、カテーテルの遠位端を耳管又は耳管近くに位置付けるために患者の鼻腔を通過するように構成されるガイドであって、３０度〜９０度の角度を有する屈曲を伴う遠位端を有するガイドと、耳管の中へと該ガイドを通過するように構成されるガイドワイヤと、を含んでもよい。

１つの態様において、ガイドはカテーテルを含んでもよい。

別の態様において、ガイドは二重ルーメンチューブを含んでもよい。

別の態様において、本システムはまた、ガイドを通る通路用に構成される診断用デバイスを含んでもよい。

別の態様において、本システムはまた、ガイドを通る通路用に構成される治療用デバイスを含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、耳管を治療するためのデバイスを提供する。デバイスは、細長い剛性シャフトを含んでもよい。デバイスはまた、シャフトに連結する細長く可撓性のインサートと、耳管の細長い部分を治療するための治療用デバイスを含むインサートと、耳管に一致して屈折する横剛性を含むインサートと、座屈を伴わずにインサートを耳管の中へ押し込むことを可能にする縦剛性と、を含んでもよい。

１つの態様において、細長い剛性シャフトは、３０〜９０度の範囲の屈曲を伴う遠位端部を含んでもよい。

１つの態様において、細長い剛性シャフトは、流体をインサートへ供給するための少なくとも１つの流体用継手を含む、近位端部を含んでもよい。

１つの態様において、細長い剛性シャフトは、ガイドワイヤの通過のためのルーメンを含んでもよい。

１つの態様において、インサートは、可撓性コアワイヤを含んでもよい。

１つの態様において、可撓性コアワイヤは、超弾性合金で構築されてもよい。

１つの態様において、可撓性コアワイヤは、インサートの最遠位部分に傷をつけない先端を含んでもよい。

１つの態様において、治療用デバイスは、バルーンを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは、ミクロ孔質構造を含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは、耳管の輪郭に一致するあらかじめ成形された形状へ、拡張可能であってもよい。

１つの態様において、バルーンは、薬物コーティングを含んでもよい。

１つの態様において、薬物コーティングは、ステロイド類、抗生物質、抗真菌剤、非ステロイド性抗炎症剤、ステロイド性抗炎症剤、界面活性剤、又は抗粘液性物質のうちの１つであってもよい。

１つの態様において、治療用デバイスは、剛性シャフトから取り外し可能であってもよい。

１つの態様において、治療用デバイスはルーメンを含んでもよい。

１つの態様において、治療用デバイスは、生分解性であってもよく、かつ治療用物質を含んでもよい。

１つの態様において、治療用物質は、ステロイド類、抗生物質、抗真菌剤、非ステロイド性抗炎症剤、ステロイド性抗炎症剤、界面活性剤、又は抗粘液性物質のうちの１つであってもよい。

１つの態様において、治療用デバイスは、拡張可能ステントを含んでもよい。

１つの態様において、拡張可能ステントは、治療用物質を含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を拡開するための方法を提供する。ガイドカテーテルは、患者の耳管の開口部又は開口部近くにガイドカテーテルの遠位端部を位置付けるように、患者の鼻腔を通して前進されてもよい。ガイドカテーテルの遠位部は、３０〜９０度の角度を有する屈曲を含んでもよい。遠位部は、該ガイドカテーテルの近位部より可撓性であってもよい。ガイドワイヤは、ガイドワイヤの遠位端部が耳管へ進入するように、ガイドカテーテルを通して前進されてもよい。拡開カテーテルは、耳管内に拡開カテーテルの拡開器を位置付けるように、ガイドワイヤ上で前進されてもよい。拡開器は、耳管を拡開するように拡張されてもよい。拡開カテーテル及びガイドワイヤは、患者から除去されてもよい。

１つの態様において、ガイドカテーテルの遠位部は可鍛性であってもよく、また遠位部の屈曲はガイドカテーテルのユーザーによって形成されてもよい。

１つの態様において、耳管の開口部は耳管の咽頭口を含んでもよく、拡開カテーテルは、咽頭口内に拡開器を位置付けるように前進されてもよい。

１つの態様において、ガイドワイヤは、照明ガイドワイヤであってもよい。光は、照明ガイドワイヤから放射されてもよく、放射される光は観察されてもよい。

１つの態様において、放射される光は、患者の頭部に位置付けられた内視鏡を使用して観察されてもよい。

１つの態様において、ガイドカテーテルは、拡開カテーテルがガイドワイヤ上で前進される前に、患者から除去されてもよい。

１つの態様において、拡開カテーテルは、ガイドワイヤ上で、またガイドワイヤを通して、前進されてもよい。除去することは、患者からガイドカテーテルを除去することを含んでもよい。

１つの態様において、拡開カテーテルはバルーン拡開カテーテルを含んでもよく、拡開器を拡張することは、バルーン拡張カテーテルのバルーンを膨張させることを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンを膨張させることは、耳管内でステントを拡張してもよい。

１つの態様において、拡開カテーテルは側方翼を含んでもよく、拡開器を拡張することは、側方翼を使用してバルーンの位置を維持することを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは、膨張すると、耳管ＥＴの咽頭口の円錐開口に一致するように成形されてもよく、拡開器を拡張することは、耳管ＥＴの咽頭口内でバルーンを拡張することを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは、耳管の全体を塞がない断面を有するように成形されてもよく、拡開器を拡張することは、耳管内の圧を解放するように、バルーンを定位置に維持することを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは切断部材を含んでもよく、拡開器を拡張することは、切断部材で耳管壁を切断することを含んでもよい。

１つの態様において、内視鏡は、鼻腔を通して前進されてもよく、拡開カテーテルは、内視鏡を使用して観察されてもよい。

１つの態様において、拡開カテーテルを観察することは、カテーテルのシャフト上の目印を観察することを含んでもよい。耳管の開口部に対する拡開器の設置位置は、拡開器の近位端部からの目印の距離に基づき近似化されてもよい。

１つの態様において、少なくとも１つの物質は、拡開器を使用して耳管に適用されてもよい。

１つの態様において、拡開器は、物質を送達するための多孔質バルーンを含んでもよい。

１つの態様において、拡開器は、物質を送達するための複数の針を有するバルーンを含んでもよい。

１つの態様において、拡開カテーテルは、拡開器の位置を拡張中に維持するように耳管に対して力を印加してもよい。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を拡開するための方法を提供する。ガイドカテーテルは、患者の耳管の開口部又は開口部近くにガイドカテーテルの遠位端部を位置付けるように、患者の鼻腔を通して前進されてもよい。ガイドカテーテルの遠位部は、３０〜９０度の角度を有する屈曲を含んでもよい。遠位部は、該ガイドカテーテルの近位部より可撓性であってもよい。送達カテーテルは、耳管内に該送達カテーテルを定置するように、ガイドカテーテルを通して前進されてもよい。細長い物質送達デバイスは、送達カテーテルを使用して耳管の中へ送達されてもよい。拡開カテーテル及びガイドワイヤは、細長い薬物送達デバイスを耳管内に残して患者から除去されてもよい。

１つの態様において、細長い物質送達デバイスは、少なくとも１つの治療用物質を溶出させるように構成される細長い紐状体であってもよい。

１つの態様において、細長い物質送達デバイスを送達することは、細長い紐状体を送達カテーテルから内側で取り外すことを含んでもよい。

１つの態様において、細長い物質送達デバイスを送達することは、細長いポリマー紐状体を送達カテーテルから外側で取り外すことを含んでもよい。

１つの態様において、細長い物質送達デバイスは、物質を経時的に溶出させるように構成されるバルーンであってもよい。

１つの態様において、細長い薬物送達デバイスを送達することは、耳管内でバルーンを膨張させること、及び該バルーンを送達カテーテルから切り離すことを含んでもよい。

１つの態様において、バルーンは、耳管内の均圧を可能にするように構成されてもよい。

１つの態様において、細長い薬物送達デバイスは、拡張可能ステントであってもよい。

１つの態様において、細長い薬物送達デバイスを送達することは、耳管の中へ拡張可能ステントを挿入すること、及び、拡張可能ステントの近位端部が耳管内で拡張することを可能にするように、拡張可能ステントの近位端部を拘束しないことを含んでもよい。

１つの態様において、細長い薬物送達デバイスは、複数の支柱に接続される細長い中心部材を含む細長いインサートであってよく、各支柱は細長い外側部材に接続されてもよい。

１つの態様において、支柱は、耳管内に空間を提供及び維持し、その内部の均圧を維持してもよい。

発明の性質及び利点を更に理解するために、添付の図と共に下記の説明を参照すべきである。各図は、あくまで図示及び説明を目的として与えられるものであって、本発明の実施形態の範囲を限定することを目的とするものではない。

内耳、中耳、及び外耳部分、及び咽喉の鼻咽頭部をその遠位開口部を介して中耳につなぐ耳管を示す、ヒトの耳の断面図。 図１に説明する耳管の遠位開口部を含む、図１に説明する咽喉の鼻咽頭部を示す、ヒトの頭部の断面図。 通気管が鼓膜の切開部内に定置される、中耳内の流体を放出するための先行技術外科方法を示す、図１に示す向きのヒトの耳の断面図。 鼓膜に穴を開ける針を有する注射器が示される、中耳内の流体を放出するための先行技術外科方法を示す、図１に示す向きのヒトの耳の断面図。 鼻を塞いだ状態で、その先端が耳管の遠位開口部に隣接するように鼻及び／又は咽喉領域内に伸びる可撓性の先端を有する注射器が示される、中耳内の流体を放出するための先行技術ポリツェル法を示す、図２に示す向きのヒトの頭部の断面図。 鼻を塞いだ状態で、その先端が耳管の遠位開口部に隣接するように鼻及び／又は咽喉領域内に伸びる可撓性の先端を有する注射器が示される、中耳内の流体を放出するための先行技術ポリツェル法を示す、図２に示す向きのヒトの頭部の断面図。 ガイドカテーテルの遠位端が耳管開口部に隣接する、鼻咽頭部及び鼻腔内のガイドカテーテルを示すヒトの頭部の断面図。 耳管ＥＴ周辺の解剖学的領域区分。 ＥＴ周辺の浮腫状組織を減量するための診断又は治療手技を示す、耳管周辺の解剖学的領域区分。 ＥＴ周辺の浮腫状組織を減量するための代替的治療手技を示す、耳管周辺の解剖学的領域区分。 ＥＴ炎症又は浮腫を治療するための薬剤を送達するための、例示的な薬物送達システム。 鼻咽頭を通じて提供されうる、ＥＴ炎症又は浮腫を治療するための薬剤を送達するための、代替的薬物送達システム。 耳管の咽頭口を通して挿入されたデバイスによって実行される診断又は治療手技を示す、ＥＴ周辺の解剖学的領域区分。 図１３の領域３３Ａの拡大図。 耳管へガイドワイヤを導入する方法の実施形態を示すために取り除かれた顔の一部分を伴う、ヒトの頭部の正面図。 図１３の診断又は治療用デバイスに設置されうる、種々の作業要素例を説明する。 図１３の診断又は治療用デバイスに設置されうる、種々の作業要素例を説明する。 図１３の診断又は治療用デバイスに設置されうる、種々の作業要素例を説明する。 図１３の診断又は治療用デバイスに設置されうる、種々の作業要素例を説明する。 耳管に治療を施すためのデバイス例の側面図。 耳管に治療を施すためのデバイス例の側面図。 耳管に治療を施す例の断面図。 耳管に治療を施す例の断面図。 耳管に治療を施す例の断面図。 患者の耳管を治療するための方法において使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者の耳管を治療するための方法において使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者内で使用中である耳管を治療するための照明されたガイドワイヤの、正面図。 患者の耳管を治療するための方法で使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者の耳管を治療するための方法で使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者の耳管を治療するための方法で使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者の耳管を治療するための方法で使用中であるデバイスの、部分的断面図。 患者の耳管に治療を施すための拡開器の側面図。 患者の耳管に治療を施すための拡開器の側面図。 患者の耳管に治療を施すための拡開器の断面図。 患者の耳管に治療を施すための拡開器の側面図。 それぞれ、図１８Ｈの拡開器によって治療された耳管の治療前及び治療後の断面図。 それぞれ、図１８Ｈの拡開器によって治療された耳管の治療前及び治療後の断面図。 患者の耳管に治療を施すためのステントの側面図。 患者の耳管に治療を施すためのステントの側面図。 患者の耳管に治療を施すための、異なる拡張段階のステントの側面図。 患者の耳管に治療を施すための、異なる拡張段階のステントの側面図。 患者の耳管の開口部と整合させるためのガイドカテーテルの遠位端の断面図。 患者の耳管の開口部と整合させるためのガイドカテーテルの遠位端の断面図。 患者の耳管の開口部と整合させるためのガイドカテーテルの遠位端の断面図。 それぞれ、患者の耳管に治療を施すための細長いインサートの斜視図及び断面図。 それぞれ、患者の耳管に治療を施すための細長いインサートの斜視図及び断面図。 患者の耳管に治療を施すための紐状インサートの側面図。 図２２Ａの紐状インサートを送達するための、送達カテーテルの部分的断面図。 図２２Ａの紐状インサートを送達するための、送達カテーテルの部分的断面図。 図２２Ａの紐状インサートを送達するための、送達カテーテルの部分的断面図。 患者の耳管に治療を施すための方法で使用中である、図２２Ａの紐状インサートの部分的断面図を。 患者の耳管に治療を施すための方法で使用中である、図２２Ａの紐状インサートの部分的断面図を。

