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JP5325161B2 - 有機色素および光電変換装置 - Google Patents

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JP5325161B2 JP2010112235A JP2010112235A JP5325161B2 JP 5325161 B2 JP5325161 B2 JP 5325161B2 JP 2010112235 A JP2010112235 A JP 2010112235A JP 2010112235 A JP2010112235 A JP 2010112235A JP 5325161 B2 JP5325161 B2 JP 5325161B2
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Description

本発明は、有機色素に関し、特に、光電変換装置に用いられる有機色素に関するものである。
省エネルギーの要求は、再生可能な代替エネルギー源を探求することの要因となった。最近、グレッツェル(Gratzel)およびオレガン(O’Regan)は、色素増感型太陽電池(DSSC)として知られている新しいタイプの太陽電池を提案し、他の市販されている太陽電池より効率的であると主張している(非特許文献1)。この提案は、学術界や産業界における太陽電池の研究者から大きい関心を得ている。典型的には、色素増感型太陽電池は、電流の流路を提供する陰極/陽極、電子を受容して輸送する金属酸化膜(一般的にTiO)半導体、光増感剤、および、正孔輸送の電解質を含む4つの部分で構成されている。色素増感型太陽電池の4つの部分の材料および接合は、電池の効率に重要な役割を果たす。特に、光増感剤(または色素)は、色素増感型太陽電池の効率を決定するのに重要である。したがって、色素増感型太陽電池により高い効率を提供することができる色素を特定することが重要である。
現在、素子に高い変換効率を持たせるためには、ルテニウムベースの錯体(例えば、N3色素(cis−ジチオシアナト−ビス(4,4’−ジカルボキシ−2,2’−ビピリジン)ルテニウム))が増感色素として用いられる。しかし、色素自体のコストが高く、その供給にも問題がある。高い吸収係数、様々な構造、および、有機化合物の得やすさにより、代替用の有機色素を増感色素として用いる試みがすでに行われている。高い吸収係数を有することが良好な光増感剤である最も重要な要因の1つであることは、周知のことである。
しかし、現在のところ、低い変換効率、および、それを用いた素子の安定性と耐久性の問題により、ルテニウムベースの錯体に置き換えられる代替用の有機色素は存在しない。それゆえ、依然として、光電変換装置に用いることができる高い吸収係数および高い変換効率を有する有機色素が必要とされている。
ビー・オレガン(B.O’Regan)、エム・グラツェル(M.Graetzel)著、ネイチャー(Nature)、vol.353、Oct.24、1991、p.737
上述した状況の下、本発明が解決すべき課題は、光電変換装置に用いることができる高い吸収係数および高い変換効率を有する有機色素を提供することにある。
本発明の有機色素は、ドナーとなるジフェニルアミン部分の一端とアクセプタとなるCN−COOZ部分の他端とを有し、これらの両端がスペーサとなる複数の共役系で結合されている。
すなわち、本発明は、下記式(I):
[式中、nは3〜11の整数であり;複数のXは、独立して、
およびその組合せよりなる群から選択され;R、RおよびRは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であるか、あるいは、Rは、Rと結合して5〜14員環を形成し;Rは、独立して、水素、ハロゲン、ニトロ基、アミノ基、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C1−18スルファニル基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;Zは、水素、アルカリ金属または第4級アンモニウム塩である]
で示されることを特徴とする有機色素を提供する。
上記式(I)で示される有機色素において、nは、例えば、4、5または6である場合があり、また、Zは、例えば、リチウム、ナトリウムまたはカリウムである場合がある。
本発明のある例示的な実施形態では、下記式(II):
[式中、mは2〜10の整数であり;複数のXは、独立して、
およびその組合せよりなる群から選択され;Rは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;RおよびRは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であるか、あるいは、Rは、Rと結合して5〜14員環を形成し;Rは、独立して、水素、ハロゲン、ニトロ基、アミノ基、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C1−18スルファニル基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;Zは、水素、アルカリ金属または第4級アンモニウム塩である]
