以下に、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。ただし、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
(実施の形態1)
本実施形態においては、本書類(明細書、特許請求の範囲又は図面など)において使用する、瞬間輝度、積分輝度、点灯比率、平均輝度などの、表示装置の駆動方法にかかる語句と、これらの制御形態について説明する。
まず、本書類で使用する語句と記号の意味について説明する。はじめに、時間に関する語句と、その記号t、F、τa、τb、Rについて説明する。記号tは時間を表す。記号Fは1フレーム期間およびその長さを表す。1フレーム期間Fは、複数のサブフレーム期間に分割され、それぞれのサブフレーム期間は、画像表示期間またはブランク期間に分類されるとする。ここで、画像表示期間とは、主として画像本来の輝度を表示する期間である。ブランク期間とは、画像表示期間において表示される画像を、人間の視覚上でリセットする効果を持つ期間である。なお、サブフレーム期間は、画像表示期間およびブランク期間以外であってもよい。記号τaは、画像表示期間およびその長さを表す。記号τbは、ブランク期間をおよびその長さを表す。なお、ここでは1フレーム期間Fにおける画像表示期間τa以外の期間は、ブランク期間τbであるとする。記号Rは、点灯比率を表す。ここで、点灯比率とは、画像表示期間τaを、1フレーム期間Fで除算した値である。すなわち、点灯比率Rは、1フレーム期間Fにおける画像表示期間τaの割合である。
次に、輝度に関する語句と、その記号I(t)、L、Bについて説明する。記号I(t)は、瞬間輝度を表す。ここで、瞬間輝度とは、画素の瞬間的な発光強度である。瞬間輝度I(t)は、瞬間輝度が時間tの関数であることを表している。記号Lは、積分輝度を表す。ここで、積分輝度とは、瞬間輝度I(t)を1フレーム期間Fの範囲で時間積分した値である。記号Bは、平均輝度を表す。ここで、平均輝度とは、積分輝度Lを、画像表示期間τaによって除算した値である。すなわち、平均輝度Bは、画素の輝度が画像表示期間τaにおいて一定であると仮定したときの、画素の輝度を表す。
以上の関係を数式に表すと、(数1)から(数4)のように表すことができる。
以下、本書類において上記記号を断り無く使用する場合は、その意味は上記の定義に従っているとみなしてよい。
なお、本書類において定義された語句が、実際に表示装置の表示状態に与える影響について述べる。点灯比率Rについては、Rが大きくなると、よりホールド型の駆動に近づき、Rが小さくなると、よりインパルス型の駆動に近づくといえる。積分輝度Lについては、Lが大きくなると、人間の目が感じる輝度が大きくなり、Lが小さくなると、人間の目が感じる輝度が大きくなる。瞬間輝度I(t)については、I(t)が増減しても、それは人間の目が感じる輝度が大きくなるか、小さくなるかということには直接的には関係しない。なぜならば、人間の目は、大きな周波数で明るさが変動する光についてはその変化を知覚できず、一定の明るさの光として知覚されるからである。このとき、人間の目が知覚する明るさは、明るさの変動そのものではなく、明るさをある範囲で時間積分した値になる。さらに、人間の目が明るさの変動を感じるようになる限界の周波数は、約50Hz〜60Hzであるといわれている。この周波数は、一般的な表示装置のフレームレートとほぼ同じ値である。また、平均輝度Bについては、本書類における制御形態を説明するための便宜的な量であるが、Bが大きくなると人間の目が感じる輝度が大きくなり、Bが小さくなると人間の目が感じる輝度が大きくなるという点では、積分輝度Lと同様である。
次に、図1を参照して、本書類における語句の詳細な説明を行なう。図1は、表示装置が有する画素のうちの1つに注目し、当該画素の瞬間輝度I(t)を模式的に表した図である。横軸は時間tであり、縦軸は輝度である。
図1(A)は、1フレーム期間を2つのサブフレーム期間に分割し、第1のサブフレーム期間を画像表示期間τaとし、第2のサブフレーム期間をブランク期間τbとした場合の例である。図1(A)では、画像表示期間τaおよびブランク期間τbは1フレーム期間Fの半分(τa=τb=F/2)であるとする。また、画像表示期間τaにおける瞬間輝度I(t)は一定であり、その値はaであるとする。画像表示期間τbにおける瞬間輝度I(t)は一定であり、その値は0であるとする。このとき、点灯比率Rは、R=(τa/F)=1/2である。積分輝度Lは、L=a×(F/2)=(aF/2)となる。従って、平均輝度Bは、B=(L/τa)=aとなる。
図1(B)は、画像表示期間τaおよびブランク期間τbがそれぞれ複数存在する場合を表した図である。このように、画像表示期間τaおよびブランク期間τbは、複数のサブ画像表示期間およびサブブランク期間に分割が可能であるとする。つまり、1フレーム期間内にn個(nは正の整数)のサブ画像表示期間がある場合は、それぞれのサブ画像表示期間をτa1、τa2、τa3、・・・、τanとして、画像表示期間τaはそれらの和とする。同様に、1フレーム期間内にm個(mは正の整数)のサブブランク期間がある場合は、それぞれのサブブランク期間をτb1、τb2、τb3、・・・、τbnとして、ブランク期間τbはそれらの和とする。すなわち、1フレーム期間内にn個のサブ画像表示期間およびサブブランク期間がある場合、画像表示期間τaおよびブランク期間τbは、j、kを正の整数として、(数5)および(数6)で表される。
図1(B)では、サブ画像表示期間およびサブブランク期間は、τa1=τa2=F/4、τb1=τb2=F/4、であるとする。したがって、画像表示期間τaおよびブランク期間τbは、τa=τb=F/2である。画像表示期間τaにおいて、瞬間輝度I(t)は一定であり、その値はaであるとする。ブランク期間τbにおいて、瞬間輝度I(t)は一定であり、その値は0であるとする。このとき、点灯比率Rは、R=(τa/F)=1/2である。積分輝度Lは、L=a(F/4)+a(F/4)=(aF/2)となる。従って、平均輝度Bは、B=(L/τa)=aとなる。
図1(C)は、画像表示期間τaおよびブランク期間τbがそれぞれ複数存在し、かつ、それぞれのサブ画像表示期間で瞬間輝度が異なる場合を表している。図1(C)では、サブ画像表示期間およびサブブランク期間は、τa1=τa2=F/4、τb1=τb2=F/4、であるとする。したがって、画像表示期間τaおよびブランク期間τbは、τa=τb=F/2である。サブ画像表示期間τa1において、瞬間輝度I(t)は一定であり、その値はa/2であるとする。サブ画像表示期間τa2において、瞬間輝度I(t)は一定であり、その値は3a/2であるとする。ブランク期間τbにおいて、瞬間輝度I(t)は一定であり、その値は0であるとする。このとき、点灯比率Rは、R=(τa/F)=1/2である。積分輝度Lは、L=(a/2)(F/4)+(3a/2)(F/4)=(aF/2)となる。従って、平均輝度Bは、B=(L/τa)=aとなる。
図1(A)乃至(C)に示した例では、それぞれ瞬間輝度I(t)が異なる様態であるにも関わらず、本書類で用いる値である、点灯比率R、積分輝度L、平均輝度Bが同じ値となっている。すなわち、本実施形態では主として点灯比率R、積分輝度L、平均輝度Bをどのように制御するかを論じるが、同一の点灯比率R、積分輝度L、平均輝度Bを持っていたとしても、それに対する瞬間輝度I(t)の様態は様々なものをとり得る、ということを、ここで強調しておく。
図2(A)乃至(C)は、信号に対する特性変化の遅い素子(液晶素子など)を用いた表示装置である場合の瞬間輝度I(t)を模式的にあらわしたものである。素子を制御する信号は、それぞれ図1(A)乃至(C)と同様に入力したとしても、信号に対する特性変化の遅い素子を用いた表示装置である場合の瞬間輝度I(t)は、信号に対し遅延した変化をする。
しかし、本書類の定義に従えば、このような場合であっても問題なく点灯比率R、積分輝度L、平均輝度Bを計算し、求めることができる。
画像表示期間τaおよびブランク期間τbは、輝度を制御する信号を加える期間から定められてもよいし、瞬間輝度I(t)から定められてもよい。輝度を制御する信号を加える期間から定められる場合は、信号が更新されるときを、期間の境界とする。瞬間輝度I(t)の変化から画像表示期間τaおよびブランク期間τbが定められる場合は、瞬間輝度I(t)の変化が急激なときを、期間の境界とする。より詳細には、瞬間輝度I(t)の1次微分関数が不連続であるときの時間tを、期間の境界とする。たとえば、図2(A)の場合は、瞬間輝度I(t)が増加から減少に転じる時間t1を期間の境界とすることで、画像表示期間τaおよびブランク期間τbが定められる。図2(B)の場合は、瞬間輝度I(t)が増加から減少に転じる時間t1を第1の期間の境界とし、瞬間輝度I(t)が減少から増加に転じる時間t2を第2の期間の境界とし、瞬間輝度I(t)が増加から減少に転じる時間t3を第3の期間の境界とすることで、画像表示期間τaおよびブランク期間τbが定められる。図2(C)の場合は、図2(B)の場合と同様である。
画像表示期間τaおよびブランク期間τbが定められれば、点灯比率Rは、(数1)により計算して求めることができる。
積分輝度Lは、瞬間輝度I(t)の様態から、(数3)によって求めることができる。このように、瞬間輝度I(t)が任意の関数であっても、(数3)によって積分輝度Lを求めることができる。
平均輝度Bは、上記の方法によって求めた瞬間輝度L、画像表示期間τaから、(数4)によって求めることができる。
なお、ブランク期間τbは、表示装置が表示する動画の画質を向上させるために、1フレーム期間内に設けられるものである。したがって、表示装置が表示する動画の画質を向上させる効果を持った期間であれば、その期間における画素の輝度に関わらず、当該期間はブランク期間τbとみなすことができる。
なお、ブランク期間τbにおける画素の輝度は、画像表示期間τaにおける画素の輝度を、人間の視覚上でリセットできる輝度であることが好ましい。したがって、画像表示期間τaにおける画素の輝度よりも小さな輝度であるのが好ましい。より好ましくは、表示装置の表示能力上で最も小さい輝度であるのが好ましい。
次に、本書類で用いる値の制御形態について説明する。本実施形態では、特に積分輝度L、点灯比率R、平均輝度Bの、制御パラメータPによる変化について説明する。
制御パラメータPとしては様々なものが挙げられるが、本実施形態では制御パラメータPの詳細については言及しない。制御パラメータPの詳細の説明はは他の実施形態で行なうこととし、本実施形態では、単に制御パラメータPの増減に従って、積分輝度L、点灯比率R、平均輝度Bのそれぞれが、どのような変化をするかについて述べることにする。
なお、制御パラメータPの変化に対する積分輝度L、点灯比率R、平均輝度Bの変化を説明するときは、人間の目が感じる画素の輝度は全て同じであると仮定する。
まず、図3を参照して、積分輝度Lの制御パラメータPに対する変化について述べる。積分輝度Lの制御パラメータPに対する変化は、図3(A)乃至(B)のように、横軸を制御パラメータP、縦軸を積分輝度Lとしたグラフによって、詳細に説明できる。
積分輝度Lは、制御パラメータPの増加にに対し、ほぼ一定であるのが好ましい。なぜならば、積分輝度Lの変化は人間の目が感じる輝度の変化を意味しており、人間の目が感じる画素の輝度は全て同じであるという仮定の下では、積分輝度Lの大幅な変化は許容できないからである。この様態については、図3(A)を参照することで理解できる。図3(A)に示すグラフは、P=0のときのLをL0とし、Pが0から大きくなっても、常にL=L0である。
ここで、積分輝度Lを、特に制御パラメータPに対する関数であるとして見たときは、積分輝度L(P)と表記することとする。すなわち、図3(A)に示すグラフを式で表すと、L(P)=L(0)=L0となる。
なお、実際には、厳密にL(P)=L0となっておらず、ある程度の幅を持っていてもよい。この様態についても、図3(A)を参照することで理解できる。図3(A)に示すグラフでは、許容できる積分輝度Lの変動範囲について、2本の破線で示している。破線の式は、L(P)=L0±(L0/20)となっている。すなわち、積分輝度Lは、制御パラメータPの変化に対し、中心値L0、幅L0/10の帯の中に収まっていればよい。この範囲内であるならば、積分輝度Lの変動は許容される。なぜならば、積分輝度Lの変動範囲が小さければ、それは輝度の変動として知覚されず、もし知覚されたとしても、その大きさは非常に小さいものであるからである。
さらに、積分輝度Lは、制御パラメータPの増加にに対し、緩やかに増加していてもよい。なぜならば、積分輝度Lの変化が微小であるならば、この変化は許容されるとした上で、制御パラメータPの増加によって積分輝度Lが緩やかに増加していれば、Pの増加に従って表示の強調ができるからである。この様態については、図3(B)を参照することで理解できる。図3(B)に示すグラフは、P=0のときのLをL0とし、Pが0から大きくなるにつれて、Lは徐々に増加していっている。
ここで、図3(B)に示すグラフを式で表すと、L(P)=αP+L0となる。αは比例定数であり、0より大きい正の数である。さらに、比例定数αは1より小さい値であるのが好ましい。なぜならば、比例定数αが小さければ、積分輝度Lの変化は微小であり、積分輝度Lの変化は許容されるからである。
なお、実際には、厳密にL(P)=αP+L0となっておらず、ある程度の幅を持っていてもよい。この様態についても、図3(B)を参照することで理解できる。図3(B)に示すグラフでは、許容できる積分輝度Lの変動範囲について、2本の破線で示している。破線の式は、L(P)=αP+L0±(L0/20)となっている。すなわち、積分輝度Lは、制御パラメータPの変化に対し、中心値αP+L0、幅L0/10の帯の中に収まっていればよい。この範囲内であるならば、積分輝度Lの変動は許容される。なぜならば、積分輝度Lの変動範囲が小さければ、それは輝度の変動として知覚されず、もし知覚されたとしても、その大きさは非常に小さいものであるからである。
次に、図4を参照して、点灯比率Rおよび平均輝度Bの制御パラメータPに対する変化について述べる。点灯比率Rおよび平均輝度Bの制御パラメータPに対する変化は、横軸を制御パラメータP、縦軸を点灯比率Rおよび平均輝度Bとしたグラフによって、詳細に説明できる。図4(A)、(C)、(E)、(G)が、点灯比率Rの制御パラメータPに対する変化を表すグラフである。図4(B)、(D)、(F)、(H)が、平均輝度Bの制御パラメータPに対する変化を表すグラフである。
点灯比率Rは、制御パラメータPの増加にに対し、ほぼ一定である場合をとり得る。なぜならば、点灯比率Rの変化は、1フレーム期間F内に画像表示期間τaが占める割合がどの程度変化するかということを意味しており、積分輝度Lが制御パラメータPに対して一定であることを条件とすると、平均輝度Bが制御パラメータPに対してほぼ一定であるならば、点灯比率Rは制御パラメータPに対しほぼ一定であるからである。この様態については、以下の説明および図4(A)、(B)を参照することで理解できる。
制御パラメータPに対する積分輝度Lの変動の許容範囲は、ごく小さいものであることは既に述べた。今後の議論は、積分輝度Lは制御パラメータPに対してほぼ一定であることが条件であることとして進める。
(数1)および(数4)を変形して整理すると、(数7)を得る。
ここで、積分輝度Lは制御パラメータPに対してほぼ一定であるとする。また、1フレーム期間Fも、制御パラメータPに対してほぼ一定であるとすると、(数7)の右辺は制御パラメータPに対してほぼ一定であるといえる。したがって、点灯比率Rと、平均輝度Bの積は、制御パラメータPに対してほぼ一定である。
よって、点灯比率Rと、平均輝度Bの積は、制御パラメータPに対してほぼ一定であるということから、点灯比率Rは、平均輝度Bが制御パラメータPに対してほぼ一定であるならば、制御パラメータPの増加にに対しほぼ一定である、という結論を得ることができる。
図4(A)を参照して説明する。点灯比率Rを、特に制御パラメータPに対する関数であるとして見たときは、点灯比率R(P)と表記することとする。また、P=0のときのRをR0とする。すなわち、図4(A)に示すグラフを式で表すと、R(P)=R(0)=R0となる。
なお、実際には、厳密にR(P)=R0となっていなくても、R(P)はR0を中心値としてR0/10程度の範囲内であればよい。
図4(B)を参照して説明する。平均輝度Bを、特に制御パラメータPに対する関数であるとして見たときは、平均輝度B(P)と表記することとする。また、P=0のときのBをB0とする。すなわち、図4(B)に示すグラフを式で表すと、B(P)=B(0)=B0となる。
なお、実際には、厳密にB(P)=B0となっていなくても、B(P)はB0を中心値としてB0/10程度の範囲内であればよい。
次に、点灯比率Rは、制御パラメータPの増加にに対し、単調に減少する場合をとり得る。なぜならば、点灯比率Rと平均輝度Bの積が制御パラメータPに対してほぼ一定であることが条件であるとすると、平均輝度Bが制御パラメータPに対して単調に増加するならば、点灯比率Rは制御パラメータPに対し単調に減少するからである。この様態については、図4(C)乃至(H)を参照することで理解できる。
図4(C)、(E)、(G)に示すグラフは、点灯比率Rが制御パラメータPに対して単調に減少している。図4(C)に示すグラフのように、点灯比率Rは制御パラメータPに対して直線的に減少してもよい。また、図4(E)に示すグラフのように、点灯比率Rは制御パラメータPに対して上に凸の曲線状で減少してもよい。また、図4(G)に示すグラフのように、点灯比率Rは制御パラメータPに対して下に凸の曲線状で減少してもよい。
点灯比率Rが制御パラメータPに対して直線的に減少する場合、平均輝度Bは、図4(D)に示すグラフのように、制御パラメータPに対して直線的に増加する。
点灯比率Rが制御パラメータPに対して上に凸の曲線状で減少する場合、平均輝度Bは、図4(F)に示すグラフのように、制御パラメータPに対して下に凸の曲線状で増加する。
点灯比率Rが制御パラメータPに対して下に凸の曲線状で減少する場合、平均輝度Bは、図4(H)に示すグラフのように、制御パラメータPに対して上に凸の曲線状で増加する。
点灯比率Rの値が一定である場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更しなくてもよくなる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路が不要になるため、表示装置の製造コストを低減することができる。さらに、回路の規模や動作する頻度を低減できるため、消費電力を低減することができる。
さらに、点灯比率Rの値が直線的に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ない高品位な表示を得ることができる。
さらに、点灯比率Rの値が上に凸の曲線状に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。さらに、制御パラメータPが大きくなるにつれて、点灯比率Rの変化量を大きくしていくことができる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった、さらに最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ないさらに高品位な表示を得ることができる。
さらに、点灯比率Rの値が下に凸の曲線状に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。さらに、制御パラメータPが大きくなるにつれて、点灯比率Rの変化量を小さくしていくことができる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった、さらに最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ないさらに高品位な表示を得ることができる。
ここで、点灯比率Rおよび平均輝度Bの制御パラメータPに対する変化についてまとめる。点灯比率Rと平均輝度Bの積が一定であるという条件を満たすとき、点灯比率Rおよび平均輝度Bはどのような関係であるかということを、図5(A)乃至(D)に示すグラフを用いて説明する。
図5(A)乃至(C)は、横軸に制御パラメータP、縦軸に点灯比率Rまたは平均輝度BのR0またはB0に対する比率を対数でとったグラフである。ここで、R0およびB0は、R(P)およびB(P)の、P=0における値である。このような軸をとったグラフでR(P)/R0およびB(P)/B0を表すと、R(P)/R0およびB(P)/B0は、縦軸で1に相当する直線を軸として対称な形状となる。すなわち、制御パラメータPがどんな値であっても、R(P)/R0とB(P)/B0の積は1となる。これは、P=0のとき、R(P)とB(P)の積がR0B0であって、R(P)とB(P)の積はPによらずに一定であることから導くことができる。
上記の性質について以下に簡単に説明する。たとえば、R(PX)/R0の値が10Xである場合を考える。(Xは実数)このとき、B(PX)/B0の値は、1/10X=10―Xとなる。ここで、R(PX)/R0およびB(PX)/B0を対数軸のグラフにプロットする。このとき、対数軸上の位置は指数の値そのままであることに注意すると、10Xがプロットされる位置と、10―Xがプロットされる位置は、100=1からの距離がどちらもXの絶対値となる。すなわち、R(PX)/R0とB(PX)/B0を結んだ線分の中点は、1となる。この性質は、全てのPについて成り立つので、R(P)/R0およびB(P)/B0は、縦軸で1に相当する直線を軸として対称な形状となる、といえる。
図5(A)は、点灯比率Rが制御パラメータPに対して直線的に減少する場合を示すグラフである。このとき、平均輝度Bは、制御パラメータPに対して直線的に増加する。また、R(P)/R0=B(P)/B0=1の直線を軸として、R(P)/R0とB(P)/B0は対称な形状となる。
図5(B)は、点灯比率Rが制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少する場合を示すグラフである。このとき、平均輝度Bは、制御パラメータPに対して下に凸の曲線状に増加する。また、R(P)/R0=B(P)/B0=1の直線を軸として、R(P)/R0とB(P)/B0は対称な形状となる。
図5(C)は、点灯比率Rが制御パラメータPに対して下に凸の曲線状に減少する場合を示すグラフである。このとき、平均輝度Bは、制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に増加する。また、R(P)/R0=B(P)/B0=1の直線を軸として、R(P)/R0とB(P)/B0は対称な形状となる。
このように、本実施形態における点灯比率Rおよび平均輝度Bは、両者の積が常に一定であるという条件から、両者の制御パラメータPに対する変化をプロットしたグラフは、対数軸において1を軸とした対称な形状であることを特徴とする。これによって、積分輝度Lの変動範囲を小さくすることができ、その結果、制御パラメータPを大きく変化させても人間の目には輝度の変動として知覚されないため、フリッカの少ない表示装置を得ることができる。
次に、図6を参照して、点灯比率Rおよび平均輝度Bの別の制御形態について説明する。ここで、平均輝度Bの制御形態については、点灯比率Rの制御形態によってほぼ一義的に決められるため、以降、平均輝度Bの制御形態については省略し、点灯比率Rの制御形態のみを説明することとする。ただし、説明は省略するが、平均輝度Bについても、既に述べた方法によって制御されることが好ましい。
図6(A)乃至(P)は、制御パラメータPを2つの領域(領域1、領域2)に分割し、それぞれの領域について、既に述べた形態で点灯比率Rを制御する方法を示したものである。ここで、Pが小さい方の領域を領域1、Pが大きい方の領域を領域2として説明する。
まず、点灯比率Rの値が、領域1において一定である場合について説明する。この場合、領域1においてはR(P)=R0となる。これは、領域1はP=0を含み、かつ、R(0)=R0であるからである。さらに、この場合、領域2では少なくとも4通りの制御形態が考えられる。すなわち、領域2におけるR(P)は、一定である場合(図6(A))と、直線的に減少する場合(図6(B))と、上に凸の曲線状に減少する場合(図6(C))と、下に凸の曲線状に減少する場合(図6(D))である。
次に、点灯比率Rの値が、領域1において直線的に減少する場合について説明する。この場合、領域1においてはR(0)=R0を始点として直線的に減少する。さらに、この場合、領域2では少なくとも4通りの制御形態が考えられる。すなわち、領域2におけるR(P)は、一定である場合(図6(E))と、直線的に減少する場合(図6(F))と、上に凸の曲線状に減少する場合(図6(G))と、下に凸の曲線状に減少する場合(図6(H))である。
次に、点灯比率Rの値が、領域1において上に凸の曲線状に減少する場合について説明する。この場合、領域1においてはR(0)=R0を始点として上に凸の曲線状に減少する。さらに、この場合、領域2では少なくとも4通りの制御形態が考えられる。すなわち、領域2におけるR(P)は、一定である場合(図6(I))と、直線的に減少する場合(図6(J))と、上に凸の曲線状に減少する場合(図6(K))と、下に凸の曲線状に減少する場合(図6(L))である。
次に、点灯比率Rの値が、領域1において下に凸の曲線状に減少する場合について説明する。この場合、領域1においてはR(0)=R0を始点として下に凸の曲線状に減少する。さらに、この場合、領域2では少なくとも4通りの制御形態が考えられる。すなわち、領域2におけるR(P)は、一定である場合(図6(M))と、直線的に減少する場合(図6(N))と、上に凸の曲線状に減少する場合(図6(O))と、下に凸の曲線状に減少する場合(図6(P))である。
点灯比率Rの値が各領域において一定である場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更しなくてもよくなる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路が不要になるため、表示装置の製造コストを低減することができる。さらに、回路の規模や動作する頻度を低減できるため、消費電力を低減することができる。
さらに、点灯比率Rの値が各領域において直線的に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ない高品位な表示を得ることができる。
さらに、点灯比率Rの値が各領域において上に凸の曲線状に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。さらに、制御パラメータPが大きくなるにつれて、点灯比率Rの変化量を大きくしていくことができる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった、さらに最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ないさらに高品位な表示を得ることができる。
さらに、点灯比率Rの値が各領域において下に凸の曲線状に減少する場合には、制御パラメータPの変化に対して、細かく制御形態を変更できるようになる。さらに、制御パラメータPが大きくなるにつれて、点灯比率Rの変化量を小さくしていくことができる。その結果、表示方法を決めるアルゴリズムおよび多くの制御形態を選択可能とする周辺回路によって、制御パラメータPにしたがった、さらに最適な制御形態を実現することができる。その結果、動画ボケが少なく、フリッカが少ないさらに高品位な表示を得ることができる。
制御パラメータPを2つの領域(領域1、領域2)に分割する制御形態は、異なる領域の境界においてR(P)が不連続な値を取ることができる点が重要である。異なる領域の境界における値の差が小さいときは、境界近傍におけるPの変化に対するR(P)の変化が小さくなるので、急に制御形態が変化することによる表示の不具合(不自然な輪郭、フリッカなど)が起きにくくなるという利点を有する。
また、異なる領域の境界における値の差が大きいときは、境界近傍におけるPの変化に対するR(P)の変化が大きくなるので、急に制御形態が変化することによる表示の強調効果が大きく、メリハリのある表示を行なうことができるという利点を有する。
ここで、制御パラメータPを分割して得られる領域の数は、2つより多くてもよい。たとえば、3つの領域に分割してもよいし、それ以上でもよい。制御パラメータPを3つ以上の領域に分割することで、さらに多様な制御形態を実現できる。特に、R(P)が不連続な値を取ることができる、異なる領域の境界が増えることが重要である。すなわち、各領域において、R(P)が制御パラメータPに対し直線的に減少する場合と、上に凸の曲線状に減少する場合と、下に凸の曲線状に減少する場合では、さらに多様な制御形態を実現できる。これに加えて、各領域において、R(P)が制御パラメータPに対し一定である場合であっても、ある程度の数の制御形態を取ることができることが、特に有益である。すなわち、回路が簡単であることによる利点(製造コストの低減、消費電力の低減)と、多様な制御形態が実現できることによる利点が両立できる。
この様態については、図7(A)乃至(E)を参照することで理解できる。図7(A)は、制御パラメータPを3つの領域(領域1、領域2、領域3)に分割し、それぞれの領域においてR(P)を一定とした場合を示している。
図7(B)は、制御パラメータPを3つの領域(領域1、領域2、領域3)に分割し、それぞれの領域において、R(P)が直線的に減少する場合を示している。
図7(C)は、制御パラメータPを3つの領域(領域1、領域2、領域3)に分割し、それぞれの領域において、R(P)が上に凸の曲線状に減少する場合を示している。
図7(D)は、制御パラメータPを3つの領域(領域1、領域2、領域3)に分割し、それぞれの領域において、R(P)が下に凸の曲線状に減少する場合を示している。
ここで、各領域におけるR(P)の形態の組み合わせは、図7に示したものだけではないことは明らかである。本実施形態における制御形態は、これらの組み合わせももちろん含まれるが、ここでは省略し、全ての領域におけるR(P)の形態が同じである場合を代表して挙げている。
図7(E)は、制御パラメータPをn個(nは正の整数)の領域(領域1、領域2、領域3、・・・、領域n)に分割し、それぞれの領域においてR(P)を一定とした場合を示している。nがある程度の数(5から15程度)であれば、上述した、回路が簡単であることによる利点(製造コストの低減、消費電力の低減)と、多様な制御形態が実現できることによる利点が両立できる。
なお、制御パラメータPに対して点灯比率Rおよび平均輝度Bが変化する様態は、複数の種類から選択できるものであってもよい。すなわち、複数の異なるR(P)およびB(P)をあらかじめ用意しておき、どの様態のR(P)およびB(P)を用いるかということを、制御パラメータPとは別に用意された第2の制御パラメータQによって決定してもよい。このとき、点灯比率Rおよび平均輝度Bを、RQ(P)およびBQ(P)と表記することとし、制御パラメータPは便宜的に第1の制御パラメータPと呼ぶこととする。たとえば、第2の制御パラメータQのとり得る値が1からnまでの整数だった場合、点灯比率Rおよび平均輝度Bは、R1(P)、R2(P)、・・・、Rn(P)およびB1(P)、B2(P)、・・・、Bn(P)と表記することとする。
この様態については、図8(A)乃至(G)を参照することで理解できる。図8(A)乃至(G)では、第2の制御パラメータQは1から3までの整数をとるものとして説明する。図8(A)では、R1(P)、R2(P)、R3(P)がそれぞれ第1の制御パラメータPに対して一定である場合を示している。第1の制御パラメータPが0のときの値は、それぞれR1(0)=R10、R2(0)=R20、R3(0)=R30、であるとする。このように、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっているものをとり得る。こうすることで、回路が簡単であることによる利点(製造コストの低減、消費電力の低減)と、多様な制御形態が実現できることによる利点が両立できる。
なお、本実施形態における他の説明と同様に、平均輝度Bの様態については点灯比率Rの様態によってある程度決めることができるため、ここでは説明を省略する。
点灯比率Rと平均輝度Bの様態を第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQによって制御する他の例は、R1(P)は第1の制御パラメータPに対して一定であり、R2(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少し、R3(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少するものである。ここで、直線的に減少する勾配を、第2のパラメータQに従って変えることが好ましい。さらに、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっていてもよい。
この様態については、図8(B)を参照することで理解できる。このように制御することで、制御パラメータが1つであるときと比べて、さらに多様な制御形態が実現できる。
点灯比率Rと平均輝度Bの様態を第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQによって制御する他の例は、R1(P)は第1の制御パラメータPに対して一定であり、R2(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少し、R3(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少するものである。ここで、減少する割合を、第2のパラメータQに従って変えることが好ましい。さらに、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっていてもよい。
この様態については、図8(C)を参照することで理解できる。このように制御することで、制御パラメータが1つであるときと比べて、さらに多様な制御形態が実現できる。
点灯比率Rと平均輝度Bの様態を第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQによって制御する他の例は、R1(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少し、R2(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少し、R3(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少するものである。ここで、直線的に減少する勾配を、第2のパラメータQに従って変えることが好ましい。さらに、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっていてもよい。
この様態については、図8(D)を参照することで理解できる。このように制御することで、制御パラメータが1つであるときと比べて、さらに多様な制御形態が実現できる。
点灯比率Rと平均輝度Bの様態を第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQによって制御する他の例は、R1(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少し、R2(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少し、R3(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少するものである。ここで、減少する割合を、第2のパラメータQに従って変えることが好ましい。さらに、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっていてもよい。
この様態については、図8(E)を参照することで理解できる。このように制御することで、制御パラメータが1つであるときと比べて、さらに多様な制御形態が実現できる。
点灯比率Rと平均輝度Bの様態を第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQによって制御する他の例は、R1(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少し、R2(P)は第1の制御パラメータPに対して上に凸の曲線状に減少し、R3(P)は第1の制御パラメータPに対して直線的に減少するものである。ここで、減少する割合を、第2のパラメータQに従って変えることが好ましい。さらに、点灯比率Rの第2の制御パラメータQに対する各様態において、第1の制御パラメータPが0のときの値は、互いに異なっていてもよい。
この様態については、図8(F)を参照することで理解できる。このように制御することで、制御パラメータが1つであるときと比べて、さらに多様な制御形態が実現できる。
なお、第1の制御パラメータPおよび第2の制御パラメータQを用いる方法の説明では、代表的な組み合わせのみを挙げた。しかし、点灯比率Rと平均輝度Bは、本実施形態で述べた様々な様態を用いることが可能である。
たとえば、図8(G)のように、第1の制御パラメータPをn個(nは正の整数)の領域(領域1、領域2、領域3、・・・、領域n)に分割し、それぞれの領域においてR(P)を一定とする方法と組み合わせることができる。R(P)の各領域における値は、第2の制御パラメータQが大きいものほど小さくすることが好ましい。こうすることによって、回路が簡単であることによる利点(製造コストの低減、消費電力の低減)と、多様な制御形態が実現できることによる利点が両立できる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態2)
本実施形態においては、人間の目が感じる輝度が一定であるという条件のもとで点灯比率Rを変化させる方法、および人間の目が感じる輝度を変化させる方法のうち、代表的ないくつかの例について説明する。
まず、点灯比率Rの制御方法例について説明する。点灯比率Rの制御方法は、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、が主に挙げられる。
(1)の方法は、表示装置が備える表示素子がEL、PDP、FEDなどに代表される自発光素子であっても、液晶に代表される非発光素子であっても適用することができる。(2)および(3)の方法は、表示装置が備える表示素子が非発光素子である場合に適用することができる。
点灯比率Rの制御方法について説明する前に、まず、アクティブマトリクス型の表示装置が有する画素の構成について説明する。アクティブマトリクス型の表示装置が有する画素の構成例を、図9(G)に示す。
アクティブマトリクス型の表示装置が有する画素は、画素領域と、スイッチ手段と、表示素子と、信号保持手段と、信号伝達手段と、スイッチ制御手段を有する。図9(G)に示す画素の構成例においては、画素領域900と、スイッチ手段901と、表示素子902と、信号保持手段904と、信号伝達手段906と、スイッチ制御手段907と、を有している。ただし、これに限定されず、様々な構成をとることができる。たとえば、パッシブマトリクス、MIM(Metal Insulator Metal)、TFD(Thin Film Diode)などであってもよい。
図9(G)においては、より具体的には、スイッチ手段901はトランジスタである。表示素子902は液晶素子である。信号保持手段904は容量素子である(以下、容量素子904とも記す)。信号伝達手段906はデータ線(ソース線とも記す)である(以下、データ線906とも記す)。スイッチ制御手段907は走査線(ゲート線とも記す)である(以下、走査線907とも記す)。なお、必要に応じて、液晶素子902を制御するための対向電極903と、容量素子904の一方の電極の電位を固定するコモン線905と、を備えていてもよい。なお、コモン線は別の画素の走査線と共用してもよい。
表示装置の表示部においては、上記の画素領域900がマトリクス状に並置されて構成される。このとき、横1列に並んだ画素領域900に注目すると、これらの走査線907は共通のものとなる。同様に、縦1列に並んだ画素領域900に注目すると、これらのデータ線906は共通のものとなる。
すなわち、データ線906を共通のものとすることで配線の数を減らすことができる。一方で、縦1列に並んだ画素領域900には同時に異なる信号を書き込むことができなくなる。ここで、横1列で共通のものとした走査線907を順次走査して、データ線906を時間的に分割して使用することで、各画素に異なるデータ信号を書き込むことができるようになる。
この順次走査の様態は、図9(A)を参照することで理解できる。図9(A)に示すグラフは、横軸に時間、縦軸に画素の走査位置をとって、表示装置の順次走査の様態を表したものである。グラフ中の実線は、表示装置が有する複数の走査線を選択する位置を示す。すなわち、図9(A)に示すグラフにおいては、1フレーム期間が開始されたら、縦軸において上方に位置する走査線から下方へ順次走査し、1フレーム期間が終了するタイミングで全ての走査線の走査が完了する。なお、走査する順番は、これに限定されず、縦軸において下方に位置する走査線から上方へ順次走査する場合なども含まれるが、本実施の形態では、上方から下方へ順次走査する場合を代表して挙げている。
図9(A)に示す順次走査の様態は、1フレーム期間に1回、各画素にデータ信号を書き込む場合である。このとき、全ての画素は、1フレーム期間中はずっと、書き込まれたデータ信号にしたがった輝度で発光を続けている。すなわち、画像表示期間τa=F(Fは1フレーム期間の長さ)である。したがって、(数1)より、このときの点灯比率Rは1である。
次に、点灯比率Rが1より小さい場合の順次走査の様態について説明する。ブランクデータを各画素に直接書き込む方法においては、各画素に固有のデータ信号を書き込んだ後、然るべきタイミングで、画素に書き込まれている信号をブランクデータにしたがった信号に書き換えなければならない。
このときの順次走査の様態は、図9(B)乃至(F)を参照することで理解できる。図9(B)に示すグラフは、点灯比率R=1/2のときの、表示装置の順次走査の様態を表したものである。図中の実線は各画素に固有のデータ信号を書き込むためのデータ書き込み走査のタイミングを表している。また、図中の破線は、点灯比率Rを制御するためのブランク書き込み走査のタイミングを表している。このように、点灯比率R=1/2を実現するときは、データ書き込み走査が開始されたタイミングからF/2だけ時間が経過したときに、ブランク書き込み走査を開始すればよい。そして、ブランク書き込み走査が行なわれた後、次のフレームのデータ書き込み走査が行なわれるまでが、ブランク表示期間となる。
同様に、点灯比率R=1/3を実現するときは、データ書き込み走査が開始されたタイミングからF/3だけ時間が経過したときに、ブランク書き込み走査を開始すればよい。このとき、画像表示期間τa=F/3となるので、(数1)より、このときの点灯比率Rは1/3である。このときの順次走査の様態は、図9(C)を参照することで理解できる。
同様に、点灯比率R=1/4を実現するときは、データ書き込み走査が開始されたタイミングからF/4だけ時間が経過したときに、ブランク書き込み走査を開始すればよい。このとき、画像表示期間τa=F/4となるので、(数1)より、このときの点灯比率Rは1/4である。このときの順次走査の様態は、図9(D)を参照することで理解できる。
同様に、点灯比率R=2/3を実現するときは、データ書き込み走査が開始されたタイミングから2F/3だけ時間が経過したときに、ブランク書き込み走査を開始すればよい。このとき、画像表示期間τa=2F/3となるので、(数1)より、このときの点灯比率Rは2/3である。このときの順次走査の様態は、図9(E)を参照することで理解できる。
同様に、点灯比率R=3/4を実現するときは、データ書き込み走査が開始されたタイミングから3F/4だけ時間が経過したときに、ブランク書き込み走査を開始すればよい。このとき、画像表示期間τa=3F/4となるので、(数1)より、このときの点灯比率Rは3/4である。このときの順次走査の様態は、図9(F)を参照することで理解できる。
このように、ブランクデータを書き込むタイミングによって、点灯比率Rの値を様々に設定することができる。
ここで、データ書き込み走査が行なわれた後に、然るべきタイミングでブランク書き込みを行なうことで点灯比率Rを制御するとき、データ書き込み走査とブランク書込み走査が同時に行なわれる期間が存在することに注意を要する。つまり、図9(B)乃至(F)に示すグラフの、ある時刻に注目すると、異なる走査位置において、データ書込み走査とブランク書き込み走査が重複している。
