JP5669163B1 - 有機エレクトロルミネッセンス素子 - Google Patents

Abstract

【課題】高い発光効率を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を提供する。【解決手段】陽極、陰極、および陽極と陰極の間に発光層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、第２有機化合物は遅延蛍光体であり、第３有機化合物が発光体である。式（Ａ）ＥS1（Ａ）＞ＥS1（Ｂ）＞ＥS1（Ｃ）（ＥS1（Ａ）、ＥS1（Ｂ）、ＥS1（Ｃ）は、それぞれ第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）【選択図】なし

Description

本発明は、高い発光効率を有する有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。

有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、発光層に用いる材料を工夫することにより、発光効率を高める研究が種々なされている。その中には、ホスト材料とゲスト材料（発光性ドーパント）を用い、ホスト材料で生じた励起エネルギーをゲスト材料へ移動させて発光させる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する研究も見受けられる。

特許文献１、２には、ホスト材料と、発光性ドーパントと、アシストドーパントとを発光層の材料に用いた有機エレクトロルミネッセント素子が開示されている。この有機エレクトロルミネッセンス素子において、アシストドーパントは、発光層でのキャリアの移動を補完するものであり、例えば電子移動を補完する場合には、フェニルアミン誘導体のようなホール移動性材料が用いられ、ホール移動を補完する場合には電子移動性材料が用いられる。同文献には、このようなアシストドーパントを用いることにより、キャリアの再結合の確率が高くなり、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率が高められることが記載されている。

特許文献３には、三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料からなりかつ第１のエネルギーギャップを有する第１のドーパントと、三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料からなりかつ第１のエネルギーギャップよりも大きい第２のエネルギーギャップを有する第２のドーパントと、第２のエネルギーギャップよりも大きい第３のエネルギーギャップを有するホスト材料とを発光層の材料に用いた有機エレクトロルミネッセンス素子が開示されており、第１のドーパントと第２のドーパントの例としてイリジウムを中心金属とする有機金属錯体が記載されている。同文献には、このような２種類のドーパントとホスト材料とを組み合わせて用いることにより、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率が向上するとともに駆動電圧が低下しかつ発光寿命が向上することが記載されている。

特開２００５−１０８７２６号公報 特開２００５−１０８７２７号公報 特開２００６−４１３９５号公報

しかしながら、特許文献１，２の有機エレクトロルミネッセンス素子は、次のような理由から発光効率を十分に高めることができない。
すなわち、ホスト材料と発光性ドーパントを用いる有機エレクトロルミネッセンス素子では、発光層にホールおよび電子が注入されると、主としてホスト材料の分子内でホールと電子が再結合して励起エネルギーが発生し、ホスト材料が励起一重項状態および励起三重項状態になる。この励起一重項状態の励起子（一重項励起子）と励起三重項状態の励起子（三重項励起子）との形成確率は、統計的に一重項励起子が２５％、三重項励起子が７５％である。
そして、発光性ドーパントが同文献に例示されているようなペリレン誘導体、オキサジアゾール誘導体、アントラセン誘導体である場合、一重項励起子のエネルギーは発光性ドーパントに移動して該発光性ドーパントを励起一重項状態に励起する。励起一重項状態に励起された発光性ドーパントは、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。これに対して、三重項励起子のエネルギーは発光性ドーパントに移動せず、三重項励起子は発光に寄与せずにそのまま基底状態に戻る。このため、この有機エレクトロルミネッセンス素子では、アシストドーパントによってキャリアの再結合の確率が高くなったとしても、励起子全体の７５％を占める三重項励起子のエネルギーが無駄になり、発光効率の向上に限界がある。

一方、特許文献３の有機エレクトロルミネッセンス素子は、イリジウム有機金属錯体のような三重項励起エネルギーを発光に変換しうる材料を第１のドーパントとして用いる。イリジウム有機金属錯体は、その重金属の効果によってホスト材料から励起三重項エネルギーを受け取ることが知られており、この系においても、第１のドーパントが励起三重項状態のホスト材料および第２のドーパントのエネルギーを受け取って発光に変換しうると考えられる。しかし、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くない。このため、三重項励起エネルギーからの発光（りん光）を主に利用する同文献の有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光効率を十分に高めることが難しい。

そこで、本発明者らはこれらの従来技術の課題を考慮して、発光効率が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することを目的として鋭意検討を進めた。

鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、アシストドーパントとして遅延蛍光体を用いれば励起三重項状態の遅延蛍光体が励起一重項状態に逆項間交差するため、結果的に三重項励起エネルギーを蛍光に変換することができ、高い発光効率を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を提供できることを見出した。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。

［１］ 陽極、陰極、および前記陽極と前記陰極の間に発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、前記発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ａ） Ｅ_S1（Ａ）＞Ｅ_S1（Ｂ）＞Ｅ_S1（Ｃ）
（上式において、Ｅ_S1（Ａ）は前記第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｂ）は前記第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｃ）は前記第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）
［２］ 前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ_stが０．３ｅＶ以下であることを特徴とする［１］に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［３］ 前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ_stが０．０８ｅＶ以下であることを特徴とする［１］に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［４］ 前記第１有機化合物と前記第２有機化合物が以下の式（Ｂ）を満たすことを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
式（Ｂ） Ｅ_T1（Ａ）＞Ｅ_T1（Ｂ）
（上式において、Ｅ_T1（Ａ）は第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、Ｅ_T1（Ｂ）は第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。）
［５］ 前記第３有機化合物は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［６］ 前記発光層における前記第２有機化合物の含有量が前記第１有機化合物の含有量よりも小さいことを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［７］ 前記発光層は、前記第３有機化合物として２種以上の化合物を含むことを特徴とする［１］〜［６］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
［８］ 前記発光層は、前記第１有機化合物と前記第２有機化合物と前記第３有機化合物の他に、１種または２種以上の有機化合物を含むことを特徴とする［１］〜［７］のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、特定の条件を満たす３種類の有機化合物を組み合わせて用いるため、発光効率が極めて高いという特徴を有する。特に、本発明は、第３有機化合物が最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射する化合物である場合に発光効率を大きく向上させることができる。

有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。 ＰＸＺ−ＴＲＺ薄膜の過渡減衰曲線である。 実施例１および比較例１，２で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。 実施例１および比較例１，２で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例１および比較例１で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。 実施例１および比較例１，３で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。 実施例３で用いた有機化合物の吸収発光スペクトルである。 実施例３で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。 実施例３で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例３で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を示すグラフである。 実施例４で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。 実施例４で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の遅延蛍光成分の発光スペクトルである。 実施例４で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。 実施例４で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例５で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。 実施例５で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を示すグラフである。 実施例５で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例６で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例７で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例８で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。 実施例９で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を示すグラフである。

以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて¹Ｈであってもよいし、一部または全部が²Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。

［有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成］
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は発光層の構成に特徴がある。この構成については、後に詳述する。
有機層は、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。

[発光層]
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層である。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、発光層は、以下の式（Ａ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、第２有機化合物は遅延蛍光体であり、第３有機化合物は発光体である。
式（Ａ） Ｅ_S1（Ａ）＞Ｅ_S1（Ｂ）＞Ｅ_S1（Ｃ）
上式において、Ｅ_S1（Ａ）は第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｂ）は第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｃ）は第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。
また、本発明における「遅延蛍光体」は、励起三重項状態に遷移した後、励起一重項状態に逆項間交差することができ、励起一重項状態から基底状態に戻るときに蛍光を放射する有機化合物のことを言う。なお、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により生じる光の寿命は、通常の蛍光（即時蛍光）やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。このため、このような蛍光を「遅延蛍光」と称する。

このような発光層は、第１有機化合物〜第３有機化合物の最低励起一重項エネルギーＥ_S1（Ａ），Ｅ_S1（Ｂ），Ｅ_S1（Ｃ）が上記式（Ａ）を満たし、かつ第２有機化合物が遅延蛍光体であることにより、該発光層に注入されたホールと電子との再結合によって生じた励起エネルギーが効率よく蛍光に変換され、高い発光効率を得ることができる。これは以下の理由によるものと考えられる。
すなわち、この発光層では、ホールおよび電子の再結合によって励起エネルギーが発生すると、発光層に含まれる各有機化合物が基底状態から励起一重項状態および励起三重項状態に遷移する。励起一重項状態の有機化合物（一重項励起子）と励起三重項状態の有機化合物（三重項励起子）との形成確率は、統計的に一重項励起子が２５％、三重項励起子が７５％である。そして、励起子のうち励起一重項状態の第１有機化合物および第２有機化合物のエネルギーが第３有機化合物に移動し、基底状態の第３有機化合物が励起一重項状態に遷移する。励起一重項状態になった第３有機化合物は、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。

このとき、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子では、第２有機化合物が遅延蛍光体であるため、励起三重項状態の第２有機化合物が励起一重項状態に逆項間交差し、この逆項間交差による一重項励起エネルギーも第３有機化合物に移動する。このため、存在比率の大きい励起三重項状態の第２有機化合物のエネルギーも間接的に発光に寄与し、発光層が第２有機化合物を含まない構成に比べて有機エレクトロルミネッセンス素子の発光効率を飛躍的に向上させることができる。
なお、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は主として第３有機化合物から生じるが、発光の一部あるいは部分的に第１有機化合物および第２有機化合物からの発光であってもかまわない。また、この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記の式（Ａ）を満たし、かつ第２有機化合物が遅延蛍光体であり、第３有機化合物が発光体である限り、第１有機化合物、第２有機化合物、第２有機化合物の種類と組み合わせは特に制限されない。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、下記の式（Ｂ）も満たすことが一段と高い発光効率を実現できる点で好ましい。
式（Ｂ） Ｅ_T1（Ａ）＞Ｅ_T1（Ｂ）
上式において、Ｅ_T1（Ａ）は第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、Ｅ_T1（Ｂ）は第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1（Ｂ）と、第３有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1（Ｃ）の関係は特に制限されないが、例えばＥ_T1（Ｂ）＞Ｅ_T1（Ｃ）となるように選択してもよい。
以下において、好ましい具体例を参照しながら本発明をさらに具体的に説明するが、本発明の範囲は以下の具体例に基づく説明により限定的に解釈されるべきものではない。

（第２有機化合物）
第２有機化合物として用いる遅延蛍光体としては、特に限定されないが、熱エネルギーの吸収によって励起一重項状態から励起三重項状態に逆項間交差する熱活性化型の遅延蛍光体であることが好ましい。熱活性化型の遅延蛍光体は、デバイスが発する熱を吸収して励起三重項状態から励起一重項へ比較的容易に逆項間交差し、その励起三重項エネルギーを効率よく発光に寄与させることができる。

また、遅延蛍光体は、最低励起一重項状態でのエネルギー準位Ｅ_s1と７７Ｋの最低励起三重項状態でのエネルギー準位Ｅ_T1の差ΔＥ_stが０．３ｅＶ以下であることが好ましく、０．２ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１ｅＶ以下であることがさらに好ましく、０．０８ｅＶ以下であることがさらにより好ましい。エネルギー差ΔＥ_stが前記範囲の遅延蛍光体は、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差が比較的容易に起こり、その励起三重項エネルギーを効率よく発光に寄与させることができる。