本発明の実施形態は、中耳及び耳管内の標的組織領域にアクセスし、それらを診断及び治療するための方法及びシステムに関する。

アクセス
本発明の１つの実施形態は、最小侵襲技術を使用し、耳管を超えて中耳へのアクセスを得ることに関する。１つの実施形態において、中耳洞は、耳管（ＥＴ）を介してアクセスされてもよい。耳管オリフィスへの本アクセスを獲得するために、約３０度を超え、かつ約９０度より小さい屈曲をその遠位端に有するガイドカテーテルが、使用されてもよい。アクセスした後、診断用デバイス又は介入デバイスが、耳管の中へ導入されてもよい。任意で、繊細な中耳構造に損傷を与えるのを防ぐため、安全機構が採用されてもよい。１つの実施形態において、安全機構は、図７に示されるように、鼓膜を介して中耳の中へ導入されるプローブ及び／又はセンサを含んでもよい。例えば、プローブは内視鏡であってもよく、センサは電磁変換器であってもよい。

図７は、ガイドカテーテルの遠位端１０２が耳管開口部に隣接する、鼻咽頭部及び鼻腔内のガイドカテーテル１００を示す断面図である。図７は、その遠位端１０２に約３０度を超え、かつ約９０度より小さい屈曲を有する、耳管オリフィスに隣接して設置されたガイドカテーテル１００を示す。鼓膜に隣接して設置されたセンサ１０４を使用して、ガイドカテーテルの前進をモニタリングしてもよい。センサは、安全機構の１つの例である。

診断
本発明の別の実施形態は、中耳及びその構造の疾病の診断に関する。１つの実施形態において、診断は、ガイドカテーテル１００を通して定位置へと前進される内視鏡の使用を含んでもよい。内視鏡の設計は、９０度又はそれ以上のＹ軸線視覚化、及び３６０度回転を可能にする。そのような内視鏡は、真珠腫、小骨の機能及び／又は疾病、及び術後経過観察の評価のために使用されてもよい。上述のように適合されうる代表的な内視鏡は、Ｍｅｄｉｇｕｓ製のＩｎｔｒｏＳｐｉｃｉｏ １１５ １．８ｍｍカメラを使用してもよい。そのようなカメラは、約１．８ｍｍ×１．８ｍｍであり、その小型の剛性部分により、内視鏡の先端で最大限の可撓性が可能である。

別の方法としては、中耳洞及びＥＴへ流体を注入し、中耳及びＥＴ並びにその構造を超音波走査することによって、超音波が使用されてもよい。施術後、流体は吸引されるか、又は耳管を通って流れ出るように残されてもよい。超音波用の先端がついたカテーテルは、耳管を上がり中耳腔における定位置まで前進されてもよい。超音波カテーテルは次に、ＥＴの中を引き戻され、医師は、外部ビデオモニタを使用して、耳管内の、及び耳管に隣接する構造を観察することができる。

耳管の機能診断は、直接評価又は間接評価を介して達成されてもよい。１つの実施形態において、直接評価のために、診断システムは、鼻咽頭を介して挿入された診断用プローブを介して、嚥下中の耳管の動的モニタリングを可能にすることができる。そのような診断システムは嚥下中に動的に使用されるので、プローブは、非外傷性であるように構成される可撓性で耐久性のある材料で作られてもよい１つの実施形態において、鼻咽頭でのアプローチにおいて使用されるガイドカテーテル１００は、診断用プローブが耳管領域内又はその近くに達すれば、嚥下の前に除去されてもよい。

１つの実施形態において、診断用プローブは、ＥＴ構造及び機能を視覚化するための内視鏡を備えてもよい。別の方法としては、診断用プローブは、カテーテル又はワイヤ上に設置される圧力変換器を含んでもよい。圧力変換器が使用されるとき、耳管内部の圧力が嚥下中にモニタリングされ、圧力測定値が耳管開口機能として解釈されうる。別の方法としては、超音波プローブがＥＴルーメンの中へ挿入され、ＥＴ領域の構造を走査してもよい。超音波診断を促進するために、流体がＥＴの中へと導入されてもよい。上述のいずれの診断システムに対しても、嚥下毎に再度位置付けられる、単一の短尺の変換器が使用されてもよい。別の方法としては、耳管の全部又は一部分のマッピングを促進するために、一連になった変換器が使用されてもよい。

上述の技術は、患者の耳管に直接にアクセスし、診断するために使用されうる。１つの実施形態において、患者の耳管にアクセスするための方法は、約３０〜約９０度の角度を有する屈曲を伴う遠位端を有するガイドカテーテルを、患者の鼻腔の中へ挿入すること、ガイドカテーテルを鼻咽頭内の耳管の開口部に向かって鼻腔内で前進させ、その遠位端を耳管開口部に隣接して定置させることと、を含んでもよい。加えて、本方法はまた、診断用デバイスをガイドカテーテルを通して前進させ、診断用デバイスの遠位端を耳管開口部に隣接して定置させることを含んでもよい。診断用デバイスは、診断用カテーテルを含んでもよい。診断用デバイスは、内視鏡、圧力変換器、又は超音波カテーテルを含んでもよい。

加えて、本方法はまた、診断用プローブを耳管内へ導入し、耳管機能を直接評価することを含んでもよい。診断用プローブは、可撓性で耳管に適合性のある材料で作られることが好ましい。別の方法としては、診断用プローブは、ガイドワイヤ上に設置される圧力変換器を備えてもよく、それによって本方法はまた、患者が嚥下している間に耳管内部の圧をモニタリングすることと、モニタリングを用いて患者の耳管の開口機能を評価することと、を含む。本方法はまた、診断用プローブが耳管の中へ定置された後に、ガイドカテーテルを除去することを含んでもよい。これに加えるか又はこれに代えて、診断用プローブは超音波プローブを含んでもよい。

耳管の間接的な機能診断のために、いくつかの実施形態では、耳管の開口を評価するために外部エネルギー源が使用されてもよい。例えば、可能性のあるエネルギー源は、圧力、音、光、又は他の電磁エネルギーを含むが、それらに限定されない。間接評価の１つの実施形態において、放射器が鼻咽頭内に位置付けられてもよく、また受容器が鼓膜に定置されてもよい。放射された信号と受容された信号との間の相関関係は、嚥下中の耳管の物理的特性として解釈されうる。

上述の技術は、患者の耳管に間接にアクセスし、診断するための手技を実装するために、使用されうる。間接評価方法は、エネルギー放射器を耳管に隣接して鼻咽頭内に位置付けること、エネルギー受容器を外耳道を介し鼓膜に隣接して位置付けること、放射器から受容器へエネルギーを向かわせること、放射器からのエネルギーを表す放射器信号を生成すること、放射器によって受容されるエネルギーを表す受容器信号を生成すること、放射器信号と受容器信号との間の比較を形成すること、及び、該比較を用いて嚥下中の耳管の機能を間接に評価することを含んでもよい。エネルギー放射器は、圧力波又は電磁エネルギーの形態のエネルギーを放射するデバイスでありうる。間接評価はまた、耳管の物理的特性を推定することを含んでもよい。

処理
本発明の別の実施形態は、耳管疾患の治療に関する。いくつかの場合では、例えば、耳管疾患は耳管の構造的な閉塞に関連することがある。耳管の構造疾患は、多くの場合、図８に示されるように、耳管内又はその周辺の解剖学的異常、若しくは過剰組織又は浮腫状組織の結果である。図８は、耳管ＥＴ周辺の解剖学的領域区分を示す。図８は、鼓膜ＴＭ、頚動脈、ＥＴ軟骨、及び、口蓋帆張筋及び口蓋帆挙筋の場所を含む、一般的な解剖学的ランドマークを示す。図９〜１０は、ＥＴ周辺の領域で実行される、診断的又は治療的手技を示す。

図９は、ＥＴ周辺の浮腫状組織を減量するための診断又は治療手技を示す、耳管周辺の解剖学的領域区分を示す。図９に説明される手技は、ガイドワイヤ２０２を使用してＥＴ内腔にアクセスすること、及び減量用ツール２０４を使用してＥＴの一側面から組織を除去することを含む。図９に示されるように、１つの実施形態では、減量用ツール２０４は、その先端がＥＴ内腔の一面から組織を除去できるように、一面から突出する格納式の減量用先端部２０６を有してもよい。この治療手技は、好ましくは、制御されたＥＴ内部でのアクセス及び位置付けを可能にし、対向面を損傷するのを防ぐ。上述の治療手技は、例えば、耳管内視覚化カテーテルを使用することによって、超音波誘導又は視覚化を活用して実行されうるということを理解するべきである。超音波は、上述のような治療の前に診断のために使用されうる。また、治療中に誘導及び又は補助のために使用されることもある。

図１０は、ＥＴ周辺の浮腫状組織を減量するための代替的治療手技を示す、耳管周辺の解剖学的領域区分を示す。図１０に示される代替的手技では、減量用デバイス３０４は、粘膜表面が保存されるように軟骨３３０と粘膜表面との間で粘膜下に、その先端又は遠位端部３０６を導入されてもよい。この代替的手技に対しては、ガイドワイヤ３０２及び／又は減量用デバイスは、内腔と軟骨との間に通され、それによって、粘膜表面及び頚動脈の両方を保護してもよい。図１０に示されるように、ガイドワイヤ３０２は、ＥＴ軟骨と粘膜表面との間の粘膜下の進入点で挿入されてもよい。続いて、減量用ツール３０４が、粘膜表面に影響を及ぼさずに組織領域を減量するように、ガイドワイヤ３０２に沿って導入されうる。低出力高効率超音波のような超音波が、粘膜下の組織を切除、縮小、又は減量するための減量用ツールとして、使用されうる。

上述の治療技術は、ガイドワイヤを、患者の鼻咽頭を介して患者の耳管の中へ定置すること、ガイドワイヤに沿って、患者の耳管の中へ減量用デバイスを導入すること、及び、肥大性粘膜を含む浮腫状組織を、耳管の一側面に沿って表面から除去することによって、患者の耳管を治療するために使用されてもよい。ガイドワイヤは、耳管内への導入に関連してフィードバックを提供するために、目印を含んでもよい。別の方法としては、減量用ツールは、ＥＴ内にガイドワイヤを初めに定置することなしに、ＥＴ内に導入されうる。

別の方法としては、患者の耳管を治療するための方法は、ガイドワイヤを、患者の鼻咽頭を介して軟骨と耳管の粘膜表面との間の粘膜下に導入すること、ガイドワイヤに沿って、減量用デバイスを軟骨と粘膜表面との間の耳管の粘膜下組織へと導入すること、及び、粘膜下組織のいくつかを除去することと、を含んでもよい。