このように、異なる走査位置において、データ書込み走査とブランク書き込み走査が重複している場合でも、それぞれの走査で正しく信号を書き込むための方法は、複数存在する。たとえば、1つの走査線を選択している期間(1ゲート選択期間)をさらに複数の期間に分割し、それぞれの期間について、データ書き込み走査とブランク書込み走査を割り当てる方法がある。このときの表示装置が有する画素領域の構成は、図9(G)に示したものが使用できる。したがって、画素構成が変更されること無く、点灯比率Rを様々に制御することができる。
他の方法としては、画素領域にブランク書き込み走査専用の信号線とスイッチ素子を追加する方法である。この方法によれば、1ゲート選択期間をさらに分割することなく、それぞれの走査で正しく信号を書き込むことができる。このようなアクティブマトリクス型の表示装置が有する画素の構成例を、図9(H)に示す。
ブランク書き込み走査専用の信号線とスイッチ素子が追加されたアクティブマトリクス型の表示装置が有する画素は、画素領域と、第1のスイッチ手段と、第2のスイッチ手段と、表示素子と、信号保持手段と、第1の信号伝達手段と、第2の信号選択手段と、第1のスイッチ制御手段と、第2のスイッチ制御手段と、を有する。図9(H)に示す画素の構成例においては、画素領域910と、第1のスイッチ手段911と、第2のスイッチ手段918と、表示素子912と、信号保持手段914と、第1の信号伝達手段916と、第2の信号伝達手段920と、第1のスイッチ制御手段917と、第2のスイッチ制御手段919と、を有している。
図9(H)においては、より具体的には、第1のスイッチ手段911および第2のスイッチ手段918はトランジスタである。表示素子912は液晶素子である(以下、液晶素子912とも記す)。信号保持手段914は容量素子である(以下、容量素子914とも記す)。第1の信号伝達手段916はデータ線(ソース線とも記す)である。第2の信号伝達手段920はブランク信号線である(以下、ブランク信号線920とも記す)。第1のスイッチ制御手段917は書き込み走査線である。第2のスイッチ制御手段919はブランク走査線である。なお、必要に応じて、液晶素子912を制御するための対向電極913と、容量素子914の一方の電極の電位を固定するコモン線915と、を備えていてもよい。なお、コモン線は別の画素の書込み走査線およびブランク走査線と共用してもよい。また、ブランク信号線はコモン線および別の画素の書込み走査線およびブランク走査線と共用してもよい。
さらに、本書類にかかる表示装置の駆動方法は、液晶素子がノーマリーブラックでも、ノーマリーホワイトでも用いることができる。ここで、ノーマリーブラックとは、液晶素子に電圧を印加しない状態で黒を表示するモードで、ノーマリーホワイトとは、液晶素子に電圧を印加しない状態で白を表示するモードである。なお、本書類にかかる方法は、たとえば、信号電圧がノーマリーブラックの場合として示されているときでも、信号電圧の極性を反転することで、ノーマリーホワイトの液晶素子にも適用することができる。
このように、ブランク書き込み走査専用の信号線とスイッチ素子が追加された画素構成を用いれば、1ゲート選択期間をさらに分割することなく、それぞれの走査で正しく信号を書き込むことができる。したがって、周辺回路の動作周波数を低く抑えることができるので、消費電力を低減することができる。
次に、1ゲート選択期間をさらに複数の期間に分割し、それぞれの期間について、データ書き込み走査とブランク書込み走査を割り当てる方法と、ブランク書き込み走査専用の信号線とスイッチ素子を追加する方法について、詳細な動作方法を説明する。
まず、1ゲート選択期間をさらに複数の期間に分割し、それぞれの期間について、データ書き込み走査とブランク書込み走査を割り当てる方法について、図10(A)を参照して説明する。
図10(A)は、データ線および走査線の駆動状態を、表示装置の表示部の表示状態と関連付けて説明を行なうための図である。表示部1000は、マトリクス状に並置された画素領域を有し、様々な表示を行なう。図10(A)における画素領域は、図9(G)で示した構成と同様のものであるとする。走査線1001は、図10(A)において示されているタイミングにおいて、ブランク書き込みを行なっている走査線である。走査線1002は、図10(A)において示されているタイミングにおいて、データ書き込みを行なっている走査線である。データ線ドライバ1003は、データ信号にしたがって、各画素に書き込む信号を生成する回路である。図10(A)においては、各画素に書き込む信号は電圧信号であるとし、その信号電圧の具体例を、データ線ドライバ1003の上方に示している。走査線ドライバ1004は、複数の走査線を駆動するための回路である。走査線ドライバ1004が走査線1001および走査線1002に入力する電圧波形を、走査線ドライバ1004の左方に示している。
図10(A)における走査線ドライバ1004が、走査線1002を駆動するタイミングは、時刻t1からt2の間である。このとき、データ線は電圧Vdata1を出力している。電圧Vdata1は、走査線1002によって選択される画素が、図10(A)において示されているタイミングにおいて書き込まれるべき信号である。
時刻t2からt3の間では、走査線ドライバ1004は、走査線1001を駆動する。このとき、データ線は電圧Vblankを出力している。電圧Vblankは、ブランク期間において表示されるべき輝度を与える信号である。
ここまでの説明における、時刻t1からt3の間が、ブランク期間を設けない、点灯比率R=1のときの駆動状態における1ゲート選択期間に相当する。すなわち、1ゲート選択期間(時刻t1からt3)を、2つの期間(時刻t1からt2および時刻t2からt3)に分割し、それぞれの期間について、データ書き込み走査とブランク書込み走査を割り当てている。
時刻t3からt4の間では、走査線ドライバ1004は、走査線1002の隣の走査線を駆動する。このとき、データ線は電圧Vdata2を出力している。電圧Vdata2は、走査線1002の隣の走査線によって選択される画素が、図10(A)において示されているタイミングにおいて書き込まれるべき信号である。
時刻t4からt5の間では、走査線ドライバ1004は、走査線1001の隣の走査線を駆動する。このとき、データ線は電圧Vblankを出力している。電圧Vblankは、ブランク期間において表示されるべき輝度を与える信号である。
上記の駆動を繰り返すことで、異なる走査位置において、データ書込み走査とブランク書き込み走査が重複している場合でも、それぞれの走査で正しく信号を書き込むことができる。
なお、データ線の電圧は駆動方法を説明するための一例であり、VblankとVdata1およびVdata2の電圧は、図10(A)に示したものに限定されず、様々な値をとることができる。
次に、画素領域にブランク書き込み走査専用の信号線とスイッチ素子を追加する方法について、図10(B)を参照して説明する。
図10(B)は、データ線および走査線の駆動状態を、表示装置の表示部の表示状態と関連付けて説明を行なうための図である。表示部1010は、マトリクス状に並置された画素領域を有し、様々な表示を行なう。図10(B)における画素領域は、図9(H)で示した構成と同様のものであるとする。ブランク走査線1011は、図10(A)において示されているタイミングにおいて、ブランク書き込みを行なっているブランク走査線である。書き込み走査線1012は、図10(B)において示されているタイミングにおいて、データ書き込みを行なっている書き込み走査線である。データ線ドライバ1013は、データ信号にしたがって、各画素に書き込む信号を生成する回路である。図10(B)においては、各画素に書き込む信号は電圧信号であるとし、その信号電圧の具体例を、データ線ドライバ1013の上方に示している。書き込み走査線ドライバ1014は、複数の書き込み走査線を駆動するための回路である。書き込み走査線ドライバ1014が書き込み走査線1012に入力する電圧波形を、走査線ドライバ1014の左方に示している。ブランク走査線ドライバ1015は、複数のブランク走査線を駆動するための回路である。ブランク走査線ドライバ1015がブランク走査線1011に入力する電圧波形を、ブランク走査線ドライバ1015の右方に示している。
図10(B)における書き込み走査線ドライバ1014が、書き込み走査線1012を駆動するタイミングは、時刻t1からt3の間である。このとき、データ線は電圧Vdata1を出力している。電圧Vdata1は、書き込み走査線1012によって選択される画素が、図10(B)において示されているタイミングにおいて書き込まれるべき信号である。
時刻t1からt3の間では、ブランク走査線ドライバ1014も同時に動作し、ブランク走査線1011を駆動する。このとき、ブランク走査線1011によって選択される画素が、図10(B)において示されているタイミングにおいて書き込まれる信号は、図9(H)で示した画素構成における、ブランク信号線920に与えられる電圧Vblankに従う。
時刻t3からt5の間では、書き込み走査線ドライバ1014は、書き込み走査線1012の隣の書き込み走査線を駆動する。このとき、データ線は電圧Vdata2を出力している。電圧Vdata2は、書き込み走査線1012の隣の走査線によって選択される画素が、図10(B)において示されているタイミングにおいて書き込まれるべき信号である。
時刻t3からt5の間では、ブランク走査線ドライバ1014も同時に動作し、ブランク走査線1011の隣のブランク走査線を駆動する。このとき、ブランク走査線1011の隣のブランク走査線によって選択される画素が、図10(B)において示されているタイミングにおいて書き込まれる信号は、図9(H)で示した画素構成における、ブランク信号線920に与えられる電圧Vblankに従う。
ここまでの説明における、時刻t1からt3の間が、ブランク期間を設けない、点灯比率R=1のときの駆動状態における1ゲート選択期間に相当する。すなわち、1ゲート選択期間を、2つの期間に分割することなく、同時にデータ書き込み走査とブランク書込み走査を行なうことができる。
上記の駆動を繰り返すことで、異なる走査位置において、データ書込み走査とブランク書き込み走査が重複している場合でも、それぞれの走査で正しく信号を書き込むことができる。
なお、データ線の電圧は駆動方法を説明するための一例であり、Vdata1およびVdata2の電圧は、図10(B)に示したものに限定されず、様々な値をとることができる。
次に、点灯比率Rが1より小さい場合の、別の順次走査の様態について説明する。ブランクデータを各画素に直接書き込む方法においては、各画素に固有のデータ信号を書き込んだ後、然るべきタイミングで、画素に書き込まれている信号をブランクデータにしたがった信号に書き換えなければならない。そのため、図9および図10に示した方法においては、画素領域に信号線とスイッチ素子を追加することで書き込み走査とブランク走査を同時に行なうか、1ゲート選択期間を複数の期間に分割して、それぞれの期間においてデータ書き込みとブランク書き込みを割り当てる必要がある。
次に示す方法は、書き込み走査およびブランク走査を、1フレーム期間Fよりも短い時間で完了させる方法である。この方法によれば、1ゲート選択期間を分割することも、画素領域に信号線とスイッチ素子を追加することもせずに、データ書き込み走査とブランク書込み走査を行なうことができる。
書き込み走査およびブランク走査を、1フレーム期間Fよりも短い時間で完了させる方法においても、複数の様態が存在する。1つは、点灯比率Rの値にしたがって、書き込み走査およびブランク走査を完了させる期間を変化させる様態である。ここで、書き込み走査およびブランク走査を完了させる期間を、τwと表記する。
点灯比率Rの値にしたがって、τwを変化させる様態においては、点灯比率Rを与える画像表示期間τaおよびブランク期間τbのうち、より小さい値の期間のほうに、τwを一致させる。この方法をとるときの順次走査の様態は、図11(A)、(C)、(E)、(I)、(J)を参照することで理解できる。ここで、図11に示すグラフは、横軸に時間、縦軸に画素の走査位置をとって、表示装置の順次走査の様態を表したものである。グラフの表示方法は、図9に示したものと同様である。
ブランク期間τbが0であるときは、ブランク走査は行なわれない。このときの順次走査の様態は、図11(A)を参照することで理解できる。すなわち、τwをFとして順次走査を行う。このとき、点灯比率Rは1である。
τa=τb=F/2であるときは、τwをF/2として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(C)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/2の期間で完了させた後に、直ちにブランク走査を開始し、1フレーム期間が終了するときにブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/2である。
τa=F/3、τb=2F/3であるときは、τwをF/3として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(E)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/3の期間で完了させた後に、直ちにブランク走査を開始し、時刻2F/3にブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/3である。
τa=2F/3、τb=F/3であるときは、τwをF/3として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(G)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/3の期間で完了させた後に、F/3の期間をおいて、時刻2F/3にブランク走査を開始する。そして、1フレーム期間が終了するときにブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは2/3である。
τa=F/4、τb=3F/4であるときは、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(I)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、直ちにブランク走査を開始し、時刻F/2にブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/4である。
τa=3F/4、τb=F/4であるときは、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(J)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、F/2の期間をおいて、時刻3F/4にブランク走査を開始する。そして、1フレーム期間が終了するときにブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは3/4である。
このように、点灯比率Rを与える画像表示期間τaおよびブランク期間τbのうち、より小さい値の期間のほうに、τwを一致させることで、点灯比率Rの値にしたがって、τwを変化させる様態を実現することができる。このように、τwを点灯比率Rの値に合わせた最適な期間に設定することができるので、走査線ドライバ、データ線ドライバ等の周辺回路の動作周波数も、点灯比率Rの値に合わせた最適な値に設定することができる。その結果、消費電力を低減することができる。
書き込み走査およびブランク走査を、1フレーム期間Fよりも短い時間で完了させる方法における複数の様態のうち、上記とは別の様態は、書き込み走査およびブランク走査を完了させる期間τwを、点灯比率Rの値によらずに速く完了させる様態である。
書き込み走査およびブランク走査を完了させる期間τwを、点灯比率Rの値によらずに速く完了させる様態においては、τwを、できるだけ短くする。たとえば、τwを、1フレーム期間Fの1/4であるF/4とする。このときの順次走査の様態は、図11(B)、(D)、(F)、(H)、(I)、(J)を参照することで理解できる。
ブランク期間τbが0であるときは、ブランク走査は行なわれない。このときの順次走査の様態は、図11(B)を参照することで理解できる。すなわち、τwをF/4として順次走査を行う。このとき、点灯比率Rは1である。
τa=τb=F/2であるときも、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(D)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、F/4の期間をおいて、時刻F/2にブランク走査を開始する。そして、時刻3F/4のときにブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/2である。
τa=F/3、τb=2F/3であるときも、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(F)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、F/12の期間をおいて、時刻F/3にブランク走査を開始する。そして、時刻7F/12にブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/3である。
τa=2F/3、τb=F/3であるときも、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(H)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、5F/12の期間をおいて、時刻2F/3にブランク走査を開始する。そして、時刻11F/12ににブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは2/3である。
τa=F/4、τb=3F/4であるときも、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(I)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、直ちにブランク走査を開始し、時刻F/2にブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは1/4である。
τa=3F/4、τb=F/4であるときも、τwをF/4として順次走査を行う。このときの順次走査の様態は、図11(J)を参照することで理解できる。すなわち、書き込み走査をF/4の期間で完了させた後に、F/2の期間をおいて、時刻3F/4にブランク走査を開始する。そして、1フレーム期間が終了するときにブランク走査を完了させる。このとき、点灯比率Rは3/4である。
ここで、τwを、点灯比率Rの値によらずに速く完了させる様態においては、図11(B)、(D)、(F)、(H)、(I)、(J)に示したもの以外の点灯比率を持つ様態も簡単に実現できる。すなわち、ブランク走査を開始する時刻を自由に設定することができるので、それに対応した点灯比率を持つ様態が実現できる。また、設定できる画像表示期間τaの範囲は、τw以上、1−τw以下である。たとえば、τwをF/4と設定した例においては、点灯比率Rは、1/4以上3/4以下の範囲内で、自由に選択することができる。
なお、点灯比率Rの値にしたがって、書き込み走査およびブランク走査を完了させる期間τwを変化させる様態と、τwを点灯比率Rの値によらずに速く完了させる様態は、組み合わせて実施することができる。たとえば、点灯比率Rを1/3以上2/3以下の範囲内で自由に選択できるようにする場合には、τwをF/3と設定する。そして、それよりも大きい範囲で点灯比率Rを選択する必要が出た場合には、τwをF/3よりも小さくする。たとえば、τwをF/4と設定すれば、τwがF/3と設定されていたときには選択できなかった、1/4以上1/3以下および2/3以上3/4以下の点灯比率Rが選択できるようになる。このように、点灯比率Rの値をある範囲内で選択でき、かつ、走査線ドライバ、データ線ドライバ等の周辺回路の動作周波数を点灯比率Rの値の範囲に合わせた最適な値に設定することができるため、消費電力を低減することができ、非常に有効である。
本実施形態の冒頭において、点灯比率Rの制御方法は、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、が主に挙げられると述べた。ここまでで説明した駆動方法は、上記(1)の方法で用いることのできるものである。
上記(1)の方法は、表示装置が備える表示素子がEL、PDP、FEDなどに代表される自発光素子であっても、液晶に代表される非発光素子であっても適用することができるものである。では、次に、上記(2)および(3)の方法における駆動方法について説明する。
(2)バックライト全体を点滅させる方法は、表示装置がバックライトと呼ばれる部材を備えている場合に用いることができる。バックライトとは、表示装置の表示部の裏面に配置された光源のことである。特に、表示装置の表示部が、非発光の表示素子を備えている場合に、バックライトは有効である。このような表示素子には、たとえば、透過型の液晶素子、半透過型の液晶素子が挙げられる。なお、バックライトに限らず、フロントライト型、リア型およびフロント型のプロジェクタ、並びにプロジェクタ用の光源でもよい。
非発光の表示素子の場合、表示素子は自ら発光することはないので、表示素子以外に光源が必要となる。このときに、バックライトが用いられる場合がある。バックライトは、通常、表示装置の表示部を一様に照らす面光源である。このとき、表示素子は、この光源の光を、どの程度透過するかを決める役割を持つ。したがって、バックライトの輝度を増減させることは、画像全体の明るさを増減させることになる。
つまり、バックライトを備えた表示装置においては、表示素子にブランク信号を書き込まなくても、バックライトの輝度を変化させることで、ブランク期間を設けることができる。さらに、バックライトの輝度を変化させる期間の長さを制御することで、点灯比率Rを制御することができる。
図12は、バックライトの輝度を制御することで点灯比率Rを制御する方法の様態を示した図である。図12に示すグラフは、横軸に時間、縦軸に画素の走査位置をとって、表示装置の順次走査の様態と、バックライトを制御するタイミングを同時に表したものである。グラフ中の実線は、表示装置が有する複数の走査線を選択する位置を示す。
バックライトの輝度を制御することで点灯期間Rを制御する方法では、バックライト輝度の切り替わりと書き込み走査は、時間的に異なるタイミングで制御されるのが好ましい。なぜならば、バックライト輝度の切り替わりと書き込み走査が時間的に異なるタイミングで制御されることによって、全ての画素が、データを書き込まれる前から発光せず、データを書き込まれても直ちに発光しない画素と、データを書き込まれる前から発光し、データを書き込まれても発光し続ける画素との、どちらかに統一されるためである。したがって、表示部内で状態の異なる画素を同時に表示することがないため、表示ムラ等の問題を低減できるからである。この様態については、図12(A)に示すグラフを参照することで理解することができる。図12(A)においては、1フレーム期間内で、書き込み走査を終了した直後にバックライトの輝度を変化させる期間を設けている。当該期間は、図12(A)においては、斜線で示す領域となる。当該期間においてバックライトを点灯して画像を表示するなら、当該期間は画像表示期間となる。また、当該期間においてバックライトを消灯または減光してブランクを表示するなら、当該期間はブランク期間となる。
さらに、バックライトの輝度を変化させる期間の長さを、変化させてもよい。その一例を、図12(B)に示している。図12(B)においては、バックライトの輝度を変化させる期間は、図12(A)における同様の期間よりも、短いものとなっている。このように、バックライトの輝度を変化させる期間の長さによって、点灯比率Rを制御することができる。
バックライト全体を点滅させる方法によって点灯比率Rを制御する場合は、ブランク期間はバックライトを消灯または減光させるため、その分の消費電力が低減できるという利点を有する。また、回路の構成が簡単であるため、製造コストを低減できる。
次に、点灯比率Rの制御方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法について述べる。ここでは、バックライトが、走査線に平行な方向でエリア分割された例について説明する。
図13は、エリアで分割されたバックライトの輝度を制御することで点灯比率Rを制御する方法の様態を示した図である。図13に示すグラフは、横軸に時間、縦軸に画素の走査位置をとって、表示装置の順次走査の様態と、バックライトを制御するタイミングを同時に表したものである。グラフ中の実線は、表示装置が有する複数の走査線を選択する位置を示す。
エリアで分割されたバックライトの輝度を制御することで点灯期間Rを制御する方法では、バックライト輝度の切り替わりと書き込み走査は、時間的に異なるタイミングで制御されるのが好ましい。なぜならば、バックライト輝度の切り替わりと書き込み走査が時間的に異なるタイミングで制御されることによって、全ての画素が、データを書き込まれる前から発光せず、データを書き込まれても直ちに発光しない画素と、データを書き込まれる前から発光し、データを書き込まれても発光し続ける画素との、どちらかに統一されるためである。したがって、表示部内で状態の異なる画素を同時に表示することがないため、表示ムラ等の問題を低減できるからである。この様態については、図13(A)乃至(C)に示すグラフを参照することで理解することができる。
図13(A)においては、1フレーム期間に対するバックライトの輝度を変化させる期間の割合を、およそ2/3とした場合を示している。当該期間は、斜線で示す領域とである。当該期間においてバックライトを点灯して画像を表示するなら、当該期間は画像表示期間となる。また、当該期間においてバックライトを消灯または減光してブランクを表示するなら、当該期間はブランク期間となる。
エリアで分割されたバックライトを用いることで、各エリアのバックライトの輝度を変化させる期間をずらすことができる。図13(A)においては、バックライトを5つのエリアに分割し、各エリアの輝度を順次制御している。
さらに、エリアで分割されたバックライトの輝度を変化させる期間の長さを、変化させてもよい。その一例を、図13(B)に示している。図13(B)においては、バックライトの輝度を変化させる期間は、図13(A)における同様の期間よりも、短いものとなっている。このように、バックライトの輝度を変化させる期間の長さによって、点灯比率Rを制御することができる。
さらに、エリアで分割されたバックライトを用いる場合は、書き込み走査の走査速度を速くしなくても、バックライト輝度の切り替わりと書き込み走査が時間的に重ならないように制御することができる。たとえば、図13(A)または(B)においては、書込み走査は1フレーム期間いっぱい使っても、バックライトの輝度を変化させる期間を設けることができている。こうすることで、走査線ドライバ、データ線ドライバ等の周辺回路の動作周波数を、どのような点灯比率Rの値であっても、小さく設定することができる。その結果、消費電力を低減することができる。
ただし、エリアで分割されたバックライトを用いる場合であっても、書き込み走査の走査速度を速くしてもよい。こうすることで、エリア間の発光時間がずれることによる表示上の障害を低減することができる。この点については、図13(C)に示すグラフを参照することで理解することができる。図13(C)に示すグラフでは、書込み走査の走査速度を早くした場合の一例を示している。図13(C)に示すグラフによると、書込み走査の走査速度を早くした場合は、書込み走査の走査速度が速くない場合(図13(A)または(B))と比較して、隣のエリアとの発光時間のずれが小さくなっているのが確認できる。隣のエリアとの発光時間のずれを小さくすることで、エリア間の発光時間がずれることによる表示上の障害を低減することができる。
なお、エリア間の発光時間がずれることによる表示上の障害とは、たとえば、エリアからの光漏れに起因する偽発光が多くなってしまうこと、エリアの境界が視認されやすくなってしまうこと、などが挙げられる。
なお、エリアで分割されたバックライトの輝度を変化させる方法によって点灯比率Rを制御する場合は、ブランク期間はバックライトを消灯または減光させるため、その分の消費電力が低減できるという利点を有する。
ここまでは、人間の目が感じる輝度(L/F)が一定であるという条件の下で、点灯比率Rを制御する方法について述べた。ここからは、人間の目が感じる輝度を変化させるための方法について述べる。
人間の目が感じる輝度を変化させるためには、積分輝度Lを変化させるか、点灯比率Rを変化させることが考えられる。ここで、点灯比率Rは一定であると仮定した場合、人間の目が感じる輝度を変化させるためには、積分輝度Lを変化させるしかなくなる。
積分輝度Lは、(数3)で示したように、瞬間輝度I(t)の時間積分である。すなわち、積分輝度Lを変化させるためには、瞬間輝度I(t)を変化させる必要がある。
ここで、表示装置が有する表示素子が、EL、PDP、FEDなどなどの自発光素子である場合は、瞬間輝度I(t)を変化させるのは、表示素子の輝度そのものである。すなわち、それぞれの表示素子において、所定の信号を書き込むことによって、瞬間輝度I(t)を変えることができる。
一方、表示装置が有する表示素子が、液晶素子などの非発光素子である場合も、瞬間輝度I(t)を変化させるのは、表示素子の輝度そのものであるが、非発光素子である場合は、表示素子の輝度自体が、複数の要素に分割できる。すなわち、バックライト輝度BLと、表示素子の透過率Tである。表示素子の輝度は、バックライト輝度BLと、透過率Tの積となる。表示素子の輝度とは、瞬間輝度I(t)でもある。以上をまとめると、(数8)のように表すことができる。
ここで、積分輝度Lを与える式(数3)に、(数8)を代入する。なお、簡単のため、バックライト輝度BLと、透過率Tは、いずれも時間tによらないとすると、(数9)を得る。
(数9)の左辺は、人間の目が感じる輝度(L/F)を表している。したがって、バックライト輝度BLおよび透過率Tが1フレーム期間で一定だとすると、BLとTの積は、人間の目が感じる輝度を表している。
液晶素子を用いた表示装置においては、通常、画素に書き込む電圧によって透過率Tを制御し、人間の目が感じる輝度を制御している。この、人間の目が感じる輝度の度合いを正の整数で表した数値のことを、階調と呼ぶこととする。また、階調を表す記号としてGを用いる。たとえば、一番暗い明るさと、一番明るい明るさの間を256段階に分けるとすると、階調0が一番暗い明るさのことを表し、階調255が一番明るい明るさのことを表す。中間の階調は、両者の中間の明るさとなる。
階調を扱うときに注意を要するのは、その階調が表す明るさは、物理的な輝度と必ずしも線形の関係でないことである。すなわち、階調と輝度の関係をグラフで表すと、両者は様々な形状の曲線で関係付けられる。この、階調と輝度の関係を表す曲線のことを、ガンマ曲線と呼ぶこととする。
代表的なガンマ曲線について、図14(A)を参照して説明する。図14(A)は、階調と輝度の関係、つまりガンマ曲線を表したグラフである。横軸は階調であり、縦軸は輝度である。ここで、輝度とは、人間の目が感じる輝度(L/F)のことである。すなわち、縦軸は、(数9)により、BLとTの積で表される量である。図14(A)に示している曲線1400は、人間の目に感じる明るさとして、ほぼ線形に明るさが変化していると感じるときのガンマ曲線である。このように、理想的なガンマ曲線は、下に凸の曲線となる。
なお、階調Gを変えることで輝度BLTを変えるときは、通常、透過率Tを変える。なぜならば、透過率Tはそれぞれの画素に書き込む電圧を変えることで個別に制御できるが、バックライト輝度BLは複数の画素で共有されるため、それぞれの画素で個別に制御することが容易ではないからである。
次に、透過率Tおよびバックライト輝度BLを制御することで、バックライト輝度BLを小さくしても正常に表示する方法について説明する。輝度BLTは透過率Tとバックライト輝度BLの積であるので、両者を変化させることで、様々なガンマ曲線を実現することができる。
図14(A)に示す曲線1401は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて増加させて、関数T1(G)として表される曲線としたものである。図14(A)では、バックライト輝度BLは変化させないものとしているので、輝度BLTとしては、曲線1400の輝度よりも大きくなる。また、透過率Tは最大値をもち、それ以上は大きくできないので、曲線1401はある階調で飽和する形となる。
透過率Tを図14(A)に示す曲線1401のように増加させたとして、その上でバックライト輝度BLを減少させたときのガンマ曲線が、図14(B)に示す曲線1402である。このとき、透過率Tが飽和している階調の領域G1402内では、輝度の差は出ず、飽和する。このときの輝度をa1とする。この階調領域G1402以外の階調領域では、曲線1402の形状を、曲線1400と一致させるのが好ましい。こうすることで、バックライト輝度BLを小さくすることで消費電力を低減しても、階調領域G1402以外の階調領域では、バックライト輝度BLを小さくしないときと同様の表示を得ることができるからである。
なお、本書類における方法として有利な点は、バックライト輝度BLを小さくすることを、点灯比率Rを制御することで実現できる点である。こうすることで、バックライトの消費電力を低減し、かつ、ブランク期間を設けることができるので、動画ボケを低減することができる。
ここで、図14(B)に示す曲線1402のように、輝度が飽和してしまうガンマ曲線にしたがって表示を行なうときの、画像表示に対する影響について述べる。画像表示を、曲線1402のように輝度が飽和してしまうガンマ曲線に従わせる場合、当然、階調領域G1402に含まれる階調は全て同じ輝度となってしまう。このとき、画像表示上で見られる影響としては、明るい部分の階調がなくなってしまう。すなわち、白とびと呼ばれる状態となることが挙げられる。
しかしながら、全ての画像が白とびを起こすわけではない。図14(C)に示すグラフは、横軸に階調G、縦軸に画像に含まれるデータ数をとったものである。このようなグラフを、ヒストグラムと呼ぶこととする。図14(C)に示すヒストグラム1403は、階調領域G1402において、ほとんどデータ数を持っていない。すなわち、もともと階調領域G1402のデータを持っていない画像のときは、図14(B)に示す曲線1402をガンマ曲線として用いても、白とびを起こすことはない。
一方、図14(D)に示すヒストグラム1404は、階調領域G1402に、ある程度の数のデータ持っている画像の場合を表している。このときは、図14(B)に示す曲線1402をガンマ曲線として用いた場合に、ある程度の白とびを起こす。しかし、階調領域G1402に含まれるデータ数が、全体のデータ数の1/10以下ならば、白とびはほとんど知覚されない。
このように、本書類における方法は、画像のヒストグラムを解析し、輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が、全体の1/10以下かどうかを判断する。輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が全体の1/10以下ならば、関数T1(G)にしたがったガンマ曲線となるように透過率Tを増加させ、かつ、バックライト輝度BLを小さくする。さらに、バックライト輝度BLを小さくすることを、点灯比率Rを制御することで実現することが好ましい。こうすることで、バックライトの消費電力を低減し、かつ、ブランク期間を設けることができるので、動画ボケを低減することができる。
次に、画像のヒストグラムを解析し、輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が、全体の1/10より多い場合について説明する。
画像のヒストグラムを解析し、輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が、全体の1/10より多い場合は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて増加させるときに、関数T1(G)として表される曲線ではなく、別の関数で表される曲線となるようにする。
図14(E)に示す曲線1405は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて増加させて、関数T2(G)として表される曲線としたものである。図14(E)では、バックライト輝度BLは変化させないものとしているので、輝度BLTとしては、曲線1400の輝度よりも大きくなる。また、透過率Tは最大値をもち、それ以上は大きくできないので、曲線1405はある階調で飽和する形となる。ここで、関数T1(G)と関数T2(G)の関係は、透過率Tが飽和していない階調領域においてはT1(G)>T2(G)、透過率Tが飽和している階調領域においてはT1(G)=T2(G)であるとする。
透過率Tを図14(E)に示す曲線1405のように増加させたとして、その上でバックライト輝度BLを減少させたときのガンマ曲線が、図14(F)に示す曲線1406である。このとき、透過率Tが飽和している階調の領域G1406内では、輝度の差は出ず、飽和する。このときの輝度をa2とする。階調領域G1406以外の階調領域では、曲線1406の形状を、曲線1400と一致させるのが好ましい。こうすることで、バックライト輝度BLを小さくすることで消費電力を低減しても、階調領域G1406以外の階調領域では、バックライト輝度BLを小さくしないときと同様の表示を得ることができるからである。
透過率Tを関数T1(G)ではなく、関数T2(G)に従うように変化させ、かつ、バックライト輝度BLを減少させて輝度をa2としたガンマ曲線1406は、ガンマ曲線1402と同じくある階調領域において輝度が飽和する。しかし、ガンマ曲線1406において輝度が飽和している階調領域G1406と、ガンマ曲線1402において輝度が飽和している階調領域G1402とでは、輝度が飽和している階調領域の大きさが異なる。また、輝度が飽和している階調領域における輝度が異なる。すなわち、G1402>G1406、a1<a2である。
この階調領域の大きさの違いが、表示される画像に及ぼす影響について述べる。図14(G)に示すヒストグラム1404は、図14(D)に示すヒストグラム1404と同様のものであるが、表示されている階調領域がG1402ではなく、G1406となっている。図14(D)と図14(G)を比較すれば明らかであるが、ヒストグラム1404は、階調領域G1402においてはある程度のデータ数を持っているが、階調領域G1406においてはほとんどデータ数を持っていない。したがって、ヒストグラム1404で表されるデータ分布を持つ画像は、ガンマ曲線1402にしたがって表示された場合よりも、ガンマ曲線1406にしたがって表示された場合のほうが、より白とびの程度が小さいといえる。
したがって、仮に、ヒストグラム1404で表される画像において、階調領域G1402に含まれるデータ数が、全体のデータ数の1/10以上だった場合は、表示に用いるガンマ曲線を、曲線1402で表されるものから曲線1406で表されるものに変更することで、画像表示時の白とびの程度を知覚されない状態とすることができる。
このように、本書類における方法は、画像のヒストグラムを解析し、輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が、全体の1/10以下かどうかを判断する。輝度が飽和している階調領域に含まれる画像のデータ数が全体の1/10以上ならば、関数T1(G)より小さな輝度を与える関数T2(G)にしたがったガンマ曲線となるように透過率Tを増加させ、かつ、バックライト輝度BLを小さくする。さらに、バックライト輝度BLを小さくすることを、点灯比率Rを制御することで実現することが好ましい。こうすることで、バックライトの消費電力を低減し、かつ、ブランク期間を設けることができるので、動画ボケを低減することができる。
なお、関数T1(G)より小さな輝度を与える関数T2(G)にしたがったガンマ曲線としても、輝度が飽和する階調領域G1406に含まれるデータ数が全体の1/10以上となるヒストグラム(たとえば、図14(H)に示すヒストグラム1407)を持った画像の場合は、関数T2(G)ではなく、関数T2(G)より小さな輝度を与える関数を別に用意することで、より白とびの程度が小さい表示を行なうことができる。
次に、透過率Tおよびバックライト輝度BLを制御することで、ピーク輝度を向上させることができる方法について説明する。ピーク輝度とは、表示装置が表示することのできる一番大きな輝度のことであり、ピーク輝度が大きいと、画像の表現力が向上する。たとえば、夜空に星がきらめいている画像、自動車のボディで光が反射する画像、などの表現が、より現実に近いものとして表示できる。
単に最高輝度を大きくするだけならば、バックライト輝度を大きくするだけで実現できる。しかし、バックライト輝度を大きくするだけだと、同時に低階調側の輝度も大きくなってしまい、黒を表示する部分の輝度が大きくなる状態(黒浮き)となってしまう。これでは、画像の表現力は向上しない。画像の表現力を向上させるためには、如何に黒浮きを起こさせずに、最大輝度を大きくできるかが重要である。本書類において、ピーク輝度を向上すると表現する場合は、黒浮きを起こさせずに、最高輝度を大きくするという意味を含む。
図15(A)に示す曲線1501は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて減少させて、関数T3(G)として表される曲線としたものである。図15(A)では、バックライト輝度BLは変化させないものとしているので、輝度BLTとしては、曲線1400の輝度よりも小さくなる。また、最高階調における透過率Tは、表示素子がとりうる最大の値であるとする。
透過率Tを図15(A)に示す曲線1501のように減少させたとして、その上でバックライト輝度BLを増加させたときのガンマ曲線が、図15(B)に示す曲線1502である。このとき、曲線1502の輝度が曲線1400の輝度よりも大きい階調の領域が、階調領域G1502である。また、最大輝度をa3とする。この階調領域G1502以外の階調領域では、曲線1502の形状を、曲線1400と一致させるのが好ましい。こうすることで、バックライト輝度BLを大きくしても、階調領域G1502以外の階調領域では、バックライト輝度BLを小さくしないときと同様の表示を得ることができ、黒浮きを抑制できるからである。
曲線1502をガンマ曲線として用いて画像表示を行なった場合、低階調領域での黒浮きを起こさせず、かつ、最高輝度を大きくすることができる。すなわち、ピーク輝度を向上できる。こうすることで、表示する画像の表現力が向上できる。
なお、本書類における方法として有利な点は、バックライト輝度BLを大きくすることを、点灯比率Rを制御することで実現できる点である。こうすることで、ブランク期間を最適なものに設定することができるので、フリッカを低減し、かつ、動画ボケの低減効果を最適化することができる。
ここで、図15(B)に示す曲線1502で表される曲線をガンマ曲線として用いた場合に、ピーク輝度が向上する効果がより大きいのは、図15(C)に示すヒストグラム1503のように、階調領域G1502内に多くのデータ数を持つ画像である。具体的には、階調領域G1502内のデータ数が、全体の1/3以上である場合に、より効果的である。ただし、階調領域G1502内に含まれるデータ数が少なくても、低階調領域におけるデータ数がある程度大きいヒストグラム(たとえば、図15(D)に示すヒストグラム1504)を持つ画像(たとえば、夜空に星がきらめいている画像)であれば、階調領域G1502内に含まれるデータによって表示される部分が、より引き立てられるため、図15(B)に示す曲線1502で表される曲線をガンマ曲線として用いることは効果的である。具体的には、全階調領域を低階調領域、中階調領域、高階調領域の3等分したとき、低階調領域に全体の1/2以上のデータ数が含まれるときに、特に効果的である。
次に、透過率Tおよびバックライト輝度BLを制御することで、バックライト輝度BLを小さくしても正常に表示する別の方法について説明する。輝度BLTは透過率Tとバックライト輝度BLの積であるので、両者を変化させることで、様々なガンマ曲線を実現することができる。
図16(A)に示す曲線1601は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて増加させて、関数T4(G)として表される曲線としたものである。図16(A)では、バックライト輝度BLは変化させないものとしているので、輝度BLTとしては、曲線1400の輝度よりも大きくなる。また、図14(A)および(E)に示した曲線1401および曲線1405は、ある階調で飽和する形状であったが、図16(A)に示す曲線1601は、曲線1401および曲線1405において輝度が飽和していた階調領域において輝度を飽和させず、勾配を持たせていることを特徴とする。