第２有機化合物として用いる遅延蛍光体は遅延蛍光を放射しうるものであれば特に制限されないが、例えば下記一般式（１）で表される化合物を好ましく用いることができる。

［一般式（１）において、Ａｒ¹〜Ａｒ³は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基を表し、少なくとも１つは下記一般式（２）で表される基で置換されたアリール基を表す。］

［一般式（２）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。ＺはＯ、Ｓ、Ｏ＝ＣまたはＡｒ⁴−Ｎを表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］

一般式（１）のＡｒ¹〜Ａｒ³が表すアリール基を構成する芳香環は、単環であっても融合環であってもよく、具体例としてベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環を挙げることができる。アリール基の炭素数は６〜４０であることが好ましく、６〜２０であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましい。Ａｒ¹〜Ａｒ³のうちの少なくとも１つは、一般式（２）で表される基で置換されたアリール基である。Ａｒ¹〜Ａｒ³のうちの２つが一般式（２）で表される基で置換されたアリール基であってもよいし、３つとも一般式（２）で表される基で置換されたアリール基であってもよい。また、１つのアリール基は２つ以上の一般式（２）で表される基で置換されていてもよい。Ａｒ¹〜Ａｒ³が表すアリール基に置換しうる置換基の説明と好ましい範囲については、後述のＲ¹〜Ｒ⁸がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。

一般式（２）のＲ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸はすべてが水素原子であってもよい。また、２個以上が置換基である場合、それらの置換基は同じであっても異なっていてもよい。置換基としては、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数１２〜４０のアリール置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のカルバゾリル基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。

本明細書でいうアルキル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、tert−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基を挙げることができる。アリール基は、単環でも融合環でもよく、具体例としてフェニル基、ナフチル基を挙げることができる。アルコキシ基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、tert−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、イソプロピポキシ基を挙げることができる。ジアルキルアミノ基の２つのアルキル基は、互いに同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。ジアルキルアミノ基の２つのアルキル基は、各々独立に直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよく、より好ましくは炭素数１〜６であり、具体例としてメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基を挙げることができる。ジアルキルアミノ基の２つのアルキル基は互いに結合してアミノ基の窒素原子とともに環状構造を形成していてもよい。置換基として採用しうるアリール基は、単環でも融合環でもよく、具体例としてフェニル基、ナフチル基を挙げることができる。ヘテロアリール基も、単環でも融合環でもよく、具体例としてピリジル基、ピリダジル基、ピリミジル基、トリアジル基、トリアゾリル基、ベンゾトリアゾリル基を挙げることができる。これらのヘテロアリール基は、ヘテロ原子を介して結合する基であっても、ヘテロアリール環を構成する炭素原子を介して結合する基であってもよい。ジアリールアミノ基の２つのアリール基は、単環でも融合環でもよく、具体例としてフェニル基、ナフチル基を挙げることができる。ジアリールアミノ基の２つのアリール基は互いに結合してアミノ基の窒素原子とともに環状構造を形成していてもよい。例えば、９−カルバゾリル基を挙げることができる。

一般式（２）におけるＲ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。

一般式（２）のＺはＯ、Ｓ、Ｏ＝ＣまたはＡｒ⁴−Ｎを表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ａｒ⁴が表すアリール基を構成する芳香環は、単環であっても融合環であってもよく、具体例としてベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環を挙げることができる。アリール基の炭素数は６〜４０であることが好ましく、６〜２０であることがより好ましい。Ａｒ⁴が表すアリール基に置換しうる置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ¹〜Ｒ⁸がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。

一般式（２）で表される基は、下記一般式（３）で表される構造を有する基であるか、下記一般式（４）で表される構造を有する基であるか、または、下記一般式（５）で表される構造を有する基であることが好ましい。

一般式（３）〜（５）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸の説明と好ましい範囲については、一般式（２）の対応する記載を参照することができる。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。

一般式（２）のＺがＡｒ⁴−Ｎであるとき、一般式（１）で表される化合物は、特に下記一般式（６）で表される構造を包含する。

一般式（６）において、Ａｒ²、Ａｒ³、Ａｒ²’およびＡｒ³’は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ａｒ⁵およびＡｒ⁵’は各々独立に置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。
一般式（６）のＡｒ²、Ａｒ³、Ａｒ²’およびＡｒ³’の説明と好ましい範囲については、一般式（１）のＡｒ¹〜Ａｒ³の説明と好ましい範囲を参照することができる。一般式（６）のＡｒ⁵およびＡｒ⁵’がとりうるアリーレン基を構成する芳香環は、単環であっても融合環であってもよく、具体例としてベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環を挙げることができる。アリーレン基の炭素数は６〜４０であることが好ましく、６〜２０であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましい。一般式（６）のＲ¹〜Ｒ⁸の説明と好ましい範囲については、一般式（２）のＲ¹〜Ｒ⁸の説明と好ましい範囲を参照することができる。
一般式（６）で表される化合物のうち、Ａｒ²とＡｒ²’が同一であり、Ａｒ³とＡｒ³’が同一であり、Ａｒ⁵とＡｒ⁵’が同一である化合物は合成が容易であるという利点がある。

一般式（１）で表される化合物は、下記一般式（７）で表される構造を有するものであることが好ましい。

一般式（７）において、Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵の少なくとも１つは上記一般式（２）で表される基を表し、その他は各々独立に水素原子または上記一般式（２）以外の置換基を表す。

一般式（７）のＲ¹¹〜Ｒ²⁵の少なくとも１つは一般式（２）で表される基であるが、一般式（２）で表される基の置換数はＲ¹¹〜Ｒ²⁵のうちの１〜９個であることが好ましく、１〜６個であることがより好ましい。例えば１〜３個の範囲内で選択したりすることができる。一般式（２）で表される基は、１，３，５−トリアジン環に結合している３つのベンゼン環のそれぞれに結合していてもよいし、いずれか１つまたは２つだけに結合していてもよい。好ましいのは、３つのベンゼン環のそれぞれが一般式（２）で表される基を０〜３個有する場合であり、より好ましいのは３つのベンゼン環のそれぞれが一般式（２）で表される基を０〜２個有する場合である。例えば、３つのベンゼン環のそれぞれが一般式（２）で表される基を０または１個有する場合を選択したりすることができる。

一般式（２）で表される基の置換位置はＲ¹¹〜Ｒ²⁵のいずれであってもよいが、置換位置はＲ¹²〜Ｒ¹⁴、Ｒ¹⁷〜Ｒ¹⁹およびＲ²²〜Ｒ²⁴の中から選択することが好ましい。例えば、Ｒ¹²〜Ｒ¹⁴のうちの０〜２個、Ｒ¹⁷〜Ｒ¹⁹のうちの０〜２個、Ｒ²²〜Ｒ²⁴のうちの０〜２個が一般式（２）で表される基である場合や、Ｒ¹²〜Ｒ¹⁴のうちの０または１個、Ｒ¹⁷〜Ｒ¹⁹のうちの０または１個、Ｒ²²〜Ｒ²⁴のうちの０または１個が一般式（２）で表される基である場合を例示することができる。

Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵のうちの１個が一般式（２）で表される基で置換されているとき、その置換位置はＲ¹²またはＲ¹³であることが好ましい。Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵のうちの２個が一般式（２）で表される基で置換されているとき、その置換位置はＲ¹²とＲ¹⁴であるか、あるいは、Ｒ¹²またはＲ¹³のいずれかとＲ¹⁷またはＲ¹⁸のいずれかであることが好ましい。Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵のうちの３個が一般式（２）で表される基で置換されているとき、その置換位置はＲ¹²とＲ¹⁴とＲ¹⁷またはＲ¹⁸のいずれかであるか、あるいは、Ｒ¹²またはＲ¹³のいずれかとＲ¹⁷またはＲ¹⁸のいずれかとＲ²²またはＲ²³のいずれかであることが好ましい。

Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵のうち、一般式（２）で表される基ではないものは、各々独立に水素原子または一般式（２）以外の置換基を表す。これらはすべてが水素原子であってもよい。また、２個以上が置換基である場合、それらの置換基は同じであっても異なっていてもよい。Ｒ¹¹〜Ｒ²⁵がとりうる置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ¹〜Ｒ⁸がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。

なお、一般式（７）におけるＲ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁴とＲ²⁵は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造の説明と好ましい範囲についは、一般式（２）の対応する記載を参照することができる。

一般式（７）に含まれる一般式（２）で表される基は、上記一般式（３）で表される構造を有する基であるか、上記一般式（４）で表される構造を有する基であるか、または、上記一般式（５）で表される構造を有する基であることが好ましい。

一般式（７）で表される化合物は、分子構造が対称形であることが好ましい。例えば、トリアジン環の中心を軸とする回転対称構造を有することが好ましい。このとき、一般式（７）のＲ¹¹とＲ¹⁶とＲ²¹は同一であり、Ｒ¹²とＲ¹⁷とＲ²²は同一であり、Ｒ¹³とＲ¹⁸とＲ²³は同一であり、Ｒ¹⁴とＲ¹⁹とＲ²⁴は同一であり、Ｒ¹⁵とＲ²⁰とＲ²⁵は同一である。例えば、Ｒ¹³とＲ¹⁸とＲ²³が一般式（２）で表される基であって、その他が水素原子である化合物を挙げることができる。

一般式（２）のＺがＡｒ⁴−Ｎであるとき、一般式（７）で表される化合物は、特に下記一般式（８）で表される構造を包含する。

一般式（８）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸、Ｒ¹¹、Ｒ¹²、Ｒ¹⁴〜Ｒ²⁵、Ｒ¹¹’、Ｒ¹²’およびＲ¹⁴’〜Ｒ ²⁵’は各々独立に水素原子または置換基を表す。一般式（８）のＲ¹〜Ｒ⁸の説明と好ましい範囲については、一般式（２）のＲ¹〜Ｒ⁸の説明と好ましい範囲を参照することができる。一般式（８）のＲ¹¹、Ｒ¹²、Ｒ¹⁴〜Ｒ²⁵、Ｒ¹¹’、Ｒ¹²’およびＲ¹⁴’〜Ｒ ²⁵’の説明と好ましい範囲については、一般式（７）のＲ¹¹〜Ｒ²⁵の説明と好ましい範囲を参照することができる。一般式（８）におけるＲ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁴とＲ²⁵、Ｒ¹¹’とＲ¹²’、Ｒ¹⁴’とＲ¹⁵’、Ｒ¹⁶’とＲ¹⁷’、Ｒ¹⁷’とＲ¹⁸’、Ｒ¹⁸’とＲ¹⁹’、Ｒ¹⁹’とＲ²⁰’、Ｒ²¹’とＲ²²’、Ｒ²²’とＲ²³’、Ｒ²³’とＲ²⁴’、Ｒ²⁴’とＲ²⁵’は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造の説明と好ましい範囲についは、一般式（２）の対応する記載を参照することができる。