で示される有機色素を提供する。
本発明の別の例示的な実施形態では、下記式(III):
[式中、iは0または1〜10の整数であり;jは0または1〜10の整数であり、iとjの合計は10以下であり;複数のXは、独立して、
およびその組合せよりなる群から選択され;Rは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;RおよびRは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であるか、あるいは、Rは、Rと結合して5〜14員環を形成し;Rは、独立して、水素、ハロゲン、ニトロ基、アミノ基、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C1−18スルファニル基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;Zは、水素、アルカリ金属または第4級アンモニウム塩である]
で示される有機色素を提供する。
本発明のさらに別の例示的な実施形態では、上記のような有機色素を含むことを特徴とする光電変換装置を提供する。本発明の光電変換装置には、フラットディスプレイ装置、有機エレクトロルミネッセンス素子、有機光電変換素子または太陽電池(例えば、色素増感型太陽電池)が含まれる。
本発明の有機色素は、高い共役特性、低いLUMOエネルギー準位および縮小されたエネルギーギャップを示す。それゆえ、本発明の有機色素は、太陽電池における陰極の酸化電位および陽極の伝導エネルギーギャップに適合することができ、太陽電池の光電変換効率を高める。また、本発明の有機色素によれば、励起状態のエネルギー準位は、太陽電池に用いられる金属酸化物(例えば、TiO)の伝導帯エネルギー準位に適合することができ、その中における電子輸送を促進させ、かつ、電子輸送中のエネルギー損失を減少させる。また、本発明の有機色素の酸化電位は、太陽電池に用いられる電解質(例えば、I/I )の酸化電位より低く、かくして、本発明の有機色素は、電子を再び得られるようになる。その多色特性により、本発明の有機色素は、光電変換装置に適合し、かつ、幅広い用途に用いることができる。
本発明の実施例で作製された色素増感型太陽電池の模式的な断面図である。
本発明の目的、特徴および長所が一層明確に理解されるように、以下に実施形態を例示し、図面を参照しながら、本発明を詳細に説明する。
本発明の有機色素は、ドナーとなるジフェニルアミン部分の一端とアクセプタとなるCN−COOZ部分の他端とを有し、これらの両端が複数の共役系で結合されている。ここで、共役系は、例えば、
またはその組合せである。
上記の式中、Rは、独立して、水素、ハロゲン、ニトロ基、アミノ基、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C1−18スルファニル基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基である。
本発明の有機色素は、下記式(I)、(II)および(III)で示される。
式(I):
式(II):
式(III):
上記の式中、nは3〜11の整数であり;mは2〜10の整数であり;iは0または1〜10の整数であり;jは0または1〜10の整数であり、iとjの合計は10以下であり;複数のXは、独立して、
およびその組合せよりなる群から選択され、Rは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;RおよびRは、独立して、水素、ハロゲン、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であるか、あるいは、Rは、Rと結合して5〜14員環を形成し;Rは、独立して、水素、ハロゲン、ニトロ基、アミノ基、C1−18アルキル基、C1−18アルコキシ基、C1−18スルファニル基、C3−18ヘテロアルキル基、C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基またはC3−20シクロアルキル基であり;Zは、水素、アルカリ金属または第4級アンモニウム塩である。
1−18アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。C1−18アルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ペントキシ基、ヘキソキシ基、ヘプトキシ基、オクトキシ基などが挙げられる、これらに限定されるものではない。C3−20アリール基、C3−20ヘテロアリール基、C3−20脂環式基およびC3−20シクロアルキル基としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ピリジル基、フリル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントレニル基、イミダゾリル基、ピリミジニル基、キノリニル基、インドリル基、チアゾリル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