透過率Tを図16(A)に示す曲線1601のように増加させたとして、その上でバックライト輝度BLを減少させたときのガンマ曲線が、図16(B)に示す曲線1602である。ここで、高階調領域における一部の領域以外では、曲線1602の形状を、曲線1400と一致させるのが好ましい。このとき、曲線1602と曲線1400が一致していない階調領域を、階調領域G1602とする。また、曲線1602の最高輝度をa4とする。こうすることで、バックライト輝度BLを小さくすることで消費電力を低減しても、階調領域G1602以外の階調領域では、バックライト輝度BLを小さくしないときと同様の表示を得ることができる。さらに、階調領域G1602に含まれる階調の表示においても、ある程度の輝度差を得ることができるので、表示される画像が白とびしてしまうことを抑制することができる。
図16(C)に示す曲線1603は、曲線1400の透過率Tをそれぞれの階調Gにおいて増加させて、関数T5(G)として表される曲線としたものである。図16(C)では、バックライト輝度BLは変化させないものとしているので、輝度BLTとしては、曲線1400の輝度よりも大きくなる。また、図16(A)に示した曲線1601は、高階調領域の一部で勾配を持つ形状であったため、形状が異なる領域の境界において関数T4(G)の1次微分関数が不連続となっていたが、図16(C)に示す曲線1603は、形状が異なる領域の境界において関数T5(G)の1次微分関数を連続とし、なめらかになっていることを特徴とする。
透過率Tを図16(C)に示す曲線1603のように増加させたとして、その上でバックライト輝度BLを減少させたときのガンマ曲線が、図16(D)に示す曲線1604である。ここで、高階調領域における一部の領域以外では、曲線1604の形状を、曲線1400と一致させるのが好ましい。このとき、曲線1604と曲線1400が一致していない階調領域を、階調領域G1604とする。また、曲線1604の最高輝度をa5とする。こうすることで、バックライト輝度BLを小さくすることで消費電力を低減しても、階調領域G1604以外の階調領域では、バックライト輝度BLを小さくしないときと同様の表示を得ることができる。さらに、階調領域G1604に含まれる階調の表示においても、ある程度の輝度差を得ることができるので、表示される画像が白とびしてしまうことを抑制することができる。さらに、曲線1604は、曲線1604と曲線1400が一致している階調領域と一致していない階調領域との境界において、なめらかな形状であるため、マッハバンド画像における視覚的な境界線(人間が生理的、心理的に作り出すことで知覚される偽の輪郭線)が見えることがないという利点も有する。
なお、本書類における方法として有利な点は、バックライト輝度BLを小さくすることを、点灯比率Rを制御することで実現できる点である。こうすることで、バックライトの消費電力を低減し、かつ、ブランク期間を設けることができるので、動画ボケを低減することができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態3)
本実施形態においては、実施形態1で述べた制御パラメータPまたはQについて、具体的な例を挙げて説明する。また、本実施形態においては、制御パラメータを表す記号をPとして説明する。
ここで、本書類において、制御パラメータを表す記号がPであっても、Qであっても、またはそれ以外であっても、特に区別はない。制御パラメータを表す記号は、便宜的に決めたものに過ぎない。したがって、以下に述べる制御パラメータの複数の具体例のうち、どれを制御パラメータPとして用いてもよいし、どれを制御パラメータQとして用いてもよい。さらに、制御パラメータの数についても、特に限定はない。
まず、表示装置に表示される画像データを数値的に解析することで、制御パラメータPを決める場合について説明する。
まず、表示装置に入力される画像データを解析することで、表示される画像を対象物体と背景に分ける。ここで、対象物体とは、画像上で制御パラメータPを決める対象となる部分のことである。また、背景とは、対象物体以外の部分である。
図17(A)は、対象物体が画面上を移動する場合に、対象物体の移動量によって制御パラメータPを決めるときの、制御パラメータPの算出方法を表した図である。図17(A)において、記号1701で示している領域は、現フレームにおける対象物体を表している。また、記号1702で示している領域は、前フレームにおける対象物体を表している。すなわち、前フレームから現フレームへ表示される画像が変化したとき、対象物体が移動した距離によって、制御パラメータPを決めている。ここで、図17(A)におけるΔXは、対象物体が移動した距離の水平方向成分、図17(A)におけるΔYは、対象物体が移動した距離の垂直方向成分である。そして、ΔXとΔYの2乗和の平方根を対象物体が移動した距離とし、その大きさから制御パラメータPを決めている。ここで、対象物体の移動量が大きく、より速く動いている場合ほど、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、より速く動いている場合ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図17(B)乃至(D)は、対象物体の形状を制御パラメータPとして用いる場合を表した図である。図17(B)における物体1711は、円形または楕円形などの、角がない形状を持った対象物体である。図17(C)における物体1712は、四角形または三角形などの、数個の角を持つが比較的単純な形状を持った対象物体である。図17(D)における物体1713は、ひらがな、カタカナ、アルファベット、漢字などの、複雑な形状を持った対象物体である。ここで、対象物体の形状がより複雑である場合ほど、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、対象物体の形状がより複雑である場合ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図17(E)乃至(G)は、対象物体の大きさを制御パラメータPとして用いる場合を表した図である。図17(E)における物体1721は、表示装置の表示部の面積と比較して、1/100程度までの大きさを持つ対象物体である。図17(F)における物体1722は、表示装置の表示部の面積と比較して、1/100程度から1/10程度の大きさを持つ対象物体である。図17(G)における物体1723は、表示装置の表示部の面積と比較して、1/10程度以上の大きさを持つ対象物体である。ここで、対象物体の大きさがより大きい場合ほど、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、対象物体の形状がより大きい場合ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図17(H)乃至(I)は、対象物体の表示部上の位置を制御パラメータPとして用いる場合を表した図である。図17(H)における物体1731は、表示装置の表示部の中心からある程度の距離を持つ対象物体である。図17(I)における物体1732は、表示装置の表示部のほぼ中央部に位置する対象物体である。ここで、対象物体の位置がより中央部に近い場合ほど、使用者にとっては目立ちやすいので、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、対象物体の位置がより中央部に近い場合ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図17(J)乃至(L)は、対象物体の密度を制御パラメータPとして用いる場合を表した図である。図17(J)における領域1741は、表示装置の表示部のある範囲内における対象物体の集まりであり、図17(J)は領域1741における対象物体の密度が小さい場合を表している。図17(K)における領域1742は、表示装置の表示部のある範囲内における対象物体の集まりであり、図17(K)は領域1742における対象物体の密度が中程度である場合を表している。図17(L)における領域1743は、表示装置の表示部のある範囲内における対象物体の集まりであり、図17(L)は領域1743における対象物体の密度が大きい場合を表している。ここで、対象物体の密度がより大きい場合ほど、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、対象物体の密度がより大きい場合ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図18(A)乃至(I)は、対象物体と背景の輝度差を制御パラメータPとして用いる場合を表した図である。また、図18(J)乃至(L)は、図18(A)乃至(I)で表した画像のヒストグラムを互いに比較した図である。
図18(A)乃至(C)は、背景1802、1804、1806の輝度を低階調領域における輝度としたときの画像を表した図である。図18(A)は、対象物体1801の輝度を低階調領域における輝度とした場合であり、図18(B)は、対象物体1803の輝度を中階調領域における輝度とした場合であり、図18(C)は、対象物体1805の輝度を高階調領域における輝度とした場合である。また、それぞれの画像のヒストグラムは、図18(J)における曲線1831、曲線1832、曲線1833で表されている。
図18(A)乃至(C)において、対象物体と背景の輝度差が大きいほど、対象物体と背景の違いが際立って見えるため、動画ボケの程度は大きくなる。すなわち、図18(C)で示す画像が最も動画ボケの程度が大きく、図18(A)で示す画像が最も動画ボケの程度が小さい。図18(B)で示す画像の動画ボケの程度は、両者の中間である。このことを図18(J)を参照して説明すると、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、動画ボケの程度が大きくなる。そのため、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図18(D)乃至(F)は、背景1812、1814、1816の輝度を中階調領域における輝度としたときの画像を表した図である。図18(D)は、対象物体1811の輝度を低階調領域における輝度とした場合であり、図18(E)は、対象物体1813の輝度を中階調領域における輝度とした場合であり、図18(F)は、対象物体1815の輝度を高階調領域における輝度とした場合である。また、それぞれの画像のヒストグラムは、図18(K)における曲線1834、曲線1835、曲線1836で表されている。
図18(D)乃至(F)において、対象物体と背景の輝度差が大きいほど、対象物体と背景の違いが際立って見えるため、動画ボケの程度は大きくなる。すなわち、図18(D)および(F)で示す画像が最も動画ボケの程度が大きく、図18(E)で示す画像が最も動画ボケの程度が小さい。ただし、図18(D)および(F)で示す画像の動画ボケの程度は、図18(B)で示す画像の動画ボケの程度と同程度である。なぜなら、図18(D)および(F)で示す画像の対象物体と背景の輝度差は、図18(B)で示す画像の対象物体と背景の輝度差と同程度だからである。このことを図18(K)を参照して説明すると、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、動画ボケの程度が大きくなる。そのため、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
図18(G)乃至(I)は、背景1822、1824、1826の輝度を高階調領域における輝度としたときの画像を表した図である。図18(G)は、対象物体1821の輝度を低階調領域における輝度とした場合であり、図18(H)は、対象物体1823の輝度を中階調領域における輝度とした場合であり、図18(I)は、対象物体1825の輝度を高階調領域における輝度とした場合である。また、それぞれの画像のヒストグラムは、図18(L)における曲線1837、曲線1838、曲線1839で表されている。
図18(G)乃至(I)において、対象物体と背景の輝度差が大きいほど、対象物体と背景の違いが際立って見えるため、動画ボケの程度は大きくなる。すなわち、図18(G)で示す画像が最も動画ボケの程度が大きく、図18(I)で示す画像が最も動画ボケの程度が小さい。図18(H)で示す画像の動画ボケの程度は、両者の中間である。このことを図18(L)を参照して説明すると、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、動画ボケの程度が大きくなる。そのため、背景の輝度分布を表す部分と、対象物体の輝度分布を表す部分の階調差が大きい画像ほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
このように、対象物体と背景の輝度差をヒストグラムによって解析し、対象物体の輝度分布と背景の輝度分布の差が大きいものほど、制御パラメータPを大きく(点灯比率Rを小さく)することによって、動画ボケを低減することができる。
なお、制御パラメータPは、対象物体と背景の輝度差だけでなく、対象物体と背景の境界における輝度変化の急峻さによっても決めることができる。つまり、表示装置の表示部内における位置に対する輝度を関数とし、該関数を対象物体と背景の境界を含む線上で2次微分した値によって、制御パラメータPを決めてもよい。ここで、対象物体と背景の境界における2次微分の値が大きいほど、対象物体と背景の境界が際立った画像であるため、動画ボケの程度は大きくなる。そのため、対象物体と背景の境界における2次微分の値が大きいほど、制御パラメータPを大きくするのが好ましい。なぜならば、実施形態1において、制御パラメータPを大きくするほど動画ボケの改善効果が大きくなるように、点灯比率Rを制御しているからである。
次に、表示装置に表示される画像データを数値的に解析すること以外の手段によって、制御パラメータPを決める場合について説明する。
制御パラメータPを決める手段で、表示装置に表示される画像データを数値的に解析すること以外の手段としては、表示装置の置かれている環境に関するデータを収集することが挙げられる。
たとえば、図19(A)に示すような部屋に、本書類で説明する表示装置1900が置かれているとする。表示装置1900は、台1901の上に置かれている。表示装置1900の上方の壁面には、温度湿度調節装置1902が設置されている。表示装置1900から見て左方の壁面には、窓1903が設置されている。表示装置1900から見て前方の上方には、照明装置1904が設置されている。表示装置1900から見て前方の壁面には、出入り口1905が設置されている。表示装置1900が置かれている環境に関するデータとして特に重要な項目は、熱および光である。
表示装置1900が置かれている環境においては、常に、様々な要因による何らかの温度変化が起こっている。たとえば、台1901の内部に何らかの電子電気機器が収納されている場合、または台1901自体が何らかの電子電気機器だった場合には、表示装置1900は、下方からの熱によって、温度変化を起こすことは避けられない。また、温度湿度調節装置1902から送出される空気が、表示装置1900に直接または間接的に当たる場合には、上方からの熱または冷気によって、表示装置1900が温度変化を起こすことは避けられない。これは、窓1903および出入り口1905に関しても、同様のことが考えられる。
表示装置1900が置かれている環境の温度が変化すると、表示素子の特性が変化する。たとえば、液晶素子の場合は、温度が高いと応答速度が速くなり、温度が低いと応答速度が遅くなる。そのため、環境の温度が低いほど、制御パラメータPを大きくすることが好ましい。
このように、表示装置1900の制御状態を決める制御パラメータPは、表示装置1900が置かれている環境の温度変化にしたがって決められてもよい。そのために、表示装置1900には、温度センサが備えられていてもよい。
また、表示装置1900の表示部に当たる光も、表示装置1900の表示状態に大きな影響を及ぼす。表示装置1900の表示部に当たる光としては、図19(A)に示す環境においては、照明装置1904からの光、または窓1903からの外光の差し込みが考えられる。
表示装置1900の表示部に光が当たると、その光の反射光によって、画像のコントラストが低下する。すなわち、反射光が大きくなることで画像のコントラストが小さくなると、動画ボケの程度は小さくなる。そのため、表示装置1900の表示部に当たる光による反射光が小さいほど、制御パラメータPを大きくすることが好ましい。
このように、表示装置1900の制御状態を決める制御パラメータPは、表示装置1900が置かれている環境の明るさの変化にしたがって決められてもよい。そのために、表示装置1900には、光センサが備えられていてもよい。
次に、制御パラメータPを決める手段で、表示装置に表示される画像データを数値的に解析すること以外の別の手段として、表示装置が表示している内容(コンテンツ)によって決めることが挙げられる。
図19(B)に示す図は、表示装置1900が野球の試合を表示している場合を表している。また、図19(C)に示す図は、表示装置1900がサッカーの試合を表示している場合を表している。
野球の試合を表示する場合は、制御パラメータPを決めるのに用いる対象物体としては、野球のボール1910や、打者のバット1911などである。また、サッカーの試合を表示している場合は、対象物体はサッカーボール1920か、撮像装置側のパン動作による画像全体の動きなどである。いずれの場合でも、対象物体の種類は非常に限定される。
さらに、対象物体が表示されるときの動きの速さ、形状、大きさ、位置、密度、背景の輝度差、背景との境界における輝度変化の急峻さ、などの状態は、そのコンテンツが表示されている間は、ほとんど変化することがない。すなわち、設定されるべき制御パラメータPの値が、コンテンツの種類によってあらかじめ決められていれば、表示装置に表示される画像のデータをフレーム毎に解析しなくても、最適な制御パラメータPを決めることができる。
コンテンツの種類としては、図19に示したもの以外では、野球、サッカー以外のスポーツ、映画、料理番組、ニュース、バラエティ番組、歌番組、アニメなど、様々な種類のコンテンツに対して制御パラメータPをあらかじめ設定しておくことができる。
このように、コンテンツの種類によって最適な制御パラメータPをあらかじめ設定しておくことによって、表示装置に表示される画像のデータをフレーム毎に解析しなくても、最適な制御パラメータPを決めることができる。
なお、コンテンツの種類を判断するための手段としては、表示装置に表示される画像のデータを解析することのほかに、電子番組ガイド(EPG)からの情報を利用してもよい。
次に、制御パラメータPを決める手段で、表示装置に表示される画像データを数値的に解析すること以外の別の手段として、表示装置の使用者の年齢によって決めることが挙げられる。
表示装置の使用者の年齢によって決める場合は、表示する頻度の高いコンテンツの種類の傾向を年齢ごとにあらかじめ設定しておくことで、制御パラメータPを決めることができる。
さらに、表示装置の使用者の年齢によって決める場合は、使用者の目にかかる負担を軽減するため、バックライトの輝度を表示装置の使用者の年齢によって最適に設定することができる。このとき、点灯比率Rを制御することで、バックライトの輝度を制御してもよい。こうすることで、目の負担の軽減と、動画ボケの低減を両立できる。
さらに、本実施形態において述べた、制御パラメータPを決めるための全ての手段は、表示装置の使用者が設定できるものであってもよい。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施形態においては、表示装置が備える表示素子として、液晶素子、電気泳動素子など、入力される信号に対する反応(応答速度)が遅い表示素子を用いるとき、表示素子の応答速度を速める方法について述べる。特に、点灯比率Rを変化させる場合において有効な方法について述べる。
液晶素子を用いた表示素子には様々な種類の方式が存在するが、現在最も広く用いられている方式は、TN方式、VA方式、IPS方式など、液晶素子をアナログの電圧で制御する方式である。これらの方式において、液晶素子の応答時間(応答速度とも記す)は、数msから数十msである。NTSC方式における1フレーム期間は16.7msであるが、これらの液晶素子の方式における応答時間は、1フレーム期間より長いものも多い。表示素子の応答時間が1フレーム期間より長いことは、動画ボケの原因の1つとなるため、表示素子の応答時間は、少なくとも1フレーム期間より短いことが好ましい。そのため、液晶素子を用いた表示素子においては、液晶素子に与える電圧を、本来の電圧VS(十分な時間が経過した後に所望の透過率を与える電圧)とは異なった電圧VOD(所定の時間が経過した時点もしくはその近辺において所望の透過率を与える電圧)とすることで、液晶素子の応答時間を短くする方法が用いられる。この方法を、本書類ではオーバードライブと呼ぶこととする。なお、本書類においては、電圧VODのことを、オーバードライブ電圧と呼ぶこととする。
ここで、本書類にかかる表示装置の駆動方法のうちの少なくとも一つは、1フレーム期間内にブランク期間を設けることを特徴としている。そのため、表示素子の応答時間は、画像表示期間τaおよびブランク期間τbよりも短いことが好ましい。しかし、表示素子として液晶素子などを用いた場合は、応答時間は、画像表示期間τaおよびブランク期間τbよりも短いとは限らない。本実施形態においては、オーバードライブを用いることによって、画像表示期間τaおよびブランク期間τbの長さに応じた液晶素子などの応答時間を得る方法について述べる。
本書類において、ブランク期間τbを設けるための方法(点灯比率Rを制御する方法)については、いくつかの種類が挙げられることを述べた。すなわち、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法、である。まず、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法において、画像表示期間τaおよびブランク期間τbの長さに応じた液晶素子の応答時間を得る方法について、図20(A)乃至(C)を参照して説明する。
なお、ブランクデータを各画素に直接書き込むため、実施形態1および2のように、ブランク期間τbの長さを任意に変更することができる。また、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって、ブランク期間τbの長さを変更することで、画像の状態や周囲の環境に応じた駆動を実現できる。たとえば、画像に表示される物体の動きの大きい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が大きい場合などは、動画ボケが知覚されやすい画像であるため、ブランク期間τbの長さを長くすることで動画ボケを低減できる。また、画像に表示される物体の動きの小さい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が小さい場合などは、動画ボケが知覚されにくい画像であるため、ブランク期間τbの長さを短くすることで、フリッカを低減できる。
図20(A)乃至(C)に示すグラフにおいて、横軸は時間であり、縦軸は電圧および液晶素子の透過率である。電圧は実線で示し、透過率は破線で示す。なお、本実施形態において、電圧は対向電極の電圧を0Vとしたときの正極信号の場合の電圧を示す。負極信号の場合は、電圧値の正負を逆にすればよい。したがって、このグラフでの電圧は、液晶素子に加わる電圧の絶対値であると考えてもよい。説明に用いる時間の範囲は、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間である。つまり、図20(A)乃至(C)に示すグラフは、2フレーム期間の範囲における電圧と透過率の時間変化について表したグラフである。
液晶素子に印加される電圧の値について説明する。電圧VS1およびVS2は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間において印加されるべき本来の電圧である。なお、電圧VS1およびVS2、は、図20(A)乃至(C)に示す全てのグラフにおいて、同じ値であるとする。電圧VOD2001およびVOD2002、電圧VOD2011およびVOD2012、電圧VOD2021およびVOD2022は、それぞれ第1のフレーム期間、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧である。オーバードライブ電圧は、図20(A)乃至(C)に示すグラフにおいて、互いに異なった値とすることが望ましい。なお、第1のフレーム期間以前のフレーム期間においては、画像表示期間において表示素子に印加される電圧と、ブランク期間に印加される電圧は任意であるが、一例として、両者は等しいものであるとする。
さらに、オーバードライブ電圧と、本来の電圧との差(絶対値)を、オーバードライブ強度と呼ぶこととする。また、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度を、第1のオーバードライブ強度、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度を、第2のオーバードライブ強度と呼ぶこととする。
図20(A)を参照して、まず、画像表示期間τaおよびブランク期間τbの値が概等しいとき、つまりτa=τb=F/2のときについて、それぞれのフレーム期間において液晶素子に印加される電圧と透過率の関係について説明する。
第1のフレーム期間の画像表示期間においては、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS1に対応する透過率Ta2001となるように、オーバードライブ電圧VOD2001が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2001となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2001であり、V2001=VOD2001―VS1である。
第1のフレーム期間のブランク期間においては、遅くとも第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率となっていることが好ましい。しかし、液晶素子の特性上、印加する電圧が0近傍のときに対応する透過率に、より速く到達するためのオーバードライブ電圧を印加することは難しい。そのため、ブランク期間が終了する時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率となっていなくてもよい。その代わり、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2001と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2001を推定できるようにしておくことが好ましい。これは、事前に多数の実験を行なうことにより推定できるようになる。そのデータをルックアップテーブルなどのメモリに保存することで、活用することができる。
第2のフレーム期間の画像表示期間においては、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS2に対応する透過率Ta2002となるように、オーバードライブ電圧VOD2002が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2002となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2002であり、V2002=VOD2002―VS2である。
ここで、第1のフレーム期間の画像表示期間と第2のフレーム期間の画像表示期間で異なる点は、第1のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率であったのに対して、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率ではない場合があることである。その場合、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2002は、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2002だけではなく、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2001にも依存してしまい、正しい透過率が得られなくなってしまう。
この場合に、第1のフレーム期間において、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2001と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2001を推定できるようにしておくことが非常に有益なこととなる。なぜならば、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率ではなかったとしても、その時点における透過率Tb2001が推定されているため、透過率Tb2001の大きさにしたがって、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2002を調節できるからである。
第2のフレーム期間のブランク期間においても、第1のフレーム期間のブランク期間の場合と同様であり、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2002と、ブランク期間τbの長さから、第2のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2002を推定できるようにしておくことが好ましい。こうすることで、第2のフレーム期間の次のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点においても、所望の透過率を正しく得ることができる。
ここで、ブランク期間τbの長さは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQによって任意に変更が可能である。よって、図20(B)を参照して、画像表示期間τaがブランク期間τbよりも長いとき、つまり、τa>τbであるときについて、それぞれのフレーム期間において液晶素子に印加される電圧と透過率の関係について説明する。
第1のフレーム期間の画像表示期間においては、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS1に対応する透過率Ta2011となるように、オーバードライブ電圧VOD2011が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2011となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2011であり、V2011=VOD2011―VS1である。
ここで、本書類にかかる表示装置の駆動方法において、図20(A)に示したτa=τb=F/2の場合における第1のオーバードライブ強度V2001と、図20(B)に示したτa>τbの場合における第1のオーバードライブ強度V2011は異なる値とし、V2001>V2011とすることが非常に有益である。なぜならば、τa>τbの場合は画像表示期間τaが長いため、より長い時間で所望の透過率に到達させればよいからである。このように、本来の電圧VS1の値が同じであっても、点灯比率Rの違いによって異なるオーバードライブ電圧を印加することによって、所望の透過率を正しく得ることができる。なお、画像表示期間τaの長さを長く、またはブランク期間τbの長さを短くすることは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって決められるのが好ましい。なぜならば、制御パラメータPおよびQによって、画像の状態(画像に表示される物体の動きの小さい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が小さい場合など)および周囲の環境から、動画ボケが知覚されにくいと推定されれば、ブランク期間τbの長さを短くすることで、フリッカなどをより低減できる駆動とすることができるからである。
第1のフレーム期間のブランク期間においては、遅くとも第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率となっていることが好ましい。しかし、液晶素子の特性上、印加する電圧が0近傍のときに対応する透過率に、より速く到達するためのオーバードライブ電圧を印加することは難しい。そのため、ブランク期間が終了する時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率となっていなくてもよい。その代わり、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2011と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2011を推定できるようにしておくことが好ましい。これは、事前に多数の実験を行なうことにより推定できるようになる。そのデータをルックアップテーブルなどのメモリに保存することで、活用することができる。
なお、図20(B)に示すように、τa>τbである場合においては、ブランク期間がより短くなるため、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2011と、ブランク期間における輝度を与える透過率との差が、より大きくなってしまう。そのため、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2011を推定できるようにしておくことが、より重要となる。
第2のフレーム期間の画像表示期間においては、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS2に対応する透過率Ta2012となるように、オーバードライブ電圧VOD2012が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2012となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2012であり、V2012=VOD2012―VS2である。
ここで、第1のフレーム期間の画像表示期間と第2のフレーム期間の画像表示期間で異なる点は、第1のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率であったのに対して、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率ではない場合があることである。その場合、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2012は、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2012だけではなく、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2011にも依存してしまい、正しい透過率が得られなくなってしまう。
この場合に、第1のフレーム期間において、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2011と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2011を推定できるようにしておくことが非常に有益なこととなる。なぜならば、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率ではなかったとしても、その時点における透過率Tb2011が推定されているため、透過率Tb2011の大きさにしたがって、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2012を調節できるからである。
ここで、本書類にかかる表示装置の駆動方法において、図20(A)に示したτa=τb=F/2の場合における第2のオーバードライブ強度V2002と、図20(B)に示したτa>τbの場合における第2のオーバードライブ強度V2012は異なる値とし、V2002>V2012とすることが非常に有益である。なぜならば、τa>τbの場合は画像表示期間τaが長いため、より長い時間で所望の透過率に到達させればよいからである。このように、本来の電圧VS2の値が同じであっても、点灯比率Rの違いによって異なるオーバードライブ電圧を印加することによって、所望の透過率を正しく得ることができる。なお、画像表示期間τaの長さを長く、またはブランク期間τbの長さを短くすることは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって決められるのが好ましい。なぜならば、制御パラメータPおよびQによって、画像の状態(画像に表示される物体の動きの小さい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が小さい場合など)および周囲の環境から、動画ボケが知覚されにくいと推定されれば、ブランク期間τbの長さを短くすることで、フリッカなどをより低減できる駆動とすることができるからである。
さらに、τa>τbである場合は、第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2011が、τa=τbである場合における第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2001よりも大きくなるため、第2のオーバードライブ強度V2012は、より小さくするのが好ましい。すなわち、τa>τbである場合における第2のオーバードライブ強度V2012は、画像表示期間τaが大きくなるという理由だけでなく、第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2011が大きくなるという理由からも、τa=τbである場合における第2のオーバードライブ強度V2002よりも、より小さい値とすることが好ましい。
第2のフレーム期間のブランク期間においても、第1のフレーム期間のブランク期間の場合と同様であり、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2012と、ブランク期間τbの長さから、第2のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2012を推定できるようにしておくことが好ましい。こうすることで、第2のフレーム期間の次のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点においても、所望の透過率を正しく得ることができる。
次に、図20(C)を参照して、画像表示期間τaがブランク期間τbよりも短いとき、つまり、τa<τbであるときについて、それぞれのフレーム期間において液晶素子に印加される電圧と透過率の関係について説明する。
第1のフレーム期間の画像表示期間においては、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS1に対応する透過率Ta2021となるように、オーバードライブ電圧VOD2021が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2021となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2021であり、V2021=VOD2021―VS1である。
ここで、本書類にかかる表示装置の駆動方法において、図20(A)に示したτa=τb=F/2の場合における第1のオーバードライブ強度V2001と、図20(C)に示したτa<τbの場合における第1のオーバードライブ強度V2021は異なる値とし、V2001<V2021とすることが非常に有益である。なぜならば、τa<τbの場合は画像表示期間τaが短いため、より短い時間で所望の透過率に到達する必要があるからである。このように、本来の電圧VS1の値が同じであっても、点灯比率Rの違いによって異なるオーバードライブ電圧を印加することによって、所望の透過率を正しく得ることができる。なお、画像表示期間τaの長さを短く、またはブランク期間τbの長さを長くすることは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって決められるのが好ましい。なぜならば、制御パラメータPおよびQによって、画像の状態(画像に表示される物体の動きの大きい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が大きい場合など)および周囲の環境から、動画ボケが知覚されやすいと推定されれば、ブランク期間τbの長さを長くすることで、動画ボケをより低減できる駆動とすることができるからである。
第1のフレーム期間のブランク期間においては、遅くとも第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率となっていることが好ましい。しかし、液晶素子の特性上、印加する電圧が0近傍のときに対応する透過率に、より速く到達するためのオーバードライブ電圧を印加することは難しい。そのため、ブランク期間が終了する時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率となっていなくてもよい。その代わり、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2021と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2021を推定できるようにしておくことが好ましい。
なお、図20(C)に示すように、τa<τbである場合においては、ブランク期間がより長くなるため、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2021と、ブランク期間における輝度を与える透過率との差が小さくなる。そのため、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2021を推定できるようにしておいてもよいし、推定することを省略してもよい。
第2のフレーム期間の画像表示期間においては、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率が本来の電圧VS2に対応する透過率Ta2022となるように、オーバードライブ電圧VOD2022が印加される。その結果、液晶素子の透過率は、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、透過率Ta2022となる。このとき、第1のオーバードライブ強度は、V2022である。
ここで、第1のフレーム期間の画像表示期間と第2のフレーム期間の画像表示期間で異なる点は、第1のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率であったのに対して、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺においては、液晶素子の透過率はブランク期間における輝度を与える透過率ではない場合があることである。その場合、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2022は、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2だけではなく、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2021にも依存してしまい、正しい透過率が得られなくなってしまう。
この場合に、第1のフレーム期間において、第1のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2021と、ブランク期間τbの長さから、第1のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2021を推定できるようにしておいてもよい。なぜならば、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、液晶素子の透過率がブランク期間における輝度を与える透過率ではなかったとしても、その時点における透過率Tb2021が推定されているため、透過率Tb2021の大きさにしたがって、第2のフレーム期間の画像表示期間において印加する電圧VOD2022を調節できるからである。