図９〜１０に説明された上述の治療手技に加えて、組織除去又は組織再構築（例えば、縮小）は、機械療法、レーザー治療、高周波治療、及び／又は化学療法を使用して達成されてもよい。例えば、筋肉の機能不全、又は解剖学的疾患が要因である場合、筋肉（口蓋帆張筋又は口蓋帆挙筋）が短縮又は伸張されることがある。筋肉を達成する又は短縮する１つの方法は、筋肉に外傷を作成することである。外傷は経時的に吸収され、ソムノプラスティーに類似した方式で、筋肉の塊の再吸収によって筋肉は緊縮する。

本発明の別の実施形態は、炎症又は浮腫によって引き起こされる耳管疾患の治療に関する。上述の外科的手技に加えて、浮腫は、薬物療法を通じて低減されることもある。治療薬、特にステロイド類のＥＴ粘膜への送達は、鼻咽頭か又はＥＴの中耳側かへ進入するように設計されたマイクロカテーテルを用いて、ＥＴ内へと直接に吸引することを含む、様々な方法を、局所的に使用して促進されてもよい。別の方法としては、薬剤は、拡開バルーンの表面から送達されてもよい。この場合、薬剤は、粘膜層の表面上よりもむしろ粘膜層の中へと投入されてもよい。薬物をリザーバへ投入し、リザーバを粘膜内へ埋め込むことによって、持続した送達が促進されうる。粘膜表面に付着するように、粒子状の薬剤を含み、リザーバに粒子を満たすことによって、治療薬の滞留時間の延長を実現してもよい。別の方法としては、治療薬の滞留時間は、リザーバをＥＴ又はその下部構造の中へ埋め込むことによって、制御されてもよい。

１つの実施形態に従う代表的な薬物送達システムが、図１１に示される。図１１に示されるように、均圧チューブ４００が鼓膜の中へ挿入されてもよい。均圧チューブは、耳管領域内に滞留する延伸部４０２を含み、延伸部は薬物送達機能を有する。図１１に示されるように、均圧チューブ４００は、薬物送達機能と通気機能とを提供する二重ルーメンであってもよい。延伸部４０２を有する均圧チューブ４００は、鼓膜ＴＭの放射状繊維間を摺動するように設計されてもよい。定位置では、チューブは移動経路を最小にするように配向されてもよい。

別の方法としては、薬物送達システムは、図１２に説明されるように鼻咽頭を通して提供されてもよい。図１２に示されるように、薬物送達は、管腔内の一時的なインプラント５００から提供されてもよい。インプラント５００は一時的なものであるため、除去システムを必要とするか、又は、分解及び／又は消化を通じた自然な除去を提供することがある。上述の減量用デバイスと同様に、薬物送達システムも粘膜下に埋め込まれてもよく、それにより、表面粘膜を塞がないという利点を有する。１つの実施形態において、インプラントは、内腔と軟骨との間の耳管の後部クッション部へ置かれてもよい。この方法には一貫した解剖学的ランドマークの使用が有効である場合があり、またこの方法は、中耳又は頚動脈を傷つける可能性を最小にしうる。インプラント５００は、遠位直径５０２から近位直径５０４へと低減する直径をそれぞれに有するコイルの形態の、固定型薬物送達リザーバを含んでもよい。

図１３は、耳管の咽頭口を通して挿入されたデバイスによって実行される診断又は治療手技を示す、耳管ＥＴ周辺の解剖学的領域区分を示す。図１３は、鼻咽頭を通してＥＴ内の所望の領域に挿入されたガイドワイヤＧＷと、ガイドワイヤＧＷ上で耳管内へ挿入されたデバイスによって実行される、診断又は治療手技とを示す。

図１３Ａは、耳管の咽頭口を通して挿入されたデバイスによって実行される診断又は治療手技を示す、耳管ＥＴ周辺の解剖学的領域区分を示す図１３内の、領域１３Ａの拡大図を示す。１つの実施形態において、ガイドワイヤＧＷは、ガイドワイヤＧＷの遠位領域に設置された固定バルーン３２００を備える。固定バルーン３２００は、ガイドワイヤＧＷを標的場所に位置付けた後、膨張される。固定バルーン３２００は、ガイドワイヤＧＷを隣接する解剖学的組織に固定し、診断又は治療手技中のガイドワイヤの不慮のずれを防止する。固定バルーン３２００は、例えば、架橋ポリエチレン、若しくは他のポリオレフィン、ポリウレタン、可撓性ポリビニル、ナイロン、又は同種のものといった、しかしそれらに限定されない、任意の好適な柔軟性又は半柔軟性材料で作られてもよい。種々の代替的実施形態では、ガイドワイヤＧＷは、例えば、ガイドワイヤＧＷ上の切欠、ガイドワイヤＧＷ上の屈曲領域、自己拡張要素、フック、コイル状要素、又は同種のものといった、固定バルーン３２００以外の１つ又はそれ以上の固定要素を含んでもよい。別の実施形態では、ガイドワイヤＧＷは、ガイドワイヤＧＷの遠位領域上に設置されたセンサ３２０２を含んでもよい。センサ３２０２は、ガイドワイヤＧＷが、好適な手術ナビゲーションシステムと併用して使用されることを可能にしうる。１つの実施形態では、センサ３２０２は、ＧＥ ｌｎｓｔａＴｒａｋＴＭ３ ５００ ｐｌｕｓ ｓｙｓｔｅｍ等の電磁手術ナビゲーションシステムと併用して使用される、電磁センサを含んでもよい。１つ又はそれ以上のセンサ３２０２、若しくは他の種類の手術ナビゲーションセンサ又はトランスミッタが、本明細書に開示される他の診断用又は治療用デバイス上に同様に設置されてもよい。センサ３２０２は、外耳に設置される固定センサ３２０４と併用して使用されてもよい。センサ３２０２と固定センサ３２０４との組み合わせは、標的領域内でのガイドワイヤＧＷの位置付けを促進しうる。

別の実施形態において、放射線不透過性プラグ３２０６が、外耳から鼓膜に隣接する領域へと挿入されてもよい。放射線不透過性プラグ３２０６は、患者の術前走査の間に基準マーカーとして機能し、それによって、医師が、診断用又は治療用デバイスを鼓膜に近接して正確に位置付けることを可能にしうる。他の画像誘導方法及びデバイスが、同様に本明細書に開示される診断又は治療手技と併用して使用されてもよい。図１３Ａは、シャフト３２１０と、例えば、ガイドワイヤＧＷ上に導入されている拡開バルーン等の、作業要素３２１２とを備える、診断用又は治療用デバイス３２０８も示す。診断用又は治療用デバイス３２０８は、放射線不透過性マーカー３２１４を備えてもよい。

図１３Ｂは、耳管へガイドワイヤを導入する方法の実施形態を示すために取り除かれた顔の一部分を伴う、ヒトの頭部の正面図を示す。図１３Ｂにおいて、ガイドカテーテル３２５０は、鼻孔を通して鼻咽頭へと導入される。ガイドカテーテルの遠位部３２５０は、屈曲又は傾斜した領域を備えてもよい。例えば、１つの実施形態では、そのような屈曲又は傾斜領域は、約４５度〜約１５０度の範囲の内角を形成してもよい。ガイドカテーテル３２５０は、本譲受人の同時継続特許出願第１１／９２６，５６５号（代理人整理番号ＡＣＬＲＴ−０２１ＢＣ７）に開示され、また参照により本明細書に組み込まれる、種々の設計のうちの１つを用いて構築されてもよい。ガイドカテーテル３２５０は、ガイドカテーテル３２５０の遠位端が、耳管の鼻咽頭開口部の近くに設置されるように、鼻咽頭内に位置付けられる。その後、ガイドワイヤＧＷが、ガイドカテーテル３２５０を通して耳管の中へと導入される。ガイドワイヤＧＷは次に、１つ又はそれ以上の診断又は治療手技を実行するように、１つ又はそれ以上の診断用又は治療用デバイスを耳管の中へと前進させるために、使用されうる。

図１４Ａ〜１４Ｄは、図１３に示されるもののような診断用又は治療用デバイス上に設置されうる、作業要素の種々の実施形態を説明する。図１４Ａは、拡開バルーンを備える作業要素例を示す。拡開するバルーン３３１２は、ポリエチレンテレフタレート、ナイロン、又は同種のものといった好適な非柔軟性材料で作られてもよいが、このような材料に限定されない。

図１４Ｂは、バルーン拡張可能ステント３３１６と共に設置された拡開バルーン３３１４を備える、作業要素例を示す。いくつかの実施形態では、拡開バルーン３３１４は、ポリエチレンテレフタレート、ナイロン、又は同種のものといった好適な非柔軟性材料で作られてもよいが、このような材料に限定されない。ステント３３１６を構築するために、金属チューブ設計、ポリマーチューブ設計、連鎖状設計、らせん状設計、圧延板設計、単一ワイヤ設計、又は同種のものといった何種類かのステント設計が使用されてもよいが、このような材料に限定されない。これらの設計は、オープンセル構造又はクローズドセル構造を有してもよい。ステント３３１６を製造するために、金属又はポリマー要素をレーザーで切断したり、金属要素を溶接したり等といったことを含み、種々の製造方法が使用されうるが、これらに限定されない。ステント３３１６を製造するために、金属、ポリマー、泡状材料、可塑的に変形可能な材料、超弾性材料、又は同種のもの等を含み、種々の材料が使用されうるが、このような材料に限定されない。放射線不透過性コーティング、抗炎症剤、抗生物質、又は同種のもの等を溶出させるための薬物溶出メカニズムといった種々の特性がステント３３１６に加えられてもよいが、これらに限定されない。１つの実施形態において、ステント３３１６は生体吸収性であってもよい。作業要素はまた、圧力拡張ステントの代わりに、自己拡張ステントを備えてもよい。

図１４Ｃは、洗浄要素３３１８を備える作業要素例を示す。洗浄要素３３１８は、多数の洗浄用開口部３３２０を含んでもよい。洗浄用開口部３３２０は、シャフト３２１０内の洗浄用ルーメンに接続されてもよく、それを通して、例えば、造影剤、薬剤として許容される塩又は抗菌剤の剤形（例えば、抗生物質、抗ウィルス剤、抗寄生虫剤、抗真菌剤等）、血管収縮剤を使用する又は使用しない麻酔剤（例えば、エピネフリンを使用する又は使用しないキシロカイン、エピネフリンを使用する又は使用しないテトラカイン等）、鎮痛剤、コルチコステロイド又は他の抗炎症剤（例えば、ＮＳＡＩＤ）、鬱血除去剤（例えば、血管収縮剤）、粘膜薄層化剤（例えば、去痰剤又は粘液溶解剤）、アレルギー反応を予防又は変化させる薬剤（例えば、抗ヒスタミン剤、サイトカイン阻害物質、ロイコトリエン阻害物質、ＩｇＥ阻害物質、免疫賦活剤）、アレルゲン、又は組織による粘液の分泌を引き起こす別の物質、出血を止めるための収斂剤、抗増殖剤、細胞毒性剤（例えば、アルコール）、タンパク質分子、幹細胞、遺伝子、又は遺伝子治療調整物といった生物学的薬剤、又は同種のもの、を含有する溶液等の、好適な洗浄媒体が送達されうる。１つの実施形態では、洗浄用開口部３３２０の一部は、洗浄媒体を耳管の外へ吸引するための吸引ルーメンに接続されてもよい。