以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。

第２有機化合物として用いる遅延蛍光体として、例えば下記一般式（９）で表される化合物も好ましく用いることができる。

一般式（９）において、Ｘは酸素原子、硫黄原子、または窒素原子（窒素原子には水素原子または置換基が結合しており、置換基としては炭素数１〜１０のアルキル基または炭素数６〜１４のアリール基が好ましい）を表し、Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基である。Ｘは酸素原子または硫黄原子のいずれでもよいが、酸素原子であることが好ましい。
Ｒ¹〜Ｒ⁸のうち下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基は、１つのみであってもよいし、２つ以上であってもよいが、１〜４つであることが好ましく、１つまたは２つであることがより好ましい。一般式（９）中に複数の一般式（１０）〜（１４）で表される基が存在する場合、それらの基は同一であっても異なっていてもよい。
下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基がＲ¹〜Ｒ⁸のうちの１つのみであるときは、Ｒ²またはＲ³が下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることが好ましく、Ｒ³が下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることがより好ましい。
一方、Ｒ¹〜Ｒ⁸のうちの２つ以上が下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であるときは、下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基は、Ｒ¹〜Ｒ⁴の少なくとも１つと、Ｒ⁵〜Ｒ⁸の少なくとも１つであることが好ましい。このとき、下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基は、Ｒ¹〜Ｒ⁴のうちの１〜３つ、Ｒ⁵〜Ｒ⁸のうちの１〜３つであることが好ましく、Ｒ¹〜Ｒ⁴のうちの１または２つ、Ｒ⁵〜Ｒ⁸のうちの１または２つであることがより好ましい。Ｒ¹〜Ｒ⁴のうち一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基の数と、Ｒ⁵〜Ｒ⁸のうち一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基の数は同じであっても異なっていてもよいが、同じであることが好ましい。Ｒ¹〜Ｒ⁴のうちでは、Ｒ²〜Ｒ⁴の少なくとも１つが一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることが好ましく、少なくともＲ³が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることがより好ましい。また、Ｒ⁵〜Ｒ⁸のうちでは、Ｒ⁵〜Ｒ⁷の少なくとも１つが一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることが好ましく、少なくともＲ⁶が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることがより好ましい。好ましい化合物は、一般式（９）のＲ³とＲ⁶が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基である化合物、一般式（９）のＲ²とＲ⁷が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基である化合物、一般式（９）のＲ²、Ｒ³、Ｒ⁶、Ｒ⁷が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基である化合物であり、さらに好ましい化合物はＲ³とＲ⁶が一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基である化合物である。一般式（９）中に存在する複数の一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。また、一般式（９）で表される基は対称構造をとっていることも好ましい。すなわち、Ｒ¹とＲ⁸、Ｒ²とＲ⁷、Ｒ³とＲ⁶、Ｒ⁴とＲ⁵は、それぞれ同一であることが好ましい。
一般式（９）の化合物は、Ｒ³とＲ⁶の両方が下記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることがより好ましい。好ましい化合物は、一般式（９）のＲ³またはＲ⁶の少なくとも１つが下記一般式（１０）または（１１）で表される基である化合物である。

一般式（１０）〜（１４）において、Ｌ²⁰，Ｌ³⁰，Ｌ⁴⁰、Ｌ⁵⁰，Ｌ⁶⁰は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｒ²¹〜Ｒ²⁸、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸、Ｒ^3a、Ｒ^3b、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ^4a、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表す。
Ｌ²⁰，Ｌ³⁰，Ｌ⁴⁰、Ｌ⁵⁰，Ｌ⁶⁰は、単結合であっても二価の連結基であってもよいが、単結合であることが好ましい。一般式（９）のＲ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つが、Ｌ²⁰，Ｌ³⁰，Ｌ⁴⁰、Ｌ⁵⁰，Ｌ⁶⁰が連結基である一般式（１０）〜（１４）で表される基であるとき、一般式（９）に存在する連結基の数は、１つのみであってもよいし、２つ以上であってもよい。一般式（９）中に複数の連結基が存在する場合、それらの連結基は同一であっても異なっていてもよい。Ｌ²⁰，Ｌ³⁰，Ｌ⁴⁰、Ｌ⁵⁰，Ｌ⁶⁰がとりうるニ価の連結基としては、例えば、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基、チオフェンジイル基、これらの組み合わせからなる連結基を挙げることができる。アルキレン基やアルケニレン基の炭素数は２〜１０であることが好ましく、２〜６であることがより好ましく、２〜４であることがさらに好ましい。また、アリーレン基の炭素数は６〜１０であることが好ましく、６であることがより好ましく、パラフェニレン基がさらにより好ましい。チオフェンジイル基として、３，４−チオフェンジイル基、２，５−チオフェンジイル基を挙げることができる。好ましい連結基の一般式として−（ＣＲ^a＝ＣＲ^b）ｎ−で表される連結基を挙げることができる。ここでＲ^aおよびＲ^bは、各々独立に水素原子またはアルキル基を表す。アルキル基の炭素数は１〜６であることが好ましく、１〜３であることがより好ましい。ｎは１〜５であることが好ましく、１〜３であることがより好ましく、１または２であることがさらに好ましい。例えば、−ＣＨ＝ＣＨ−や−（ＣＨ＝ＣＨ）₂−を挙げることができる。

一般式（１０）〜（１４）における置換基の数は特に制限されない。一般式（１０）〜（１４）のそれぞれにおいて、Ｒ²¹〜Ｒ²⁸、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸、Ｒ^3a、Ｒ^3b、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ^4a、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁸のすべてが無置換（すなわち水素原子）であってもよいが、Ｒ²¹〜Ｒ²⁸、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁸の少なくとも１つが置換基であることが好ましく、Ｒ²³、Ｒ²⁶、Ｒ³³、Ｒ³⁶、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁵³、Ｒ⁵⁶、Ｒ⁶³、Ｒ⁶⁶の少なくとも１つが置換基であることがより好ましい。また、一般式（１０）〜（１４）に複数の置換基が存在する場合、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。
Ｒ²¹〜Ｒ²⁸、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸、Ｒ^3a、Ｒ^3b、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ^4a、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁸がとりうる置換基と、Ｒ¹〜Ｒ⁸とりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１〜２０のジアルキル置換アミノ基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
また、Ｒ²³、Ｒ²⁶、Ｒ³³、Ｒ³⁶、Ｒ⁴³、Ｒ⁴⁶、Ｒ⁵³、Ｒ⁵⁶、Ｒ⁶³、Ｒ⁶⁶の少なくとも１つは、各々独立に上記一般式（１０）〜（１４）のいずれかで表される基であることが好ましい。

Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁴とＲ²⁵、Ｒ²⁵とＲ²⁶、Ｒ²⁶とＲ²⁷、Ｒ²⁷とＲ²⁸、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴、Ｒ³⁵とＲ³⁶、Ｒ³⁶とＲ³⁷、Ｒ³⁷とＲ³⁸、Ｒ^3aとＲ^3b、Ｒ⁴¹とＲ⁴²、Ｒ⁴²とＲ⁴³、Ｒ⁴³とＲ⁴⁴、Ｒ⁴⁵とＲ⁴⁶、Ｒ⁴⁶とＲ⁴⁷、Ｒ⁴⁷とＲ⁴⁸、Ｒ⁵¹とＲ⁵²、Ｒ⁵²とＲ⁵³、Ｒ⁵³とＲ⁵⁴、Ｒ⁵⁵とＲ⁵⁶、Ｒ⁵⁶とＲ⁵⁷、Ｒ⁵⁷とＲ⁵⁸、Ｒ⁶¹とＲ⁶²、Ｒ⁶²とＲ⁶³、Ｒ⁶³とＲ⁶⁴、Ｒ⁶⁵とＲ⁶⁶、Ｒ⁶⁶とＲ⁶⁷、Ｒ⁶⁷とＲ⁶⁸は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに環状構造は２環以上の縮合環であってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。

以下において、一般式（９）で表される化合物の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（９）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。

第２有機化合物として、遅延蛍光を放射しうる以下に示す発光材料も好ましく用いることができる。
好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることができる。また、ＷＯ２０１３／１５４０６４号公報の段落０００８〜００４８および００９５〜０１３３の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（１０１）において、Ｒ¹〜Ｒ⁵の少なくとも１つはシアノ基を表し、Ｒ¹〜Ｒ⁵の少なくとも１つは下記一般式（１１１）で表される基を表し、残りのＲ¹〜Ｒ⁵は水素原子または置換基を表す。］

［一般式（１１１）において、Ｒ²¹〜Ｒ²⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、下記＜Ａ＞か＜Ｂ＞の少なくとも一方を満たす。
＜Ａ＞ Ｒ²⁵およびＲ²⁶は一緒になって単結合を形成する。
＜Ｂ＞ Ｒ²⁷およびＲ²⁸は一緒になって置換もしくは無置換のベンゼン環を形成するのに必要な原子団を表す。］

ここで、Ｒ¹〜Ｒ⁵の少なくとも１つは下記一般式（１１２）〜（１１５）のいずれかで表される基であることが好ましい。

［一般式（１１２）において、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］

［一般式（１１３）において、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁶は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］

［一般式（１１４）において、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁶²は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］

［一般式（１１５）において、Ｒ⁷¹〜Ｒ⁸⁰は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］

例えば以下の表に示す化合物を挙げることができる。なお、以下の例示化合物において、一般式（１１２）〜（１１５）のいずれかで表される基が分子内に２つ以上存在している場合、それらの基はすべて同一の構造を有する。また、表中の式（１２１）〜（１２４）は以下の式を表し、ｎは繰り返し単位数を表す。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（１３１）で表される化合物。

［一般式（１３１）において、Ｒ¹〜Ｒ⁵の０〜１つはシアノ基であり、Ｒ¹〜Ｒ⁵の１〜５つは下記一般式（１３２）で表される基であり、残りのＲ¹〜Ｒ⁵は水素原子または上記以外の置換基である。］