ここで、本書類にかかる表示装置の駆動方法において、図20(A)に示したτa=τb=F/2の場合における第2のオーバードライブ強度V2002と、図20(C)に示したτa<τbの場合における第2のオーバードライブ強度V2022は異なる値とし、V2002<V2022とすることが非常に有益である。なぜならば、τa<τbの場合は画像表示期間τaが短いため、より短い時間で所望の透過率に到達する必要があるからである。このように、本来の電圧VS2の値が同じであっても、点灯比率Rの違いによって異なるオーバードライブ電圧を印加することによって、所望の透過率を正しく得ることができる。なお、画像表示期間τaの長さを短く、またはブランク期間τbの長さを長くすることは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって決められるのが好ましい。なぜならば、制御パラメータPおよびQによって、画像の状態(画像に表示される物体の動きの大きい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が大きい場合など)および周囲の環境から、動画ボケが知覚されやすいと推定されれば、ブランク期間τbの長さを長くすることで、動画ボケをより低減できる駆動とすることができるからである。
さらに、τa<τbである場合は、第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2021が、τa=τbである場合における第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2001よりも小さくなるため、第2のオーバードライブ強度V2022は、より大きくするのが好ましい。すなわち、τa<τbである場合における第2のオーバードライブ強度V2022は、画像表示期間τaが小さくなるという理由だけでなく、第2のフレーム期間が開始するときの透過率Tb2021が小さくなるという理由からも、τa=τbである場合における第2のオーバードライブ強度V2002よりも、より大きい値とすることが好ましい。
第2のフレーム期間のブランク期間においても、第1のフレーム期間のブランク期間の場合と同様であり、第2のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点の透過率Ta2012と、ブランク期間τbの長さから、第2のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2012を推定できるようにしておくことが好ましい。こうすることで、第2のフレーム期間の次のフレーム期間の画像表示期間が終了する時点においても、所望の透過率を正しく得ることができる。
なお、τa<τbである場合においては、第2のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2022と、ブランク期間における輝度を与える透過率との差が小さくなるため、第2のフレーム期間のブランク期間が終了する時点の透過率Tb2022を推定できるようにしておいてもよいし、推定することを省略してもよい。
なお、ブランクデータを各画素に直接書き込む方法において、バックライトの輝度を変化させてもよい。たとえば、画素に書き込むデータ信号の大きさが同じとき、画像表示期間τaの長さが短く、ブランク期間τbの長さが長くなると、人間の目に見える輝度は小さくなる。そのため、画像表示期間τaの長さおよびブランク期間τbの長さ(点灯比率R)にしたがって、点灯比率Rが大きいときはバックライト輝度を小さくし、点灯比率Rが小さいときはバックライト輝度を大きくすることで、人間の目に見える輝度を一定にすることができる。また、点灯比率Rの大きさは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQに従うことが好ましい。なぜならば、表示される画像の動画ボケの知覚されやすさによって、適切に点灯比率Rを制御できるためである。
次に、点灯比率Rを制御する方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法における、液晶素子の応答速度を速める方法について説明する。
(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、画素に書き込まれるデータを更新する期間は、1フレーム期間とする。このとき、液晶素子の応答速度を速めるためにオーバードライブを用いる場合は、液晶素子に電圧が印加されてから1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、液晶素子が所望の透過率を持っているように、オーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加する。
しかしながら、(2)バックライト全体を点滅させる方法の場合、バックライト点灯期間に対する液晶素子に電圧を印加するタイミングは、走査位置によって異なってしまう。したがって、同じオーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加したとしても、その液晶素子が属している走査線の位置によって、輝度が異なってしまう。よって、(2)バックライト全体を点滅させる方法の場合、この点を考慮して、オーバードライブ電圧VODを決定するのが有効である。また、オーバードライブ電圧VODを制御する方法以外に、走査線の位置にしたがって表示する階調を補正することによっても、輝度を補正することができる。
このことを、図21を参照して説明する。図21(A)は、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、バックライト全体を点滅させるタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。
図21(A)に示す方法の場合、1フレーム期間が開始された時点もしくはその近辺において、一番上の走査線に属する画素から順番にデータ書き込みを開始する。そして、1フレーム期間の半分の時間が経過した時点もしくはその近辺において、全ての走査線に属する画素の書き込みが終了する。そして、全ての走査線に属する画素の書き込みが終了した時点もしくはその近辺においてバックライトを点灯し、1フレーム期間が終わった時点もしくはその近辺においてバックライトを消灯する。
ここで、一番上の走査線(図21(A)中の(B)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化を表したのが、図21(B)に示すグラフである。なお、図21(B)に示すグラフの時間軸は、図21(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2101(本来の電圧VS2101)、第2のフレーム期間においては電圧VS2101である。
第1のフレーム期間においては、図21(B)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し終わる前に開始され、透過率が変化し終わるときに終了している。ここで、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2101の面積にしたがう。
第2のフレーム期間においては、図21(B)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2102の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2101の面積と、斜線部分L2102の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2101を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。
データの補正方法としては、たとえば、図23(A)に示す方法を用いることができる。図23(A)に示す方法は、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間における輝度を表す、斜線の領域の面積L2301およびL2302を同じ面積とすることを目的として、第1のフレーム期間における本来の電圧をVS2302からVS2301へ補正している。このとき、画素に書き込むオーバードライブ電圧VOD2301は、補正後の本来の電圧VS2301から通常の方法で計算された電圧を用いることができる。補正後の本来の電圧VS2301は、斜線の領域の面積L2301およびL2302が同じ面積となるように補正される。すなわち、オーバードライブ電圧VOD2301によって変動する実際の透過率曲線と、本来の電圧VS2302を与えられたときの飽和時の透過率を表す直線に囲まれた2つの領域L2301aおよびL2301bの面積が概同じとなるように、本来の電圧VS2301を決める。なお、書き込みのタイミングが遅い走査線に属する画素ほど輝度が大きくなるように、階調データを補正するのが好ましい。すなわち、最終行の走査線に属する画素の輝度が最大となるように、順次走査にしたがって徐々に階調データの補正量を大きくしていくことが好ましい。
再び図21(B)に示すグラフを参照して説明する。(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2101を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。
オーバードライブ電圧の補正方法としては、たとえば、図23(C)に示す方法を用いることができる。図23(C)に示す方法は、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間における輝度を表す、斜線の領域の面積L2321およびL2322を同じ面積とすることを目的として、オーバードライブ電圧をVOD2321へ補正している。このとき、オーバードライブ電圧VOD2321は、補正を考慮した特別なルックアップテーブルで求められた電圧を用いることができる。補正後のオーバードライブ電圧VOD2321は、斜線の領域の面積L2321およびL2322が同じ面積となるように補正される。すなわち、オーバードライブ電圧VOD2321によって変動する実際の透過率曲線と、本来の電圧VS2321を与えられたときの飽和時の透過率を表す直線に囲まれた2つの領域L2321aおよびL2321bの面積が概同じとなるように、オーバードライブ電圧VOD2321を決める。なお、書き込みのタイミングが遅い走査線に属する画素ほど輝度が大きくなるように、オーバードライブ電圧を補正するのが好ましい。すなわち、最終行の走査線に属する画素の輝度が最大となるように、順次走査にしたがって徐々にオーバードライブ電圧の補正量を大きくしていくことが好ましい。
次に、図21(C)に示すグラフを参照して、中央付近の走査線(図21(A)中の(C)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化について説明する。なお、図21(C)に示すグラフの時間軸は、図21(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2111(本来の電圧VS2111)、第2のフレーム期間においては電圧VS2111である。
第1のフレーム期間においては、図21(C)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し終わる前に開始され、透過率が変化し終わる前に終了している。また、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2111の面積にしたがう。
ここでは、走査線の位置によって書き込みが開始されるタイミングが異なるため、第1のフレーム期間における斜線部分L2111の面積は、他の走査線における第1のフレーム期間の斜線部分の面積とは異なることに注意を要する。これが、同じオーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加したとしても、その液晶素子が属している走査線の位置によって、輝度が異なってしまう理由である。
走査位置の違いによる輝度の違いは、そのまま表示部の輝度のムラとして知覚されるため、映像障害としては非常に程度の高いものであり、優先的に改善すべきものである。そのため、(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2111を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。
データの補正方法としては、たとえば、図23(B)に示す方法を用いることができる。図23(B)に示す方法は、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間における輝度を表す、斜線の領域の面積L2311およびL2312を同じ面積とすること、および同じフレーム期間における他の走査線に属する画素の積分輝度を同じ面積とすることを目的として、第1のフレーム期間における本来の電圧をVS2302からVS2311へ補正している。このとき、画素に書き込むオーバードライブ電圧VOD2311は、補正後の本来の電圧VS2311から通常の方法で計算された電圧を用いることができる。補正後の本来の電圧VS2311は、斜線の領域の面積L2311およびL2312が同じ面積となるように補正される。すなわち、オーバードライブ電圧VOD2311によって変動する実際の透過率曲線と、本来の電圧VS2302を与えられたときの飽和時の透過率を表す直線に囲まれた2つの領域L2311aおよびL2311bの面積が概同じとなるように、本来の電圧VS2311を決める。さらに、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2311が大きくなることで、第2のフレーム期間における斜線の領域の面積が大きくなってしまうことを防ぐために、第2のフレーム期間における本来の電圧も同様に補正してもよい。このとき、補正された本来の電圧はVS2312、補正された本来の電圧VS2312から求められるオーバードライブ電圧はVOD2312である。第2のフレーム期間においても、第1のフレーム期間と同様に、2つの領域L2312aおよびL2312bの面積が概同じとなるように、本来の電圧VS2312を決める。なお、書き込みのタイミングが遅い走査線に属する画素ほど輝度が大きくなるように、階調データを補正するのが好ましい。すなわち、最終行の走査線に属する画素の輝度が最大となるように、順次走査にしたがって徐々に階調データの補正量を大きくしていくことが好ましい。
再び図21(C)に示すグラフを参照して説明する。(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2111を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、走査位置の違いによる輝度の違いを補正するために用いることができる。このように、画素に書き込むべき階調のオーバードライブ電圧を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。
オーバードライブ電圧の補正方法としては、たとえば、図23(D)に示す方法を用いることができる。図23(D)に示す方法は、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間における輝度を表す、斜線の領域の面積L2331およびL2332を同じ面積とすること、および同じフレーム期間における他の走査線に属する画素の積分輝度を同じ面積とすることを目的として、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧をVOD2331へ補正している。このとき、画素に書き込むオーバードライブ電圧VOD2331は、補正を考慮した特別なルックアップテーブルで求められた電圧を用いることができる。補正後のオーバードライブ電圧VOD2331は、斜線の領域の面積L2331およびL2332が同じ面積となるように補正される。すなわち、オーバードライブ電圧VOD2331によって変動する実際の透過率曲線と、本来の電圧VS2331を与えられたときの飽和時の透過率を表す直線に囲まれた2つの領域L2331aおよびL2331bの面積が概同じとなるように、オーバードライブ電圧VOD2331を決める。さらに、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2331が大きくなることで、第2のフレーム期間における斜線の領域の面積が大きくなってしまうことを防ぐために、第2のフレーム期間における本来の電圧も同様に補正してもよい。このとき、補正されたオーバードライブ電圧はVOD2332である。第2のフレーム期間においても、第1のフレーム期間と同様に、2つの領域L2332aおよびL2332bの面積が概同じとなるように、オーバードライブ電圧VOD2332を決める。なお、書き込みのタイミングが遅い走査線に属する画素ほど輝度が大きくなるように、階調データを補正するのが好ましい。すなわち、最終行の走査線に属する画素の輝度が最大となるように、順次走査にしたがって徐々に階調データの補正量を大きくしていくことが好ましい。
再び図21(C)に示すグラフを参照して説明する。第2のフレーム期間においては、図21(C)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2112の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2111の面積と、斜線部分L2112の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2110を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。データの補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。
また、(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2110を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。
次に、図21(D)に示すグラフを参照して、一番下の走査線(図21(A)中の(D)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化について説明する。なお、図21(D)に示すグラフの時間軸は、図21(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2121(本来の電圧VS2121)、第2のフレーム期間においては電圧VS2121である。
第1のフレーム期間においては、図21(D)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し始めるときに開始され、透過率が変化し終わるときより、かなり前に終了する。また、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2121の面積にしたがう。
ここでは、走査線の位置によって書き込みが開始されるタイミングが異なるため、第1のフレーム期間における斜線部分L2121の面積は、他の走査線における斜線部分の面積とは異なることに注意を要する。これが、同じオーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加したとしても、その液晶素子が属している走査線の位置によって、輝度が異なってしまう理由である。
走査位置の違いによる輝度の違いは、そのまま表示部の輝度のムラとして知覚されるため、映像障害としては非常に程度の高いものであり、優先的に改善すべきものである。そのため、(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2121を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。データの補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。
また、(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2121を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、走査位置の違いによる輝度の違いを補正するために用いることができる。このように、画素に書き込むべき階調のオーバードライブ電圧を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。
さらに、走査位置の違いによる輝度の違いは、走査線の位置が離れているほど大きくなる。したがって、本来の電圧VSを変化させる方法においても、オーバードライブ電圧VODを変化させる方法においても、走査線の位置が大きく離れるにつれて、電圧の変化量を大きくしていくことが有効である。
第2のフレーム期間においては、図21(D)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2122の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2121の面積と、斜線部分L2122の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2121を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。データの補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。
また、(2)バックライト全体を点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2121を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。
さらに、走査位置の違いによるフレーム間の輝度の違いは、走査線の位置が離れているほど大きくなる。したがって、本来の電圧VSを変化させる方法においても、オーバードライブ電圧VODを変化させる方法においても、走査線の位置が大きく離れるにつれて、電圧の変化量を大きくしていくことが有効である。
なお、本来の電圧VSを変化させる方法は、図21(E)に示すデータ処理の流れで実現できる。つまり、入力されるデータは、まず、走査位置にしたがった階調の補正を行なう階調補正部によって、階調が補正される。その後、補正されたデータは、通常のオーバードライブを行なうルックアップテーブル(ODLUT)によって、オーバードライブ電圧VODとして、画素に出力される。
なお、オーバードライブ電圧VODを変化させる方法は、図21(F)に示すデータ処理の流れで実現できる。つまり、入力されるデータは、走査位置にしたがった階調の補正も同時に行なうことのできる、特別なルックアップテーブル(ODLUT)によって処理され、その後、オーバードライブ電圧VODとして、画素に出力される。
次に、点灯比率Rを制御する方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法における、液晶素子などの応答速度を速める方法について説明する。なお、本実施形態におけるバックライトのエリアは、1次元的に分割されていてもよいし、2次元的に分割されていてもよい。バックライトが1次元的に分割される場合は、冷陰極管(CCFL)および熱陰極管(HCFL)などの線状の光源で構成でき、走査線に平行または垂直な方向で配置することができる。また、バックライトが2次元的に分割される場合は、LEDなどの点状の光源またはELなどの面状の光源で構成でき、マトリックス配置、ハニカム配置、ベイヤー配置などで光源を配置することができる。また、光源をRGBなどの色ごとに独立させ、色ごとにバックライトを制御できる構成であってもよい。
(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、画素に書き込まれるデータを更新する期間は、1フレーム期間とする。このとき、液晶素子の応答速度を速めるためにオーバードライブを用いる場合は、液晶素子に電圧が印加されてから1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、液晶素子が所望の透過率を持っているように、オーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加する。
しかしながら、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法の場合、エリア内のバックライト点灯期間に対する液晶素子に電圧を印加するタイミングは、走査位置によって異なってしまう。したがって、同じオーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加したとしても、その液晶素子が属している走査線の位置によって、輝度が異なってしまう。よって、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法の場合、この点を考慮して、オーバードライブ電圧VODを決定するのが有効である。また、オーバードライブ電圧VODを制御する方法以外に、走査線の位置にしたがって表示する階調を補正することによっても、輝度を補正することができる。
さらに、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法の大きな相違点は、輝度が異なる範囲が表示部内で複数存在するかどうか、ということである。つまり、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法の場合、あるエリアと、それに隣接するエリアとの境界においては、輝度の違う画素が隣接することとなる。これによって、表示部内における輝度差が非常に知覚されやすくなってしまう。すなわち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法における走査位置の違いによる輝度差は、(2)バックライト全体を点滅させる方法における走査位置の違いによる輝度差よりも、より深刻な画質低下をもたらす。よって、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法における本書類にかかる方法は、画質向上に非常に有効である。
このことを、図22を参照して説明する。図22(A)は、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、エリアで分割されたバックライトを順次点滅させるタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。
図22(A)に示す方法の場合、1フレーム期間が開始された時点もしくはその近辺において、一番上の走査線に属する画素から順番にデータ書き込みを開始する。そして、1フレーム期間の半分の時間が経過した時点もしくはその近辺において、一番上のエリアのバックライトを点灯する。その後、残りの画素を順に走査をして画素にデータを書き込みながら、エリアごとに順番にバックライトの点灯を開始していく。そして、1フレーム期間が終了した時点もしくはその近辺において、一番上のエリアのバックライトを消灯し、その後、次のフレームの書込み走査を開始して一番上から画素にデータを書き込みながら、エリアごとに順番にバックライトを消灯していく。
ここで、一番上の走査線(図22(A)中の(B)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化を表したのが、図22(B)に示すグラフである。なお、図22(B)に示すグラフの時間軸は、図22(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2201(本来の電圧VS2201)、第2のフレーム期間においては電圧VS2201である。
第1のフレーム期間においては、図22(B)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し終わる前に開始され、透過率が変化し終わるときに終了している。ここで、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2201の面積にしたがう。
第2のフレーム期間においては、図22(B)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2202の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2201の面積と、斜線部分L2202の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2201を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。データの補正方法としては、図23(A)に示す方法を用いることができる。
また、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2201を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(C)に示す方法を用いることができる。
次に、図22(C)に示すグラフを参照して、一番上のエリアのバックライトに属する画素のうちの最後の走査線(図22(A)中の(C)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化について説明する。なお、図22(C)に示すグラフの時間軸は、図22(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2211(本来の電圧VS2211)、第2のフレーム期間においては電圧VS2211である。
第1のフレーム期間においては、図22(C)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し終わる前に開始され、透過率が変化し終わる前に終了している。また、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2211の面積にしたがう。
ここでは、走査線の位置によって書き込みが開始されるタイミングが異なるため、第1のフレーム期間における斜線部分L2211の面積は、同じエリアに属する他の走査線における斜線部分の面積とは異なることに注意を要する。これが、同じオーバードライブ電圧VODを液晶素子に印加したとしても、その液晶素子が属している走査線の位置によって、輝度が異なってしまう理由である。
走査位置の違いによる輝度の違いは、そのまま表示部の輝度のムラとして知覚されるため、映像障害としては非常に程度の高いものであり、優先的に改善すべきものである。そのため、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2211を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。データの補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。
また、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2211を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、走査位置の違いによる輝度の違いを補正するために用いることができる。このように、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。
第2のフレーム期間においては、図22(C)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2212の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2211の面積と、斜線部分L2212の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2211を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。データの補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。
また、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2211を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。
次に、図22(D)に示すグラフを参照して、上から2番目のエリアのバックライトに属する画素のうちの一番上の走査線(図22(A)中の(D)と記した位置)に属する画素における、液晶素子に印加される電圧と透過率の変化について説明する。なお、図22(D)に示すグラフの時間軸は、図22(A)に示すグラフと一致するように示している。印加される電圧は、第1のフレーム期間においてはVOD2221(本来の電圧VS2221)、第2のフレーム期間においては電圧VS2221である。
第1のフレーム期間においては、図22(D)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれた時点から徐々に変化し、1フレーム期間分経過した時点もしくはその近辺において、所望の透過率となる。このとき、バックライト点灯期間は、透過率が変化し終わる前に開始され、透過率が変化し終わるときに終了している。ここで、第1のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第1のフレーム期間内の斜線の部分L2211の面積にしたがう。
第2のフレーム期間においては、図22(D)に示すグラフにおける透過率は、データが書き込まれる前から既に所望の透過率となっている。このとき、バックライト点灯期間中は、透過率が変化しない。第2のフレーム期間において人間の目が知覚する輝度は、第2のフレーム期間内の斜線の部分L2222の面積にしたがう。
ところで、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間とでは、表示させたい輝度は同じであった。しかしながら、斜線部分L2221の面積と、斜線部分L2222の面積は異なるため、人間の目が知覚する輝度としては、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間で異なってしまう。
(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2221を変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、フレーム間の輝度の違いを補正することができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。データの補正方法としては、図23(A)に示す方法を用いることができる。
また、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法においては、フレーム間の輝度差を補正するために、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ電圧VOD2221を変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、フレーム間の輝度の違いを補正するために用いることができる。フレーム間の輝度の違いは、動画表示時の色ムラや動画ボケの原因となるが、本書類にかかる方法によって、これを低減することができる。オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(C)に示す方法を用いることができる。
このように、図22(B)に示した、一番上のエリアにおける一番上の走査線(図22(A)中の(B)と記した位置)に属する画素と、図22(D)に示した、上から2番目のエリアにおける一番上の走査線(図22(A)中の(D)と記した位置)に属する画素では、電圧が書き込まれるタイミングが異なるが、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が等しい。したがって、積分輝度となる両者の斜線部分(L2201およびL2221)の面積は等しくなるため、人間の目にみえる輝度としては、両者は等しい。
つまり、人間の目に見える輝度は、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間によって決まるといえる。電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が長いほど、人間の目に見える輝度は大きくなり、逆に、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が短いほど、人間の目に見える輝度は小さくなる。
ここで、(2)バックライト全体を点滅させる方法を説明した図21の例においては、一番上の走査線における、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間は、1フレーム期間の半分だったのに対し、一番下の走査線における、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間は、ほぼ0であった。すなわち、(2)バックライト全体を点滅させる方法を説明した図21の例において、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間の差の最大値は、1フレーム期間の半分であった。
一方、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を説明した図22の例においては、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が一番長くなる場合は、(2)バックライト全体を点滅させる方法を説明した図21の例と同じく、1フレーム期間の半分である。しかし、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が一番短くなる場合(各エリアの一番下の走査線)でも、0になることはない。したがって、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を説明した図22の例における、電圧が書き込まれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間の差の最大値は、1フレーム期間の半分よりも小さい。
したがって、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法において、点灯比率Rが両者で等しい場合に、走査位置の違いによる輝度の違いの最大値を比較すると、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法のほうが小さくなる。
しかしながら、表示装置の画質を決める要因としては、走査位置の違いによる輝度の違いの最大値だけでなく、輝度の違いの分布も重要である。(2)バックライト全体を点滅させる方法を説明した図21の例においては、走査位置の違いによる輝度の違いの最大値は大きいが、違いの分布はなだらかである。そのため、輝度の違いは画像全体になだらかに現れる。たとえば、全画素で均一な輝度を表示させ、その後に、全画素で一斉に同じだけ輝度を変化させた場合、その過渡状態時において、表示部の上側から下側までのグラデーション状の輝度の違いが観察される。
一方、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を説明した図22の例においては、走査位置の違いによる輝度の違いの最大値は小さいが、違いの分布は異なるエリアの境界で急峻となる。また、各エリア内では輝度の違いの分布はなだらかとなる。たとえば、全画素で均一な輝度を表示させ、その後に、全画素で一斉に同じだけ輝度を変化させた場合、その過渡状態時において、各エリアの上側から下側までのグラデーション状の輝度の違いが現れる。また、各エリアにおいて、このグラデーション状の輝度の違いは等しい。よって、各エリアの境界において、急峻な輝度の違いが現れる。この急峻な輝度差は、全体的にグラデーション状の輝度の違いが現れるときと比較しても、非常に知覚されやすく、顕著な画質の低下を招く。
ここで、本書類にかかる方法によって、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法における画質低下の問題を低減することができる。すなわち、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧VSを変化させてもよい。すなわち、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違い補正することができる。特に、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素における本来の電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
また、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、オーバードライブ電圧VODを変化させてもよい。すなわち、通常、オーバードライブ電圧は、ある画素において次の書き込みが開始される時点における透過率を、所望の透過率に近づけるためだけのものであるが、本書類にかかる方法においては、これを、走査位置の違いによる輝度の違いを補正するために用いることができる。このように、画素に書き込むべき階調のデータ自体を補正することによって、走査位置の違いによる輝度の違いを補正することができる。特に、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素におけるオーバードライブ電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
次に、本書類にかかる表示装置の制御方法の一つである、点灯比率Rを変化させる方法において、点灯比率Rを変化させる前後のフレーム期間における示装置の制御方法の詳細について述べる。ここで、点灯比率Rを変化させることは、実施形態1および2のように、ブランク期間τbの長さを任意に変更することである。また、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQにしたがって、ブランク期間τbの長さを変更することで、画像の状態や周囲の環境に応じた駆動を実現できる。たとえば、画像に表示される物体の動きの大きい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が大きい場合などは、動画ボケが知覚されやすい画像であるため、ブランク期間τbの長さを長くすることで動画ボケを低減できる。また、画像に表示される物体の動きの小さい場合、画像に表示される物体と背景の輝度差が小さい場合などは、動画ボケが知覚されにくい画像であるため、ブランク期間τbの長さを短くすることで、フリッカを低減できる。なお、ここでは、点灯比率Rが変化しても、その前後のフレーム期間で人間の目に見える輝度を変化させないことを目的として説明を行なう。
さらに、点灯比率Rが変化しても、その前後のフレーム期間で人間の目に見える輝度を変化させないための方法としては、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法と、バックライト輝度を変化させる方法に大きく分けられる。
さらに、それぞれの方法において、ブランク期間τbを設けるための方法(点灯比率Rを制御する方法)が異なれば、その制御方法は異なる。よって、本書類においては、それぞれの方法において、点灯比率Rを制御する方法が異なる場合についても、個別に詳細に説明する。
なお、ブランク期間τbを設けるための方法(点灯比率Rを制御する方法)は、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法と、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法、およびそれらの組み合わせを用いることができる。
まずは、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を用いる場合について、図24を参照して説明する。
図24(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みを行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間をτa2401およびτb2401、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間をτa2402およびτb2402として説明する。