図１４Ｄは、物質送達リザーバ３３２２を備える作業要素例を示す。物質送達リザーバ３３２２は、完全に又は部分的に、生分解性又は非生分解性であってもよい。１つの実施形態において、物質送達リザーバ３３２２は、ヒドロゲル（例えば、コラージュヒドロゲル）等の好適な生体適合性材料で作られる。別の実施形態では、物質送達リザーバ３３２２は、可撓性又は剛性のポリマーフォーム、詰綿、ガーゼ等の多孔質材料で形成される、多孔質マトリックスを備える。多孔質を形成される、ないしは別の方法で多孔質にされうる生分解性ポリマーの例は、ポリグリコール酸、ポリ−Ｌ−ラクチド、ポリ−Ｄラクチド、ポリ（アミノ酸）、ポリジオキサノン、ポリカプロラクトン、ポリグルコネート、ポリ乳酸−ポリエチレンオキシドコポリマー、修飾されたセルロース、コラーゲン、ポリオルトエステル、ポリヒドロキシブチレート、ポリ無水物、ポリフォスフォエステル、ポリ（α−ヒドロキシ酸）、及びそれらの組み合わせを含む。多孔質を形成される、ないしは別の方法で多孔質にされうる非分解性ポリマーの例は、ポリウレタン、ポリカーボネート、シリコーンエラストマー等を含む。物質送達リザーバ３３２２は、その全体の開示が参照により本明細書に明示的に組み込まれる、「Ｉｍｐｌａｎｔａｂｌｅ Ｄｅｖｉｃｅ ａｎｄ Ｍｅｔｈｏｄｓ ｆｏｒ Ｄｅｌｉｖｅｒｉｎｇ Ｄｒｕｇｓ ａｎｄ Ｏｔｈｅｒ Ｓｕｂｓｔａｎｃｅｓ ｔｏ Ｔｒｅａｔ Ｓｉｎｕｓｉｔｉｓ ａｎｄ Ｏｔｈｅｒ Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ」と題する米国特許出願第１０／９１２，５７８号（２００４年８月４日出願）に記載される、１つ又はそれ以上の実施形態を含んでもよい。物質送達リザーバ３３２２、又は本出願に記載されるあらゆる物質送達デバイスは、種々の治療用又は診断用薬剤を送達するために使用されてもよい。本明細書で使用される「診断用又は治療用物質」という用語は、あらゆる使用可能な薬物、プロドラッグ、タンパク質、遺伝子療法調整物、細胞、診断用薬剤、造影剤又はイメージング剤、生物製剤等を含むように、広範囲に解釈されるべきである。そのような物質は、液体又は固体、コロイド又は他の懸濁液、溶液といった、決められた又は自由な形態であってもよく、若しくは、気体、又は、他の流体又は非流体の形態であってもよい。例えば、微生物感染を治療又は予防することが望ましいいくつかの用途では、送達される物質は、薬剤として許容される塩又は抗菌剤の剤形（例えば、抗生物質、抗ウィルス剤、抗寄生虫剤、抗真菌剤等）、コルチコステロイド又は他の抗炎症剤（例えば、ＮＳＡＩＤ）、鬱血除去剤（例えば、血管収縮剤）、粘膜薄層化剤（例えば、去痰剤又は粘液溶解剤）、アレルギー反応を予防又は変化させる薬剤（例えば、抗ヒスタミン剤、サイトカイン阻害物質、ロイコトリエン阻害物質、ＩｇＥ阻害物質）等を含んでもよい。

本発明において使用することが可能な抗菌剤のいくつかの非限定的例としては、アシクロビル、アマンタジン、アミノグリコシド（例えば、アミカシン、ゲンタマイシン、及びトブラマイシン）、アモキシシリン、アモキシシリンクラブラネート、アンホテリシンＢ、アンピシリン、アンピシリンスルバクタム、アトバクオン、アジスロマイシン、セファゾリン、セフェピム、セフォタキシム、セフォテタン、セフポドキシム、セフタジジム（ceflazidime）、セフチゾキシム（ceflizoxime）、セフトリアクソン、セフロキシム、セフロキシムアクセチル、セファレキシン、クロラムフェニコール、クロトリマゾール、シプロフロキサシン、クラリスロマイシン、クリンダマイシン、ダプソン、ジクロキサシリン、ドキシサイクリン、エリスロマイシン、フルコナゾール、フォスカルネット、ガンシクロビル、ガチフロキサシン（atifloxacin）、イミペネムシラスタチン、イソニアジド、イトラコナゾール、ケトコナゾール、メトロニダゾール、ナフシリン、ナフシリン、ナイスタチン、ペニシリン、ペニシリンＧ、ペンタミジン、ピペラシリンタゾバクタム、リファンピン、キヌプリスチン・ダルフォプリスチン、チカルシリンクラブラネート、トリメトプリムスルファメトキサゾール、バラシクロビル、バンコマイシン、マフェナイド、スルファジアジン銀、ムピロシン（例えば、Ｇｌａｘｏ ＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ｔｒｉａｎｇｌｅ Ｐａｒｋ，Ｎｏｒｔｈ Ｃａｒｏｌｉｎａの、Ｂａｃｔｒｏｂａｎ）、ナイスタチン、トリアムシノロンナイスタチン、クロトリマゾールベタメタゾン、クロトリマゾール、ケトコナゾール、ブトコナゾール、ミコナゾール、チオコナゾール；微生物を破壊又は無能にする洗浄剤様化学薬品（例えば、ノノキシノール−９、オクトキシノール−９、塩化ベンザルコニウム、メンフェゴール、及びＮ−ドコサノール（N-docasanol））；標的細胞への微生物付着を遮断し、及び／又は感染性病原体の侵入を阻害する、化学薬品（例えば、ＰＣ−５１５（カラギーナン）、Ｐｒｏ−２０００、及びデキストリン２サルフェート等の硫酸化及びスルホン化ポリマー）；レトロウィルスが細胞内で複製するのを防ぐ抗レトロウィルス剤（例えば、ＰＭＰＡゲル）；「植物抗体」として既知である、植物から遺伝子組み換えされた抗ウィルス抗体等の、病原体と戦う遺伝子組み換えされた抗体又は自然発生抗体；組織の状態を変化させ病原体に適さないようにする薬剤（粘膜のｐＨを変える物質等（例えば、緩衝ゲル及び酸性型））；過酸化水素、又は病原性微生物を殺滅するかその増殖を阻害する他の物質を産生させる、非病原性又は「友好的な」微生物（例えば、乳酸菌）；本明細書に参照により明示的に組み込まれる、米国特許第６，７１６，８１３号（Ｌｉｎ ｅｔ ａｌ．）に記載されるもの等の抗菌タンパク質又はペプチド、又は抗菌金属（例えば、コロイド銀）が挙げられる。

これに加えるか又はこれに代えて、炎症を治療又は予防することが望ましいいくつかの用途では、本発明で送達される物質として、各種のステロイド又は他の抗炎症剤（例えば、非ステロイド系抗炎症剤、又はＮＳＡＩＤ）、鎮痛剤、又は解熱剤が含まれうる。例えば、ベクロメタゾン（Ｖａｎｃｅｎａｓｅ（登録商標）又はＢｅｃｏｎａｓｅ）、フルニソリド（Ｎａｓａｌｉｄｅ（登録商標））、プロプリオネートフルチカゾン（Ｆｌｏｎａｓｅ（登録商標））、トリアムシノロンアセトニド（Ｎａｓａｃｏｒｔ（登録商標））、ブデソニド（Ｒｈｉｎｏｃｏｒｔ Ａｑｕａ（登録商標））、エタボン酸ロテプレドノール（loterednol etabonate）（Ｌｏｃｏｒｔ）、及びモメタゾン（Ｎａｓｏｎｅｘ（登録商標））等の、鼻孔内１０の投与によって以前に投与されてきたコルチコステロイドを使用することができる。上記のコルチコステロイドの他の塩の形態を使用することもできる。また、本発明において使用することが可能なステロイド類の他の非限定的な例としては、これらに限定されるものではないが、アクロメタゾン、デソニド、ヒドロコルチゾン、ベタメタゾン、クロコルトロン、デソキシメタゾン、フルオシノロン、フルランドレノリド、モメタゾン、プレドニカルベート、アムシノニド、デソキシメタゾン、ジフロラゾン、フルオシノロン、フルオシノニド、ハルシノニド、クロベタゾル、強化ベタメタゾン、ジフロラゾン、ハロベタゾル、プレドニゾン、デキサメタゾン（dexarnethasone）、及びメチルプレドニソロンが挙げられる。使用することが可能な他の抗炎症剤、鎮痛剤、又は解熱剤としては、非選択的ＣＯＸ阻害剤（例えば、サリチル酸誘導体、アスピリン、サリチル酸ナトリウム、コリンマグネシウム三サリチル酸、サルサラート、ジフルニサル、スルファサラジン、及びオルサラジン；アセトアミノフェン等のｐ−アミノフェノール誘導体；インドメタシン及びスリンダク等のインドール及びインデン酢酸；トルメチン、ジコフェナク、及びケトロラック等のヘテロアリール酢酸；イブプロフェン、ナプロキセン、フルルビプロフェン、ケトプロフェン、フェノプロフェン、及びオキサプロジン等のアリールプロピオン酸；メフェナミン酸及びメロキシカム等のアントラニル酸（フェナメート）；オキシカム（ピロキシカム、メロキシカム）等のエノール酸、並びにナブメトン等のアルカノン）、並びに、選択的ＣＯＸ−２阻害剤（例えば、ロフェコキシブ等のジアリール置換フラノン；例えば、セレコキシブ等のジアリール置換ピラゾール；例えば、エトドラク等のインドール酢酸；及び、例えば、ニメスリド等のスルホンアニリド）が挙げられる。

これに加えて、又はこれに代えて、アレルギー若しくは免疫反応及び／又は細胞増殖を治療又は予防することが望ましい場合等の特定の用途では、本発明において送達される物質には、ａ）ヒト化抗サイトカイン抗体、抗サイトカイン受容体抗体、組換え（遺伝子組換えによって生じる新たな細胞）アンタゴニスト、又は可溶性受容体等の各種のサイトカイン阻害物質、ｂ）ザフィルルカスト、モンテルカスト、及びジロートン等の各種のロイコトリエン調節物質、ｃ）オマリズマブ（ｒｈｕ Ｍａｂ−Ｅ２５と以前は呼ばれていた抗ＩｇＥモノクローナル抗体）等の免疫グロブリンＥ（ＩｇＥ）阻害剤；及び、ｄ）Ｒｉｇｅｌ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．，Ｓｏｕｔｈ Ｓａｎ Ｆｒａｎｃｉｓｃｏ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａによって製造される「Ｒ−１１２」として指定される薬剤等の、ＳＹＫキナーゼ阻害剤が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、粘膜組織を収縮させたり、充血を除去したり、又は止血を行うことが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、偽エフェドリン、キシロメタゾリン、オキシメタゾリン、フェニレフリン、エピネフリン等を含むが、これらに限定されない充血除去又は止血を目的とした各種の血管収縮剤が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、粘液の流れを促進することが望ましい場合等の特定の用途では、本発明において送達される物質には、アセチルシステインを含むが、これに限定されない粘液の粘性若しくは稠度、又はムコイド分泌を改変する各種の粘液溶解剤又は他の薬剤が含まれうる。１つの特定の実施形態では、本発明において送達される物質は、抗炎症剤（例えば、ステロイド類又はＮＳＡＩＤ）と粘液溶解剤との組み合わせを含む。

これに加えて、又はこれに代えて、ヒスタミンの放出を防止又は抑止することが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、クロモリン（crornolyn）（例えば、Ｎａｓａｌ Ｃｈｒｏｍａ）及びネドクロミル等のヒスタミンの放出を防止する各種のマスト細胞安定化物質又は薬物が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、ヒスタミンの作用を防止又は阻害することが望ましい場合等の特定の用途では、本発明において送達される物質には、アゼラスチン（例えば、アスチリン）、ジフェンヒドラミン、ロラチジン等の各種の抗ヒスタミン剤が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、骨又は軟骨を溶解、分解、切断、破断若しくは再構成することが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、骨及び／又は軟骨の強度を低下させるか改質することによって、骨又は軟骨を再構成、再成形、破断、又は除去する本発明の他の手技を容易とする物質が含まれうる。このような薬剤の一例として、再構成又は改質しようとする骨の領域に隣接した物質送達インプラントで注入又は送達することが可能なＥＤＴＡなどのカルシウムキレート剤がある。別の例として、破骨細胞などの骨分解細胞からなる、あるいはこの細胞を含む製剤がある。他の例として、コラゲナーゼ（ＣＧＮ）、トリプシン、トリプシンＥＤＴＡ、ヒアルロニダーゼ、及びトシルリシルクロロメタン（ＴＬＣＭ）等の、骨又は軟骨の成分を軟化又は分解することが可能な各種の物質の酵素が挙げられる。