［一般式（１３２）において、Ｒ¹¹〜Ｒ²⁰は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁵とＲ¹⁶、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｌ¹²は置換もしくは無置換のアリーレン基、または、置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。］
［２］ 前記一般式（１３２）で表される基が、下記一般式（１３３）〜（１３８）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（１３３）〜（１３８）において、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴、Ｒ²⁷〜Ｒ³⁸、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁵、Ｒ⁷¹〜Ｒ⁷⁹、Ｒ⁸¹〜Ｒ⁹⁰は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁷とＲ²⁸、Ｒ²⁸とＲ²⁹、Ｒ²⁹とＲ³⁰、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴、Ｒ³⁵とＲ³⁶、Ｒ³⁶とＲ³⁷、Ｒ³⁷とＲ³⁸、Ｒ⁴¹とＲ⁴²、Ｒ⁴²とＲ⁴³、Ｒ⁴³とＲ⁴⁴、Ｒ⁴⁵とＲ⁴⁶、Ｒ⁴⁶とＲ⁴⁷、Ｒ⁴⁷とＲ⁴⁸、Ｒ⁵¹とＲ⁵²、Ｒ⁵²とＲ⁵³、Ｒ⁵³とＲ⁵⁴、Ｒ⁵⁵とＲ⁵⁶、Ｒ⁵⁶とＲ⁵⁷、Ｒ⁵⁷とＲ⁵⁸、Ｒ⁶¹とＲ⁶²、Ｒ⁶²とＲ⁶³、Ｒ⁶³とＲ⁶⁴、Ｒ⁶⁴とＲ⁶⁵、Ｒ⁵⁴とＲ⁶¹、Ｒ⁵⁵とＲ⁶⁵、Ｒ⁷¹とＲ⁷²、Ｒ⁷²とＲ⁷³、Ｒ⁷³とＲ⁷⁴、Ｒ⁷⁴とＲ⁷⁵、Ｒ⁷⁶とＲ⁷⁷、Ｒ⁷⁷とＲ⁷⁸、Ｒ⁷⁸とＲ⁷⁹、Ｒ⁸¹とＲ⁸²、Ｒ⁸²とＲ⁸³、Ｒ⁸³とＲ⁸⁴、Ｒ⁸⁵とＲ⁸⁶、Ｒ⁸⁶とＲ⁸⁷、Ｒ⁸⁷とＲ⁸⁸、Ｒ⁸⁹とＲ⁹⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｌ¹³〜Ｌ¹⁸は、各々独立に置換もしくは無置換のアリーレン基、または、置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基を表す。］
［３］ 一般式（１３１）のＲ³が、シアノ基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の化合物。
［４］ 一般式（１３１）のＲ¹とＲ⁴が前記一般式（１３２）で表される基であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。
［５］ 前記一般式（１３２）のＬ¹²が、フェニレン基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物。
［６］ 前記一般式（１３２）で表される基が、前記一般式（１３３）で表される基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。
［７］ 前記一般式（１３３）のＬ¹³が、１，３−フェニレン基であることを特徴とする［６］に記載の化合物。
［８］ 前記一般式（１３２）で表される基が、前記一般式（１３４）で表される基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。
［９］ 前記一般式（１３４）のＬ¹⁴が、１，４−フェニレン基であることを特徴とする［８］に記載の化合物。
［１０］ 前記一般式（１３２）で表される基が、前記一般式（１３８）で表される基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。
［１１］ 前記一般式（１３２）のＬ¹⁸が、１，４−フェニレン基である［１０］に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、ＷＯ２０１３／０１１９５４号公報の段落０００７〜００４７および００７３〜００８５の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（１４１）において、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³、Ｒ⁴、Ｒ⁵、Ｒ⁶、Ｒ⁷、Ｒ⁸およびＲ¹⁷は、各々独立に水素原子または電子供与基であって、少なくとも１つは電子供与基を表す。Ｒ⁹、Ｒ¹⁰、Ｒ¹¹、Ｒ¹²、Ｒ¹³、Ｒ¹⁴、Ｒ¹⁵およびＲ¹⁶は、各々独立に水素原子またはα位に非共有電子対を持たない電子吸引基である。Ｚは、単結合または＞Ｃ＝Ｙを表し、Ｙは、Ｏ、Ｓ、Ｃ（ＣＮ）₂またはＣ（ＣＯＯＨ）₂を表す。ただし、Ｚが単結合であるとき、Ｒ⁹、Ｒ¹⁰、Ｒ¹¹、Ｒ¹²、Ｒ¹³、Ｒ¹⁴、Ｒ¹⁵およびＲ¹⁶の少なくとも１つはα位に非共有電子対を持たない電子吸引基である。］

具体例として、以下の表に記載される化合物を挙げることもできる。表中において、Ｄ１〜Ｄ３は下記の電子供与基で置換されたアリール基を表し、Ａ１〜Ａ５は下記の電子吸引基を表し、Ｈは水素原子を表し、Ｐｈはフェニル基を表す。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、ＷＯ２０１３／０１１９５５号公報の段落０００７〜００３３および００５９〜００６６の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（１５１）において、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ³、Ｒ⁴、Ｒ⁵、Ｒ⁶、Ｒ⁷およびＲ⁸は、各々独立に水素原子または電子供与基であって、少なくとも１つは電子供与基を表す。Ｒ⁹、Ｒ¹⁰、Ｒ¹¹、Ｒ¹²、Ｒ¹³、Ｒ¹⁴、Ｒ¹⁵およびＲ¹⁶は、各々独立に水素原子または電子吸引基であって、少なくとも１つは電子吸引基を表す。］

具体例として、以下の表に記載される化合物を挙げることができる。表中において、Ｄ１〜Ｄ１０は下記の骨格を有する無置換の電子供与基を表す。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、ＷＯ２０１３／０８１０８８号公報の段落０００８〜００７１および０１１８〜０１３３の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

一般式（１６１）
［一般式（１６１）において、Ｙ¹、Ｙ²およびＹ³は、いずれか２つが窒素原子で残りの１つがメチン基を表すか、または、Ｙ¹、Ｙ²およびＹ³のすべてが窒素原子を表す。Ｚ¹およびＺ²は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表し、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。また、一般式（１６１）で表される化合物は分子中にカルバゾール構造を少なくとも２つ含む。］

具体例として、下記の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、特開２０１３−１１６９７５号公報の段落０００８〜００２０および００３８〜００４０の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（１８１）において、Ｒ¹、Ｒ²、Ｒ⁴〜Ｒ⁸、Ｒ¹¹、Ｒ¹²およびＲ¹⁴〜Ｒ¹⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表す。］

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（１９１）で表される化合物。

［一般式（１９１）において、Ａｒ¹は置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、Ａｒ²およびＡｒ³は各々独立に置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表すが、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基である。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［２］ 一般式（１９１）のＲ¹〜Ｒ⁴の少なくとも１つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ⁵〜Ｒ⁸の少なくとも１つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることを特徴とする［１］に記載の化合物。
［３］ 一般式（１９１）のＲ³およびＲ⁶が置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることを特徴とする［２］に記載の化合物。
［４］ 一般式（１９１）のＲ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つが置換もしくは無置換のジフェニルアミノ基であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。
［５］ 一般式（１９１）のＡｒ²およびＡｒ³が各々独立に置換もしくは無置換のフェニル基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物。
［６］ 一般式（１９１）のＡｒ¹が各々独立に置換もしくは無置換のフェニレン基、置換もしくは無置換のナフチレン基、または置換もしくは無置換のアントラセニレン基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。
［７］ 下記一般式（１９２）で表される構造を有することを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（１９２）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸およびＲ¹¹〜Ｒ²⁴は各々独立に水素原子または置換基を表すが、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基である。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²³とＲ²⁴は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［８］ 一般式（１９２）のＲ¹〜Ｒ⁴の少なくとも１つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であって、Ｒ⁵〜Ｒ⁸の少なくとも１つが置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることを特徴とする［７］に記載の化合物。
［９］ 一般式（１９２）のＲ³およびＲ⁶が置換もしくは無置換のジアリールアミノ基であることを特徴とする［８］に記載の化合物。

具体例として、下記の化合物を挙げることができる。Ｐｈはフェニル基を表す。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］下記一般式（２０１）で表される化合物。

（上式において、Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表すが、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のカルバゾリル基である。Ａｒ¹〜Ａｒ³は各々独立に置換もしくは無置換の芳香環または複素芳香環を表す。）
［２］前記一般式（２０１）のＲ³およびＲ⁶の少なくとも一つが置換もしくは無置換のカルバゾリル基である［１］の化合物。
［３］前記カルバゾリル基が、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基または４−カルバゾリル基である［１］または［２］に記載の化合物。
［４］前記カルバゾリル基が、カルバゾール環構造中の窒素原子に置換基を有する［１］〜［３］のいずれか一つの化合物。。
［５］前記一般式（２０１）のＡｒ¹、Ａｒ²およびＡｒ³の少なくとも一つが、ベンゼン環またはナフタレン環である［１］〜［４］のいずれか一つの化合物。

［６］前記一般式（２０１）のＡｒ¹、Ａｒ²およびＡｒ³が同一の芳香環または複素芳香環である［１］〜［５］のいずれか一つの化合物。
［７］前記一般式（２０１）のＡｒ¹、Ａｒ²およびＡｒ³がベンゼン環である［１］〜［６］のいずれか一つの化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、ＷＯ２０１３／１３３３５９号公報の段落０００７〜００３２および００７９〜００８４の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（２１１）において、Ｚ¹、Ｚ²およびＺ³は、各々独立に置換基を表す。］

［一般式（２１２）において、Ａｒ¹、Ａｒ²、Ａｒ³、Ａｒ⁴、Ａｒ⁵およびＡｒ⁶は、各々独立に置換もしくは無置換のアリール基を表す。］

一般式（２１２）で表される化合物の具体例として、以下の構造式で表される化合物を挙げることができる。

一般式（２１２）で表される化合物の具体例として、以下の表に記載される化合物を挙げることができる。ここでは、Ａｒ¹、Ａｒ²、Ａｒ³、Ａｒ⁴、Ａｒ⁵およびＡｒ⁶はすべて同一であり、これらをまとめてＡｒと表記している。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、ＷＯ２０１３／１６１４３７号公報の段落０００８〜００５４および０１０１〜０１２１の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（２２１）において、Ｒ¹〜Ｒ¹⁰は、各々独立に水素原子または置換基を表すが、Ｒ¹〜Ｒ¹⁰のうちの少なくとも１つは置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、または置換もしくは無置換の９−カルバゾリル基である。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁴とＲ⁵、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ⁸とＲ⁹、Ｒ⁹とＲ¹⁰は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成してもよい。］

具体例として、以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、特開２０１４−９３５２号公報の段落０００７〜００４１および００６０〜００６９の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（２３１）において、Ｒ¹〜Ｒ⁴は各々独立に水素原子または置換もしくは無置換の（Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ）アリール基を表し、Ｒ¹〜Ｒ⁴の少なくとも１つは置換もしくは無置換の（Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ）アリール基を表す。前記（Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ）アリール基のジアリールアミノ部分を構成する２つのアリール基は互いに連結していてもよい。Ｗ¹、Ｗ²、Ｘ¹、Ｘ²、Ｙ¹，Ｙ²、Ｚ¹およびＺ²は、各々独立に炭素原子または窒素原子を表す。ｍ¹〜ｍ⁴は各々独立に０、１または２を表す。］

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として下記一般式で表される化合物を挙げることもできる。また、特開２０１４−９２２４号公報の段落０００８〜００４８および００６７〜００７６の記載を始めとする該公報の明細書全文を、本願明細書の一部としてここに引用する。

［一般式（２４１）において、Ｒ¹〜Ｒ⁶は各々独立に水素原子または置換基を表し、Ｒ¹〜Ｒ⁶の少なくとも１つは置換もしくは無置換の（Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ）アリール基を表す。前記（Ｎ，Ｎ−ジアリールアミノ）アリール基のジアリールアミノ部分を構成する２つのアリール基は互いに連結していてもよい。Ｘ¹〜Ｘ⁶およびＹ¹〜Ｙ⁶は、各々独立に炭素原子または窒素原子を表す。ｎ¹、ｎ²、ｐ¹、ｐ²、ｑ¹およびｑ²は各々独立に０、１または２を表す。］