図24(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2401およびVS2402、オーバードライブ電圧VOD2401およびVOD2402と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図24(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2401およびL2402の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2401およびV2402は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V2401=VOD2401―VS2401、V2402=VOD2402―VS2402である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を用いる場合は、図24(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、ブランク書き込みのタイミングを変えることで実現することができる。また、このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図24(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、画素にオーバードライブ電圧VOD2401が書き込まれると、表示素子の透過率は、第1のフレーム期間における画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2401に対応した透過率となる。その後、ブランク書き込みが行なわれる。その結果、第1のフレーム期間における積分輝度は、斜線の領域L2401の面積となる。
そして、第2のフレーム期間の画像表示期間が開始される時点もしくはその近辺において、画素にオーバードライブ電圧VOD2402が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間における画像表示期間が終了する時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2402に対応した透過率となる。その後、ブランク書き込みが行なわれる。その結果、第2のフレーム期間における積分輝度は、斜線の領域L2402の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間においては、画素に書き込まれる電圧の値を異ならせることが重要である。つまり、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、点灯比率Rを変化させた場合においても、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で同じ電圧を書き込まずに、違う電圧を書き込むことが好ましい。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2401の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2402の面積を、概一致させるために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を、点灯比率Rに合わせて変化させることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を小さくすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2401と、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2402を、点灯比率Rに合わせて変化させてもよい。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、オーバードライブ強度を小さくすることが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、バックライト輝度を一定とすることができる。したがって、バックライトを駆動する回路の構成が簡単となるため、製造コストを低減することができる。さらに、画像表示時における輝度のムラを低減することができる。さらに、画像表示時のフリッカを低減することができる。さらに、ブランク期間τbを設けることによって、動画ボケを低減することができ、動画の画質を向上させることができる。
次に、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法を用いる場合について、図25を参照して説明する。
図25(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、バックライトの点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2501、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2502として説明する。
図25(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2501およびVS2502、オーバードライブ電圧VOD2501およびVOD2502と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図25(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2501およびL2502の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2501およびV2502は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2501=VOD2501―VS2501、V2502=VOD2502―VS2502である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法を用いる場合は、図25(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングを変えることで実現することができる。また、このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図25(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2501が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2501に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2501の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2502が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2502に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2502の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間においては、画素に書き込まれる電圧の値を異ならせることが重要である。つまり、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、点灯比率Rを変化させた場合においても、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で同じ電圧を書き込まずに、違う電圧を書き込むことが好ましい。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2501の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2502の面積を、概一致させるために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を、点灯比率Rに合わせて変化させることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を小さくすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2501と、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2502を、点灯比率Rに合わせて変化させてもよい。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、オーバードライブ強度を小さくすることが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、バックライト輝度を一定とすることができる。したがって、バックライトを駆動する回路の構成が簡単となるため、製造コストを低減することができる。さらに、画像表示時における輝度のムラを低減することができる。さらに、画像表示時のフリッカを低減することができる。さらに、ブランク期間τbを設けることによって、動画ボケを低減することができ、動画の画質を向上させることができる。
図25(C)は、図25(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2511およびVS2512、オーバードライブ電圧VOD2511およびVOD2512と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図25(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2511およびL2512の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2511およびV2512は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2511=VOD2511―VS2511、V2512=VOD2512―VS2512である。
図25(C)で示す制御方法の詳細は図25(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L2511およびL2512の面積が、図25(B)における斜線の領域L2501およびL2502の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
次に、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を用いる場合について、図26を参照して説明する。
図26(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、バックライトの順次点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2601、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2602として説明する。
図26(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2601およびVS2602、オーバードライブ電圧VOD2601およびVOD2602と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図26(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2601およびL2602の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2601およびV2602は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2601=VOD2601―VS2601、V2602=VOD2602―VS2602である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を用いる場合は、図26(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングを変えることで実現することができる。また、このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図26(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2601が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2601に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2601の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2602が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2602に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2602の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間においては、画素に書き込まれる電圧の値を異ならせることが重要である。つまり、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、点灯比率Rを変化させた場合においても、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で同じ電圧を書き込まずに、違う電圧を書き込むことが好ましい。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2601の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2602の面積を、概一致させるために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を、点灯比率Rに合わせて変化させることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を小さくすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2601と、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2602を、点灯比率Rに合わせて変化させてもよい。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、オーバードライブ強度を小さくすることが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、バックライト輝度を一定とすることができる。したがって、バックライトを駆動する回路の構成が簡単となるため、製造コストを低減することができる。さらに、画像表示時における輝度のムラを低減することができる。さらに、画像表示時のフリッカを低減することができる。さらに、ブランク期間τbを設けることによって、動画ボケを低減することができ、動画の画質を向上させることができる。
図26(C)は、図26(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2611およびVS2612、オーバードライブ電圧VOD2611およびVOD2612と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図26(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2611およびL2612の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2611およびV2612は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2611=VOD2611―VS2611、V2612=VOD2612―VS2612である。
図26(C)で示す制御方法の詳細は図26(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L2611およびL2612の面積が、図26(B)における斜線の領域L2601およびL2602の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
なお、上記の図26(B)および(C)で示した駆動方法は、他のエリアにおいても同様である。このとき、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素における本来の電圧およびオーバードライブ電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
次に、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合について、図27を参照して説明する。
図27(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングと、バックライトの点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2701、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2702として説明する。
図27(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2701およびVS2702、オーバードライブ電圧VOD2701およびVOD2702と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図27(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2701およびL2702の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2701およびV2702は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V2701=VOD2701―VS2701、V2702=VOD2702―VS2702である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合は、図27(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングを変え、かつ、データ書き込み走査に加えてブランク書き込み走査を行なうことで実現することができる。ここで、それぞれのフレーム期間において、データ書込み走査およびブランク書き込み走査を同じタイミングで行なう場合を示しているが、本書類にかかる駆動方法はこれに限定されず、様々な書き込みタイミングを用いることができる。たとえば、データ書き込み走査を、点灯比率Rに応じて変えてもよい。データ書き込み走査を点灯比率Rに応じて変える方法としては、点灯比率Rが小さいほど、同一のフレーム期間内におけるブランク書き込み走査からデータ書き込み走査までの長さを長くしてもよい。このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図27(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2701が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2701に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2701の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査の後に、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2702が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2702に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2702の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間においては、画素に書き込まれる電圧の値を異ならせることが重要である。つまり、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、点灯比率Rを変化させた場合においても、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で同じ電圧を書き込まずに、違う電圧を書き込むことが好ましい。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2701の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2702の面積を、概一致させるために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を、点灯比率Rに合わせて変化させることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を小さくすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2701と、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2702を、点灯比率Rに合わせて変化させてもよい。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、オーバードライブ強度を小さくすることが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、バックライト輝度を一定とすることができる。したがって、バックライトを駆動する回路の構成が簡単となるため、製造コストを低減することができる。さらに、画像表示時における輝度のムラを低減することができる。さらに、画像表示時のフリッカを低減することができる。さらに、ブランク期間τbを設けることによって、動画ボケを低減することができ、動画の画質を向上させることができる。さらに、バックライト点灯期間以外の期間においてブランク書き込みを行なうため、バックライトの消灯期間における光漏れを低減することができる。そのため、画像表示時の黒浮きを低減することができるので、表示装置のコントラスト比を向上することができる。
図27(C)は、図27(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2711およびVS2712、オーバードライブ電圧VOD2711およびVOD2712と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図27(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2711およびL2712の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2711およびV2712は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2711=VOD2711―VS2711、V2712=VOD2712―VS2712である。
図27(C)で示す制御方法の詳細は図27(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L2711およびL2712の面積が、図27(B)における斜線の領域L2701およびL2702の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
次に、点灯時の点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合について、図28を参照して説明する。
図28(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングと、バックライトの順次点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2801、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2802として説明する。
図28(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2801およびVS2802、オーバードライブ電圧VOD2801およびVOD2802と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図28(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2801およびL2802の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2801およびV2802は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V2801=VOD2801―VS2801、V2802=VOD2802―VS2802である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、画素に書き込む電圧を制御する方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合は、図28(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングを変え、かつ、データ書き込み走査に加えてブランク書き込み走査を行なうことで実現することができる。ここで、それぞれのフレーム期間において、データ書込み走査およびブランク書き込み走査を同じタイミングで行なう場合を示しているが、本書類にかかる駆動方法はこれに限定されず、様々な書き込みタイミングを用いることができる。たとえば、データ書き込み走査を、点灯比率Rに応じて変えてもよい。データ書き込み走査を点灯比率Rに応じて変える方法としては、点灯比率Rが小さいほど、同一のフレーム期間内におけるブランク書き込み走査からデータ書き込み走査までの長さを長くしてもよい。このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図28(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2801が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2801に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2801の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査の後に、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2802が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2802に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2802の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間においては、画素に書き込まれる電圧の値を異ならせることが重要である。つまり、点灯時のバックライト輝度が一定という条件の下で、点灯比率Rを変化させた場合においても、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で同じ電圧を書き込まずに、違う電圧を書き込むことが好ましい。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2801の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2802の面積を、概一致させるために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を、点灯比率Rに合わせて変化させることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を小さくすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2801と、第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度V2802を、点灯比率Rに合わせて変化させてもよい。具体的には、点灯比率Rが大きくなるほど、オーバードライブ強度を小さくすることが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、バックライト輝度を一定とすることができる。したがって、バックライトを駆動する回路の構成が簡単となるため、製造コストを低減することができる。さらに、画像表示時における輝度のムラを低減することができる。さらに、画像表示時のフリッカを低減することができる。さらに、ブランク期間τbを設けることによって、動画ボケを低減することができ、動画の画質を向上させることができる。さらに、バックライト点灯期間以外の期間においてブランク書き込みを行なうため、バックライトの消灯期間における光漏れを低減することができる。そのため、画像表示時の黒浮きを低減することができるので、表示装置のコントラスト比を向上することができる。
図28(C)は、図28(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2811およびVS2812、オーバードライブ電圧VOD2811およびVOD2812と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図28(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2811およびL2812の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2811およびV2812は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間のオーバードライブ強度であり、V2811=VOD2811―VS2811、V2812=VOD2812―VS2812である。
図28(C)で示す制御方法の詳細は図28(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L2811およびL2812の面積が、図28(B)における斜線の領域L2801およびL2802の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
なお、上記の図28(B)および(C)で示した駆動方法は、他のエリアにおいても同様である。このとき、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素における本来の電圧およびオーバードライブ電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
次に、バックライト輝度を変化させる方法であって、ブランク期間τbを設けるための方法(点灯比率Rを制御する方法)が異なる場合について、個別に詳細に説明する。なお、バックライト輝度を変化させる方法では、点灯期間Rを変化させても、その前後のフレーム期間で人間の目に見える輝度を変化させないようにするためのバックライト輝度の値としては、表示素子の透過率を制御することで、非常に様々な値をとることができる。しかし、ここでは、点灯期間Rを変化させたときに、画素に書き込む電圧を変化させない場合について説明する。なぜならば、こうすることで、表示装置を駆動する上で有益な効果を得ることができるためである。
まずは、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法を用いる場合について、図29を参照して説明する。
図29(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、バックライトの点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2901、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa2902として説明する。
図29(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2901、オーバードライブ電圧VOD2901と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図29(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2901およびL2902の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2901は、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2901=VOD2901―VS2901、V2902=VOD2902―VS2902である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法を用いる場合は、図29(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミング、およびバックライト輝度を変えることで実現することができる。また、このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図29(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2901が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2901に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2901の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD2902が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS2902に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L2902の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間の輝度を異ならせることが重要である。つまり、点灯比率Rを変化させた場合において、バックライトの輝度を変化させることで、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合にも、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させずに表示を行なうことができる。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L2901の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L2902の面積の違いから、バックライト点灯期間におけるバックライト輝度を決めることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが変化し、バックライト点灯期間が変化前の1/X(Xは正の数)になったとしたとき、バックライト輝度を、点灯比率Rの変化前のX倍にすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における本来の電圧VS2901を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることが好ましい。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、本来の電圧VS2901を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることができる。そのため、表示装置が有する画像データ処理を行なう回路を、単純なものにすることができるので、表示装置の製造コストを低減することができ、かつ、消費電力を低減できる。さらに、点灯比率Rを変化させるときに同じ輝度を表示させたい場合において、画素に書き込む電圧を前フレームから変えなくてもよいため、データ書き込みにかかる消費電力を低減することができる。
なお、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度については、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じでなくてもよい。なぜならば、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度は、当該フレームと前フレームの本来の電圧および透過率から求められるものであるため、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間においてそれぞれの前フレームの本来の電圧および透過率が異なれば、おのずから異なる値として求められるからである。
図29(C)は、図29(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS2911、オーバードライブ電圧VOD2911と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図29(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L2911およびL2912の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V2911およびV2912は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V2911=VOD2911―VS2911である。
図29(C)で示す制御方法の詳細は図29(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L2911およびL2912の面積が、図29(B)における斜線の領域L2901およびL2902の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
次に、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を用いる場合について、図30を参照して説明する。
図30(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、バックライトの順次点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3001、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3002として説明する。
図30(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3001、オーバードライブ電圧VOD3001と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図30(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3001およびL3002の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3001は、第1のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V3001=VOD3001―VS3001である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法を用いる場合は、図30(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミング、およびバックライト輝度を変えることで実現することができる。また、このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図30(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3001が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3001に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3001の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3002が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3002に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3002の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間の輝度を異ならせることが重要である。つまり、点灯比率Rを変化させた場合において、バックライトの輝度を変化させることで、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合にも、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させずに表示を行なうことができる。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L3001の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L3002の面積の違いから、バックライト点灯期間におけるバックライト輝度を決めることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが変化し、バックライト点灯期間が変化前の1/X(Xは正の数)になったとしたとき、バックライト輝度を、点灯比率Rの変化前のX倍にすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における本来の電圧VS3001、オーバードライブ電圧VOD3001およびオーバードライブ強度V3001を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることが好ましい。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、本来の電圧VS3001を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることができる。そのため、表示装置が有する画像データ処理を行なう回路を、単純なものにすることができるので、表示装置の製造コストを低減することができ、かつ、消費電力を低減できる。さらに、点灯比率Rを変化させるときに同じ輝度を表示させたい場合において、画素に書き込む電圧を前フレームから変えなくてもよいため、データ書き込みにかかる消費電力を低減することができる。
なお、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度については、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じでなくてもよい。なぜならば、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度は、当該フレームと前フレームの本来の電圧および透過率から求められるものであるため、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間においてそれぞれの前フレームの本来の電圧および透過率が異なれば、おのずから異なる値として求められるからである。
図30(C)は、図30(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3011、オーバードライブ電圧VOD3011と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図30(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3011およびL3012の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3011およびV3012は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V3011=VOD3011―VS3011である。