これに加えて、又はこれに代えて、特定の用途では、本発明において送達される物質には、イプラトロピウム（Ａｔｒｏｖｅｎｔ Ｎａｓａｌ（登録商標））などの鼻汁分泌を止める傾向を有する抗コリン作動薬を含むが、これらに限定されない鼻炎、鼻ポリープ、鼻の炎症、及び耳、鼻、咽喉の他の疾患を治療するために使用される他のクラスの物質、並びにここに列記されない他の薬剤が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、ポリープ又は浮腫組織から排液することが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、フロセミドなどの局在又は局所作用性の利尿剤、及び／又は、塩化ナトリウムゲル又は組織から水分を抜く他の塩製剤などの高浸透圧剤、あるいは、粘液の浸透圧成分量を直接的又は間接的に変化させてより多くの水分を組織から脱出させることにより、ポリープをその部位で直接的に縮小させる物質が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、腫瘍又は癌病変を治療することが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、抗腫瘍剤（例えば、癌化学療法剤、生物学的反応調節物質、血管新生阻害剤、ホルモン受容体遮断薬、凍結治療剤、又は新生組織形成又は腫瘍形成を破壊又は阻害する他の薬剤）が含まれうるものであり、例えば、癌細胞のＤＮＡを攻撃することにより癌細胞を直接死滅させるアルキル化剤又は他の薬剤（例えば、シクロフォスファミド、イソホスファミド）、細胞のＤＮＡ修復に必要な変化を阻害することにより癌細胞を直接死滅させるニトロソウレア又は他の薬剤（例えば、カルムスチン（ＢＣＮＵ）及びロムスチン（ＣＣＮＵ））、特定の細胞機能、通常はＤＮＡの合成を妨害することにより癌細胞の増殖を阻害する代謝拮抗薬及び他の薬剤（例えば、６メルカプトプリン及び５フルオロウラシル（５ＦＵ））、ＤＮＡに結合するかあるいは入り込んでＲＮＡ合成を阻害することによって作用する抗腫瘍抗生物質及び他の化合物（例えば、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、イダルビシン、マイトマイシン−Ｃ、及びブレオマイシン）、植物に由来する植物（ビンカ）アルカロイド及び他の抗腫瘍薬（例えば、ビンクリスチン、ビンブラスチン）、ホルモン応答性癌の増殖に影響する、ステロイドホルモン、ホルモン阻害薬、ホルモン受容体アンタゴニスト、及び他の薬剤（例えば、タモキシフェン、ヘルセプチン、アミノグルテサミド及びホルメスタン等のアロマターゼ阻害剤、レトロゾール及びアナストラゾール等のトリアゾール阻害剤、エクセメスタン等のステロイド阻害剤）、腫瘍の血管新生又は血管形成を阻害する抗血管新生タンパク質、小分子、遺伝子治療薬、及び／又は他の薬剤（例えば、ｍｅｔｈ−１、ｍｅｔｈ−２、サリドマイド）、ベバシズマブ（アバスチン）、スクアラミン、エンドスタチン、アンジオスタチン、アンジオザイム、ＡＥ−９４１（ネオバスタット）、ＣＣ−５０１３（レビミド）、ｍｅｄｉ−５２２（ビタキシン）、２−メトキシエストラジオール（２ＭＥ２、パンゼム）、カルボキシアミドトリアゾール（ＣＡＩ）、コンブレタスタチンＡ４プロドラッグ（ＣＡ４Ｐ）、ＳＵ６６６８、ＳＵ１１２４８、ＢＭＳ−２７５２９１、ＣＯＬ３、ＥＭＤ １２１９７４、ＩＭＣ−１Ｃ１１、ＩＭ８６２、ＴＮＰ−４７０、セレコキシブ（セレブレックス）、ロフェコキシブ（ビオックス）、インターフェロンα、インターロイキン−１２（ＩＬ−１２）又は参照により本明細書に明確に組み入れるＳｃｉｅｎｃｅ Ｖｏｌ．２８９，１１９７〜１２０１ページ（２０００年８月１７日）において同定されるすべての化合物、生物学的反応調節物質（例えば、インターフェロン、カルメット−ゲラン桿菌（ＢＣＧ）、モノクローナル抗体、インターロイキン−２、顆粒球コロニー刺激因子（ＧＣＳＦ）等）、ＰＧＤＦ受容体アンタゴニスト、ヘルセプチン、アスパラギナーゼ、ブスルファン、カルボプラチン、シスプラチン、カルムスチン、クロラムブシル（cchlorambucil）、シタラビン、ダカルバジン、エトポシド、フルカルバジン、フルオロウラシル、ゲムシタビン、ヒドロキシウレア、イホスファミド、イリノテカン、ロムスチン、メルファラン、メルカプトプリン、メトトレキセート、チオグアニン、チオテパ、トムデックス、トポテカン、トレオスルファン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ミトアジトロン、オキサリプラチン、プロカルバジン、ストレプトシン、タキソール、タキソテール、これらの化合物の類似体同種体及び誘導体、並びに、ここに列記されていない他の抗腫瘍剤が挙げられる。

これに加えて、又はこれに代えて、新たな細胞を増殖させるかあるいは既存の細胞を改変することが望ましい場合などの特定の用途では、本発明において送達される物質には、細胞（粘膜細胞、線維芽細胞、幹細胞、又は遺伝子操作された細胞）、並びに、抗炎症物質をコードする遺伝子と一緒に注入されるプラスミド、アデノウイルスベクター、又はネイキッドＤＮＡ、ｍＲＮＡ等の遺伝子及び遺伝子送達担体、更に、上述したように、必要に応じて骨を改質又は軟化させる破骨細胞、粘膜形成又は毛様体形成に関わる又は影響を与える細胞等が含まれうる。

これに加えて、又はこれに代えて、デバイス及び／又は物質放出モダリティを組み合わせるために、粘液の流路（すなわち、前頭洞又は篩骨蜂巣）の上流の特定の場所に、デバイスを位置付けることが理想的となることがある。これは、薬物放出デバイスの付着をより減少し、全下流組織が所望の薬物を「浴びる」ことを可能にする。このように薬物のキャリアとして粘液を利用することは理想的と言ってもよく、特に、薬物の濃度が粘液が滞留している領域で最も高くなるためであり、一方で粘液流量が良い非疾病領域では薬物による影響がより少ない。これは特に、慢性の副鼻腔炎、又はその特定の部位に薬物濃度をもたらすことが、より高い治療効果を有するような腫瘍に有用となりうる。そのような場合全てにおいて、局所的送達により、これらの薬物がシステム上さほど重大な影響を及ぼさないことが可能になるであろう。更に、粘液に対して緩やかな親和性を維持し、その流れの中で均等に分布することを可能にするような、薬物組成物又は送達システムを構成することが理想となる場合もある。また、いくつかの用途では、薬物よりむしろ塩又は他の粘液可溶性物質等の溶質が、粘液がその物質に接触し、多量の物質が粘液中に溶解し、それによって粘液の何らかの性質（例えば、ｐＨ、浸透圧モル濃度等）を変化させるような場所に、位置付けられてもよい。いくつかの場合では、この技術は、粘液を高浸透圧にし、流出する粘液が、ポリープ、浮腫性粘膜組織等から水分及び／又は他の流体を抜き、それによって乾燥又は脱水治療効果を提供するために使用されうる。

上述の患者の耳管の治療は、治療用デバイスをガイドカテーテルを通して耳管に向かって前進させ、治療用デバイスの遠位端を耳管開口部に隣接して定置することを可能にする。治療用デバイスは、遠位放射線不透過性部材を有することが好ましいことがある。治療用デバイスは、カテーテルを含んでもよい。

別の方法として、又はそれに加えて、治療用デバイスは、流体を患者の耳の中耳洞の中へ導入するための流体導入デバイスを含みうる。流体は、空気、造影剤、吸引流体、又は上述されたような薬物であってもよい。治療方法はまた、超音波デバイスを使用して中耳洞を走査することを含みうる。別の方法として、又はそれに加えて、治療用デバイスは、中耳洞から物質を吸引するための吸引用デバイスを含みうる。

別の方法として、又はそれに加えて、治療はまた、耳管に近接する安全装置を導入し、安全装置を用いて治療用デバイスの前進をモニタリングすることを含んでもよい。安全装置は、治療用デバイスの位置を前進している間に感知するための、鼓膜に近接して位置付けられたセンサであってもよい。別の方法としては、安全装置は、前進を可視化するための内視鏡を備えてもよい。

別の方法として、又はそれに加えて、患者の耳管を治療するための方法は、耳管の領域内での設置のための遠位延伸部を有する二重ルーメン均圧チューブを、患者の鼓膜を通して定置すること、該遠位延伸部と流体連通する二重ルーメンチューブの第１のルーメンを通して、耳管の領域に薬剤を提供すること、及び二重ルーメンチューブの第２のルーメンを通して鼓膜を通過して通気を提供することを含む。薬剤は、耳管領域内の浮腫を低減するために使用される。

薬剤はまた、耳管の粘膜層の表面張力を変化させ、薬剤で粘膜表面の湿潤の促進をもたらすように構成される、界面活性剤を含んでもよい。薬剤は、薬剤の持続放出もたらすように、耳管粘膜組織による捕捉のために構成される、粒子を含んでもよい。代表的な界面活性剤は、その開示が参照により本明細書に組み込まれ、「Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ ａｎｄ Ｍｅｔｈｏｄ ｆｏｒ Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ ｏｆ Ｏｔｉｔｉｓ Ｍｅｄｉａ」と題する米国特許第６，６１６，９１３号に開示されている。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管を治療するための装置に関する。装置は、患者の耳の鼓膜の中へ挿入するための二重ルーメンチューブを含む。チューブは、耳管の領域内での定置のための遠位延伸部、延伸部を通して耳管の領域へ薬剤を提供するための第１のルーメン、及び鼓膜を通過して通気を提供するための第２のルーメンを含みうる。

第１のルーメンは、第２のルーメン内に配置されてもよい。別の方法としては、第２のルーメンが、第１のルーメン内に配置される。これに加えて、又はこれに代えて、第１のルーメンは、第２のルーメンに隣接して配置される。二重ルーメンチューブは、生分解性の生体吸収性材料から作られるか、又はそれを含んでもよい。

別の実施形態において、本発明は、耳管へ薬物を送達することによる耳管の治療に関する。本方法は、ルーメンを有するガイドを使用して鼻咽頭を介して耳管領域にアクセスすること、該ガイドのルーメンを通してガイドワイヤを導入し、軟骨と耳管の粘膜表面との間の粘膜下にガイドワイヤを位置付けること、薬物送達リザーバを有する一時的な管腔内インプラントをガイドワイヤに沿って通過させ、該インプラントを、ルーメンと軟骨との間の耳管領域の後部クッションにおける粘膜下に位置付けること、及び、該薬物送達リザーバから耳管領域へ薬物を送達することを含む。

加えて、本方法はまた、薬物送達リザーバから、咽頭扁桃腺と耳管領域とへ同時に薬物を送達することを含んでもよい。１つの実施形態において、薬物送達リザーバは、インプラント上に配置されるコーティング層を含みうる。別の実施形態では、ガイドは、生分解性の生体吸収性材料を備える。

別の実施形態では、患者の耳管の治療は、鼻咽頭を介して耳管領域へのアクセスを獲得すること、該耳管領域の中へ到達するように寸法決めされた中空ガイドワイヤであって、その遠位端部又は遠位端部の近くに配置される複数の開口を含む、中空ガイドワイヤを、患者の鼻咽頭を介して導入すること、及び、該開口を通して、患者の耳の耳管又は中耳領域のうちの少なくとも１つに薬物を送達することを含む。

別の実施形態において、本発明は、患者の耳管にアクセスするためのシステムを提供する。本システムは、カテーテルの遠位端を耳管又は耳管近くに位置付けるために患者の鼻腔を通過するように構成されるガイドであって、３０度〜９０度の角度を有する屈曲を伴う遠位端を有するガイドと、耳管の中へと該ガイドを通過するように構成されるガイドワイヤと、を含みうる。