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（２５１）で表される化合物。

［一般式（２５１）において、Ａ¹〜Ａ⁷のうちの１〜４つはＮを表し、残りは各々独立にＣ−Ｒを表す。Ｒは非芳香族基を表す。Ａｒ¹〜Ａｒ³は各々独立に置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。Ｚは単結合または連結基を表す。］
［２］ 前記一般式（２５１）で表される化合物が下記一般式（２５２）で表される構造を有することを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（２５２）において、Ａ¹〜Ａ⁷のうちの１〜４つはＮを表し、残りは各々独立にＣ−Ｒを表す。Ｒは非芳香族基を表す。Ａｒ¹は置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。Ｒ¹¹〜Ｒ¹⁴およびＲ¹⁷〜Ｒ²⁰は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｚ¹は単結合または連結鎖長原子数が１または２の連結基を表す。］
［３］ 前記一般式（２５１）で表される化合物が下記一般式（２５３）で表される構造を有することを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（２５３）において、Ａ¹〜Ａ⁷のうちの２〜４つはＮを表し、残りはＣ−Ｒを表す。Ｒは非芳香族基を表す。Ａｒ¹は置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。Ｙは置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基、置換もしくは無置換の１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル基、置換もしくは無置換の１０Ｈ−フェノチアジン−１０−イル基、または置換もしくは無置換の１０Ｈ−フェナジン−５−イル基を表す。］
［４］ 前記一般式（２５３）のＹが下記一般式（２５４）〜（２５７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［３］に記載の化合物。

［一般式（２５４）〜（２５７）において、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴、Ｒ²⁷〜Ｒ³⁸、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁵は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁷とＲ²⁸、Ｒ²⁸とＲ²⁹、Ｒ²⁹とＲ³⁰、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴、Ｒ³⁵とＲ³⁶、Ｒ³⁶とＲ³⁷、Ｒ³⁷とＲ³⁸、Ｒ⁴¹とＲ⁴²、Ｒ⁴²とＲ⁴³、Ｒ⁴³とＲ⁴⁴、Ｒ⁴⁵とＲ⁴⁶、Ｒ⁴⁶とＲ⁴⁷、Ｒ⁴⁷とＲ⁴⁸、Ｒ⁵¹とＲ⁵²、Ｒ⁵²とＲ⁵³、Ｒ⁵³とＲ⁵⁴、Ｒ⁵⁵とＲ⁵⁶、Ｒ⁵⁶とＲ⁵⁷、Ｒ⁵⁷とＲ⁵⁸、Ｒ⁶¹とＲ⁶²、Ｒ⁶²とＲ⁶³、Ｒ⁶³とＲ⁶⁴、Ｒ⁶⁴とＲ⁶⁵、Ｒ⁵⁴とＲ⁶¹、Ｒ⁵⁵とＲ⁶⁵は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［５］ 前記一般式（２５３）のＹが下記一般式（２５８）で表される基であることを特徴とする［３］に記載の化合物。

［一般式（２５８）において、Ｒ^21'〜Ｒ^24'およびＲ^27'〜Ｒ³⁰は、各々独立に水素原子または置換基を表すが、Ｒ^23'とＲ^28'の少なくとも一方は置換基である。Ｒ^21'とＲ^22'、Ｒ^22'とＲ^23'、Ｒ^23'とＲ^24'、Ｒ^27'とＲ^28'、Ｒ^28'とＲ^29'、Ｒ^29'とＲ^30'は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［６］ 一般式（２５８）において、Ｒ^23'とＲ^28'の少なくとも一方は置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、または置換もしくは無置換のカルバゾール−９−イル基であることを特徴とする［５］に記載の化合物。
［７］ 前記一般式（２５３）のＹが前記一般式（２５５）で表される基であることを特徴とする［４］に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（２７１）で表される化合物。

［一般式（２７１）において、Ｒ¹〜Ｒ¹⁰は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ¹〜Ｒ¹⁰の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２７２）で表される基である。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁴とＲ⁵、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ⁸とＲ⁹、Ｒ⁹とＲ¹⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］

［一般式（２７２）において、Ｒ¹¹〜Ｒ²⁰は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁵とＲ¹⁶、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］

［２］ 前記一般式（２７２）で表される基が、下記一般式（２７３）〜（２７８）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（２７３）〜（２７８）において、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴、Ｒ²⁷〜Ｒ³⁸、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁵、Ｒ⁷¹〜Ｒ⁷⁹、Ｒ⁸¹〜Ｒ⁹⁰は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁷とＲ²⁸、Ｒ²⁸とＲ²⁹、Ｒ²⁹とＲ³⁰、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴、Ｒ³⁵とＲ³⁶、Ｒ³⁶とＲ³⁷、Ｒ³⁷とＲ³⁸、Ｒ⁴¹とＲ⁴²、Ｒ⁴²とＲ⁴³、Ｒ⁴³とＲ⁴⁴、Ｒ⁴⁵とＲ⁴⁶、Ｒ⁴⁶とＲ⁴⁷、Ｒ⁴⁷とＲ⁴⁸、Ｒ⁵¹とＲ⁵²、Ｒ⁵²とＲ⁵³、Ｒ⁵³とＲ⁵⁴、Ｒ⁵⁵とＲ⁵⁶、Ｒ⁵⁶とＲ⁵⁷、Ｒ⁵⁷とＲ⁵⁸、Ｒ⁶¹とＲ⁶²、Ｒ⁶²とＲ⁶³、Ｒ⁶³とＲ⁶⁴、Ｒ⁶⁴とＲ⁶⁵、Ｒ⁵⁴とＲ⁶¹、Ｒ⁵⁵とＲ⁶⁵、Ｒ⁷¹とＲ⁷²、Ｒ⁷²とＲ⁷³、Ｒ⁷³とＲ⁷⁴、Ｒ⁷⁴とＲ⁷⁵、Ｒ⁷⁶とＲ⁷⁷、Ｒ⁷⁷とＲ⁷⁸、Ｒ⁷⁸とＲ⁷⁹、Ｒ⁸¹とＲ⁸²、Ｒ⁸²とＲ⁸³、Ｒ⁸³とＲ⁸⁴、Ｒ⁸⁵とＲ⁸⁶、Ｒ⁸⁶とＲ⁸⁷、Ｒ⁸⁷とＲ⁸⁸、Ｒ⁸⁹とＲ⁹⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
［３］ 一般式（２７１）のＲ¹〜Ｒ⁵のうちの少なくとも１つと、Ｒ⁶〜Ｒ¹⁰のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２７２）で表される基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の化合物。
［４］ 一般式（２７１）のＲ³とＲ⁸が、前記一般式（２７２）で表される基であることを特徴とする［３］に記載の化合物。
［５］ 前記一般式（２７２）で表される基が、前記一般式（２７４）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物。
［６］ 前記一般式（２７２）で表される基が、前記一般式（２７３）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物。
［７］ 前記一般式（２７３）のＲ²¹〜Ｒ²⁴、Ｒ²⁷〜Ｒ³⁰の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする［６］に記載の化合物。
［８］ 前記置換基が、前記一般式（２７３）〜（２７８）のいずれかで表される基であることを特徴とする［７］に記載の化合物。
［９］ 前記一般式（２７３）のＲ²³およびＲ²⁸の少なくとも１つが前記置換基であることを特徴とする［８］に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（２８１）で表される化合物からなる化合物。

[一般式（２８１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２８２）〜（２８７）のいずれかで表される基である。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ⁸とＲ⁹、Ｒ⁹とＲ¹は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｒ⁹は置換基を表す。Ｒ⁹がホウ素原子と単結合を形成していない孤立電子対を有する原子を含むとき、該原子はホウ素原子と配位結合して環状構造を形成していてもよい。]

［一般式（２８２）〜（２８７）において、Ｌ¹²〜Ｌ¹⁷は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、＊は一般式（２８１）におけるベンゼン環への結合部位を表す。Ｒ¹¹〜Ｒ²⁰、Ｒ²¹〜Ｒ²⁸、Ｒ³¹〜Ｒ³⁸、Ｒ^3a、Ｒ^3b、Ｒ⁴¹〜Ｒ⁴⁸、Ｒ^4a、Ｒ⁵¹〜Ｒ⁵⁸、Ｒ⁶¹〜Ｒ⁶⁸は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²²とＲ²³、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ²⁴とＲ²⁵、Ｒ²⁵とＲ²⁶、Ｒ²⁶とＲ²⁷、Ｒ²⁷とＲ²⁸、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴、Ｒ³⁵とＲ³⁶、Ｒ³⁶とＲ³⁷、Ｒ³⁷とＲ³⁸、Ｒ^3aとＲ^3b、Ｒ⁴¹とＲ⁴²、Ｒ⁴²とＲ⁴³、Ｒ⁴³とＲ⁴⁴、Ｒ⁴⁵とＲ⁴⁶、Ｒ⁴⁶とＲ⁴⁷、Ｒ⁴⁷とＲ⁴⁸、Ｒ⁵¹とＲ⁵²、Ｒ⁵²とＲ⁵³、Ｒ⁵³とＲ⁵⁴、Ｒ⁵⁵とＲ⁵⁶、Ｒ⁵⁶とＲ⁵⁷、Ｒ⁵⁷とＲ⁵⁸、Ｒ⁶¹とＲ⁶²、Ｒ⁶²とＲ⁶³、Ｒ⁶³とＲ⁶⁴、Ｒ⁶⁵とＲ⁶⁶、Ｒ⁶⁶とＲ⁶⁷、Ｒ⁶⁷とＲ⁶⁸はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［２］ 一般式（２８１）のＲ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つが前記一般式（２８３）〜（２８７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］に記載の化合物。
［３］ 一般式（２８１）のＲ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つが前記一般式（２８３）で表される基である場合に、前記一般式（２８３）のＲ²¹〜Ｒ²⁸のうち少なくとも１つは置換基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の化合物。
［４］ 一般式（２８１）のＲ²、Ｒ³、Ｒ⁶、およびＲ⁷の少なくとも１つが前記一般式（２８２）〜（２８７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。
［５］ 一般式（２８１）のＲ³およびＲ⁶の少なくとも１つが前記一般式（２８２）〜（２８７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［４］に記載の化合物。
［６］ 一般式（２８１）のＲ³とＲ⁶が、各々独立に前記一般式（２８２）〜（２８７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［５］に記載の化合物。
［７］ 前記一般式（２８２）のＲ¹¹〜Ｒ²⁰の少なくとも１つ、前記一般式（２８３）のＲ²¹〜Ｒ²⁸の少なくとも１つ、前記一般式（２８４）のＲ³¹〜Ｒ³⁸の少なくとも１つと、Ｒ^3aおよびＲ^3bの少なくとも１つ、前記一般式（２８５）のＲ⁴¹〜Ｒ⁴⁸の少なくとも１つ、前記一般式（２８６）のＲ⁵¹〜Ｒ⁵⁸の少なくとも１つ、および前記一般式（２８７）のＲ⁶¹〜Ｒ⁶⁸の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする［１］〜［６］のいずれか１項に記載の化合物。
［８］ 前記一般式（２８２）のＲ¹³およびＲ¹⁸の少なくとも一方、前記一般式（２８３）のＲ²³およびＲ²⁶の少なくとも一方、前記一般式（２８４）のＲ³³およびＲ³⁶の少なくとも一方と、Ｒ^3aおよびＲ^3bの少なくとも一方、前記一般式（２８５）のＲ⁴³およびＲ⁴⁶の少なくとも一方、前記一般式（２８６）のＲ⁵³およびＲ⁵⁶の少なくとも一方、並びに前記一般式（２８７）のＲ⁶³およびＲ⁶⁶の少なくとも一方が置換基であることを特徴とする［７］に記載の化合物。
［９］ 前記一般式（２８２）のＲ¹³およびＲ¹⁸の少なくとも一方、前記一般式（２８３）のＲ²³およびＲ²⁶の少なくとも一方、前記一般式（２８４）のＲ³³およびＲ³⁶の少なくとも一方と、Ｒ^3aおよびＲ^3bの少なくとも一方、前記一般式（２８５）のＲ⁴³およびＲ⁴⁶の少なくとも一方、前記一般式（２８６）のＲ⁵³およびＲ⁵⁶の少なくとも一方、並びに前記一般式（２８７）のＲ⁶³およびＲ⁶⁶の少なくとも一方が、前記一般式（２８２）〜（２８７）のいずれかで表される基であることを特徴とする［８］に記載の化合物。
［１０］ 前記一般式（２８２）〜（２８７）のＬ¹²〜Ｌ¹⁷が、単結合であることを特徴とする［１］〜［９］のいずれか１項に記載の化合物。
［１１］ 一般式（２８１）のＸが、酸素原子であることを特徴とする［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物。
［１２］ 一般式（２８１）のＲ⁹が、下記一般式（ａ）で表される基であることを特徴とする［１］〜［１１］のいずれか１項に記載の化合物。