、Rおよびベンゼンを結合することにより形成される環は、例えば、
などの融合部分とすることができる。
本発明の有機色素は、従来公知の方法を用いて、例えば、以下のようにして合成することができる。まず、選択された「X」に対応する化合物をオルトリチオ化して有機リチウム化合物を得た後、この有機リチウム化合物のトランスメタル化により、有機スズ化合物を得る。次に、この有機スズ化合物と、ジフェニルアミン部分に対応する化合物の有機ハロゲン化物とから、右田・小杉・スティルカップリングにより、選択された「X」に対応する化合物がジフェニルアミン部分に対応する化合物に連結した第1のカップリング化合物を得る。
次に、得られた第1のカップリング化合物をオルトリチオ化して有機リチウム化合物を得た後、この有機リチウム化合物のトランスメタル化により、有機スズ化合物を得る。次に、この有機スズ化合物と、選択された同一または異なる「X」に対応する化合物の有機ハロゲン化物とから、右田・小杉・スティルカップリングにより、選択された同一または異なる「X」に対応する化合物が第1のカップリング化合物に連結した第2のカップリング化合物を得る。
同様にして、選択された同一または異なる「X」に対応する化合物を次々に連結し、最後にカルボニル基を有する化合物を連結した後、2−シアノ酢酸を反応させて、CN−COOZ部分を形成する。
かくして、ドナーとなるジフェニルアミン部分の一端とアクセプタとなるCN−COOZ部分の他端とを有し、これらの両端がスペーサとなる複数の共役系で結合されている本発明の有機色素が得られる。
本発明の有機色素は、高い吸収係数を有するだけでなく、そのエネルギーギャップを太陽エネルギーに対応するスペクトルに調整することができるので、これらの有機色素を用いた太陽電池の光電変換効率を高めることができる。
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記の実施例により制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。
本発明の有機色素の具体例(実施例)の化学構造を下記表1〜5に示す。
本発明の有機色素の合成方法を明確に示すために、上記表1の実施例1および上記表2の実施例5に示される化合物の合成を以下に詳述する。
≪実施例1≫
化合物W−01の合成
まず、8gのDOCPDT(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)を100mLの反応ビンに加え、50mLのTHF(テトラヒドロフラン)を用いて溶解した。次に、7.95mLのn−BuLi(n−ブチルリチウム)を−78℃で反応ビンに加えた。2時間攪拌した後、4.36gのMeSnCl(10mLのTHFに溶解)を反応ビンに加えた。−78℃で2時間、室温で10時間反応させた後、水を反応ビンに加えて反応を終了させ、CHClを用いて混合物を抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、TMSn−CPDT(4,4−ジオクチル−2−トリメチルスタンナニル−4H−シクロ−ペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)を得た。
次に、9.5gのTMSn−CPDT(4,4−ジオクチル−2−トリメチルスタンナニル−4H−シクロ−ペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)および5.43gの(4−ブロモフェニル)−ジフェニル−アミンを反応ビンに加え、100mLのDMF(ジメチルホルムアミド)に溶解した。この混合物を−78℃に冷却し、室温に加熱し、アルゴン(Ar)を充填して排出した(4回反復)。次に、0.58gのPd(PPh(20mLのDMFに溶解)を反応ビンに加え、加熱して24時間還流した。室温に冷却した後、飽和NHClを加えて反応を終了させ、CHClを用いて抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、CPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)をオレンジ色の液体として得た。
次に、5.8gのCPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を反応ビンに加え、100mLのTHFに溶解した。次に、4.31mLのn−BuLi(n−ブチルリチウム)を−78℃で反応ビンに加えた。1.5時間反応させた後、2.33gのMeSnCl(20mLのTHFに溶解)を反応ビンに加えた。−78℃で15分間、室温で10時間反応させた後、水を反応ビンに加え、反応を終了させ、CHClを用いて混合物を抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、TMSn−CPDT−T([4−(4,4−ジオクチル−6−トリメチルスタンナニル−4H−オクチルペンタ[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を得た。