１つの実施形態において、ガイドはカテーテルを備える。別の実施形態では、ガイドは二重ルーメンチューブを備える。別の実施形態では、本システムはまた、ガイドを通る通路用に構成される診断用デバイスを含んでもよい。別の実施形態では、本システムはまた、ガイドを通る通路用に構成される治療用デバイスを含んでもよい。

ガイドワイヤのないデバイス
図１５Ａは、１つの実施形態に従って耳管を治療するためのデバイス１５００を示す。デバイス１５００は、細長い剛性シャフト１５０２を含む。剛性シャフトは、半可撓性金属又はプラスチックで構築されてもよい。デバイス１５００に関して使用される「剛性」とは、シャフト１５０２を鼻の孔の中へと挿入するときに、シャフト１５０２が変形しないということを意味する。剛性シャフト１５０２は、可鍛性材料で形成され、現場で使用時に用途に合わせて屈曲されてもよい。治療用デバイス、この例では細長い可撓性インサート１５０４は、剛性シャフト１５０２の遠位部に連結される。シャフトが耳管に進入するのを防ぐために、止め具（図示せず）が、インサート１５０４／シャフト１５０２接合部に定置されてもよい。インサート１５０４は、耳管の中へ挿入されたときに、インサート１５０４が耳管の通路に沿い、耳管を著しく変形させないように、優先的に横剛性を有する。インサート１５０４はまた、あらかじめ成形された形状（図示せず）を含んでもよく、例えば、耳管の解剖学的構造へとあらかじめ成形される。インサート１５０４は、折り畳まれたり座屈したりすることなく耳管の中へ挿入するのに十分な強度の、縦剛性を優先的に有する。インサート１５０４のこの例は、コアワイヤ１５０６及び拡張可能バルーン１５０８を含む。コアワイヤ１５０６は、ステンレス鋼等の金属、又はニッケルチタン等の超弾性合金で構築されてもよい。．０５〜．２５ｍｍの範囲のコアワイヤ１５０８直径が好適でありうる。バルーン１５０８は、柔軟性、半柔軟性、又は非柔軟性の構築物であってもよい。バルーン１５０８は、耳管の輪郭に一致するあらかじめ成形された形状を含んでもよい。バルーン１５０８は、部分的に又は完全に拡張した際に、本明細書に開示される治療用物質のうちの任意のものを送達するための、微小孔を含んでもよい。バルーン１５０８は、本明細書に開示される治療用物質のうちの任意のものを送達するためのコーティングを含んでもよい。デバイス１５００は、球形状の無傷端１５１０を含んでもよく、それはコアワイヤ１５０６と一体化してもよい。デバイス１５００は、シャフト１５０２の近位部に、インサート１５０４へ流体、エネルギー、及び電気信号を供給するための継手１５１１を含んでもよい。したがってデバイス１５００は、流体の通過のためのルーメンを含んでもよい。デバイス１５００は、耳管内への挿入のためにガイドワイヤを必要としないが、しかしながら、任意でガイドワイヤを使用してもよい。

デバイス１５００は、シャフト１５０２を把持し、鼻腔及び鼻咽頭の中へ、またスコープ、蛍光透視鏡、又は透光法を用いて耳管の中へ、インサートを誘導することによって、手動で挿入されてもよい。したがって、デバイス１５００の一部分は、放射線不透過性のコーティング又は材料を含んでもよい。インサート１５０４は、透光法のために光を伝導するための光ファイバーを含んでもよい。透光用デバイスの例は、共に譲渡された米国特許出願第１０／８２９，９１７号、及び同第１１／５２２，４９７号に示され、そのどちらもその全体を参照により本明細書に組み込まれる。インサート１５０４はまた、ＣＣＤ又はＣＭＯＳカメラを含んでもよく、また別個のスコープを伴わずに内視鏡観察をするための関連配線を含んでもよい。デバイス１５００はまた、３Ｄトラッキング装置に連結されてもよい。

示したインサート１５０４は単に例であり、裸線等の他の構築物を含んでもよい。裸線は、例えば、抵抗熱、超音波、又は電気外科エネルギー（例えば、ＲＦ）等の、エネルギーを送達しうる。エネルギーはまた、バルーン１５０４によって、例えば、高温の流体又は気体等によっても送達されうる。

インサート１５０４はまた、耳管を支持又は拡張するためのステントを送達してもよい。ステントは、本明細書に開示される治療用物質のうちの任意のものを溶出させうる、ポリマー材料を含んでもよい。

インサート１５０４はまた、耳管内への送達のために、シャフト１５０４から取り外し可能であってもよい。１つの実施形態において、インサート１５０４は、ポリ乳酸等の、また本明細書に開示される治療用物質のうちの任意のものを含みうる、生分解性ポリマーで構築されうる。インサート１５０４は次に、経時的に分解し、必要に応じて治療用物質を送達しうる。生分解性インサート１５０４はまた、耳管内の流体の排出のためのルーメンを含んでもよい。

図１５Ｂは、本発明の１つの実施形態に従って耳管を治療するための代替的デバイス１５１２を示す。デバイス１５１２は、大部分は図１５Ａに示されるように構築されるが、しかしながら、本実施形態は、選択的屈曲１５１６を含む剛性シャフト１５１４を含む。屈曲１５１６は、３０〜９０度の範囲でありうる。屈曲１５１６は、特定の解剖学的構造において、耳管へのより容易なアクセスを可能にする。

図１５Ｃは、１つの実施形態に従って使用中のデバイス１５００又は１５１２を示す。デバイス１５００は、耳管ＥＴの内部に定置されたインサート１５０４と共に示される。インサート１５０４は、耳管ＥＴの輪郭に一致するように優先的に変形し、したがって、耳管ＥＴを変形又は損傷することなく治療を送達しうる。別の方法としては、インサート１５０４は、耳管の輪郭に一致するようにあらかじめ成形され、位置付けられる間に僅かに変形する。インサート１５０４はまた、耳管ＥＴの中へ挿入中にインサートの座屈を予防するのに十分に足り、したがってデバイス又は耳管ＥＴの損傷を予防する、縦剛性を含む。

図１５Ｄは、１つの実施形態に従って使用中のデバイス１５００又は１５１２を示す。本実施形態では、デバイス１５００は、耳管ＥＴの内部で拡張されうるステント１５１８を含む。ステントは、形状記憶合金構築物、又はバルーン１５０８によって拡張される変形可能な構築物を含んでもよい。

図１５Ｄは、１つの実施形態に従って使用中のデバイス１５００又は１５１２を示す。本実施形態では、デバイス１５００は、取り外し可能なインサート１５２０を含む。取り外し可能なインサートは、接合部１５２２で取り外されてもよい。この例では、インサート１５２０は、ルーメンを含む。インサート１５２０は生分解性であってもよく、治療用物質を経時的に送達してもよい。

図１６Ａ及び１６Ｂは、１つの実施形態に従って、患者の耳管に治療を施すための方法を示す。ガイドカテーテル１６００は、患者の鼻腔を通して送られ、耳管ＥＴの開口部に隣接して定置される。ガイドカテーテルの遠位部１６０２は、３０〜９０度の角度を有する屈曲を含む。１つの実施形態において、遠位部１６０２は、ガイドカテーテル１６００の近位部より可撓性であってもよい。１つの実施形態において、ガイドカテーテルの遠位部１６０２は、可鍛性であってもよい。したがって、ユーザーは、遠位部１６０２を屈曲させ、ガイドカテーテル１６００を耳管ＥＴに対して所望の位置に定置してもよい。ガイドワイヤ１６０４は、ガイドカテーテル１６００を通して耳管の中へと前進されることが可能である。

図１６Ｂにおいて、拡開カテーテル１６０６は、拡開カテーテル１６０６の拡開器１６０８を耳管ＥＴ内部に位置付けるように、ガイドワイヤ１６００上を前進される。ガイドカテーテル１６００は、任意で、拡開カテーテル１６０６がガイドワイヤ１６０４上で前進される前に、患者から除去可能であってもよい。拡開カテーテル１６０６は概して、細長いシャフト及び拡開器１６０８を含む。拡開器１６０８は、ポリマーバルーン（柔軟性、半柔軟性、又は非柔軟性）であってもよい。いくつかの実施形態では、バルーンは、加圧されたときに治療用又は診断用薬剤を送達するように、多孔質であってもよい。別の方法としては、拡開器１６０８は、複数の金属又はポリマーの歯で構築される、機械的に拡張可能なバスケットであってもよい。拡開カテーテル１６０６は概して、拡開器１６０８を膨張／作動させるための、近位に設置された接続部／設備（図示せず）を含む。治療用又は診断用薬剤は、拡開カテーテル１６０６の挿入の前又は後に、例えば、ガイドカテーテル１６００の噴霧カテーテル又は噴霧ルーメンを介して、耳管ＥＴの内側に塗布されうる。

拡開器１６０８は、耳管ＥＴ内の所望の場所に定置された後に、拡張し耳管ＥＴを拡開してもよい。耳管ＥＴの開口部分は咽頭口を含み、拡開カテーテル１６０６は、咽頭口内に拡開器１６０８を位置付けるように前進されてもよい。拡開カテーテル１６０６の位置付けを補助するために、内視鏡を使用してもよい。内視鏡は、拡開カテーテル１６０６を観察するために、鼻腔を通して前進されてもよい。拡開カテーテル１６０６のシャフト上の目印を内視鏡から観察し、拡開器１６０８の近位端部からの目印の距離に基づいて、耳管ＥＴの開口部に対する拡開器１６０８の場所を概算することが可能である。したがって、拡開カテーテル１６０６は、耳管ＥＴ内での拡開器１６０８の拡張前に、目印を所望の場所に位置付けるように動かすことができる。

拡開器１６０８は、拡張状態のとき、長期間（例えば、数秒又は数分）その場所に保持されうる。拡開器１６０８はまた、例えば、本明細書に説明される治療用又は診断用薬剤のうちの１つ又はそれ以上のもの等の、物質を耳管ＥＴへ送達してもよい。拡開器１６０８はまた、拡開器１６０８の拡張後の耳管の中への送達のための、拡張可能ステントを携持してもよい。拡開カテーテル１６０６及びガイドワイヤ１６００は、拡開器１６０８が拡張していなくなった後で、患者から除去されてもよい。

図１７Ａは、１つの実施形態に従って使用中の照明されたガイドワイヤ１７００を示す。照明されたガイドワイヤ１７００は、上述のガイドワイヤ１６０４と同様のやり方で使用される。しかしながら、照明されたガイドワイヤ１７００は、遠位端１７０２で照明を提供し、ユーザーは患者の顔の外面上にそれを見ることができる（一般的に、「透光法」と称される）。ユーザーは、患者の組織を通過する光点１７０４の位置に基づき、遠位端１７０２を所望の場所に定置しうる。光点１７０４は、光点１７０４からの相対的距離に基づいて、他のデバイスの定置の参照点として使用してもよい。光点１７０４はまた、耳管ＥＴの咽頭口を観察する内視鏡のための、補助的な又は主要な光源を提供してもよい。照明されたガイドワイヤ１７００は、光源（図示せず）から遠位端１７０２まで光を通過させるための、光ファイバー経路を含んでもよい。本開示と併せて使用されうる照明されたガイドワイヤ及びスコープの例は、共同譲渡された米国特許出願第１１／５２２，４９７号に示されまた説明され、その全体は参照によって本明細書に組み込まれる。