[式（ａ）において、＊は前記一般式（２８１）におけるホウ素原子への結合部位を表す。Ｒ^9a、Ｒ^9b、Ｒ^9c、Ｒ^9d、Ｒ^9eは、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ^9aとＲ^9b、Ｒ^9bとＲ^9c、Ｒ^9cとＲ^9d、Ｒ^9dとＲ^9eはそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。]
［１３］ 前記一般式（ａ）のＲ^9aとＲ^9eが置換基であることを特徴とする［１２］に記載の化合物。
［１４］ 一般式（２８１）のＲ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つが前記一般式（２８４）で表される基であることを特徴とする［１］〜［１３］のいずれか１項に記載の化合物。
［１５］ 一般式（２８１）のＲ³とＲ⁶、またはＲ²とＲ⁷が、前記一般式（２８４）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］、［７］〜［１４］のいずれか１項に記載の化合物。
［１６］ 前記一般式（２８４）のＲ^3aとＲ^3bが、置換基であることを特徴とする［１４］または［１５］に記載の化合物。
［１７］ 前記置換基が、炭素数１〜１５のアルキル基またはフェニル基であることを特徴とする［１４］〜［１６］のいずれか１項に記載の化合物。
［１８］ 前記一般式（２８４）のＲ^3aとＲ^3bが互いに結合して環状構造を形成していることを特徴とする［１４］〜［１６］のいずれか１項に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（２９１）で表される化合物。

［一般式（２９１）において、ＸはＯ、Ｓ、Ｎ−Ｒ¹¹、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ¹²）（Ｒ¹³）またはＳｉ（Ｒ¹⁴）（Ｒ¹⁵）を表し、ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ｒ¹⁶を表す。Ａｒ¹は置換もしくは無置換のアリーレン基を表し、Ａｒ²は芳香環または複素芳香環を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸およびＲ¹¹〜Ｒ¹⁶は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［２］ 前記一般式（２９１）で表される化合物が、下記一般式（２９２）で表される化合物であることを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（２９２）において、ＸはＯ、Ｓ、Ｎ−Ｒ¹¹、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ¹²）（Ｒ¹³）またはＳｉ（Ｒ¹⁴）（Ｒ¹⁵）を表し、ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ｒ¹⁶を表す。Ａｒ²は芳香環または複素芳香環を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸、Ｒ¹¹〜Ｒ¹⁶およびＲ²¹〜Ｒ²⁴は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²³とＲ²⁴は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［３］ 前記一般式（２９１）で表される化合物が、下記一般式（２９３）で表される化合物であることを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（２９３）において、ＸはＯ、Ｓ、Ｎ−Ｒ¹¹、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ¹²）（Ｒ¹³）またはＳｉ（Ｒ¹⁴）（Ｒ¹⁵）を表し、ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ｒ¹⁶を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸、Ｒ¹¹〜Ｒ¹⁶、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴およびＲ³¹〜Ｒ³⁴は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ²¹とＲ²²、Ｒ²³とＲ²⁴、Ｒ³¹とＲ³²、Ｒ³²とＲ³³、Ｒ³³とＲ³⁴は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［４］ ＸがＯまたはＳであることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。
［５］ ＹがＯ、ＳまたはＮ−Ｒ¹⁶であって、Ｒ¹⁶が置換もしくは無置換のアリール基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物。
［６］ Ｒ¹〜Ｒ⁸が、各々独立に水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、または炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（３０１）で表される化合物。
一般式（３０１）
（Ｄ）ｎ−Ａ
［一般式（３０１）において、Ｄは下記一般式（３０２）で表される基であり、Ａは下記一般式（３０３）で表される構造を含むｎ価の基を表す。ｎは１〜８のいずれかの整数を表す。］

［一般式（３０２）において、Ｚ¹はＯ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ²¹）（Ｒ²²）、Ｓｉ（Ｒ²³）（Ｒ²⁴）、Ｎ−Ａｒ³または単結合を表し、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴は各々独立に炭素数１〜８のアルキル基を表し、Ａｒ³は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｚ¹が単結合であるとき、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表す。］

［一般式（３０３）において、ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ⁴を表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。］

［２］ 一般式（３０２）のＺ¹が、Ｏ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ²¹）（Ｒ²²）、Ｓｉ（Ｒ²³）（Ｒ²⁴）または単結合を表す［１］に記載の化合物。
［３］ 一般式（３０２）のＺ¹が、Ｎ−Ａｒ³を表す［１］に記載の化合物。

［４］ 一般式（３０１）のＡが下記一般式（３０４）で表される構造を有することを特徴とする［１］〜［３］のいずれか一項に記載の化合物。

［一般式（３０４）において、ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ⁴を表し、Ａｒ¹およびＡｒ²は各々独立に置換もしくは無置換の芳香族基を表す。］
［５］ 一般式（３０１）のｎが１〜４のいずれかの整数であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか一項に記載の化合物。

［６］ 一般式（３０５）で表されることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか一項に記載の化合物。

［一般式（３０５）において、Ｚ¹およびＺ²は各々独立にＯ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ²¹）（Ｒ²²）、Ｓｉ（Ｒ²³）（Ｒ²⁴）、Ｎ−Ａｒ³または単結合を表し、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴は各々独立に炭素数１〜８のアルキル基を表し、Ａｒ³は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ａｒ¹およびＡｒ²は各々独立に置換もしくは無置換の芳香族基を表す。ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ⁴を表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸およびＲ¹¹〜Ｒ¹⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁵とＲ¹⁶、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｚ¹が単結合であるとき、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、Ｚ²が単結合であるとき、Ｒ¹¹〜Ｒ¹⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表す。ｎ１およびｎ２は、各々独立に０〜８のいずれかの整数を表し、ｎ１とｎ２の和は１〜８である。］
［７］ 一般式（３０５）のＺ¹およびＺ²が各々独立にＯ、Ｓ、Ｎ−Ａｒ³または単結合であることを特徴とする［６］に記載の化合物。
［８］ 一般式（３０５）のＹがＯまたはＮ−Ａｒ⁴であることを特徴とする［６］または［７］に記載の化合物。

［９］ 一般式（３０６）で表されることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか一項に記載の化合物。

［一般式（３０６）において、Ｚ¹はＯ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ²¹）（Ｒ²²）、Ｓｉ（Ｒ²³）（Ｒ²⁴）、Ｎ−Ａｒ³または単結合を表し、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴は各々独立に炭素数１〜８のアルキル基を表し、Ａｒ³は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ａｒ^1'は置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。Ａｒ^2'は置換もしくは無置換のアリール基を表す。ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ⁴を表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｚ¹が単結合であるとき、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表す。］

［１０］ 下記一般式（３０７）で表されることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか一項に記載の化合物。

［一般式（３０７）において、Ｚ¹およびＺ²は各々独立にＯ、Ｓ、Ｃ＝Ｏ、Ｃ（Ｒ²¹）（Ｒ²²）、Ｓｉ（Ｒ²³）（Ｒ²⁴）、Ｎ−Ａｒ³または単結合を表し、Ｒ²¹〜Ｒ²⁴は各々独立に炭素数１〜８のアルキル基を表し、Ａｒ³は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ａｒ^1"およびＡｒ^2"は各々独立に置換もしくは無置換のアリーレン基を表す。ＹはＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ⁴を表し、Ａｒ⁴は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ¹〜Ｒ⁸およびＲ¹¹〜Ｒ¹⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁵とＲ¹⁶、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸は、それぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｚ¹が単結合であるとき、Ｒ¹〜Ｒ⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表し、Ｚ²が単結合であるとき、Ｒ¹¹〜Ｒ¹⁸の少なくとも１つは置換もしくは無置換のジアリールアミノ基を表す。］
［１１］ 一般式（３０７）のＺ¹とＺ²が同一であり、Ａｒ^1"とＡｒ^2"が同一であり、Ｒ¹とＲ¹⁴が同一であり、Ｒ²とＲ¹³が同一であり、Ｒ³とＲ¹²が同一であり、Ｒ⁴とＲ¹¹が同一であり、Ｒ⁵とＲ¹⁸が同一であり、Ｒ⁶とＲ¹⁷が同一であり、Ｒ⁷とＲ¹⁶が同一であり、Ｒ⁸とＲ¹⁵が同一であることを特徴とする［１０］に記載の化合物。
［１２］ 一般式（３０７）のＺ¹とＺ²が各々独立にＯ、ＳまたはＮ−Ａｒ³であることを特徴とする［１０］または［１１］に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

好ましい発光材料として、下記の化合物を挙げることもできる。
［１］ 下記一般式（３１１）で表される化合物。
一般式（３１１）
Ａ−Ｄ−Ａ
［一般式（３１１）において、Ｄは下記式：

で表される構造（ただし構造中の水素原子は置換基で置換されていてもよい）を含む２価の基であり、２つのＡは各々独立に下記の群：

から選択される構造（ただし構造中の水素原子は置換基で置換されていてもよい）の基を表す。］

［２］ 一般式（３１１）のＤが下記一般式（３１２）で表される構造を有することを特徴とする［１］に記載の化合物。

［一般式（３１２）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［３］ 一般式（３１１）の２つのＡが同一の構造を有することを特徴とする［１］または［２］に記載の化合物。

［４］ 下記一般式（３１３）で表されることを特徴とする［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。

［一般式（３１３）において、Ｒ¹〜Ｒ⁸およびＲ¹¹〜Ｒ²⁰は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ¹とＲ²、Ｒ²とＲ³、Ｒ³とＲ⁴、Ｒ⁵とＲ⁶、Ｒ⁶とＲ⁷、Ｒ⁷とＲ⁸、Ｒ¹¹とＲ¹²、Ｒ¹²とＲ¹³、Ｒ¹³とＲ¹⁴、Ｒ¹⁴とＲ¹⁵、Ｒ¹⁶とＲ¹⁷、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸、Ｒ¹⁸とＲ¹⁹、Ｒ¹⁹とＲ²⁰は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、一般式（３１３）は、以下の＜１＞および＜２＞の条件を満たす。
＜１＞ Ｒ¹²がシアノ基または下記構造の基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）であるか、

Ｒ¹³がシアノ基または下記の群のいずれかの構造の基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）であるか、あるいは