図30(C)で示す制御方法の詳細は図30(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L3011およびL3012の面積が、図30(B)における斜線の領域L3001およびL3002の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
なお、上記の図30(B)および(C)で示した駆動方法は、他のエリアにおいても同様である。このとき、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素における本来の電圧およびオーバードライブ電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
次に、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合について、図31を参照して説明する。
図31(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングと、バックライトの点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3101、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3102として説明する。
図31(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3101、オーバードライブ電圧VOD3101およびVOD3102と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図31(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3101およびL3102の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3101およびV3102は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3101=VOD3101―VS3101、V3102=VOD3102―VS3101である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(2)バックライト全体を点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合は、図31(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングおよびバックライト輝度を変え、かつ、データ書き込み走査に加えてブランク書き込み走査を行なうことで実現することができる。ここで、それぞれのフレーム期間において、データ書込み走査およびブランク書き込み走査を同じタイミングで行なう場合を示しているが、本書類にかかる駆動方法はこれに限定されず、様々な書き込みタイミングを用いることができる。たとえば、データ書き込み走査を、点灯比率Rに応じて変えてもよい。データ書き込み走査を点灯比率Rに応じて変える方法としては、点灯比率Rが小さいほど、同一のフレーム期間内におけるブランク書き込み走査からデータ書き込み走査までの長さを長くしてもよい。このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図31(B)を参照することで理解できる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3101が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3101に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3101の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査の後に、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3102が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3102に対応した透過率となる。その期間内で、全画素で一斉にバックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間における積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3102の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間の輝度を異ならせることが重要である。つまり、点灯比率Rを変化させた場合において、バックライトの輝度を変化させることで、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合にも、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させずに表示を行なうことができる。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L3101の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L3102の面積の違いから、バックライト点灯期間におけるバックライト輝度を決めることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが変化し、バックライト点灯期間が変化前の1/X(Xは正の数)になったとしたとき、バックライト輝度を、点灯比率Rの変化前のX倍にすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における本来の電圧VS3101を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることが好ましい。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、本来の電圧VS3101を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることができる。そのため、表示装置が有する画像データ処理を行なう回路を、単純なものにすることができるので、表示装置の製造コストを低減することができ、かつ、消費電力を低減できる。さらに、バックライト点灯期間以外の期間においてブランク書き込みを行なうため、バックライトの消灯期間における光漏れを低減することができる。そのため、画像表示時の黒浮きを低減することができるので、表示装置のコントラスト比を向上することができる。
なお、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度については、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じでなくてもよい。なぜならば、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度は、当該フレームと前フレームの本来の電圧および透過率から求められるものであるため、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間においてそれぞれの前フレームの本来の電圧および透過率が異なれば、おのずから異なる値として求められるからである。
図31(C)は、図31(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3111、オーバードライブ電圧VOD3111およびVOD3112と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図31(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3111およびL3112の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3111およびV3112は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるオーバードライブ強度であり、V3111=VOD3111―VS3111、V3112=VOD3112―VS3111である。
図31(C)で示す制御方法の詳細は図31(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L3111およびL3112の面積が、図31(B)における斜線の領域L3101およびL3102の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
次に、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合について、図32を参照して説明する。
図32(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、点灯比率Rが切り替わる場合について、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングと、バックライトの順次点滅を行なうタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3201、および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間をτa3202として説明する。
図32(B)は、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3201、オーバードライブ電圧VOD3201およびVOD3202と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図32(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3201およびL3202の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3201およびV3202は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3201=VOD3201―VS3201、V3202=VOD3202―VS3201である。
点灯比率Rが切り替わる前後において、バックライト輝度を変化させる方法のうち、(3)エリアで分割されたバックライトを順次点滅させる方法と、(1)ブランクデータを各画素に直接書き込む方法を組み合わせた場合は、図32(A)に示すように、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、バックライト点灯期間の長さとタイミングおよびバックライト輝度を変え、かつ、データ書き込み走査に加えてブランク書き込み走査を行なうことで実現することができる。ここで、それぞれのフレーム期間において、データ書込み走査およびブランク書き込み走査を同じタイミングで行なう場合を示しているが、本書類にかかる駆動方法はこれに限定されず、様々な書き込みタイミングを用いることができる。たとえば、データ書き込み走査を、点灯比率Rに応じて変えてもよい。データ書き込み走査を点灯比率Rに応じて変える方法としては、点灯比率Rが小さいほど、同一のフレーム期間内におけるブランク書き込み走査からデータ書き込み走査までの長さを長くしてもよい。このときに画素に書き込まれる電圧と透過率の関係は、図32(B)を参照することで理解できる。また、図32(A)に示すグラフでは、データ書き込み走査およびブランク書き込み走査のタイミングがバックライト点灯期間にかからないようになっているが、本書類にかかる方法はこれに限定されず、バックライト点灯期間と重なってもよい。たとえば、書き込み走査もブランク走査も、全ての走査位置においてバックライト点灯期間内に重なった状態でもよい。この場合は、データを書き込んだ時点もしくはその近辺においてバックライトが既に点灯され、ブランクデータを書き込んだ時点もしくはその近辺においては、バックライトが点灯していてもブランク期間となる。そのため、書き込みが行なわれてからバックライト点灯期間が開始されるまでの時間が、全ての走査位置において一定となるため、走査位置の違いによる画素の輝度の違いがなくなり、画像表示時の輝度ムラを低減できるという利点がある。さらに、走査位置によるオーバードライブ強度の補正をせずとも、走査位置の違いによる画素の輝度の違いがなくなり、画像表示時の輝度ムラを低減できる。さらに、ブランク期間においてバックライトが点灯しない期間があるため、ブランク期間における光漏れを低減することができる。そのため、画像表示時の黒浮きを低減することができるので、表示装置のコントラスト比を向上することができる。さらに、バックライトの順次走査の状態を変えてバックライト点灯期間の長さを変える代わりに、ブランク書き込みのタイミングを変えることでも、ブランク期間τbの長さを制御できる。このとき、ブランク書き込みのタイミングは1ゲート選択期間単位で変更できるため、ブランク期間τbの長さの微調整が可能となり、動画ボケを低減する程度を細かく変更することができる。こうすることで、制御パラメータPおよびQにしたがった点灯比率Rの制御を、さらに最適化することが可能となる。
第1のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3201が書き込まれると、表示素子の透過率は、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3201に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第1のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3201の面積となる。
そして、第2のフレーム期間におけるブランク書き込み走査の後に、第2のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって画素にオーバードライブ電圧VOD3202が書き込まれると、表示素子の透過率は、その次のフレーム期間におけるデータ書き込み走査によって次のデータが書き込まれる時点もしくはその近辺において、本来の電圧VS3202に対応した透過率となる。その期間内で、エリアごとに順次、バックライト点灯期間が設けられる。その結果、第2のフレーム期間の一番上のエリアにおける積分輝度は、バックライト点灯期間と透過率で囲まれた、斜線の領域L3202の面積となる。
このとき、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間の輝度を異ならせることが重要である。つまり、点灯比率Rを変化させた場合において、バックライトの輝度を変化させることで、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合にも、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させずに表示を行なうことができる。
そのため、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における斜線の領域L3201の面積と、第2のフレーム期間における斜線の領域L3202の面積の違いから、バックライト点灯期間におけるバックライト輝度を決めることを特徴とする。具体的には、点灯比率Rが変化し、バックライト点灯期間が変化前の1/X(Xは正の数)になったとしたとき、バックライト輝度を、点灯比率Rの変化前のX倍にすることが好ましい。その上で、本書類にかかる方法の一つにおいては、第1のフレーム期間における本来の電圧VS3201を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることが好ましい。
このように表示装置を駆動することによって、点灯比率Rを変化させたときに、当該画素の人間の目に見える輝度を変化させたくない場合においても、本来の電圧VS3201を、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じとすることができる。そのため、表示装置が有する画像データ処理を行なう回路を、単純なものにすることができるので、表示装置の製造コストを低減することができ、かつ、消費電力を低減できる。さらに、バックライト点灯期間以外の期間においてブランク書き込みを行なうため、バックライトの消灯期間における光漏れを低減することができる。そのため、画像表示時の黒浮きを低減することができるので、表示装置のコントラスト比を向上することができる。
なお、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度については、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において概同じでなくてもよい。なぜならば、オーバードライブ電圧およびオーバードライブ強度は、当該フレームと前フレームの本来の電圧および透過率から求められるものであるため、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間においてそれぞれの前フレームの本来の電圧および透過率が異なれば、おのずから異なる値として求められるからである。
図32(C)は、図32(B)で示したものとは別の走査線に属する画素における、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3211、オーバードライブ電圧VOD3211およびVOD3212と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間におけるバックライト点灯期間、第2のフレーム期間におけるバックライト点灯期間は、図32(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3211およびL3212の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3211およびV3212は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間のオーバードライブ強度であり、V3211=VOD3211―VS3211、V3212=VOD3212―VS3211である。
図32(C)で示す制御方法の詳細は図32(B)で示したものと同様であるが、データの書き込みからバックライト点灯期間が開始されるまでの長さが異なっている。したがって、積分輝度を表す斜線の領域L3211およびL3212の面積が、図32(B)における斜線の領域L3201およびL3202の面積と、それぞれ異なってしまう。そのため、走査位置の違いによる輝度差を補正するために、本来の電圧およびオーバードライブ電圧Vを変化させてもよい。本来の電圧の補正方法としては、図23(B)に示す方法を用いることができる。また、オーバードライブ電圧の補正方法としては、図23(D)に示す方法を用いることができる。こうすることによって、動画表示時の色ムラや動画ボケを低減することができる。
なお、上記の図32(B)および(C)で示した駆動方法は、他のエリアにおいても同様である。このとき、各エリアで最後にデータが書き込まれる画素における本来の電圧およびオーバードライブ電圧の補正量を、当該画素が属するエリアで一番大きくすることによって、エリアの境界における急峻な輝度差を補正することができる。
本書類にかかる表示装置の駆動方法の少なくとも1つは、表示装置が備える画素が複数のサブ画素で構成される場合においても用いることができる。このとき、サブ画素ごとに異なる点灯比率Rで駆動することによって、動画ボケなどの表示品質の低下を、さらに低減することができる。
画素が複数のサブ画素で構成される場合は、画素が持つ機能を拡張することができ、表示装置の特性を向上させることができる。たとえば、それぞれのサブ画素で輝度を変えて、それらの輝度の組み合わせによって、画素が表示できる階調の数を増やすことができる(面積階調)。また、表示素子が液晶素子である場合、表示装置の表示部を見る角度によって表示のコントラストが低下したり、色ずれを起こしたり、輝度が反転したりといった問題(視野角が狭い)があるが、画素が複数のサブ画素で構成され、それぞれのサブ画素に少しずつ異なる電圧が印加されることによって、表示装置の視野角が拡大するという効果を得ることができる。このように、表示装置が備える画素が複数のサブ画素で構成されることによって、様々な有益な効果を得ることができるが、本実施形態で説明する方法を用いることで、表示装置の特性をさらに向上させることができる。
複数のサブ画素で構成される画素の例について、図33(A)を参照して説明する。図33(A)に示す画素3350は、第1のサブ画素3351、第2のサブ画素3352を有する。ここで、第1のサブ画素3351および第2のサブ画素3352を、サブ画素Iおよびサブ画素と表示することもある。
第1のサブ画素3351および第2のサブ画素3352には複数の配線が接続されるが、その接続方法は様々なものを用いることができる。複数のサブ画素に接続される配線の構成例は、たとえば図33(A)に示す構成を用いることができる。図33(A)に示す構成は、データ信号を伝達する信号線であるデータ線DATAが、複数のサブ画素で共通に接続される。また、サブ画素Iおよびサブ画素IIを選択するための信号線である走査線GATEInおよびGATEIInが、それぞれのサブ画素で独立して接続される。ここで、nは走査線の番号を表す正の整数である。
画素の構成は図33(A)に示す構成以外にも様々なものを用いることができる。たとえば、データ線DATAを複数のサブ画素で独立に接続され、走査線GATEは複数のサブ画素で共通に接続される構成でもよいし、データ線DATAおよび走査線GATEの双方が複数のサブ画素で独立に接続されてもよい。しかし、ここでは図33(A)に示す構成以外の構成に関する説明は省略する。
なお、第1のサブ画素3351および第2のサブ画素3352の内部については、たとえば、図9(G)および(H)に示す構成を用いることができる。
それぞれのサブ画素にデータ信号を書き込む方法は、通常は順次走査となる。つまり、GATEI1、GATEII1、GATEI2、GATEII2、と順番に選択して、GATEIX、GATEIIXを選択して走査を終了する。ここで、Xは垂直方向の画素数とする。この順次走査を、書き込み走査およびブランク走査時に行なってもよい。
しかし、図33(B)に示す走査方法によって書き込み走査およびブランク走査を行なうことで、サブ画素ごとに異なる点灯比率Rを持たせるように駆動することができる。
図33(B)は、横軸は時間であり、縦軸は各信号線に対する電圧であるとしたタイミングチャートである。データ線DARAにおいては、画素に書き込む電圧を表している。走査線GATEInおよびGATEIInについては、ローレベル時は非選択状態であり、ハイレベル時は選択状態であることを表している。
図33(B)に示す走査方法は、1ゲート選択期間を2つに分割し、1ゲート選択期間の前半は画素にデータ信号を書き込む電圧(VDATAから−VDATAまでの範囲)となり、後半はブランクデータを書き込む電圧であるとする。そして、1ゲート選択期間の前半において走査線を順次走査することによって画素にデータ信号を書き込む。しかし、1ゲート選択期間の後半においては、走査線を順次走査せずに、それぞれのサブ画素の点灯比率Rにしたがったタイミングで走査線を走査してもよい。
具体的には、GATEI1にデータ信号を書き込んだ後、次のゲート選択期間の前半において、GATEII1にデータ信号を書き込む。その次にGATEI2、GATEII2を順次選択し、走査する。そして、GATEI1における画像表示期間が終了するタイミングで、今度はゲート選択期間の後半においてGATEI1にブランクデータを書き込む。さらに、GATEII1における画像表示期間が終了するタイミングで、ゲート選択期間の後半においてGATEII1にブランクデータを書き込む。このように、書き込み走査時は順次走査を行い、ブランク走査はサブ画素ごとに時間的に離散的(とびとび)に走査することで、サブ画素ごとに異なる点灯比率Rを持たせて駆動することができる。また、このときの走査線GATEInの画像表示期間τa3301は、書き込み走査時からブランク走査時までの期間となり、ブランク期間τb3301は、ブランク走査時から次のフレームの書き込み走査時までの期間となる。同様に、走査線GATEIInの画像表示期間τa3311は、書き込み走査時からブランク走査時までの期間となり、ブランク期間τb3311は、ブランク走査時から次のフレームの書き込み走査時までの期間となる。
なお、ここでは1ゲート選択期間の前半は画素にデータ信号を書き込み、後半は画素にブランクデータを書き込むとしたが、これとは逆に、前半は画素にブランクデータを書き込み、後半は画素にデータ信号を書き込むとしてもよい。
なお、サブ画素Iにブランクデータを書き込む期間と、サブ画素IIにブランクデータを書き込む期間で、ブランクデータの電圧Vblankを異ならせてもよい。こうすることで、ブランク期間における画素の輝度を、サブ画素ごとに自由に異ならせることができる。
特に、一方のサブ画素を明るく、他方のサブ画素を暗く表示させることで視野角を拡大する表示装置において、点灯比率Rをサブ画素ごとに自由に異ならせることができる方法は有益である。なぜならば、明るく表示させるサブ画素において点灯比率Rを小さくし、暗く表示させるサブ画素において点灯比率Rを大きくすることで、動画ボケが知覚されやすい明るい画素における動画ボケの低減効果を大きくしつつ、低階調側の階調がつぶれやすい暗い画素において低階調側の階調を十分に表示できるからである。
点灯比率Rをサブ画素ごとに自由に異ならせることができる方法の例としては、図34に示すように、サブ画素Iの画像表示期間τa3401およびτa3402と、サブ画素IIの画像表示期間τa3411およびτa3412とで、長さを異ならせることができる。こうすることで、動画ボケが知覚されやすい明るい画素における動画ボケの低減効果を大きくしつつ、低階調側の階調がつぶれやすい暗い画素において低階調側の階調を十分に表示できる。
ここで、図34(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iの画像表示期間をτa3401およびτa3402とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iのブランク期間をτb3401およびτb3402とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIの画像表示期間をτa3411およびτa3412とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIのブランク期間をτb3411およびτb3412とする。
図34(B)のIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3401、オーバードライブ電圧VOD3401およびVOD3402と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図34(A)と同様であるとする。また、電圧V3401およびV3402は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3401=VOD3401―VS3401、V3402=VOD3402―VS3401である。
図34(B)のIIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3411、オーバードライブ電圧VOD3411およびVOD3412と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図34(A)と同様であるとする。また、電圧V3411およびV3412は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3411=VOD3411―VS3411、V3412=VOD3412―VS3411である。
図34(B)に示すように、サブ画素Iおよびサブ画素IIの点灯比率Rを異ならせたときは、それぞれのフレームにおけるオーバードライブ強度は、点灯比率Rが大きいほど小さくするのが好ましい。なぜならば、点灯比率Rが大きくなることは、画像表示期間τaの長さを長くすることであり、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率に到達させるまでの時間をより長くとることができるためである。また、画像表示期間τaの長さが長くなれば、目標となる液晶素子の透過率自体も小さくできるため、本来の電圧VSも小さくなり、さらにオーバードライブ強度を小さくできる。
なお、ブランク期間の長さによって、フレームが終了する時点もしくはその近辺における透過率が変わる。具体的には、ブランク期間が短いと、フレームが終了する時点もしくはその近辺における透過率が大きくなる。そのため、前フレームのブランク期間が短くなるにつれて、現フレームのオーバードライブ強度をさらに小さくするのが好ましい。
さらに、制御パラメータPにしたがって、サブ画素Iおよびサブ画素IIの点灯比率Rの違いを決めるのが好ましい。具体的には、制御パラメータPが大きくなるほど、サブ画素Iおよびサブ画素IIの点灯比率Rの違いを大きくするのがよい。なぜならば、こうすることによって、動画ボケの知覚されやすい画像の明るい画素ほど、動画ボケの低減効果をより大きくすることができる一方で、低階調側の階調がつぶれやすい暗い画素において低階調側の階調を十分に表示できるからである。
点灯比率Rをサブ画素ごとに自由に異ならせることができる方法の別の例としては、制御パラメータPおよびQの大きさにしたがって、一方のサブ画素だけ点灯比率Rを変え、他方のサブ画素の点灯比率Rは変えない方法(図35参照)、または、制御パラメータPおよびQの大きさにしたがって、一方のサブ画素の点灯比率Rを変え、他方のサブ画素の点灯比率Rも変える方法(図36参照)などを挙げることができる。こうすることによって、画像の状態にしたがって最適な駆動方法を設定することができる。具体的には、明るいサブ画素は輝度全体の輝度を大きくすることができる一方で、動画ボケが知覚されやすくなるという性質を持つため、制御パラメータPが大きくなるほど、点灯比率Rを小さくすることが好ましい。暗いサブ画素は、低階調側の階調を十分に表示できる一方で、動画ボケが知覚されにくいという性質を持つため、制御パラメータPが大きくなっても、動画ボケはほとんど知覚されない。そのため、制御パラメータPが大きくなったときに、逆に点灯比率Rを大きくできる。点灯比率Rを大きくすることで、低階調側の階調がつぶれやすい暗い画素において低階調側の階調を十分に表示できるようになる。このように、それぞれのサブ画素の特性によって、制御パラメータPに対する点灯比率Rを最適に制御できることは、非常に有益である。
なお、このときにバックライト輝度を変更することでも、最適な駆動を実現できる。たとえば、画素に書き込むデータ信号の大きさが同じとき、画像表示期間τaの長さが短く、ブランク期間τbの長さが長くなると、人間の目に見える輝度は小さくなる。そのため、画像表示期間τaの長さおよびブランク期間τbの長さ(点灯比率R)にしたがって、点灯比率Rが大きいときはバックライト輝度を小さくし、点灯比率Rが小さいときはバックライト輝度を大きくすることで、人間の目に見える輝度を一定にすることができる。また、点灯比率Rの大きさは、実施形態3で説明した制御パラメータPおよびQに従うことが好ましい。なぜならば、表示される画像の動画ボケの知覚されやすさによって、適切に点灯比率Rを制御できるためである。
ここで、図35(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iの画像表示期間をτa3501およびτa3502とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iのブランク期間をτb3501およびτb3502とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIの画像表示期間をτa3511およびτa3512とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIのブランク期間をτb3511およびτb3512とする。
図35(B)のIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3501、オーバードライブ電圧VOD3501およびVOD3502と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図35(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3501およびL3502の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3501およびV3502は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3501=VOD3501―VS3501、V3502=VOD3502―VS3501である。
図35(B)のIIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3511、オーバードライブ電圧VOD3511およびVOD3512と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図35(A)と同様であるとする。また、電圧V3511およびV3512は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3511=VOD3511―VS3511、V3512=VOD3512―VS3511である。
図35(B)のIにおいて、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を適切に制御することによって斜線の領域L3501およびL3502の面積を概同一とすることで、点灯比率Rが切り替わる場合においても、人間の目に知覚される輝度を概同一とすることができる。
ここで、図36(A)は、第1のフレーム期間と、第2のフレーム期間において、走査線の位置に対するデータの書き込みタイミングと、ブランク書き込みタイミングを、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iの画像表示期間をτa3601およびτa3602とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素Iのブランク期間をτb3601およびτb3602とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIの画像表示期間をτa3611およびτa3612とし、第1のフレーム期間および第2のフレーム期間におけるサブ画素IIのブランク期間をτb3611およびτb3612とする。
図36(B)のIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3601、オーバードライブ電圧VOD3601およびVOD3602と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図36(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3601およびL3602の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3601およびV3602は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3601=VOD3601―VS3601、V3602=VOD3602―VS3601である。
図36(B)のIIは、第1のフレーム期間と第2のフレーム期間で点灯比率Rが切り替わる場合において、画素に書き込まれる本来の電圧VS3611、オーバードライブ電圧VOD3611およびVOD3612と、これらの電圧に対する透過率を、同じ時間軸上にのせて表示したグラフである。ここで、第1のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間、第2のフレーム期間における画像表示期間およびブランク期間は、図36(A)と同様であるとする。また、斜線の領域L3611およびL3612の面積は、人間の目に見える輝度の大きさ(積分輝度)を表す。また、電圧V3611およびV3612は、それぞれ第1のフレーム期間および第2のフレーム期間の画像表示期間におけるオーバードライブ強度であり、V3611=VOD3611―VS3611、V3612=VOD3612―VS3611である。
図36(B)のIにおいて、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を適切に制御することによって斜線の領域L3601およびL3602の面積を概同一とすることで、点灯比率Rが切り替わる場合においても、人間の目に知覚される輝度を概同一とすることができる。
図36(B)の2においても、本来の電圧およびオーバードライブ電圧を適切に制御することによって斜線の領域L3611およびL3612の面積を概同一とすることで、点灯比率Rが切り替わる場合においても、人間の目に知覚される輝度を概同一とすることができる。
なお、図35および図36に示す方法においても、点灯比率Rをサブ画素ごとに自由に異ならせる方法は、他の実施形態で説明した制御パラメータPと組み合わせると効果的である。たとえば、制御パラメータPが大きくなるほど、それぞれのサブ画素の点灯比率Rの違いを大きくすることで、動画ボケが知覚されやすい明るい画素における動画ボケの低減効果を大きくしつつ、低階調側の階調がつぶれやすい暗い画素において低階調側の階調を十分に表示できる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態5)
本実施の形態においては、表示装置の画素構造について説明する。特に、液晶表示装置の画素構造について説明する。
各液晶モードとトランジスタとを組み合わせた場合の画素構造について、画素の断面図を参照して説明する。
なお、トランジスタとしては、非晶質シリコン、多結晶シリコン、微結晶(マイクロクリスタル、セミアモルファスとも言う)シリコンなどに代表される非単結晶半導体層を有する薄膜トランジスタ(TFT)などを用いることが出来る。
なお、トランジスタの構造としては、トップゲート型又はボトムゲート型などを用いることができる。なお、ボトムゲート型のトランジスタとしては、チャネルエッチ型又はチャネル保護型などを用いることができる。
図37は、TN方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の断面図の一例である。図37に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、安価に液晶表示装置を製造することができる。
図37に示す画素構造の特徴について説明する。図37に示した液晶分子10118は、長軸と短軸を持った細長い分子である。液晶分子10118の向きを示すため、図37においては、その長さによって表現している。すなわち、長く表現された液晶分子10118は、その長軸の向きが紙面に平行であり、短く表現された液晶分子10118ほど、その長軸の向きが紙面の法線方向に近くなっているとする。つまり、図37に示した液晶分子10118は、第1の基板10101に近いものと、第2の基板10116に近いものとでは、その長軸の向きが90度異なっており、これらの中間に位置する液晶分子10118の長軸の向きは、これらを滑らかにつなぐような向きとなる。すなわち、図37に示した液晶分子10118は、第1の基板10101と第2の基板10116の間で、90度ねじれているような配向状態となっている。
なお、トランジスタとして、非晶質半導体を用いたボトムゲート型のトランジスタを用いた場合について説明する。非晶質半導体を用いたトランジスタを用いた場合、大面積の基板を用いて、安価に液晶表示装置を製造することができる。
液晶表示装置は、液晶パネルと呼ばれる、画像を表示する基幹部分を有する。液晶パネルは、加工を施した2枚の基板を、数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで作製される。図37において、2枚の基板は、第1の基板10101及び第2の基板10116である。第1の基板には、トランジスタ及び画素電極が形成される。第2の基板には、遮光膜10114、カラーフィルタ10115、第4の導電層10113、スペーサ10117、及び第2の配向膜10112が形成される。
なお、第2の基板10116に遮光膜10114が形成されていなくてもよい。遮光膜10114を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、遮光膜10114を形成する場合は、黒表示時に光漏れの少ない表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10116にカラーフィルタ10115が形成されていなくてもよい。カラーフィルタ10115を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。ただし、カラーフィルタ10115を形成しない場合でも、フィールドシーケンシャル駆動によってカラー表示ができる表示装置を得ることができる。一方、カラーフィルタ10115を形成する場合は、カラー表示ができる表示装置を得ることができる。
なお、スペーサ10117の代わりに、球状のスペーサーを散布してもよい。球状のスペーサを散布する場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、スペーサ10117を形成する場合は、スペーサの位置がばらつかないため、2枚の基板間の距離を一様にすることができ、表示ムラの少ない表示装置を得ることができる。
第1の基板10101に施す加工について説明する。
まず、第1の基板10101上に、第1の絶縁膜10102がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって成膜される。ただし、第1の絶縁膜10102は成膜されていなくてもよい。第1の絶縁膜10102は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の絶縁膜10102上に、第1の導電層10103がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第2の絶縁膜10104がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって全面に成膜されている。第2の絶縁膜10104は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の半導体層10105及び第2の半導体層10106が形成される。なお、第1の半導体層10105及び第2の半導体層10106は連続して成膜され、同時にその形状が加工される。
次に、第2の導電層10107がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。なお、第2の導電層10107の形状が加工されるときに行われるエッチング方法としては、ドライエッチングで行なうのが好適である。なお、第2の導電層10107としては、透明性を有する材料を用いてもよいし、反射性を有する材料を用いてもよい。
次に、トランジスタのチャネル領域を形成する。その工程の一例を説明する。第2の半導体層10106は、第2の導電層10107をマスクとして用いてエッチングされる。あるいは、第2の導電層10107の形状を加工するためのマスクを用いてエッチングされる。そして、第2の半導体層10106が除去された部分の第1の導電層10103がトランジスタとチャネル領域となる。こうすることで、マスク枚数を減らすことができるので、製造コストを低減することができる。
次に、第3の絶縁膜10108が形成され、第3の絶縁膜10108には選択的にコンタクトホールが形成されている。なお、第3の絶縁膜10108にコンタクトホールを形成すると同時に、第2の絶縁膜10104にもコンタクトホールを形成してもよい。なお、第3の絶縁膜10108の表面は、できるだけ平坦であることが好適である。なぜならば、液晶が接する面の凹凸により、液晶分子の配向が影響を受けてしまうからである。
次に、第3の導電層10109がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第1の配向膜10110が形成される。なお、第1の配向膜10110を形成後、液晶分子の配向を制御するために、ラビングを行なってもよい。ラビングは、布で配向膜をこすることによって、配向膜にスジをつける工程である。ラビングを行なうことによって、配向膜に配向性を持たせることができる。