図１８Ａ及び１８Ｂは、拡開カテーテル１６０６の代替的実施形態に従う拡開カテーテル１８００を示す。拡開カテーテル１８００は、取り外し可能な拡開器１８０２を含む。取り外し可能な拡開器１８０２は、取り外し可能な拡開器１８０２が耳管ＥＴの内部で拡張された後、拡開カテーテル１８００から取り外されてもよい。取り外し可能な拡開器１８０２は、取り外し可能な拡開器１８０２が拡開カテーテル１８００から取り外された後に拡開したままであることを可能にする、一方向弁を含んでもよい。破壊可能なつなぎ目が、取り外し可能な拡開器１８０２と拡開カテーテル１８００とをつなぎ合わせてもよい。取り外し可能な拡開器１８０２は、加圧流体の通過を可能にする少なくとも１つのルーメンを含んでもよい。使用中には、拡開カテーテル１８００は、拡開カテーテル１６０６に関して本明細書で説明したように使用される。取り外し可能な拡開器１８０２は、膨張された後、捻るか、又は拡開カテーテル１８００の近位部に印加された引く力によって、破壊可能なつなぎ目で取り外されうる。一方向弁は、取り外し可能な拡開器１８０２が、拡開カテーテル１８００から取り外された後に収縮するのを防止する。取り外し可能な拡開器１８０２は、耳管ＥＴを治療するための治療用又は診断用薬剤を含んでもよい。耳管ＥＴの内部の圧は、取り外し可能な拡開器１８０２がそこで拡開した状態でいる間、ルーメンを介して均衡を保たれてもよい。取り外し可能な拡開器１８０２は、耳管ＥＴから引き抜き、また任意で取り外し可能な拡開器１８０２を破裂させることによって、除去されうる。

図１８Ｃは、拡開カテーテル１６０６の代替的実施形態に従う拡開カテーテル１８０４を示す。拡開カテーテル１８０４は、拡開器１８０８内の通路を通って延伸しうる、複数の延伸可能な針１８０６を含む。それぞれの針１８０６は、注射器等の、治療用又は診断用薬剤源に流体接続することが可能である。異なる針１８０６は、異なる種類の治療用又は診断用薬剤に接続することが可能である。使用中、拡開カテーテル１８００は、拡開カテーテル１６０６に関して本明細書で説明したように使用される。拡開器１８０８が膨張された後、針１８０６は、拡開器１８０８を通して耳管ＥＴの組織の中へと前進されてもよい。針１８０６は次に、物質プルームＰによって示されるように、耳管ＥＴの組織の中へ１つ又はそれ以上の種類の治療用又は診断用薬剤を注入してもよい。物質を耳管ＥＴの組織内へ注入した後、針は、拡開カテーテル１８０４の中へ引き戻されてよく、拡開カテーテル１８０４は耳管ＥＴから除去されてもよい。

図１８Ｄは、拡開カテーテル１６０６の代替的実施形態に従う拡開カテーテル１８１０を示す。拡開カテーテル１８１０は、耳管ＥＴ内で拡開器１８１４の位置を維持するのに役立つ、少なくとも１対の対向する側方翼１８１２を含む。１対より多い対向する側方翼１８１２を使用してもよい。側方翼１８１２は、それぞれに完全に対向するように位置付ける必要はなく、奇数の側方翼１８１２の構成を使用してもよい。側方翼１８１２は、拡開カテーテル１８１０のシャフト１８１６から前進されると拡張するようにバイアスをかけられたばねである、細長い歯で構築されることも可能である。摺動可能に格納される側方翼１８１２を引っ張ることで、それらをシャフト１８１６の内部に折り畳むことができる。側方翼１８１２は、拡開カテーテル１８１０の近位端部で、例えば、スライダ機構の作動を通じて、操作することが可能である。側方翼１８１２は、耳管ＥＴとの固定した接触を維持するのに役立つ、スパイク又はグリップを含みうる。使用中、拡開器１８１４及び側方翼１８１２は、シャフト１８１６から外へ同時に、又は同時にではなく前進される（すなわち、側方翼１８１２は、拡開器１８１４より前又は後に前進されてもよい）。側方翼１８１２は、耳管ＥＴの開口部壁に力を印加し、拡開器１８１４を所望の位置に維持するのに役立つ。側方翼１８１２は、拡開器１８１４が所望の治療を耳管ＥＴに施した後、シャフト１８１６の中へ引き戻されうる。

図１８Ｅ、１８Ｆ、及び１８Ｇは、拡開器１６０８の代替的実施形態を示す。拡開器１８１８は、図１８Ｅに示すように、耳管ＥＴの咽頭口の円錐開口に一致し、その拡張を促進するような形状を有してもよい。拡開器１８２０はまた、図１８Ｆに示すような階段形状等の、可変形状を有してもよい。拡開器１８１８／１８２０は、耳管ＥＴ内部の圧の均衡を保つためのルーメンを有するシャフト１８２２に、取り付けることが可能である。圧力を解放するために、追加の圧力解放穴１８２４が、シャフト１８２２、及び／又は拡開器１８１８／１８２０のバルーン上に含まれうる。拡開器１８１８／１８２０はまた、図１８Ｇに示す「＋」形状等の、非円形断面を有してもよい。この構成は、図示のように、膨張された拡開器１８１８／１８２０が耳管ＥＴの内側全体に接触せず、また耳管ＥＴの内側全体を塞がないため、更に圧力を解放する。したがって、圧力は、耳管ＥＴの塞がれていない区分１８２４を通して解放されうる。

図１８Ｈは、代替的実施形態に従う拡開器１８２６を示す。拡開器１８２６は、拡開器１８２６の外側の周囲に周囲方向に定置される、切断部材１８２８を含む。切断部材１８２８は、ワイヤ又は鋭利に研いだ刃であってもよい。切断部材は、エネルギー（例えば、ＲＦ）を送達するように構成されてもよい。使用中、切断部材１８２８は拡開器と共に耳管ＥＴに当たるように拡張し、拡開器が開き、制御された場所に沿って伸びることを可能にする。図１８Ｉ及び１８Ｊは、治療された耳管ＥＴの前後を表したものを示す。耳管ＥＴを制御された区分１８２９に沿って切断することで、耳管ＥＴ壁の弾性応答を少なくとも部分的に克服することによって、耳管ＥＴが拡張された形状を維持することを可能にする。

図１９Ａは、１つの実施形態に従うステント１９００を示す。ステント１９００は、遠位部１９０２から近位部１９０４へと漸進的に直径が増大する、先細コイルとして構成される。コイルの形状は、その拡張を促進するように、耳管ＥＴの咽頭口と同様の縮尺であってもよい。ステント１９００は、可鍛性の又は形状記憶の合金で構築されてもよい。別の方法としては、ステント１９００は、生分解性ポリマーで構築されてもよい。ステント１９００は、本明細書に開示される治療用又は診断用薬剤のうちの任意のもの等の物質を、例えば、物質を含有する生分解性ポリマーコーティングを介して、運搬及び送達するように構成されてもよい。ポリマーコーティングは、乳酸又はグリコール酸、又は、ポリ（ジオキサノン）、ポリ（トリメチレンカーボネイト）コポリマー、及びポリ（−カプロラクトン）ホモポリマー、コポリマーポリ無水物、ポリオルトエステル、又はポリホスファゼンを含む他の材料に基づく、生分解性ポリマーと混合される、物質マトリックスを含んでもよい。ステント１９００は、本明細書に開示される拡開カテーテルのうちの任意のもの等の、拡開カテーテルによって、携持及び送達されてもよい。使用中、ステント１９００は、図示のように、耳管ＥＴの開口部の機械的拡張を維持する。別の方法としては、ステント１９００は、耳管ＥＴ壁に対して、そこへ機械的補助を提供するために最小限の力を印加するように構成されてもよい。ステントは、耳管ＥＴ内に永久に定置されてもよく、又は後に除去されてもよい。

図１９Ｂは、別の実施形態に従うステント１９０６を示す。ステントは、複数の拡張可能な歯１９１０を接続する接続部材１９０８を含む。歯１９１０は、可鍛性の又は形状記憶の合金で製作されてもよい。別の方法としては、歯１９１０は、生分解性ポリマーで製作されてもよい。歯１９１０は、本明細書に開示される治療用又は診断用薬剤のうちの任意のもの等の物質を、例えば、物質を含有する生分解性ポリマーコーティングを介して、運搬及び送達するように構成されてもよい。ポリマーコーティングは、乳酸又はグリコール酸、又は、ポリ（ジオキサノン）、ポリ（トリメチレンカーボネイト）コポリマー、及びポリ（−カプロラクトン）ホモポリマー、コポリマーポリ無水物、ポリオルトエステル、又はポリホスファゼンを含む他の材料に基づく、生分解性ポリマーと混合される、物質マトリックスを含んでもよい。歯１９１０は、本明細書に開示される拡開カテーテルのうちの任意のもの等の、拡開カテーテルによって、携持及び送達されてもよい。歯１９１０は、収縮するシャフトからの除去の後で、又はバルーンからの力を通して、径方向に自己拡張するように構成されてもよい。使用中、ステント１９０６は、図示のように、耳管ＥＴの機械的拡張を維持する。別の方法としては、ステント１９０６は、耳管ＥＴ壁に対して、そこへ機械的補助を提供するために最小限の力を印加するように構成されてもよい。ステント１９０６は、耳管ＥＴ内に永久に定置されてもよく、又は後に除去されてもよい。

図１９Ｃ及び１９Ｄは、別の実施形態に従うステント１９１０を示す。ステントは、複数の拡張可能な歯１９１６を接続する、遠位接続部材１９１２及び除去可能な近位接続部材１９１４を含む。歯１９１６は、可鍛性の又は形状記憶の合金で製作されてもよい。別の方法としては、歯１９１６は、生分解性ポリマーで製作されてもよい。歯１９１６は、本明細書に開示される治療用又は診断用薬剤のうちの任意のもの等の物質を、例えば、物質を含有する生分解性ポリマーコーティングを介して、運搬及び送達するように構成されてもよい。ポリマーコーティングは、乳酸又はグリコール酸、又は、ポリ（ジオキサノン）、ポリ（トリメチレンカーボネイト）コポリマー、及びポリ（−カプロラクトン）ホモポリマー、コポリマーポリ無水物、ポリオルトエステル、又はポリホスファゼンを含む他の材料に基づく、生分解性ポリマーと混合される、物質マトリックスを含んでもよい。歯１９１６は、本明細書に開示される拡開カテーテルのうちの任意のもの等の、拡開カテーテルによって、携持及び送達されてもよい。歯１９１６は、収縮するシャフトからの除去の後、径方向に自己拡張するように構成されてもよい。使用中、ステント１９０６は、送達カテーテルを介して送達される。除去可能な近位接続部材１９１４は次に、除去され、ステント１９１０の近位部を拡張し、したがって、耳管ＥＴの咽頭口を拡張することが可能である。定位置に置かれると、ステント１９０６は、耳管ＥＴの機械的拡張を維持する。別の方法としては、歯１９１６は、耳管ＥＴ壁に対して、そこへ機械的補助を提供するために最小限の力を印加するように構成されてもよい。ステント１９１０は、耳管ＥＴ内に永久に定置されてもよく、又は後に除去されてもよい。

図２０Ａ、２０Ｂ、及び２０Ｃは、種々の実施形態に従うガイドカテーテル１６００の遠位構成を示す。示される遠位端は、耳管ＥＴへ進入し、他のデバイスがその中へ前進することを可能にするように、構成されうる。図２０Ａは、傾斜先端２００２を示し、低減された最先端によって、耳管ＥＴの中へのより容易な進入を可能にする。図２０Ｂは、先細２００４を示し、低減された最先端によって、耳管ＥＴの中へのより容易な進入を可能にする。図２０Ｃは、球状先端２００６を示し、増大された密封面積によって、ガイドカテーテル１６００が耳管ＥＴを密封することを可能にする。この先端は、耳管ＥＴに優れた密封能力を提供する、シリコーン又はゴム等の可撓性材料で構築されてもよい。使用中、先端は、加圧、吸引、及び／又は、耳管ＥＴへの物質の塗布等の治療のために、耳管ＥＴを密封しうる。