Ｒ¹²とＲ¹³が互いに結合して、Ｒ¹²とＲ¹³が結合しているベンゼン環とともに下記のいずれかの構造を形成している基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）である。

＜２＞ Ｒ¹⁷がシアノ基または下記構造の基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）であるか、

Ｒ¹⁸がシアノ基または下記の群のいずれかの構造の基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）であるか、あるいは

Ｒ¹⁷とＲ¹⁸が互いに結合して、Ｒ¹⁷とＲ¹⁸が結合しているベンゼン環とともに下記のいずれかの構造を形成している基（ただし水素原子は置換基で置換されていてもよい）である。

］
［５］ 一般式（３１３）のＲ¹〜Ｒ⁸が、各々独立に水素原子、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、または炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることを特徴とする［４］に記載の化合物。
［６］ 一般式（３１３）のＲ¹²、Ｒ¹³、Ｒ¹⁷、Ｒ¹⁸のうちの少なくとも２つが上記＜１＞および＜２＞の条件を満たすように置換基を有しており、それ以外のＲ¹¹〜Ｒ²⁰が各々独立に水素原子、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、または炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることを特徴とする［４］または［５］に記載の化合物。
［７］ 一般式（３１３）の上記＜１＞および＜２＞中に記載される構造の水素原子が置換されていてもよい置換基が、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のジアルキルアミノ基、炭素数１２〜４０の置換もしくは無置換のジアリールアミノ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、および炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基からなる群より選択されることを特徴とする［４］〜［６］のいずれか１項に記載の化合物。

例えば以下の化合物を挙げることができる。

第２有機化合物の分子量は、例えば第２有機化合物を含む発光層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、例えば一般式（１）または（９）で表される化合物であれば、これらの一般式で表される最小化合物の分子量である。
また、発光層を塗布法で成膜する場合には、比較的大きな分子量のものであっても分子量を問わずに好ましく用いることができる。

なお、本発明において第２有機化合物として使用することができる遅延蛍光体は一般式（１）で表される化合物に限定されるものではなく、式（Ａ）を満たす限り、一般式（１）で表される化合物以外の遅延蛍光体も用いることができる。この他の遅延蛍光体として、一般式（１）のトリアジン骨格をピリジン骨格とした化合物、ベンゾフェノン骨格やキサントン骨格に各種複素環構造が置換した化合物等を挙げることができる。

（第１有機化合物）
第１有機化合物は、第２有機化合物および第３有機化合物よりも最低励起一重項エネルギーが大きい有機化合物であり、キャリアの輸送を担うホスト材料としての機能や第３有機化合物のエネルギーを該化合物中に閉じ込める機能を有する。これにより、第３有機化合物は、分子内でホールと電子とが再結合することによって生じたエネルギー、および、第１有機化合物および第２有機化合物から受け取ったエネルギーを効率よく発光に変換することができ、発光効率が高い有機エレクトロルミネッセンス素子を実現することができる。
第１有機化合物としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。以下に、第１有機化合物として用いることができる好ましい化合物を挙げる。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ₁〜Ｒ₁₀は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。

（第３有機化合物）
第３有機化合物は、第１有機化合物および第２有機化合物よりも最低励起一重項エネルギーが小さい発光体である。第３有機化合物は、励起一重項状態の第１有機化合物および第２有機化合物と、励起三重項状態から逆項間交差して励起一重項状態になった第２有機化合物からエネルギーを受け取って一重項励起状態に遷移し、その後基底状態に戻るときに蛍光を放射する。第３有機化合物として用いる発光体としては、このように第１有機化合物および第２有機化合物からエネルギーを受け取って発光し得るものであれば特に限定されず、発光は蛍光であっても、遅延蛍光であっても、りん光であっても構わない。中でも、第３有機化合物として用いる発光体は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることが好ましい。第３有機化合物は、式（Ａ）の関係を満たすものであれば２種以上を用いてもよい。例えば、発光色が異なる２種以上の第３有機化合物を併用することにより、所望の色を発光させることが可能になる。
以下に、第３有機化合物として用いることができる好ましい化合物を発光色毎に挙げる。なお、以下の例示化合物の構造式において、Ｅｔはエチル基を表し、ｉ−Ｐｒはイソプロピル基を表す。

（２）赤色発光化合物

（３）青色発光化合物

（４）黄色発光化合物

以上の各発光色の化合物の他、下記の化合物も第３有機化合物として用いることができる。

（第１有機化合物、第２有機化合物、第３有機化合物の含有量）
発光層に含まれる各有機化合物の含有量は、特に限定されないが、第２有機化合物の含有量は第１有機化合物の含有量よりも小さいことが好ましい。これにより、より高い発光効率を得ることができる。具体的には、第１有機化合物の含有量Ｗ１と第２有機化合物の含有量Ｗ２と第３有機化合物の含有量Ｗ３の合計重量を１００重量％としたとき、第１有機化合物の含有量Ｗ１は１５重量％以上、９９.９重量％以下であることが好ましく、第２有機化合物の含有量Ｗ２は５．０重量％以上、５０重量％以下であることが好ましく、第３有機化合物の含有量Ｗ３は０．５重量％以上、５．０重量％以下であることが好ましい。

（この他の有機化合物）
発光層は、第１有機化合物〜第３有機化合物のみから構成されていてもよいし、第１有機化合物〜第３有機化合物以外の有機化合物を含んでいてもよい。第１有機化合物〜第３有機化合物以外の有機化合物としては、例えば正孔輸送能を有する有機化合物、電子輸送能を有する有機化合物等を挙げることができる。正孔輸送能を有する有機化合物、電子輸送能を有する有機化合物としては、下記の正孔輸送材料、電子輸送材料をそれぞれ参照することができる。

［基板］
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。

［陽極］
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ₂、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ₂Ｏ₃−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。

［陰極］
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ₂Ｏ₃）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ₂Ｏ₃）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。

［注入層］
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。

［阻止層］
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。

［正孔阻止層］
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。

［電子阻止層］
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。

［励起子阻止層］
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。

［正孔輸送層］
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。

［電子輸送層］
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。

有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。

以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ₂〜Ｒ₇は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。

まず、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。

さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。

上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。

以下に実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ハイパフォーマンス紫外可視近赤外分光光度計（パーキンエルマー社製：Ｌａｍｂｄａ９５０）、蛍光分光光度計（堀場製作所社製：ＦｌｕｏｒｏＭａｘ−４）、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製：Ｃ１１３４７）、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。

実施例および比較例で用いた化合物の最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1と、最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1は、以下の手順により求めた。また、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ_stは、Ｅ_S1とＥ_T1の差を計算することにより求めた。
（１）最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1
測定対象化合物をＳｉ基板上に蒸着して試料を作製し、常温（３００Ｋ）でこの試料の蛍光スペクトルを測定した。蛍光スペクトルは、縦軸を発光、横軸を波長とした。この発光スペクトルの短波側の立ち下がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値 λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥ_S1とした。
換算式：Ｅ_S1［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
発光スペクトルの測定には、励起光源に窒素レーザー（Lasertechnik Berlin社製、ＭＮＬ２００）を検出器には、ストリークカメラ（浜松ホトニクス社製、Ｃ４３３４）を用いた。

（２）最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1
一重項エネルギーＥ_S1と同じ試料を７７［Ｋ］に冷却し、励起光（３３７ｎｍ）を燐光測定用試料に照射し、ストリークカメラを用いて、燐光強度を測定した。この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λedge［ｎｍ］を求めた。この波長値を次に示す換算式でエネルギー値に換算した値をＥ_T1とした。
換算式：Ｅ_T1［ｅＶ］＝１２３９．８５／λedge
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引いた。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１０％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。

（実施例１） ｍＣＢＰ（第１有機化合物）、ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＴＢＲｂ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
発光層の材料として下記の有機化合物を準備した。

ｍＣＢＰは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．７ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．９０ｅＶであり、ＰＸＺ−ＴＲＺは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．３ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．２３ｅＶであり、ＴＢＲｂは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．１８ｅＶである。また、ＰＸＺ−ＴＲＺ薄膜の過渡減衰曲線を図２に示す。図２から、ＰＸＺ−ＴＲＺは遅延蛍光を示す有機化合物であることが確認できた。ＰＸＺ−ＴＲＺの最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ_stは０．０７０ｅＶであった。

次に、ｍＣＢＰ、ＰＸＺ−ＴＲＺ、ＴＢＲｂを発光層の材料として有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０^-5Ｐａ以下で積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＴｒｉｓＰＣｚを３０ｎｍの厚さに形成した。次に、ｍＣＢＰとＰＸＺ−ＴＲＺとＴＢＲｂとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は１０〜５０重量％の範囲で選択し、ＴＢＲｂの濃度は１重量％とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＢＰｙＴＰ２を５５ｎｍの厚さに形成した。さらに、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、発光層の組成比が異なる各種有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図３に示し、輝度−外部量子効率特性を図４に示し、過渡減衰曲線を図５、図６に示した。

（比較例１） ｍＣＢＰ、ＴＢＲｂを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
発光層を形成する際、ＰＸＺ−ＴＲＺの蒸着源を使用せず、ｍＣＢＰと１重量％ＴＢＲｂからなる蒸着膜を形成したこと以外は、実施例１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトル、輝度−外部量子効率特性、過渡減衰曲線を、上記の図３、図４、図５、図６に実施例１の測定結果と併せて示した。

（比較例２） ＰＸＺ−ＴＲＺ、ＴＢＲｂを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
発光層を形成する際、ｍＣＢＰの蒸着源を使用せず、ＰＸＺ−ＴＲＺと１重量％ＴＢＲｂからなる蒸着膜を形成したこと以外は、実施例１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトル、輝度−外部量子効率特性を、上記の図３、図４に実施例１の測定結果と併せて示した。

（比較例３）ｍＣＢＰ、ＰＸＺ−ＴＲＺを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
発光層を形成する際、ＴＢＲｂの蒸着源を使用せず、ｍＣＢＰと２５重量％ＰＸＺ−ＴＲＺからなる蒸着膜を形成したこと以外は、実施例１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の過渡減衰曲線を、実施例１、比較例１の測定結果と併せて図６に示した。
また、各特性図から求めた各有機エレクトロルミネッセンス素子の特性値を表２２に示し、図６の過渡減衰曲線を測定する際の初期輝度および図６から求めた輝度半減時間を表２３に示す。

表２２に示すように、発光層がｍＣＢＰとＰＸＺ−ＴＲＺとＴＢＲｂを含む実施例１の有機エレクトロルミネッセンス素子は、ＰＸＺ−ＴＲＺを用いていない比較例１またはｍＣＢＰを用いていない比較例２の有機エレクトロルミネッセンス素子に比べて外部量子効率および電流効率が格段に高く、優れた特性を有していた。
また、表２３に示すように、実施例１の有機エレクトロルミネッセンス素子は、ＰＸＺ−ＴＲＺを用いていない比較例１またはＴＢＲｂを用いていない比較例３の有機エレクトロルミネッセンス素子に比べて輝度半減時間が遥かに長いものであった。
さらに、図５から、初期輝度（1,000cd/cm²）負担時において、輝度が９０％まで減衰するまでの時間ＬＴ９０は、ＰＸＺ−ＴＲＺが０％で１時間、１０重量％で３．５時間、２５重量％で９．７時間、５０重量％で１２．５時間であり、発光層にＰＸＺ−ＴＲＺを添加することで有機エレクトロルミネッセンス素子の素子耐久性が大幅に延長することがわかった。ただし、ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度が２５％と５０％とで素子耐久性にほとんど差がないことから、ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は５０％未満、すなわちｍＣＢＰの濃度より小さいことが好ましいことがわかった。