以上のように作製した第1の基板10101と、遮光膜10114、カラーフィルタ10115、第4の導電層10113、スペーサ10117及び第2の配向膜10112が形成された第2の基板10116とがシール材によって数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせられる。そして、2枚の基板間に液晶材料が注入される。なお、TN方式では、第4の導電層10113は、第2の基板10116の全面に形成される。
図38(A)は、MVA(Multi−domain Vertical Alignment)方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の断面図の一例である。図38(A)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、視野角が大きく、応答速度が速く、コントラストの大きい液晶表示装置を得ることができる。
図38(A)に示す画素構造の特徴について説明する。MVA方式の液晶パネルの画素構造の特徴について説明する。図38(A)に示した液晶分子10218は、長軸と短軸を持った細長い分子である。液晶分子10218の向きを示すため、図38(A)においては、その長さによって表現している。すなわち、長く表現された液晶分子10218は、その長軸の向きが紙面に平行であり、短く表現された液晶分子10218ほど、その長軸の向きが紙面の法線方向に近くなっているとする。つまり、図38(A)に示した液晶分子10218は、その長軸の向きが配向膜の法線方向を向くように配向している。よって、配向制御用突起10219のある部分の液晶分子10218は、配向制御用突起10219を中心として放射状に配向する。この状態となることによって、視野角の大きい液晶表示装置を得ることができる。
なお、トランジスタとして、非晶質半導体を用いたボトムゲート型のトランジスタを用いた場合について説明する。非晶質半導体を用いたトランジスタを用いた場合、大面積の基板を用いて、安価に液晶表示装置を製造することができる。
液晶表示装置は、液晶パネルと呼ばれる、画像を表示する基幹部分を有する。液晶パネルは、加工を施した2枚の基板を、数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで作製される。図38(A)において、2枚の基板は、第1の基板10201及び第2の基板10216である。第1の基板には、トランジスタ及び画素電極が形成されている。第2の基板には、光膜10214、カラーフィルタ10215、第4の導電層10213、スペーサ10217、第2の配向膜10212、及び配向制御用突起10219が形成されている。
なお、第2の基板10216に遮光膜10214が形成されていなくてもよい。遮光膜10214を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、遮光膜10214を形成する場合は、黒表示時に光漏れの少ない表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10216にカラーフィルタ10215が形成されていなくてもよい。カラーフィルタ10215を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。ただし、カラーフィルタ10215を作製しない場合でも、フィールドシーケンシャル駆動によってカラー表示ができる表示装置を得ることができる。一方、カラーフィルタ10215を形成する場合は、カラー表示ができる表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10216にスペーサ10217の代わりに、球状のスペーサーを散布してもよい。球状のスペーサを散布する場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりを向上させることができる。一方、スペーサ10217を形成する場合は、スペーサの位置がばらつかないため、2枚の基板間の距離を一様にすることができ、表示ムラの少ない表示装置を得ることができる。
第1の基板10201に施す加工について説明する。
まず、第1の基板10201上に、第1の絶縁膜10202がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって成膜される。ただし、第1の絶縁膜10202は成膜されていなくてもよい。第1の絶縁膜10202は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の絶縁膜10202上に、第1の導電層10203がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第2の絶縁膜10204がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって全面に成膜されている。第2の絶縁膜10204は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の半導体層10205及び第2の半導体層10206が形成される。なお、第1の半導体層10205及び第2の半導体層10206は連続して成膜され、同時にその形状が加工される。
次に、第2の導電層10207がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。なお、第2の導電層10207の形状が加工されるときに行われるエッチング方法としては、ドライエッチングで行なうのが好適である。なお、第2の導電層10207としては、透明性を有する材料を用いてもよいし、反射性を有する材料を用いてもよい。
次に、トランジスタのチャネル領域を形成する。その工程の一例を説明する。第2の半導体層10206は、第2の導電層10207をマスクとして用いてエッチングされる。あるいは、第2の導電層10207の形状を加工するためのマスクを用いてエッチングされる。そして、第2の半導体層10206が除去された部分の第1の導電層10203がトランジスタとチャネル領域となる。こうすることで、マスク枚数を減らすことができるので、製造コストを低減することができる。
次に、第3の絶縁膜10208が形成され、第3の絶縁膜10208には選択的にコンタクトホールが形成されている。なお、第3の絶縁膜10208にコンタクトホールを形成すると同時に、第2の絶縁膜10204にもコンタクトホールを形成してもよい。
次に、第3の導電層10209がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第1の配向膜10210が形成される。なお、第1の配向膜10210を形成後、液晶分子の配向を制御するために、ラビングを行なってもよい。ラビングは、布で配向膜をこすることによって、配向膜にスジをつける工程である。ラビングを行なうことによって、配向膜に配向性を持たせることができる。
以上のように作製した第1の基板10201と、遮光膜10214、カラーフィルタ10215、第4の導電層10213、スペーサ10217、及び第2の配向膜10212を作製した第2の基板10216とがシール材によって数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせられる。そして、2枚の基板間に液晶材料が注入される。なお、MVA方式では、第4の導電層10213は、第2の基板10216の全面に形成されている。なお、第4の導電層10213に接して、配向制御用突起10219が形成されている。配向制御用突起10219の形状は、滑らかな曲面を持った形状であることが好ましい。こうすることで、近接する液晶分子10218の配向が極近いものとなるため、配向不良を低減することができる。配向膜の段切れによって起こる配向膜の不良を低減することができる。
図38(B)は、PVA(Paterned Vertical Alignment)方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の断面図の一例である。図38(B)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、視野角が大きく、応答速度が速く、コントラストの大きい液晶表示装置を得ることができる。
図38(B)に示す画素構造の特徴について説明する。図38(B)に示した液晶分子10248は、長軸と短軸を持った細長い分子である。液晶分子10248の向きを示すため、図38(B)においては、その長さによって表現している。すなわち、長く表現された液晶分子10248は、その長軸の向きが紙面に平行であり、短く表現された液晶分子10248ほど、その長軸の向きが紙面の法線方向に近くなっているとする。つまり、図38(B)に示した液晶分子10248は、その長軸の向きが配向膜の法線方向を向くように配向している。よって、電極切り欠き部10249のある部分の液晶分子10248は、電極切り欠き部10249と第4の導電層10243の境界を中心として放射状に配向する。この状態となることによって、視野角の大きい液晶表示装置を得ることができる。
なお、トランジスタとして、非晶質半導体を用いたボトムゲート型のトランジスタを用いた場合について説明する。非晶質半導体を用いたトランジスタを用いた場合、大面積の基板を用いて、安価に液晶表示装置を製造することができる。
液晶表示装置は、液晶パネルと呼ばれる、画像を表示する基幹部分を有する。液晶パネルは、加工を施した2枚の基板を、数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで作製される。図38(B)において、2枚の基板は、第1の基板10231、及び第2の基板10246である。第1の基板には、トランジスタ及び画素電極が形成されている。第2の基板には、遮光膜10244、カラーフィルタ10245、第4の導電層10243、スペーサ10247、及び第2の配向膜10242が形成されている。
なお、第2の基板10246に遮光膜10244が形成されていなくてもよい。遮光膜10244を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、遮光膜10244を形成する場合は、黒表示時に光漏れの少ない表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10246にカラーフィルタ10245が形成されていなくてもよい。カラーフィルタ10245を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。ただし、カラーフィルタ10245を作製しない場合でも、フィールドシーケンシャル駆動によってカラー表示ができる表示装置を得ることができる。一方、カラーフィルタ10245を形成する場合は、カラー表示ができる表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10246にスペーサ10247の代わりに、球状のスペーサーを散布してもよい。球状のスペーサを散布する場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりを向上させることができる。一方、スペーサ10247を形成する場合は、スペーサの位置がばらつかないため、2枚の基板間の距離を一様にすることができ、表示ムラの少ない表示装置を得ることができる。
第1の基板10231に施す加工について説明する。
まず、第1の基板10231上に、第1の絶縁膜10232がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって成膜される。ただし、第1の絶縁膜10232は成膜されていなくてもよい。第1の絶縁膜10232は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の絶縁膜10232上に、第1の導電層10233がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第2の絶縁膜10234がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって全面に成膜されている。第2の絶縁膜10234は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の半導体層10235及び第2の半導体層10236が形成される。なお、第1の半導体層10235及び第2の半導体層10236は連続して成膜され、同時にその形状が加工される。
次に、第2の導電層10237がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。なお、第2の導電層10237の形状が加工されるときに行われるエッチング方法としては、ドライエッチングで行なうのが好適である。なお、第2の導電層10237としては、透明性を有する材料を用いてもよいし、反射性を有する材料を用いてもよい。
次に、トランジスタのチャネル領域を形成する。その工程の一例を説明する。第2の半導体層10236は、第2の導電層10237をマスクとして用いてエッチングされる。あるいは、第2の導電層10237の形状を加工するためのマスクを用いてエッチングされる。そして、第2の半導体層10236が除去された部分の第1の導電層10233がトランジスタとチャネル領域となる。こうすることで、マスク枚数を減らすことができるので、製造コストを低減することができる。
次に、第3の絶縁膜10238が形成され、第3の絶縁膜10238には選択的にコンタクトホールが形成されている。なお、第3の絶縁膜10238にコンタクトホールを形成すると同時に、第2の絶縁膜10234にもコンタクトホールを形成してもよい。なお、第3の絶縁膜10238の表面は、できるだけ平坦であることが好適である。なぜならば、液晶が接する面の凹凸により、液晶分子の配向が影響を受けてしまうからである。
次に、第3の導電層10239がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第1の配向膜10240が形成される。なお、第1の配向膜10240を形成後、液晶分子の配向を制御するために、ラビングを行なってもよい。ラビングは、布で配向膜をこすることによって、配向膜にスジをつける工程である。ラビングを行なうことによって、配向膜に配向性を持たせることができる。
以上のように作製した第1の基板10231と、遮光膜10244、カラーフィルタ10245、第4の導電層10243、スペーサ10247、及び第2の配向膜10242を作製した第2の基板10246とがシール材によって数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせられる。そして、2枚の基板間に液晶材料が注入される。なお、PVA方式では、第4の導電層10243にパターン加工が施され、電極切り欠き部10249が形成される。なお、電極切り欠き部10249の形状に限定はないが、異なる向きを持った複数の矩形を組み合わせた形状であるのが好適である。こうすることで、配向の異なる複数の領域が形成できるので、視野角の大きな液晶表示装置を得ることができる。なお、電極切り欠き部10249と第4の導電層10243の境界における第4の導電層10243の形状は、滑らかな曲線であることが好適である。こうすることで、近接する液晶分子10248の配向が極近いものとなるため、配向不良が低減する。第2の配向膜10242が、電極切り欠き部10249によって段切れを起こしてしまうことによる、配向膜の不良も低減することができる。
図39(A)は、IPS(In−Plane−Switching)方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の断面図の一例である。図39(A)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、原理的に視野角が大きく、応答速度の階調依存性の小さい液晶表示装置を得ることができる。
図39(A)に示す画素構造の特徴について説明する。図39(A)に示した液晶分子10318は、長軸と短軸を持った細長い分子である。液晶分子10318の向きを示すため、図39(A)においては、その長さによって表現している。すなわち、長く表現された液晶分子10318は、その長軸の向きが紙面に平行であり、短く表現された液晶分子10318ほど、その長軸の向きが紙面の法線方向に近くなっているとする。つまり、図39(A)に示した液晶分子10318は、その長軸の向きが常に基板と水平の方向を向くように配向している。図39(A)においては、電界のない状態における配向を表しているが、液晶分子10318に電界がかかったときは、その長軸の向きが常に基板と水平の方向を保ったまま、水平面内で回転する。この状態となることによって、視野角の大きい液晶表示装置を得ることができる。
なお、トランジスタとして、非晶質半導体を用いたボトムゲート型のトランジスタを用いた場合について説明する。非晶質半導体を用いたトランジスタを用いた場合、大面積の基板を用いて、安価に液晶表示装置を製造することができる。
液晶表示装置は、液晶パネルと呼ばれる、画像を表示する基幹部分を有する。液晶パネルは、加工を施した2枚の基板を、数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで作製される。図39(A)において、2枚の基板は、第1の基板10301、及び第2の基板10316である。第1の基板には、トランジスタ及び画素電極が形成されている。第2の基板には、遮光膜10314、カラーフィルタ10315、スペーサ10317、及び第2の配向膜10312が形成されている。
なお、第2の基板10316に遮光膜10314が形成されていなくてもよい。遮光膜10314を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、遮光膜10314を形成する場合は、黒表示時に光漏れの少ない表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10316にカラーフィルタ10315が形成されていなくてもよい。カラーフィルタ10315を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。ただし、カラーフィルタ10315を形成しない場合でも、フィールドシーケンシャル駆動によってカラー表示ができる表示装置を得ることができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、カラーフィルタ10315を形成する場合は、カラー表示ができる表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10316にスペーサ10317の代わりに、球状のスペーサーを散布してもよい。球状のスペーサを散布する場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりを向上させることができる。一方、スペーサ10317を形成する場合は、スペーサの位置がばらつかないため、2枚の基板間の距離を一様にすることができ、表示ムラの少ない表示装置を得ることができる。
第1の基板10301に施す加工について説明する。
まず、第1の基板10301上に、第1の絶縁膜10302がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって成膜される。ただし、第1の絶縁膜10302は成膜されていなくてもよい。第1の絶縁膜10302は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の絶縁膜10302上に、第1の導電層10303がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第2の絶縁膜10304がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって全面に成膜されている。第2の絶縁膜10304は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の半導体層10305及び第2の半導体層10306が形成される。なお、第1の半導体層10305及び第2の半導体層10306は連続して成膜され、同時にその形状が加工される。
次に、第2の導電層10307がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。なお、第2の導電層10307の形状が加工されるときに行われるエッチング方法としては、ドライエッチングで行なうのが好適である。なお、第2の導電層10307としては、透明性を有する材料を用いてもよいし、反射性を有する材料を用いてもよい。
次に、トランジスタのチャネル領域を形成する。その工程の一例を説明する。第2の半導体層10306は、第2の導電層10307をマスクとして用いてエッチングされる。あるいは、第2の導電層10307の形状を加工するためのマスクを用いてエッチングされる。そして、第2の半導体層10306が除去された部分の第1の導電層10303がトランジスタとチャネル領域となる。こうすることで、マスク枚数を減らすことができるので、製造コストを低減することができる。
次に、第3の絶縁膜10308が形成され、第3の絶縁膜10308には選択的にコンタクトホールが形成されている。なお、第3の絶縁膜10308にコンタクトホールを形成すると同時に、第2の絶縁膜10304にもコンタクトホールを形成してもよい。
次に、第3の導電層10309がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。ここで、第3の導電層10309の形状は、互いにかみ合った2つの櫛歯状とする。一方の櫛歯状の電極がトランジスタのソース電極及びドレイン電極の一方と電気的に接続され、他方の櫛歯状の電極が共通電極と電気的に接続される。こうすることで、液晶分子10318に効果的に横方向の電界をかけることができる。
次に、第1の配向膜10310が形成される。なお、第1の配向膜10310を形成後、液晶分子の配向を制御するために、ラビングを行なってもよい。ラビングは、布で配向膜をこすることによって、配向膜にスジをつける工程である。ラビングを行なうことによって、配向膜に配向性を持たせることができる。
以上のように作製した第1の基板10301と、遮光膜10314、カラーフィルタ10315、スペーサ10317、及び第2の配向膜10312とがシール材によって数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせられる。そして、2枚の基板間に液晶材料が注入される。
図39(B)は、FFS(Fringe Field Switching)方式ととトランジスタとを組み合わせた場合の画素の断面図の一例である。図39(B)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、原理的に視野角が大きく、応答速度の階調依存性の小さい液晶表示装置を得ることができる。
図41(B)に示す画素構造の特徴について説明する。図41(B)に示した液晶分子10348は、長軸と短軸を持った細長い分子である。液晶分子10348の向きを示すため、図41(B)においては、その長さによって表現している。すなわち、長く表現された液晶分子10348は、その長軸の向きが紙面に平行であり、短く表現された液晶分子10348ほど、その長軸の向きが紙面の法線方向に近くなっているとする。つまり、図41(B)に示した液晶分子10348は、その長軸の向きが常に基板と水平の方向を向くように配向している。図41(B)においては、電界のない状態における配向を表しているが、液晶分子10348に電界がかかったときは、その長軸の向きが常に基板と水平の方向を保ったまま、水平面内で回転する。この状態となることによって、視野角の大きい液晶表示装置を得ることができる。
なお、トランジスタとして、非晶質半導体を用いたボトムゲート型のトランジスタを用いた場合について説明する。非晶質半導体を用いたトランジスタを用いた場合、大面積の基板を用いて、安価に液晶表示装置を製造することができる。
液晶表示装置は、液晶パネルと呼ばれる、画像を表示する基幹部分を有する。液晶パネルは、加工を施した2枚の基板を、数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで作製される。図41(B)において、2枚の基板は、第1の基板10331及び第2の基板10346である。第1の基板には、トランジスタ及び画素電極が形成され、第2の基板には、遮光膜10344、カラーフィルタ10345、スペーサ10347、及び第2の配向膜10342が形成されている。
なお、第2の基板10346に遮光膜10344が形成されていなくてもよい。遮光膜10344を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。一方、遮光膜10344を形成する場合は、黒表示時に光漏れの少ない表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10346にカラーフィルタ10345を形成されていなくてもよい。カラーフィルタ10345を形成しない場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりの向上を図ることができる。ただし、カラーフィルタ10345を形成しない場合でも、フィールドシーケンシャル駆動によってカラー表示ができる表示装置を得ることができる。一方、カラーフィルタ10345を形成する場合は、カラー表示ができる表示装置を得ることができる。
なお、第2の基板10346にスペーサ10347の代わりに、球状のスペーサーを散布してもよい。球状のスペーサを散布する場合は、工程数が減少するため、製造コストを低減することができる。構造が簡単であるので、歩留まりを向上させることができる。一方、スペーサ10347を形成する場合は、スペーサの位置がばらつかないため、2枚の基板間の距離を一様にすることができ、表示ムラの少ない表示装置を得ることができる。
第1の基板10331に施す加工について説明する。
まず、第1の基板10331上に、第1の絶縁膜10332がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって成膜される。ただし、第1の絶縁膜10332は成膜されていなくてもよい。第1の絶縁膜10332は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の絶縁膜10332上に、第1の導電層10333がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。
次に、第2の絶縁膜10334がスパッタ法、印刷法又は塗布法などによって全面に成膜されている。第2の絶縁膜10334は、基板からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうのを防ぐ機能を有する。
次に、第1の半導体層10335及び第2の半導体層10336が形成される。なお、第1の半導体層10335及び第2の半導体層10336は連続して成膜され、同時にその形状が加工される。
次に、第2の導電層10337がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。なお、第2の導電層10337の形状が加工されるときに行われるエッチング方法としては、ドライエッチングで行なうのが好適である。なお、第2の導電層10337としては、透明性を有する材料を用いてもよいし、反射性を有する材料を用いてもよい。
次に、トランジスタのチャネル領域を形成する。その工程の一例を説明する。第2の半導体層10336は、第2の導電層10337をマスクとして用いてエッチングされる。あるいは、第2の導電層10337の形状を加工するためのマスクを用いてエッチングされる。そして、第2の半導体層10336が除去された部分の第1の導電層10333がトランジスタとチャネル領域となる。こうすることで、マスク枚数を減らすことができるので、製造コストを低減することができる。
次に、第3の絶縁膜10338が形成され、第3の絶縁膜10338には選択的にコンタクトホールが形成されている。
次に、第4の導電層10343がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成されている。
次に、第4の絶縁膜10349が形成され、第4の絶縁膜10349には選択的にコンタクトホールが形成されている。なお、第4の絶縁膜10349の表面は、できるだけ平坦であることが好適である。なぜならば、液晶が接する面の凹凸により、液晶分子の配向が影響を受けてしまうからである。
次に、第3の導電層10339がフォトリソグラフィ法、レーザー直描法又はインクジェット法などによって形成される。ここで、第3の導電層10339の形状は、櫛歯状とする。
次に、第1の配向膜10340が形成される。なお、第1の配向膜10340を形成後、液晶分子の配向を制御するために、ラビングを行なってもよい。ラビングは、布で配向膜をこすることによって、配向膜にスジをつける工程である。ラビングを行なうことによって、配向膜に配向性を持たせることができる。
以上のように作製した第1の基板10331と、遮光膜10344、カラーフィルタ10345、スペーサ10347、及び第2の配向膜10342を、シール材によって数マイクロメートルのギャップを持たせて貼り合わせ、2枚の基板間に液晶材料を注入することで、液晶パネルが作製できる。
ここで、各導電層又は各絶縁膜に用いることができる材料について説明する。
図37の第1の絶縁膜10102、図38(A)の第1の絶縁膜10202、図38(B)の第1の絶縁膜10232、図39(A)の第1の絶縁膜10302、図39(B)の第1の絶縁膜10332としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)等の絶縁膜を用いることができる。あるいは、第1の絶縁膜10102は、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)等のうちの2つ以上の膜を組み合わせた積層構造の絶縁膜を用いることができる。
図37の第1の導電層10103、図38(A)の第1の導電層10203、図38(B)の第1の導電層10233、図39(A)の第1の導電層10303、図39(A)の第1の導電層10303、図39(B)の第1の導電層10333としては、Mo、Ti、Al、Nd、Crなどを用いることができる。あるいは、Mo、Ti、Al、Nd、Crなどのうちの2つ以上を組み合わせた積層構造を用いることもできる。
図37の第2の絶縁膜10104、図38(A)の第2の絶縁膜10204、図38(B)の第2の絶縁膜10234、図39(A)の第2の絶縁膜10304、図39(B)の第2の絶縁膜10334としては、熱酸化膜、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜などを用いることができる。あるいは、熱酸化膜、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜などのうち2以上を組み合わせた積層構造などを用いることができる。なお、半導体層と接する部分では、酸化シリコン膜であることが好ましい。なぜなら、酸化シリコン膜にすると半導体層との界面におけるトラップ準位が少なくなるからである。なお、Moと接する部分では、窒化シリコン膜であることが好ましい。なぜなら、窒化シリコン膜はMoを酸化させないからである。
図37の第1の半導体層10105、図38(A)の第1の半導体層10205、図38(B)の第1の半導体層10235、図39(A)の第1の半導体層10305、図39(B)の第1の半導体層10335としては、シリコン又はシリコンゲルマニウム(SiGe)などを用いることができる。
図37の第2の半導体層10106、図38(A)の第2の半導体層10206、図38(B)の第2の半導体層10236、図39(A)の第2の半導体層10306、図39(B)の第2の半導体層10336としては、リン等を含んだシリコン等を用いることができる。
図37の第2の導電層10107及び第3の導電層10109、図38(A)の第2の導電層10207及び第3の導電層10209、図38(B)の第2の導電層10237及び第2の導電層10239、図39(A)の第2の導電層10307及び第2の導電層10309、もしくは図39(B)の第2の導電層10337、第2の導電層10339及び第4の導電層10343の透明性を有する材料としては、酸化インジウムに酸化スズを混ぜたインジウムスズ酸化物(ITO)膜、インジウムスズ酸化物(ITO)に酸化珪素を混ぜたインジウムスズ珪素酸化物(ITSO)膜、酸化インジウムに酸化亜鉛を混ぜたインジウム亜鉛酸化物(IZO)膜、酸化亜鉛膜又は酸化スズ膜などを用いることができる。なお、IZOとは、ITOに2〜20wt%の酸化亜鉛(ZnO)を混合させたターゲットを用いてスパッタリングにより形成される透明導電材料である。
図37の第2の導電層10107及び第3の導電層10109、図38(A)の第2の導電層10207及び第3の導電層10209、図38(B)の第2の導電層10237及び第2の導電層10239、図39(A)の第2の導電層10307及び第2の導電層10309、もしくは図39(B)の第2の導電層10337、第2の導電層10339及び第4の導電層10343の反射性を有する材料としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Alなどを用いることができる。あるいは、Ti、Mo、Ta、Cr、WとAlを積層させた2層構造、AlをTi、Mo、Ta、Cr、Wなどの金属で挟んだ3層積層構造としてもよい。
図37の第3の絶縁膜10108、図38(A)の第3の絶縁膜10208、図38(B)の第3の絶縁膜10238、図38(B)の第3の導電層10239、図39(A)の第3の絶縁膜10308、図39(B)の第3の絶縁膜10338及び第4の絶縁膜10349としては、無機材料(酸化シリコン、窒化シリコン、酸化窒化シリコンなど)あるいは、低誘電率の有機化合物材料(感光性又は非感光性の有機樹脂材料)などを用いることができる。あるいは、シロキサンを含む材料を用いることもできる。なお、シロキサンは、シリコン(Si)と酸素(O)との結合で骨格構造が構成される材料である。置換基として、少なくとも水素を含む有機基(例えばアルキル基、芳香族炭化水素)が用いられる。あるいは、置換基としてフルオロ基を用いてもよい。あるいは、置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。
図37の第1の配向膜10110、図38(A)の第1の配向膜10210、図38(B)の第1の配向膜10240、図38(B)の第1の配向膜10310、図39(B)の第1の配向膜10340としては、ポリイミドなどの高分子膜を用いることができる。
次に、各液晶モードとトランジスタとを組み合わせた場合の画素構造について、画素の上面図(レイアウト図)を参照して説明する。
なお、液晶モードとしては、TN(Twisted Nematic)モード、IPS(In−Plane−Switching)モード、FFS(Fringe Field Switching)モード、MVA(Multi−domain Vertical Alignment)モード、PVA(Patterned Vertical Alignment)、ASM(Axially Symmetric aligned Micro−cell)モード、OCB(Optical Compensated Birefringence)モード、FLC(Ferroelectric Liquid Crystal)モード、AFLC(AntiFerroelectric Liquid Crystal)などを用いることができる。
なお、トランジスタとしては、非晶質シリコン、多結晶シリコン、微結晶(マイクロクリスタル、セミアモルファスとも言う)シリコンなどに代表される非単結晶半導体層を有する薄膜トランジスタ(TFT)などを用いることが出来る。
なお、トランジスタの構造としては、トップゲート型又はボトムゲート型などを用いることができる。ボトムゲート型のトランジスタとしては、チャネルエッチ型又はチャネル保護型などを用いることができる。
図40は、TN方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の上面図の一例である。図40に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、安価に液晶表示装置を製造することができる。
図40に示す画素は、走査線10401と、映像信号線10402と、容量線10403と、トランジスタ10404と、画素電極10405と、画素容量10406と、を有している。
走査線10401は、信号(走査信号)を画素に伝達する機能を有する。映像信号線10402は、信号(映像信号)を画素に伝達するための機能を有する。なお、走査線10401と映像信号線10402とは、マトリックス状に配置されるため、異なる層の導電層で形成されている。なお、走査線10401と。映像信号線10402との交差部に、半導体層が配置されていてもよい。こうすることで、走査線10401と。映像信号線10402と交差容量を低減することができる。
容量線10403は、画素電極10405と平行に配置されている。容量線10403と画素電極10405とが重なって配置されている部分が画素容量10406となる。なお、容量線10403の一部は、映像信号線10402に沿って、映像信号線10402を囲むように延設されている。こうすることで、クロストークを低減することができる。クロストークとは、映像信号線10402の電位変化に伴って、電位を保持するべき電極の電位が変化してしまう現象のことである。なお、容量線10403と映像信号線10402との間に半導体層を配置することによって、交差容量を低減することができる。なお、容量線10403は、走査線10401と同様な材料で構成されている。
トランジスタ10404は、映像信号線10402と画素電極10405を導通させるスイッチとしての機能を有する。なお、トランジスタ10404のソース領域及びドレイン領域の一方は、トランジスタ10404のソース領域及びドレイン領域の他方に囲まれるように配置されている。こうすることで、トランジスタ10404のチャネル幅が大きくなるため、スイッチング能力の向上を図ることができる。なお、トランジスタ10404のゲート電極は、半導体層を囲むように配置されている。
画素電極10405は、トランジスタ10404のソース電極及びドレイン電極の一方に電気的に接続される。画素電極10405は、映像信号線10402によって伝達された信号電圧を液晶素子に与えるための電極である。なお、画素電極10405は、矩形である。こうすることで、画素の開口率を大きくすることができる。なお、画素電極10405としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、画素電極10405に用いてもよい。
図41(A)は、MVA方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の上面図の一例である。図41(A)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、視野角が大きく、応答速度が速く、コントラストの大きい液晶表示装置を得ることができる。
図41(A)に示す画素は、走査線10501と、映像信号線10502と、容量線10503と、トランジスタ10504と、画素電極10505と、画素容量10506と、配向制御用突起10507と、を有する。
走査線10501は、信号(走査信号)を画素に伝達する機能を有する。映像信号線10502は、信号(映像信号)を画素に伝達するための機能を有する。なお、走査線10501と映像信号線10502とは、マトリックス状に配置されるため、異なる層の導電層で形成されている。なお、走査線10501と。映像信号線10502との交差部に、半導体層が配置されていてもよい。こうすることで、走査線10501と。映像信号線10502と交差容量を低減することができる。
容量線10503は、画素電極10505と平行に配置されている。容量線10503と画素電極10505とが重なって配置されている部分が画素容量10506となる。なお、容量線10503の一部は、映像信号線10502に沿って、映像信号線10502を囲むように延設されている。こうすることで、クロストークを低減することができる。クロストークとは、映像信号線10502の電位変化に伴って、電位を保持するべき電極の電位が変化してしまう現象のことである。なお、容量線10503と映像信号線10502との間に半導体層を配置することによって、交差容量を低減することができる。なお、容量線10503は、走査線10501と同様な材料で構成されている。
トランジスタ10504は、映像信号線10502と画素電極10505を導通させるスイッチとしての機能を有する。なお、トランジスタ10504のソース領域及びドレイン領域の一方は、トランジスタ10504のソース領域及びドレイン領域の他方に囲まれるように配置されている。こうすることで、トランジスタ10504のチャネル幅が大きくなるため、スイッチング能力の向上を図ることができる。なお、トランジスタ10504のゲート電極は、半導体層を囲むように配置されている。
画素電極10505は、トランジスタ10504のソース電極及びドレイン電極の一方に電気的に接続される。画素電極10505は、映像信号線10502によって伝達された信号電圧を液晶素子に与えるための電極である。なお、画素電極10505は、矩形である。こうすることで、画素の開口率を大きくすることができる。なお、画素電極10505としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、画素電極10505に用いてもよい。
配向制御用突起10507は、対向基板に形成されている。配向制御用突起10507は、液晶分子を放射状に配向させる機能を有する。なお、配向制御用突起10507の形状に限定はない。例えば、配向制御用突起10507の形状は、くの字型となっていてもよい。こうすることで、液晶分子の配向が異なる複数の領域を形成することができる。視野角の向上を図ることができる。
図41(B)は、PVA方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の上面図の一例である。図41(B)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、視野角が大きく、応答速度が速く、コントラストの大きい液晶表示装置を得ることができる。
図41(B)に示す画素は、走査線10511と、映像信号線10512と、容量線10513と、トランジスタ10514と、画素電極10515と、画素容量10516と、電極切り欠き部10517、を有する。
走査線10511は、信号(走査信号)を画素に伝達する機能を有する。映像信号線10512は、信号(映像信号)を画素に伝達するための機能を有する。なお、走査線10511と映像信号線10512とは、マトリックス状に配置されるため、異なる層の導電層で形成されている。なお、走査線10511と。映像信号線10512との交差部に、半導体層が配置されていてもよい。こうすることで、走査線10511と。映像信号線10512と交差容量を低減することができる。
容量線10513は、画素電極10515と平行に配置されている。容量線10513と画素電極10515とが重なって配置されている部分が画素容量10516となる。なお、容量線10513の一部は、映像信号線10512に沿って、映像信号線10512を囲むように延設されている。こうすることで、クロストークを低減することができる。クロストークとは、映像信号線10512の電位変化に伴って、電位を保持するべき電極の電位が変化してしまう現象のことである。なお、容量線10513と映像信号線10512との間に半導体層を配置することによって、交差容量を低減することができる。なお、容量線10513は、走査線10511と同様な材料で構成されている。
トランジスタ10514は、映像信号線10512と画素電極10515を導通させるスイッチとしての機能を有する。なお、トランジスタ10514のソース領域及びドレイン領域の一方は、トランジスタ10514のソース領域及びドレイン領域の他方に囲まれるように配置されている。こうすることで、トランジスタ10514のチャネル幅が大きくなるため、スイッチング能力の向上を図ることができる。なお、トランジスタ10514のゲート電極は、半導体層を囲むように配置されている。