次に、1.21gのBr−DMフルオレン−アルデヒドおよび3.24gのTMSn−CPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−6−トリメチルスタンナニル−4H−シクロペンタ[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を反応ビンに加え、50mLのDMF(ジメチルホルムアミド)に溶解した。この混合物を−78℃に冷却し、室温に加熱し、アルゴン(Ar)を充填して排出した(4回反復)。次に、0.14gのPd(PPh(20mLのDMFに溶解)を反応ビンに加え、加熱して16時間還流した。室温に冷却した後、飽和NHClを加えて反応を終了させ、CHClを用いて抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去した。抽出溶媒としてn−ヘキサンを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製した後、F−C1−アルデヒド(7−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−9,9−ジメチル−9H−フルオレン−2−カルバルデヒド)を赤色の固体として得た。
次に、1gのF−C1−アルデヒド(7−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−9,9−ジメチル−9H−フルオレン−2−カルバルデヒド)、0.14gのNHOAcおよび0.16gのCNCHCOOHを反応ビンに加え、50mLのCHCOOHに溶解した。次に、Arガス下で混合物を16時間還流した。室温に冷却した後、濾過し、CHClで抽出し、水で数回洗浄した。最後に、ヘキサンから再結晶した。遠心分離後、有機色素W−01(2−シアノ−3−{7−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−9,9−ジメチル−9H−フルオレン−2−イル}−アクリル酸)を紫−黒色の固体として得た。
有機色素W−01の合成経路は、以下のとおりである。
≪実施例5≫
化合物W−05の合成
まず、8gのDOCPDT(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)を反応ビンに加え、50mLのTHF(テトラヒドロフラン)を用いて溶解した。次に、7.95mLのn−BuLi(n−ブチルリチウム)を−78℃で反応ビンに加えた。2時間攪拌した後、4.36gのMeSnCl(10mLのTHFに溶解)を反応ビンに加えた。−78℃で2時間、室温で10時間反応させた後、水を反応ビンに加えて反応を終了させ、CHClを用いて混合物を抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、TMSn−CPDT(4,4−ジオクチル−2−トリメチルスタンナニル−4H−シクロ−ペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)を得た。
次に、9.5gのTMSn−CPDT(4,4−ジオクチル−2−トリメチルスタンナニル−4H−シクロ−ペンタ[2,1−b;3,4−b’]−ジチオフェン)および5.43gの(4−ブロモフェニル)−ジフェニル−アミンを反応ビンに加え、100mLのDMF(ジメチルホル未アミド)を用いて溶解した。この混合物を−78℃に冷却し、室温に加熱し、アルゴン(Ar)を充填して排出した(4回反復)。次に、0.58gのPd(PPh(20mLのDMFに溶解)を反応ビンに加え、加熱して24時間還流した。室温に冷却した後、飽和NHClを加えて反応を終了させ、CHClを用いて抽出した。有機相を分離し、MgSOによって乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、CPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)をオレンジ色の液体として得た。
次に、5.8gのCPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を反応ビンに加え、100mLのTHFに溶解した。次に、4.31mLのn−BuLi(n−ブチルリチウム)を−78℃で反応ビンに加えた。1.5時間反応させた後、2.33gのMeSnCl(20mLのTHFに溶解)を反応ビンに加えた。−78℃で15分間、室温で10時間反応させた後、水を反応ビンに加えて反応を終了させ、CHClを用いて混合物を抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去し、TMSn−CPDT−T([4−(4,4−ジオクチル−6−トリメチルスタンナニル−4H−シクロペンタ[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を得た。