（実施例２） ＡＤＮ（第１有機化合物）、ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＴＢＲｂ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例では、実施例１のｍＣＢＰのかわりにＡＤＮを第１有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製し評価した。ＡＤＮは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．８３ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が１．６９ｅＶである。実施例２の有機エレクトロルミネッセンス素子からは波長約５６０ｎｍの発光が認められた。
実施例２の有機エレクトロルミネッセンス素子よりも、実施例１の有機エレクトロルミネッセンス素子は有意に高い外部量子効率を達成しており、一段と優れた特性を示すことが確認された。

（実施例３） ｍＣＢＰ（第１有機化合物）、ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＴＢＲｂ（第３有機化合物Ａ）、ＤＢＰ（第３有機化合物Ｂ）を用いた４元系の有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
実施例１では第３有機化合物としてＴＢＲｂのみを用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製したが、本実施例ではさらに下記のＤＢＰも第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。ＤＢＰは、最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．０ｅＶである。

膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０^-5Ｐａ以下で積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＴｒｉｓＰＣｚを３０ｎｍの厚さに形成した。次に、ｍＣＢＰとＰＸＺ−ＴＲＺとＴＢＲｂとＤＢＰとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は１０重量％とし、ＴＢＲｂの濃度は３.０重量％とし、ＤＢＰの濃度は１.０重量％とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＢＰｙＴＰ２を５５ｎｍの厚さに形成した。さらに、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）とＴＢＲｂ（第３有機化合物Ａ）とＤＢＰ（第３有機化合物Ｂ）の吸収発光スペクトルを図７に示し、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図８に示す。ＣＩＥ色度（ｘ，ｙ）は（０．６５，０．３５）であった。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図９に示し、電圧−電流密度特性を図１０に示した。製造した有機エレクトロルミネッセンス素子は７．６％もの高い外部量子効率を達成したことが確認された。

（実施例４） ＣＢＰ（第１有機化合物）、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＤＢＰ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例では下記のＣＢＰを第１有機化合物として用い、下記のｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺを第２有機化合物として用い、ＤＢＰを第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。ＣＢＰは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が３．２６ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．５５ｅＶであり、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．３０ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．１６ｅＶでありである。

膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、実施例１と同様の製膜方法により各薄膜を形成した。
まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＣＢＰとｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺとＤＢＰとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は１５重量％とし、ＤＢＰの濃度は１重量％とした。次に、ＴＰＢｉを６５ｎｍの厚さに形成し、その上にフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子について、輝度を１０ｃｄ／ｍ²、１００ｃｄ／ｍ²、５００ｃｄ／ｍ²、または１０００ｃｄ／ｍ²に設定して発光スペクトルを測定した。その結果を図１１に示す。ＣＩＥ色度（ｘ，ｙ）は（０．６４，０．３６）であった。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の遅延蛍光成分の発光スペクトルを図１２に示し、過渡減衰曲線を図１３に示した。内部量子効率η_intは５９％であり、一重項励起子生成効率ηγ_Sは７４％であった。さらに、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図１４に示した。なお、図１４には、比較としてｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺを用いずに発光層を形成した有機エレクトロルミネッセンス素子（ＣＢＰ；１ｗｔ％−ＤＢＰ）の輝度―外部量子効率特性も併せて示した。本実施例の有機エレクトロルミネッセンス素子は、１２％もの高い外部量子効率を達成したことが確認された。また、電力効率は１８．０ｌｍ／Ｗ、電流効率は１６．５ｃｄ／Ａであった。

（実施例５） ＤＰＥＰＯ（第１有機化合物）、ＡＳＡＱ（第２有機化合物）、ＴＢＰｅ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例では下記のＤＰＥＰＯを第１有機化合物として用い、下記のＡＳＡＱを第２有機化合物として用い、下記のＴＢＰｅを第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。ＤＰＥＰＯは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が３．２０ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が３，００ｅＶであり、ＡＳＡＱは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．７５ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．５２ｅＶであり、ＴＢＰｅは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．７０ｅＶである。

膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、実施例１と同様の製膜方法により各薄膜を形成した。
まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成し、その上にｍＣＰを１０ｎｍの厚さに形成した。次に、ＤＰＥＰＯとＡＳＡＱとＴＢＰｅとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ＡＳＡＱの濃度は１５重量％とし、ＴＢＰｅの濃度は１重量％とした。次に、ＤＰＥＰＯを８ｎｍの厚さに形成し、その上にＴＰＢｉを３７ｎｍの厚さに形成した。その上にフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図１５に示す。ＣＩＥ色度（ｘ，ｙ）は（０．１７，０．３０）であった。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を図１６に示し、電流密度−外部量子効率特性を図１７に示した。製造した有機エレクトロルミネッセンスルミネッセンス素子は１３．４％もの高い外部量子効率を達成したことが確認された。

（実施例６） ＤＰＥＰＯ（第１有機化合物）、ＡＳＡＱ（第２有機化合物）、ＴＢＰｅ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
ＴＰＢｉの厚さを５７ｎｍに変更したこと以外は、実施例５と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
形成した発光層の、最低励起一重項状態と最低励起三重項状態とのエネルギー差ΔＥ_stと、フォトルミネッセンス量子効率φ_PLを表２４に示す。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図１８に示し、特性値を表２５に示す。

（実施例７） ｍＣＰ（第１有機化合物）、ＭＮ０４（第２有機化合物）、ＴＴＰＡ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例では下記のｍＣＰを第１有機化合物として用い、下記のＭＮ０４を第２有機化合物として用い、下記のＴＴＰＡを第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。ｍＣＰは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が３．３０ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．９０ｅＶであり、ＭＮ０４は最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．６０ｅＶで最低励起三重項エネルギー準位Ｅ_T1が２．４７ｅＶであり、ＴＴＰＡは最低励起一重項エネルギー準位Ｅ_S1が２．３４ｅＶである。

膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、実施例１と同様の製膜方法により各薄膜を形成した。
まず、ＩＴＯ上にＴＡＰＣを３５ｎｍの厚さに形成し、その上に、ｍＣＰとＭＮ０４とＴＴＰＡとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ＭＮ０４の濃度は５０重量％とし、ＴＴＰＡの濃度は１重量％とした。次に、ＴＰＢｉを６５ｎｍの厚さに形成し、その上にフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
形成した発光層の、最低励起一重項状態と最低励起三重項状態とのエネルギー差ΔＥ_stと、フォトルミネッセンス量子効率φ_PLを表２４に示す。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図１９に示し、特性値を表２５に示す。

（実施例８） ｍＣＢＰ（第１有機化合物）、ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＴＢＲｂ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例ではｍＣＢＰを第１有機化合物として用い、ＰＸＺ−ＴＲＺを第２有機化合物として用い、ＴＢＲｂを第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。
膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、実施例１と同様の製膜方法により各薄膜を形成した。
まず、ＩＴＯ上にＴＡＰＣを３５ｎｍの厚さに形成し、その上に、ｍＣＢＰとＰＸＺ−ＴＲＺとＴＢＲｂとを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は２５重量％とし、ＴＢＲｂの濃度は１重量％とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、その上にＡｌｑ３を５５ｎｍの厚さに形成した。その上にフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
形成した発光層の、最低励起一重項状態と最低励起三重項状態とのエネルギー差ΔＥｓｔとフォトルミネッセンス量子効率φ_PLを表２４に示す。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図２０に示し、特性値を表２５に示す。

（実施例９） ＣＢＰ（第１有機化合物）、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺ（第２有機化合物）、ＤＢＰ（第３有機化合物）を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
本実施例ではＣＢＰを第１有機化合物として用い、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺを第２有機化合物として用い、ＤＢＰを第３有機化合物として用いて有機エレクトロルミネッセンス素子を作製して評価した。
膜厚１１０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、実施例１と同様の製膜方法により各薄膜を形成した。
まず、ＩＴＯ上にＴＡＰＣを３５ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＣＢＰとｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺとＤＢＰとを異なる蒸着源から共蒸着し、１５ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、ｐｔｒｉｓ−ＰＸＺ−ＴＲＺの濃度は１５重量％とし、ＤＢＰの濃度は１重量％とした。次に、ＴＰＢｉを６５ｎｍの厚さに形成し、その上にフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
形成した発光層の、最低起一重項状態と最低励起三重項状態とのエネルギー差ΔＥ_stと、フォトルミネッセンス量子効率φ_PLを表２４に示す。また、製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の輝度−外部量子効率特性を図２１に示し、特性値を表２５に示す。

表２５に示すように、実施例６〜実施例９の有機エレクトロルミネッセンス素子は、いずれも電流効率および電力効率が高く、１１％以上の高い外部量子効率を達成することができた。

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は高い発光効率が得られるため、画像表示装置として様々な機器に適用することが可能である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。

１ 基板
２ 陽極
３ 正孔注入層
４ 正孔輸送層
５ 発光層
６ 電子輸送層
７ 陰極

Claims (6)

1. 陽極、陰極、および前記陽極と前記陰極の間に発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
   前記発光層は、以下の式（Ａ）および式（Ｂ）を満たす第１有機化合物と第２有機化合物と第３有機化合物とを少なくとも含み、前記第２有機化合物は最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ _st が０．３ｅＶ以下である遅延蛍光体であり、前記第３有機化合物は発光体であることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子（ただし、前記素子に含まれる複数の有機化合物から発光する場合であって、そのうちの最も短波長な発光が遅延蛍光体からの発光を含む場合、その発光強度が全発光の２０％以上であることはない）。
   式（Ａ） Ｅ_S1（Ａ）＞Ｅ_S1（Ｂ）＞Ｅ_S1（Ｃ）
   （上式において、Ｅ_S1（Ａ）は前記第１有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｂ）は前記第２有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表し、Ｅ_S1（Ｃ）は前記第３有機化合物の最低励起一重項エネルギー準位を表す。）
   式（Ｂ） Ｅ _T1 （Ａ）＞Ｅ _T1 （Ｂ）
   （上式において、Ｅ _T1 （Ａ）は前記第１有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表し、Ｅ _T1 （Ｂ）は前記第２有機化合物の７７Ｋにおける最低励起三重項エネルギー準位を表す。）
2. 前記第２有機化合物は、最低励起一重項状態と７７Ｋの最低励起三重項状態とのエネルギーの差ΔＥ_stが０．０８ｅＶ以下であることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
3. 前記第３有機化合物は、最低励起一重項エネルギー準位から基底エネルギー準位に戻るときに蛍光を放射するものであることを特徴とする請求項１または２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
4. 前記発光層における前記第２有機化合物の含有量が前記第１有機化合物の含有量よりも小さいことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
5. 前記発光層は、前記第３有機化合物として２種以上の化合物を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
6. 前記発光層は、前記第１有機化合物と前記第２有機化合物と前記第３有機化合物の他に、１種または２種以上の有機化合物を含むことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。

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