図２１Ａ及び２１Ｂは、１つの実施形態に従うインサート２１００を示す。インサートは、そこから周囲方向に延伸する複数の支柱２１０４を伴う、細長い中心シャフト２１０２を含む。各支柱２１０４は、耳管ＥＴに接して定置されるように曲線である、外側部材２１０６に接続する。示されるインサート２１００は、３つの３角形状の支柱２１０４を含むが、しかしながら、代替的実施形態では２つ又はそれ以上の支柱２１０４を使用してもよい。インサート２１００は、ダイから押し出される可撓性ポリマーで製作されてもよい。別の方法としては、インサート２１００は、生分解性ポリマーで製作されてもよい。外側部材２１０６は、本明細書に開示される治療用又は診断用薬剤のうちの任意のもの等の物質を、運搬及び送達するように構成されてもよい。インサート２１００は、本明細書に開示される拡開カテーテルのうちの任意のもの等の、拡開カテーテルによって、携持及び送達されてもよい。インサート２１００は、収縮するシャフトからの除去の後、自己拡張するように構成されてもよい。使用中、ステント１９０６は、送達カテーテルを介して送達される。定位置に置かれると、インサート２１００は、図２１Ｂに示すように、耳管ＥＴの機械的拡張を維持する。インサート２１００は、耳管ＥＴ内で空間２１０８を維持し、その中の均圧を維持する。インサート２１００は、耳管ＥＴ内に永久に定置されてもよく、又は後に除去されてもよい。

図２２Ａは、１つの実施形態に従う紐状インサート２２００を示す。紐状インサート２２００は、本明細書に開示される治療用又は診断用薬剤のうちの任意のもの等の物質を、耳管ＥＴへ運搬及び送達するように構成される、細長い合金又はポリマーの紐であってもよい。紐状インサート２２００は、乳酸又はグリコール酸、又は、ポリ（ジオキサノン）、ポリ（トリメチレンカーボネイト）コポリマー、及びポリ（−カプロラクトン）ホモポリマー、コポリマーポリ無水物、ポリオルトエステル、又はポリホスファゼンを含む他の材料に基づく、生分解性ポリマーであってもよい。紐状インサートは、耳管ＥＴの通路に沿うように、可撓性であってもよい。紐状インサート２２００は、組み紐状構成の、いくつかの紐状体でありうる。紐状インサートは、耳管ＥＴからの除去を補助する、近位輪２２０１を含むことが可能である。

図２２Ｂ、２２Ｃ、及び２２Ｄは、種々の実施形態に従う、耳管ＥＴへ紐状インサート２２００を送達するための送達カテーテルを示す。送達カテーテル２２０２は、シャフトとして構成され、紐状インサート２２００を外側で保持するためのスネア２２０４を含む。送達カテーテル２２０２は、ガイドワイヤ１６０４上で摺動されるように構成されうる。使用中、スネア２２０４は、紐状インサート２２００への張力を緩め、送達カテーテル２２０２からのその除去を可能にするように作動してもよい。

送達カテーテル２２０４は、紐状インサート２２００の遠位部を内側に配置した状態で、紐状インサート２２００を外側で保持する、シャフトとして構成される。摺動可能な切断部材２２０６は、送達カテーテル２２０４の内部に可動に格納される。送達カテーテル２２０４は、ガイドワイヤ１６０４上で摺動するように構成されることが可能である。使用中、摺動可能な切断部材２２０６は、遠位方向に動き、紐状インサート２２００を送達カテーテル２２０４から取り外すために切断する。

送達カテーテル２２０８は、紐状インサート２２００を送達カテーテル２２０８の外側表面上に外側で保持する、シャフトとして構成される。送達カテーテル２２０８は、ガイドワイヤ１６０４上で摺動するように構成されることが可能である。送達カテーテル２２０８と紐状インサート２２００との間の接続２２１０は、電気でつなげることが可能である。使用中、接続２２１０は、好適な電流がそこを通過すると切断される。

図２２Ｅ及び２２Ｆは、１つの実施形態に従う、使用中の紐状インサート２２００を示す。紐状インサート２２００は、送達カテーテル２２１２及びガイドカテーテル１６００を介して送達される。ガイドワイヤ１６０４も同様に、送達を補助するために使用されてもよい。送達カテーテル２２１２は、上述の送達カテーテルのうちの任意のものであってもよい。紐状インサート２２００は、耳管ＥＴ内部で定置されると、持続した期間に渡って物質を送達することが可能である。紐状インサート２２００は、耳管ＥＴ内に永久に残されてもよく、又は後に除去されてもよい。

本発明は、発明の本質的な特性から逸脱することなく他の特定の形態として実施することができる。これらの他の実施形態は、以下の「特許請求の範囲」に記載される本発明の範囲に含まれるものとする。

〔実施の態様〕
（１） 患者の耳管を拡開するためのシステムであって、
前記患者の鼻腔を通して前進可能であり、かつ前記患者の前記耳管の開口部又はその近くに位置付け可能な遠位端部を含む、ガイドカテーテルであって、前記ガイドカテーテルの遠位部が３０度〜９０度の角度を有する屈曲を含み、前記遠位部が前記ガイドカテーテルの近位部より可撓性である、ガイドカテーテルと、
ガイドワイヤであって、前記ガイドワイヤの遠位端部が前記耳管へ進入することができるように、前記ガイドカテーテルを通して前進可能な、ガイドワイヤと、
前記ガイドワイヤ上で前進可能であり、かつ前記耳管内で位置付け可能であり、前記耳管を拡張するための拡開器を含む、拡開カテーテルと、を備える、システム。
（２） 前記ガイドカテーテルの前記遠位部が可鍛性である、実施態様１に記載のシステム。
（３） 前記耳管の前記開口部が前記耳管の咽頭口を含み、前記拡開カテーテルの前記拡開器が前記咽頭口内で位置付け可能である、実施態様１に記載のシステム。
（４） 前記ガイドワイヤが照明ガイドワイヤを備える、実施態様１に記載のシステム。
（５） 前記照明ガイドワイヤから照射される光を観察するための内視鏡を更に備える、実施態様４に記載のシステム。
（６） 前記ガイドカテーテルが、前記拡開カテーテルが前記ガイドワイヤ上で前進される前に、前記患者から除去可能である、実施態様１に記載のシステム。
（７） 前記耳管内で定置されるよう寸法決めされるステントを更に備える、実施態様１に記載のシステム。
（８） 前記拡開カテーテルが、前記拡開器の位置を維持するための、バルーンに隣接する側方翼を含む、実施態様１に記載のシステム。
（９） 前記拡開器が、膨張されると、前記耳管ＥＴの咽頭口の円錐開口に一致するように成形される、実施態様１に記載のシステム。
（１０） 前記拡開器が、前記耳管の全体を占有しない断面を有するように成形される、実施態様１に記載のシステム。

（１１） 前記拡開器が切断部材を含む、実施態様１に記載のシステム。
（１２） 前記拡開カテーテルが、前記拡開器の近位端部からの目印の距離を特定するための、前記カテーテルのシャフト上の前記目印を更に備える、実施態様１に記載のシステム。
（１３） 前記拡開器を使用して、前記耳管に少なくとも１つの物質を適用するための構造を更に備える、実施態様１に記載のシステム。
（１４） 前記拡開器が、前記物質を送達するための多孔質バルーンを備える、実施態様１３に記載のシステム。
（１５） 前記拡開器が、前記物質を送達するための複数の針を有するバルーンを備える、実施態様１３に記載のシステム。
（１６） 前記拡開カテーテルが、前記拡開器の位置を拡張中に維持するように前記耳管に対して力を印加するための手段を含む、実施態様１に記載のシステム。
（１７） 患者の耳管を拡開するためのシステムであって、
前記患者の鼻腔を通して前進可能であり、かつ前記患者の前記耳管の開口部又はその近くに位置付け可能な遠位端部を含む、ガイドカテーテルであって、前記ガイドカテーテルの遠位部が３０度〜９０度の角度を有する屈曲を含み、前記遠位部が前記ガイドカテーテルの近位部より可撓性である、ガイドカテーテルと、
送達カテーテルであって、前記耳管内に前記送達カテーテルを定置するように前記ガイドカテーテルを通して前進可能な、送達カテーテルと、
前記送達カテーテルを使用して前記耳管の中へ前進可能な、細長い物質送達デバイスと、を備える、システム。
（１８） 前記細長い物質送達デバイスが、少なくとも１つの物質を溶出させるように構成される細長い紐状体である、実施態様１７に記載のシステム。
（１９） 前記細長い紐状体が、前記送達カテーテルの内側から前進可能である、実施態様１８に記載のシステム。
（２０） 前記細長い紐状体が、前記送達カテーテルの外側から取り外し可能である、実施態様１８に記載のシステム。

（２１） 前記細長い物質送達デバイスが、前記物質を経時的に溶出させるように構成されるバルーンである、実施態様２０に記載のシステム。
（２２） 前記バルーンが、前記バルーンを膨張させることによって前記送達カテーテルから切り離されうる、実施態様２１に記載のシステム。
（２３） 前記バルーンが、前記耳管内の均圧を可能にするように構成される、実施態様２２に記載のシステム。
（２４） 前記細長い物質送達デバイスが、拡張可能ステントである、実施態様１７に記載のシステム。
（２５） 前記拡張可能ステントが前記耳管内で拡張するように構成される、実施態様２４に記載のシステム。
（２６） 前記細長い物質送達デバイスが、複数の支柱に接続される細長い中心部材を含む、細長いインサートであり、各支柱が細長い外側部材に接続される、実施態様１７に記載のシステム。
（２７） 前記支柱が、前記耳管内に空間を提供及び維持し、その中の均圧を維持する、実施態様２６に記載のシステム。
（２８） 患者の耳管を拡開するための拡開カテーテルであって、
シャフト、及び、該シャフトに連結されていて、前記耳管内で位置付け可能であり、前記耳管を拡張するための拡開器を含み、
前記拡開カテーテルのシャフト上の目印を更に備え、前記拡開器の近位端部からの前記目印の距離に基づいて、前記患者の前記耳管の前記開口部に対する前記拡開器の位置を特定する、拡開カテーテル。
（２９） 前記耳管の前記開口部が前記耳管の咽頭口を含み、前記拡開カテーテルの前記拡開器が前記咽頭口内で位置付け可能である。
（３０） 前記拡開器が、膨張されると、前記耳管ＥＴの咽頭口の円錐開口に一致するように成形される。
（３１） 前記拡開器が、前記耳管の全体を占有しない断面を有するように成形される。
（３２） 前記拡開器が切断部材を含む。
（３３） 前記拡開器を使用して、前記耳管に少なくとも１つの物質を適用するための構造を更に備える。
（３４） 前記拡開器が、前記物質を送達するための多孔質バルーンを備える。
（３５） 前記拡開器が、前記物質を送達するための複数の針を有するバルーンを備える。

Claims (9)

1. 患者の耳管を拡開するための拡開カテーテルであって、
   シャフト、及び、該シャフトに連結されていて、前記耳管内で位置付け可能であり、前記耳管を拡張するための拡開器を含み、
   前記拡開カテーテルのシャフト上の目印を更に備え、前記拡開器の近位端部からの前記目印の距離に基づいて、前記患者の前記耳管の前記開口部に対する前記拡開器の位置を特定し、
   前記拡開カテーテルが、前記拡開器の位置を維持するための、前記拡開器に隣接する側方翼を含み、前記側方翼は耳管の開口部壁に力を印加することができるように構成されている、拡開カテーテル。
2. 前記耳管の前記開口部が前記耳管の咽頭口を含み、前記拡開カテーテルの前記拡開器が前記咽頭口内で位置付け可能である、請求項１に記載の拡開カテーテル。
3. 前記拡開器が、膨張されると、前記耳管ＥＴの咽頭口の円錐開口に一致するように成形される、請求項１に記載の拡開カテーテル。
4. 前記拡開器が、前記耳管の全体を占有しない断面を有するように成形される、請求項１に記載の拡開カテーテル。
5. 前記拡開器が切断部材を含む、請求項１に記載の拡開カテーテル。
6. 前記拡開器を使用して、前記耳管に少なくとも１つの物質を適用するための構造を更に備える、請求項１に記載の拡開カテーテル。
7. 前記拡開器が、前記物質を送達するための多孔質バルーンを備える、請求項６に記載の拡開カテーテル。
8. 前記拡開器が、前記物質を送達するための複数の針を有するバルーンを備える、請求項６に記載の拡開カテーテル。
9. 前記側方翼は、前記拡開カテーテルの前記シャフト内に格納されている状態から、前記拡開カテーテルの前記シャフト内を前進することができると共に、前記拡開カテーテルの前記シャフト内へ引き戻されることができるように構成されている、請求項１に記載の拡開カテーテル。

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