次に、1.45gのBr−ジチオフェン−アルデヒドおよび4gのTMSn−CPDT−TPA([4−(4,4−ジオクチル−6−トリメチルスタンナニル−4H−シクロペンタ[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル)−フェニル]−ジフェニル−アミン)を反応ビンに加え、50mLのDMF(ジメチルホルムアミド)に溶解した。この混合物を−78℃に冷却し、室温に加熱し、アルゴン(Ar)を充填して排出した(4回反復)。次に、0.14gのPd(PPh(20mLのDMFに溶解)を反応ビンに加え、加熱して16時間還流した。室温に冷却した後、飽和NHClを加えて反応を終了させ、CHClを用いて抽出した。有機相を分離し、MgSOで乾燥させた。濾過後、濾液を濃縮して有機溶媒を除去した。抽出溶媒としてn−ヘキサンを用いたカラムクロマトグラフィーにより精製した後、F−C2−アルデヒド(5’−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−2,2’−ビチオフェニル−5−カルバルデヒド)を赤色の固体として得た。
次に、0.6gのF−C2−アルデヒド(7−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−9,9−ジメチル−9H−フルオレン−2−カルバルデヒド)、0.084gのNHOAcおよび0.092gのCNCHCOOHを反応ビンに加え、50mLのCHCOOHに溶解した。次に、Arガス下で混合物を16時間還流した。室温に冷却した後、濾過し、CHClで抽出し、水で数回洗浄した。最後に、ヘキサンから再結晶した。遠心分離後、有機色素W−05(2−シアノ−3−{5’−[6−(4−ジフェニルアミノ−フェニル)−4,4−ジオクチル−4H−シクロペンタ−[2,1−b;3,4−b’]ジチオフェン−2−イル]−[2,2’]ビチオフェニル−5−イル}−アクリル酸)を紫−黒色の固体として得た。
有機色素W−05の合成経路は、以下のとおりである。
色素増感型太陽電池の作製
≪実施例17≫
実施例1で合成された有機色素W−01を用いて、図1に示すような色素増感型太陽電池100を作製した。この作製方法は、下記の工程を含んでいた。
まず、予め準備された作用電極10(透明導電基板12および多孔質酸化チタン(TiO)層14を含む)を、有機色素16(実施例1で合成された有機色素W−01)を含む溶液に数分間浸漬した。ここで、有機色素16は、自己組織化により、TiO層14の表面に吸着された。次に、作用電極10を溶媒で洗浄した。乾燥後、作用電極10をエポキシ樹脂または紫外線硬化剤により対向電極20で密閉した。次に、電解液(0.5M LiI/0.05M I/0.5M TBP/アセトニトリル)30をセル内に充填した後、開口部を密封することにより、色素増感型太陽電池Aの作製を完成した。次に、色素増感型太陽電池Aの開路電圧、短絡電流および光電変換効率を測定した。その結果を表6に示す。
≪実施例18≫
まず、予め準備された作用電極10(透明導電基板12および多孔質酸化チタン(TiO)層14を含む)を、有機色素16(実施例5で合成された有機色素W−05)を含む溶液に数分間浸漬した。ここで、有機色素16は、自己組織化により、TiO層14の表面に吸着された。次に、作用電極10を溶媒で洗浄した。乾燥後、作用電極10をエポキシ樹脂または紫外線硬化剤により対向電極20で密閉した。次に、電解液(0.5M LiI/0.05M I/0.5M TBP/アセトニトリル)30をセル内に充填した後、開口部を密封することにより、色素増感型太陽電池Bの作製を完成した。次に、色素増感型太陽電池Bの開路電圧、短絡電流および光電変換効率を測定した。その結果を表6に示す。
≪実施例19〜24≫
実施例19〜24は、有機色素W−01を有機色素W−11、W−12、W−13、W−14、W−15およびW−16にそれぞれ置き換えたこと以外は、実施例17と同様にして行った。次に、得られた色素増感型太陽電池の開路電圧、短絡電流および光電変換効率を測定した。その結果を表7に示す。
以上、本発明の好適な実施例を例示したが、これらは本発明を限定するものではなく、本発明の精神および範囲を逸脱しない限りにおいて、当業者であれば行い得る少々の変更や修飾を付加することが可能である。従って、本発明が請求する保護範囲は、特許請求の範囲を基準とする。
10:作用電極、12:透明導電基板、14:多孔質酸化チタン(TiO)層、16:有機色素、20:対向電極、30:電解液、100:色素増感型太陽電池

Claims (7)

  1. 以下のいずれかの化学構造を有することを特徴とする有機色素。















  2. 請求項1に記載の有機色素を含むことを特徴とする光電変換装置。
  3. フラットディスプレイ装置を含む請求項に記載の光電変換装置。
  4. 有機エレクトロルミネッセンス素子を含む請求項に記載の光電変換装置。
  5. 有機光電変換素子を含む請求項に記載の光電変換装置。
  6. 太陽電池を含む請求項に記載の光電変換装置。
  7. 色素増感型太陽電池を含む請求項に記載の光電変換装置。
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