画素電極10515は、トランジスタ10514のソース電極及びドレイン電極の一方に電気的に接続される。画素電極10515は、映像信号線10512によって伝達された信号電圧を液晶素子に与えるための電極である。なお、画素電極10515は、電極切り欠き部10517の形状に合わせた形状である。具体的には、電極切り欠き部10517のない部分に、画素電極10515を切り欠いた部分を形成したような形状である。こうすることで、液晶分子の配向が異なる複数の領域を形成することができる。視野角の向上を図ることができる。なお、画素電極10515としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、画素電極10515に用いてもよい。
図42(A)は、IPS方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の上面図の一例である。図42(A)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、原理的に視野角が大きく、応答速度の階調依存性の小さい液晶表示装置を得ることができる。
図42(A)に示す画素は、走査線10601と、映像信号線10602と、共通電極10603と、トランジスタ10604と、画素電極10605と、を有する。
走査線10601は、信号(走査信号)を画素に伝達する機能を有する。映像信号線10602は、信号(映像信号)を画素に伝達するための機能を有する。なお、走査線10601と映像信号線10602とは、マトリックス状に配置されるため、異なる層の導電層で形成されている。なお、走査線10601と映像信号線10602との交差部に、半導体層が配置されていてもよい。こうすることで、走査線10601と。映像信号線10602と交差容量を低減することができる。なお、映像信号線10602は、画素電極10605の形状に合わせて形成されている。
共通電極10603は、画素電極10605と平行に配置されている。共通電極10603は、横方向の電界を発生させるための電極である。なお、共通電極10603の形状は、屈曲した櫛歯状である。なお、共通電極10603の一部は、映像信号線10602に沿って、映像信号線10602を囲むように延設されている。こうすることで、クロストークを低減することができる。クロストークとは、映像信号線10602の電位変化に伴って、電位を保持するべき電極の電位が変化してしまう現象のことである。なお、共通電極10603と映像信号線10602との間に半導体層を配置することによって、交差容量を低減することができる。なお、共通電極10603の走査線10601と平行に配置されている部分では、走査線10601と同様な材料で構成されている。共通電極10603の画素電極10605と平行に配置されている部分では、画素電極10603と同様な材料で構成されている。
トランジスタ10604は、映像信号線10602と画素電極10605を導通させるスイッチとしての機能を有する。なお、トランジスタ10604のソース領域及びドレイン領域の一方は、トランジスタ10604のソース領域及びドレイン領域の他方に囲まれるように配置されている。こうすることで、トランジスタ10604のチャネル幅が大きくなるため、スイッチング能力の向上を図ることができる。なお、トランジスタ10604のゲート電極は、半導体層を囲むように配置されている。
画素電極10605は、トランジスタ10604のソース電極及びドレイン電極の一方に電気的に接続される。画素電極10505は、映像信号線10602によって伝達された信号電圧を液晶素子に与えるための電極である。なお、画素電極10605の形状は、屈曲した櫛歯状の形状である。こうすることで、液晶分子に横電界をかけることができる。液晶分子の配向が異なる複数の領域を形成することができる。視野角の向上を図ることができる。なお、画素電極10605としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、画素電極10605に用いてもよい。
なお、共通電極10603のうち櫛歯状の部分と画素電極10605とは、別々の導電層で形成されていてもよい。例えば、共通電極10603のうち櫛歯状の部分は、走査線10601又は映像信号線10602と同じ導電層で形成されていてもよい。同様に、画素電極10605は、走査線10601又は映像信号線10602と同じ導電層で形成されていてもよい。
図42(B)は、FFS方式とトランジスタとを組み合わせた場合の画素の上面図である。図42(B)に示す画素構造を液晶表示装置に適用することによって、原理的に視野角が大きく、応答速度の階調依存性の小さい液晶表示装置を得ることができる。
図42(B)に示す画素は、走査線10611と、映像信号線10612と、共通電極10613と、トランジスタ10614と、画素電極10615と、を備えていてもよい。
走査線10611は、信号(走査信号)を画素に伝達する機能を有する。映像信号線10612は、信号(映像信号)を画素に伝達するための機能を有する。なお、走査線10611と映像信号線10612とは、マトリックス状に配置されるため、異なる層の導電層で形成されている。なお、走査線10611と。映像信号線10612との交差部に、半導体層が配置されていてもよい。こうすることで、走査線10611と。映像信号線10612と交差容量を低減することができる。なお、映像信号線10612は、画素電極10615の形状に合わせて形成されている。
共通電極106013は、画素電極10615の下部、及び画素電極10615と画素電極10615との間の下部に一様に形成されている。なお、共通電極106013としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、共通電極106013に用いてもよい。
トランジスタ10614は、映像信号線10612と画素電極10615を導通させるスイッチとしての機能を有する。なお、トランジスタ10604のソース領域及びドレイン領域の一方は、トランジスタ10614のソース領域及びドレイン領域の他方に囲まれるように配置されている。こうすることで、トランジスタ10614のチャネル幅が大きくなるため、スイッチング能力の向上を図ることができる。なお、トランジスタ10614のゲート電極は、半導体層を囲むように配置されている。
画素電極10615は、トランジスタ10614のソース電極及びドレイン電極の一方に電気的に接続される。画素電極10515は、映像信号線10612によって伝達された信号電圧を液晶素子に与えるための電極である。なお、画素電極10615の形状は、屈曲した櫛歯状の形状である。こうすることで、液晶分子に横電界をかけることができる。なお、櫛歯状の画素電極10615は、共通電極10613の一様な部分よりも液晶層に近いところに配置される。液晶分子の配向が異なる複数の領域を形成することができる。視野角の向上を図ることができる。なお、画素電極10615としては、透明性を有する材料又は反射性を有する材料を用いることができる。あるいは、透明性を有する材料と反射性を有する材料とを組み合わせて、画素電極10615に用いてもよい。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、液晶パネルの周辺部について説明する。
図43は、エッジライト式と呼ばれるバックライトユニット20101と、液晶パネル20107とを有している液晶表示装置の一例を示す。エッジライト式とは、バックライトユニットの端部に光源を配置し、その光源の蛍光を発光面全体から放射する方式である。エッジライト式のバックライトユニットは、薄型で省電力化を図ることができる。
バックライトユニット20101は、拡散板20102、導光板20103、反射板20104、ランプリフレクタ20105及び光zzzzz源20106によって構成される。
光源20106は必要に応じて発光する機能を有している。例えば、光源20106としては冷陰極管、熱陰極管、発光ダイオード、無機EL又は有機ELなどが用いられる。ランプリフレクタ20105は、光源20106からの蛍光を効率よく導光板20103に導く機能を有する。導光板20103は、蛍光を全反射させて、全面に光を導く機能を有する。拡散板20102は、明度のムラを低減する機能を有する。反射板20104は、導光板20103から下方向(液晶パネル20107と反対方向)に漏れた光を反射して再利用する機能を有する。
なお、バックライトユニット20101には、光源20106の輝度を調整するための制御回路が接続されている。この制御回路によって、光源20106の輝度を調整することができる。
図44(A)、(B)、(C)及び(D)は、エッジライト式のバックライトユニットの詳細な構成を示す図である。なお、拡散板、導光板及び反射板などはその説明を省略する。
図44(A)に示すバックライトユニット20201は、光源として冷陰極管20203を用いた構成である。そして、冷陰極管20203からの光を効率よく反射させるため、ランプリフレクタ20202が設けられている。このような構成は、冷陰極管からの輝度の強度のため、大型表示装置に用いることが多い。
図44(B)に示すバックライトユニット20211は、光源として発光ダイオード(LED)20213を用いた構成である。例えば、白色に発する発光ダイオード(W)20213は所定の間隔に配置される。そして、発光ダイオード20213からの光を効率よく反射させるため、ランプリフレクタ20212が設けられている。
発光ダイオードの輝度は高いので、発光ダイオードを用いた構成は大型表示装置に適する。発光ダイオードの色再現性は優れているので、配置面積を小さくすることができる。したがって、表示装置の狭額縁化を図ることができる。
なお、発光ダイオードが大型の表示装置に搭載される場合、発光ダイオードを該基板の背面に配置することができる。発光ダイオードは、所定の間隔を維持し、各色の発光ダイオードが順に配置される。発光ダイオードの配置によって、色再現性を高めることができる。
図44(C)に示すバックライトユニット20221は、光源として各色RGBの発光ダイオード(LED)20223、発光ダイオード20224(LED)、発光ダイオード(LED)20225を用いた構成である。各色RGBの発光ダイオード20223(LED)、発光ダイオード20224(LED)、発光ダイオード20225(LED)は、それぞれ所定の間隔に配置される。各色RGBの発光ダイオード2023(LED)、発光ダイオード20224(LED)、発光ダイオード20225(LED)を用いることによって、色再現性を高くすることができる。そして、発光ダイオードからの光を効率よく反射させるため、ランプリフレクタ20222が設けられている。
発光ダイオードの輝度は高いので、光源として各色RGBの発光ダイオードを用いた構成は大型表示装置に適する。色再現性が優れているので、配置面積を小さくすることができる。したがって、表示装置の狭額縁化を図ることができる。
なお、時間に応じてRGBの発光ダイオードを順次点灯させることによって、カラー表示を行うことができる。いわいるフィールドシーケンシャルモードである。
なお、白色を発する発光ダイオードと、各色RGBの発光ダイオード20223(LED)、発光ダイオード20224(LED)、発光ダイオード20225(LED)とを組み合わせることができる。
なお、発光ダイオードが大型の表示装置に搭載される場合、発光ダイオードを該基板の背面に配置することができる。発光ダイオードは、所定の間隔を維持し、各色の発光ダイオードが順に配置される。発光ダイオードの配置によって、色再現性を高めることができる。
図45(D)に示すバックライトユニット20231は、光源として各色RGBの発光ダイオード(LED)20233、発光ダイオード(LED)20234、発光ダイオード(LED)20235を用いた構成である。例えば、各色RGBの発光ダイオード(LED)20233、発光ダイオード20234(LED)、発光ダイオード20235(LED)のうち発光強度の低い色(例えば緑)は複数配置されている。各色RGBの発光ダイオード20233(LED)、発光ダイオード20234(LED)、発光ダイオード20235(LED)を用いることによって、色再現性を高くすることができる。そして、発光ダイオードからの光を効率よく反射させるため、ランプリフレクタ20232が設けられている。
発光ダイオードの輝度は高いので、光源として各色RGBの発光ダイオードを用いた構成は大型表示装置に適する。発光ダイオードの色再現性は優れているので、配置面積を小さくすることができる。したがって、表示装置の狭額縁化を図ることができる。
なお、時間に応じてRGBの発光ダイオードを順次点灯させることによって、カラー表示を行うことができる。いわいるフィールドシーケンシャルモードである。
なお、白色を発する発光ダイオードと、各色RGBの発光ダイオード20233(LED)、発光ダイオード20234(LED)、発光ダイオード20235(LED)とを組み合わせることができる。
なお、発光ダイオードが大型の表示装置に搭載される場合、発光ダイオードを該基板の背面に配置することができる。発光ダイオードは、所定の間隔を維持し、各色の発光ダイオードが順に配置される。発光ダイオードの配置によって、色再現性を高めることができる。
図47(A)は、直下型と呼ばれるバックライトユニットと、液晶パネルとを有する液晶表示装置の一例を示す。直下式とは、発光面の直下に光源を配置することで、その光源の蛍光を発光面全体から放射する方式である。直下式のバックライトユニットは、発光光量を効率よく利用することができる。
バックライトユニット20500は、拡散板20501、遮光板20502、ランプリフレクタ20503及び光源20504によって構成される。
光源20504は、必要に応じて発光する機能を有している。例えば、光源20505としては、冷陰極管、熱陰極管、発光ダイオード、無機EL又は有機ELなどが用いられる。ランプリフレクタ20503は、光源20504の蛍光を効率よく拡散板20501及び遮光板20502に導く機能を有する。遮光板20502は、光源20504の配置に合わせて光が強いところほど遮光を多くすることで、明度のムラを低減する機能を有する。拡散板20501は、さらに明度のムラを低減する機能を有する。
なお、バックライトユニット20501には、光源20504の輝度を調整するための制御回路が接続されている。この制御回路によって、光源20504の輝度を調整することができる。
図47(B)は、直下型と呼ばれるバックライトユニットと、液晶パネルとを有する液晶表示装置の一例を示す。直下式とは、発光面の直下に光源を配置することで、、その光源の蛍光を発光面全体から放射する方式である。直下式のバックライトユニットは、発光光量を効率よく利用することができる。
バックライトユニット20510は、拡散板20511、遮光板20512、ランプリフレクタ20513、各色RGBの光源(R)20514a、光源(G)20514b及び光源(B)20514cによって構成される。
各色RGBの光源20514a(R)、光源20514b(G)及び光源20514c(B)は、必要に応じて発光する機能を有する。例えば、光源20514a(R)、光源20514b(G)及び光源20514c(B)としては、冷陰極管、熱陰極管、発光ダイオード、無機EL又は有機ELなどが用いられる。ランプリフレクタ20513は、光源20514の蛍光を効率よく拡散板20511及び遮光板20512に導く機能を有する。遮光板20512は、光源20514の配置に合わせて光が強いところほど遮光を多くすることで、明度のムラを低減する機能を有する。拡散板20511は、さらに明度のムラを低減する機能を有する。
なお、バックライトユニット20511には、各色RGBの光源20514a(R)、光源20514b(G)及び光源20514c(B)の輝度を調整するための制御回路が接続されている。この制御回路によって、各色RGBの光源20514a(R)、光源20514b(G)及び光源20514c(B)の輝度を調整することができる。
図45は、偏光板(偏光フィルムともいう)の構成の一例を示す図である。
偏光フィルム20300は、保護フィルム20301、基板フィルム20302、PVA偏光フィルム20303、基板フィルム20304、粘着剤層20305及び離型フィルム20306を有する。
PVA偏光フィルム20303は、ある振動方向だけの光(直線偏光)を作り出す機能を有する。具体的には、PVA偏光フィルム20303は、電子の密度が縦と横で大きく異なる分子(偏光子)を含んでいる。PVA偏光フィルム20303は、この電子の密度が縦と横で大きく異なる分子の方向を揃えることで、直線偏光を作り出すことができる。
一例として、PVA偏光フィルム20303は、ポリビニールアルコール(Poly Vinyl Alcohol)の高分子フィルムに、ヨウ素化合物をドープし、PVAフィルムをある方向に引っ張ることで、一定方向にヨウ素分子の並んだフィルムを得ることができる。そして、ヨウ素分子の長軸と平行な光は、ヨウ素分子に吸収される。なお、高耐久用途及び高耐熱用途として、ヨウ素の代わりに2色性の染料が用いてもよい。なお、染料は、車載用LCD又はプロジェクタ用LCDなどの耐久性、耐熱性が求められる液晶表示装置に用いられることが望ましい。
PVA偏光フィルム20303は、両側を基材となるフィルム(基板フィルム20302及び基板フィルム20304)で挟むことで、信頼性を増すことができる。なお、PVA偏光フィルム20303は、高透明性、高耐久性のトリアセチルロース(TAC)フィルムによって挟まれていてもよい。なお、基板フィルム及びTACフィルムは、PVA偏光フィルム20303が有する偏光子の保護層として機能する。
一方の基板フィルム(基板フィルム20304)には、液晶パネルのガラス基板に貼るための粘着剤層20305が貼られている。なお、粘着剤層20305は、粘着剤を片側の基板フィルム(基板フィルム20304)に塗布することで形成される。粘着剤層20305には、離形フィルム20305(セパレートフィルム)が備えられている。
他方の基板フィルム(基板フィルム20302)には、保護フィルム20301が備えられている。
なお、偏光フィルム20300表面に、ハードコート散乱層(アンチグレア層)が備えられていてもよい。ハードコート散乱層は、AG処理によって表面に微細な凹凸が形成されており、外光を散乱させる防眩機能を有するため、液晶パネルへの外光の映り込みを防ぐことができる。表面反射を防ぐことができる。
なお、偏光フィルム20300表面に、複数の屈折率の異なる光学薄膜層を多層化(アンチリフレクション処理、若しくはAR処理ともいう)してもよい。多層化された複数の屈折率のことなる光学薄膜層は、光の干渉効果によって表面の反射率を低減することができる。
図46は、液晶表示装置のシステムブロックの一例を示す図である。
画素部20405には、信号線20412が信号線駆動回路20403から延伸して配置されている。画素部20405には、走査線20410が走査線駆動回路20404から延伸して配置されている。そして、信号線20412と走査線20410との交差領域に、複数の画素がマトリクス状に配置されている。なお、複数の画素それぞれはスイッチング素子を有している。したがって、複数の画素それぞれに液晶分子の傾きを制御するための電圧を独立して入力することができる。このように各交差領域にスイッチング素子が設けられた構造をアクティブ型と呼ぶ。ただし、このようなアクティブ型に限定されず、パッシブ型の構成でもよい。パッシブ型は、各画素にスイッチング素子がないため、工程が簡便である。
駆動回路部20408は、制御回路20402、信号線駆動回路20403及び走査線駆動回路20404を有する。制御回路20402には映像信号20401が入力されている。制御回路20402は、この映像信号20401に応じて、信号線駆動回路20403及び走査線駆動回路20404を制御する。そのため、映像信号20401は、信号線駆動回路20403及び走査線駆動回路20404に、それぞれ制御信号を入力する。そして、この制御信号に応じて、信号線駆動回路20403はビデオ信号を信号線20412に入力し、走査線駆動回路20404は走査信号を走査線20410に入力する。そして、画素が有するスイッチング素子が走査信号に応じて選択され、画素の画素電極にビデオ信号が入力される。
なお、制御回路20402は、映像信号20401に応じて電源20407も制御している。電源20407は、照明手段20406へ電力を供給する手段を有している。照明手段20406としては、エッジライト式のバックライトユニット、又は直下型のバックライトユニットを用いることができる。ただし、照明手段20406としては、フロントライトを用いてもよい。フロントライトとは、画素部の前面側に取りつけ、全体を照らす発光体及び導光体で構成された板状のライトユニットである。このような照明手段により、低消費電力で、均等に画素部を照らすことができる。
図46(B)に示すように走査線駆動回路20404は、シフトレジスタ20441、レベルシフタ20442、バッファ20443として機能する回路を有する。シフトレジスタ20441にはゲートスタートパルス(GSP)、ゲートクロック信号(GCK)等の信号が入力される。
図46(C)に示すように信号線駆動回路20403は、シフトレジスタ20431、第1のラッチ20432、第2のラッチ20433、レベルシフタ20434、バッファ20435として機能する回路を有する。バッファ20435として機能する回路とは、弱い信号を増幅させる機能を有する回路であり、オペアンプ等を有する。レベルシフタ20434には、スタートパルス(SSP)等の信号が、第1のラッチ20432にはビデオ信号等のデータ(DATA)が入力される。第2のラッチ20433にはラッチ(LAT)信号を一時保持することができ、一斉に画素部20405へ入力させる。これを線順次駆動と呼ぶ。そのため、線順次駆動ではなく、点順次駆動を行う画素であれば、第2のラッチは不要とすることができる。
なお、本実施の形態において、液晶パネルは、公知のものを用いることができる。例えば、液晶パネルとして、2つの基板の間に液晶層が封止された構成を用いることができる。一方の基板上には、トランジスタ、容量素子、画素電極又は配向膜などが形成されている。なお、一方の基板の上面と反対側には、偏光板、位相差板又はプリズムシートが配置されていてもよい。他方の基板上には、カラーフィルタ、ブラックマトリクス、対向電極又は配向膜などが形成されている。なお、他方の基板の上面と反対側には、偏光板又は位相差板が配置されていてもよい。なお、カラーフィルター及びブラックマトリクスは、一方の基板の上面に形成されてもよい。なお、一一方の基板の上面側又はその反対側にスリット(格子)を配置することで、3次元表示を行うことができる。
なお、偏光板、位相差板及びプリズムシートをそれぞれ、2つの基板の間に配置することが可能である。あるいは、2つの基板のうちのいずれかと一体とすることが可能である。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施形態においては、表示装置の駆動方法について説明する。特に、液晶表示装置の駆動方法について説明する。
まず、オーバードライブ駆動について、図48を参照して説明する。図48の(A)は、表示素子の、入力電圧に対する出力輝度の時間変化を表したものである。破線で表した入力電圧30121に対する表示素子の出力輝度の時間変化は、同じく破線で表した出力輝度30123のようになる。すなわち、目的の出力輝度Lowを得るための電圧はViであるが、入力電圧としてViをそのまま入力した場合は、目的の出力輝度Lowに達するまでに、素子の応答速度に対応した時間を要してしまう。
オーバードライブ駆動は、この応答速度を速めるための技術である。具体的には、まず、Viよりも大きい電圧であるVoを素子に一定時間与えることで出力輝度の応答速度を高めて、目的の出力輝度Lowに近づけた後に、入力電圧をViに戻す、という方法である。このときの入力電圧は入力電圧30122、出力輝度は出力輝度30124に表したようになる。出力輝度30124のグラフは、目的の輝度Lowに至るまでの時間が、出力輝度30123のグラフよりも短くなっている。
なお、図48の(A)においては、入力電圧に対し出力輝度が正の変化をする場合について述べたが、入力電圧に対し出力輝度が負の変化をする場合も、本実施の形態は含んでいる。
このような駆動を実現するための回路について、図48の(B)及び図48の(C)を参照して説明する。まず、図48の(B)を参照して、入力映像信号30131がアナログ値(離散値でもよい)をとる信号であり、出力映像信号30132もアナログ値をとる信号である場合について説明する。図48の(B)に示すオーバードライブ回路は、符号化回路30101、フレームメモリ30102、補正回路30103、DA変換回路30104、を備える。
入力映像信号30131は、まず、符号化回路30101に入力され、符号化される。つまり、アナログ信号から、適切なビット数のデジタル信号に変換される。その後、変換されたデジタル信号は、フレームメモリ30102と、補正回路30103と、にそれぞれ入力される。補正回路30103には、フレームメモリ30102に保持されていた前フレームの映像信号も、同時に入力される。そして、補正回路30103において、当該フレームの映像信号と、前フレームの映像信号から、あらかじめ用意された数値テーブルにしたがって、補正された映像信号を出力する。このとき、補正回路30103に出力切替信号30133を入力し、補正された映像信号と、当該フレームの映像信号を切替えて出力できるようにしてもよい。次に、補正された映像信号又は当該フレームの映像信号は、DA変換回路30104に入力される。そして、補正された映像信号又は当該フレームの映像信号にしたがった値のアナログ信号である出力映像信号30132が出力される。このようにして、オーバードライブ駆動が実現できる。
次に、図48の(C)を参照して、入力映像信号30131がデジタル値をとる信号であり、出力映像信号30132もデジタル値をとる信号である場合について説明する。図48の(C)に示すオーバードライブ回路は、フレームメモリ30112、補正回路30113、を備える。
入力映像信号30131は、デジタル信号であり、まず、フレームメモリ30112と、補正回路30113と、にそれぞれ入力される。補正回路30113には、フレームメモリ30112に保持されていた前フレームの映像信号も、同時に入力される。そして、補正回路30113において、当該フレームの映像信号と、前フレームの映像信号から、あらかじめ用意された数値テーブルにしたがって、補正された映像信号を出力する。このとき、補正回路30113に出力切替信号30133を入力し、補正された映像信号と、当該フレームの映像信号を切替えて出力できるようにしてもよい。このようにして、オーバードライブ駆動が実現できる。
なお、本実施の形態におけるオーバードライブ回路は、入力映像信号30131がアナログ信号であり、出力映像信号30132がデジタル信号である場合も含む。このときは、図48の(B)に示した回路から、DA変換回路30104を省略すればよい。また、本実施の形態におけるオーバードライブ回路は、入力映像信号30131がデジタル信号であり、出力映像信号30132がアナログ信号である場合も含む。このときは、図48の(B)に示した回路から、符号化回路30101を省略すればよい。
次に、コモン線の電位を操作する駆動について、図49を参照して説明する。図49の(A)は、液晶素子のような容量的な性質を持つ表示素子を用いた表示装置において、走査線一本に対し、コモン線が一本配置されているときの、複数の画素回路を表した図である。図49の(A)に示す画素回路は、トランジスタ30201、補助容量30202、表示素子30203、映像信号線30204、走査線30205、コモン線30206、を備えている。
トランジスタ30201のゲート電極は、走査線30205に電気的に接続され、トランジスタ30201のソース電極及びドレイン電極の一方は、映像信号線30204に電気的に接続され、トランジスタ30201のソース電極及びドレイン電極の他方は、補助容量30202の一方の電極、及び表示素子30203の一方の電極に電気的に接続されている。
また、補助容量30202の他方の電極は、コモン線30206に電気的に接続されている。
まず、走査線30205によって選択された画素は、トランジスタ30201がオンとなるため、それぞれ、映像信号線30204を介して、表示素子30203及び補助容量30202に映像信号に対応した電圧がかかる。このとき、その映像信号が、コモン線30206に接続された全ての画素に対して最低階調を表示させるものだった場合、あるいは、コモン線30206に接続された全ての画素に対して最高階調を表示させるものだった場合は、画素にそれぞれ映像信号線30204を介して映像信号を書き込む必要はない。映像信号線30204を介して映像信号を書き込む代わりに、コモン線30206の電位を動かすことで、表示素子30203にかかる電圧を変えることができる。
次に、図49の(B)は、液晶素子のような容量的な性質を持つ表示素子を用いた表示装置において、走査線一本に対し、コモン線が2本配置されているときの、複数の画素回路を表した図である。図49の(B)に示す画素回路は、トランジスタ30211、補助容量30212、表示素子30213、映像信号線30214、走査線30215、第1のコモン線30216、第2のコモン線30217、を備えている。
トランジスタ30211のゲート電極は、走査線30215に電気的に接続され、トランジスタ30211のソース電極及びドレイン電極の一方は、映像信号線30214に電気的に接続され、トランジスタ30211のソース電極及びドレイン電極の他方は、補助容量30212の一方の電極、及び表示素子30213の一方の電極に電気的に接続されている。
また、補助容量30212の他方の電極は、第1のコモン線30216に電気的に接続されている。
また、当該画素と隣接する画素においては、補助容量30212の他方の電極は、第2のコモン線30217に電気的に接続されている。
図49の(B)に示す画素回路は、コモン線一本に対し電気的に接続されている画素が少ないため、映像信号線30214を介して映像信号を書き込む代わりに、第1のコモン線30216又は第2のコモン線30217の電位を動かすことで、表示素子30213にかかる電圧を変えることができる頻度が、顕著に大きくなる。また、ソース反転駆動又はドット反転駆動が可能になる。ソース反転駆動又はドット反転駆動により、素子の信頼性を向上させつつ、フリッカを抑えることができる。
次に、走査型バックライトについて、図50を参照して説明する。図50の(A)は、冷陰極管を並置した走査型バックライトを示す図である。図50の(A)に示す走査型バックライトは、拡散板30301と、N個の冷陰極管30302―1から30302―Nと、を備える。N個の冷陰極管30302―1から30302―Nを、拡散板30301の後ろに並置することで、N個の冷陰極管30302―1から30302―Nは、その輝度を変化させて走査することができる。
走査するときの各冷陰極管の輝度の変化を、図50の(C)を用いて説明する。まず、冷陰極管30302―1の輝度を、一定時間変化させる。そして、その後に、冷陰極管30302―1の隣に配置された冷陰極管30302―2の輝度を、同じ時間だけ変化させる。このように、冷陰極管30302―1から30302―Nまで、輝度を順に変化させる。なお、図50の(C)においては、一定時間変化させる輝度は、元の輝度より小さいものとしたが、元の輝度より大きくてもよい。また、冷陰極管30302―1から30302―Nまで走査するとしたが、逆方向に冷陰極管30302―Nから30302―1まで走査してもよい。
図50のように駆動することで、バックライトの平均輝度を小さくすることができる。したがって、液晶表示装置の消費電力の大部分を占める、バックライトの消費電力を低減することができる。
なお、走査型バックライトの光源として、LEDを用いてもよい。その場合の走査型バックライトは、図50の(B)のようになる。図50の(B)に示す走査型バックライトは、拡散板30311と、LEDを並置した光源30312―1から30312―Nと、を備える。走査型バックライトの光源として、LEDを用いた場合、バックライトを薄く、軽くできる利点がある。また、色再現範囲を広げることができるという利点がある。さらに、LEDを並置した光源30312―1から30312―Nのそれぞれに並置したLEDも、同様に走査することができるので、点走査型のバックライトとすることもできる。点走査型とすれば、動画像の画質をさらに向上させることができる。
なお、バックライトの光源としてLEDを用いた場合も、図50の(C)に示すように輝度を変化させて駆動することができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、液晶表示装置に適用できる画素の構成及び画素の動作について説明する。
なお、本実施の形態において、液晶の動作モードとして、TN(Twisted Nematic)モード、IPS(In−Plane−Switching)モード、FFS(Fringe Field Switching)モード、MVA(Multi−domain Vertical Alignment)モード、PVA(Patterned Vertical Alignment)、ASM(Axially Symmetric aligned Micro−cell)モード、OCB(Optical Compensated Birefringence)モード、FLC(Ferroelectric Liquid Crystal)モード、AFLC(AntiFerroelectric Liquid Crystal)などを用いることができる。
図51(A)は、液晶表示装置に適用できる画素構成の一例を示す図である。
画素40100は、トランジスタ40101、液晶素子40102及び容量素子40103を有している。トランジスタ40101のゲートは配線40105に接続されている。トランジスタ40101の第1端子は配線40104に接続されている。トランジスタ40101の第2端子は液晶素子40102の第1電極及び容量素子40103の第1電極に接続される。液晶素子40102の第2電極は対向電極40107に相当する。容量素子40103の第2の電極が配線40106に接続されている。
配線40104は、信号線として機能する。配線40105は走査線として機能する。配線40106は容量線として機能する。トランジスタ40101は、スイッチとして機能する。容量素子40103は、保持容量として機能する。
トランジスタ40101はスイッチとして機能すればよく、トランジスタ40101の極性はPチャネル型でもよいし、Nチャネル型でもよい。
なお、配線40104にはビデオ信号が入力されている。配線40105には走査信号が入力されている。配線40106はある一定の電位が供給されている。なお、走査信号はHレベル又はLレベルのデジタル電圧信号である。トランジスタ40101がNチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40101をオンできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40101をオフできる電位である。あるいは、トランジスタ40101がPチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40101をオフできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40101をオンできる電位である。なお、ビデオ信号はアナログ電圧である。ビデオ信号は、走査信号のHレベルよりも低く、走査信号のLレベルよりも高い電位である。なお、配線40106に供給されている一定の電位は対向電極40107の電位と等しいことが好ましい。
画素40100の動作について、トランジスタ40101がオンしている場合とトランジスタ40101がオフしている場合に分けて説明する。
トランジスタ40101がオンしている場合は、配線40104と、液晶素子40102の第1電極(画素電極)及び容量素子40103の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40104からトランジスタ40101を介して、液晶素子40102の第1電極(画素電極)及び容量素子40103の第1電極に入力される。そして、容量素子40103はビデオ信号と配線40106に供給されている電位との電位差を保持する。
トランジスタ40101がオフしている場合は、配線40104と、液晶素子40102の第1電極(画素電極)及び容量素子40103の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40102の第1電極及び容量素子40103の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40103はビデオ信号と配線40106に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40102の第1電極及び容量素子40103の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40102は、ビデオ信号に応じた透過率となる。
図51(B)は、液晶表示装置に適用できる画素構成の一例を示す図である。特に、図51(B)は、横電界モード(IPSモード、FFSモードを含む)に適した液晶表示装置に適用できる画素構成の一例を示す図である。
画素40110は、トランジスタ40111、液晶素子40112及び容量素子40113を有している。トランジスタ40111のゲートは配線40115に接続されている。トランジスタ40111の第1端子は配線40114に接続されている。トランジスタ40111の第2端子は液晶素子40112の第1電極及び容量素子40113の第1電極に接続される。液晶素子40112の第2電極は配線40116と接続されている。容量素子40113の第2の電極が配線40116に接続されている。
配線40114は、信号線として機能する。配線40115は走査線として機能する。配線40116は容量線として機能する。トランジスタ40111は、スイッチとして機能する。容量素子40113は、保持容量として機能する。
トランジスタ40111はスイッチとして機能すればよく、トランジスタ40111の極性はPチャネル型でもよいし、Nチャネル型でもよい。
なお、配線40114にはビデオ信号が入力されている。配線40115には走査信号が入力されている。配線40116はある一定の電位が供給されている。なお、走査信号はHレベル又はLレベルのデジタル電圧信号である。トランジスタ40111がNチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40111をオンできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40111をオフできる電位である。あるいは、トランジスタ40111がPチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40111をオフできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40111をオンできる電位である。なお、ビデオ信号はアナログ電圧である。ビデオ信号は、走査信号のHレベルよりも低く、走査信号のLレベルよりも高い電位である。
画素40110の動作について、トランジスタ40111がオンしている場合とトランジスタ40111がオフしている場合に分けて説明する。
トランジスタ40111がオンしている場合は、配線40114と、液晶素子40112の第1電極(画素電極)及び容量素子40113の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40114からトランジスタ40111を介して、液晶素子40112の第1電極(画素電極)及び容量素子40113の第1電極に入力される。そして、容量素子40113はビデオ信号と配線40116に供給されている電位との電位差を保持する。
トランジスタ40111がオフしている場合は、配線40114と、液晶素子40112の第1電極(画素電極)及び容量素子40113の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40112の第1電極及び容量素子40113の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40113はビデオ信号と配線40116に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40112の第1電極及び容量素子40113の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40112は、ビデオ信号に応じた透過率となる。
図52は、液晶表示装置に適用できる画素構成の一例を示す図である。特に、図52は、配線数を減らして画素の開口率を大きくできる画素構成の一例である。
図52は、同じ列方向に配置された二つの画素(画素40200及び画素40210)を示す。例えば、画素40200がN行目に配置されている場合、画素40210はN+1行目に配置されている。
画素40200は、トランジスタ40201、液晶素子40202及び容量素子40203を有している。トランジスタ40201のゲートは配線40205に接続されている。トランジスタ40201の第1端子は配線40204に接続されている。トランジスタ40201の第2端子は液晶素子40202の第1電極及び容量素子40203の第1電極に接続される。液晶素子40202の第2電極は対向電極40207に相当する。容量素子40203の第2電極は、前行のトランジスタのゲートと同じ配線に接続されている。
画素40210は、トランジスタ40211、液晶素子40212及び容量素子40213を有している。トランジスタ40211のゲートは配線40215に接続されている。トランジスタ40211の第1端子は配線40204に接続されている。トランジスタ40211の第2端子は液晶素子40212の第1電極及び容量素子40213の第1電極に接続される。液晶素子40212の第2電極は対向電極40217に相当する。容量素子40213の第2電極は、前行のトランジスタのゲートと同じ配線(配線40205)に接続されている。
配線40204は、信号線として機能する。配線40205はN行目の走査線として機能する。配線40206はN行目の容量線として機能する。トランジスタ40201は、スイッチとして機能する。容量素子40203は、保持容量として機能する。
配線40214は、信号線として機能する。配線40215はN+1行目の走査線として機能する。配線40216はN+1行目の容量線として機能する。トランジスタ40211は、スイッチとして機能する。容量素子40213は、保持容量として機能する。
トランジスタ40201及びトランジスタ40211はスイッチとして機能すればよく、トランジスタ40201の極性及びトランジスタ40211の極性はPチャネル型でもよいし、Nチャネル型でもよい。
なお、配線40204にはビデオ信号が入力されている。配線40205には走査信号(N行目)が入力されている。配線40215には走査信号(N+1行目)が入力されている。
走査信号はHレベル又はLレベルのデジタル電圧信号である。トランジスタ40201(又はトランジスタ40211)がNチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40201(又はトランジスタ40211)をオンできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40201(又はトランジスタ40211)をオフできる電位である。あるいは、トランジスタ40201(又はトランジスタ40211)がPチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40201(又はトランジスタ40211)をオフできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40201(又はトランジスタ40211)をオンできる電位である。なお、ビデオ信号はアナログ電圧である。ビデオ信号は、走査信号のHレベルよりも低く、走査信号のLレベルよりも高い電位である。
画素40200の動作について、トランジスタ40201がオンしている場合とトランジスタ40201がオフしている場合に分けて説明する。
トランジスタ40201がオンしている場合は、配線40204と、液晶素子40202の第1電極(画素電極)及び容量素子40203の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40204からトランジスタ40201を介して、液晶素子40202の第1電極(画素電極)及び容量素子40203の第1電極に入力される。そして、容量素子40203はビデオ信号と前行のトランジスタのゲートと同じ配線に供給されている電位との電位差を保持する。
トランジスタ40201がオフしている場合は、配線40204と、液晶素子40202の第1電極(画素電極)及び容量素子40203の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40202の第1電極及び容量素子40203の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40203はビデオ信号と前行のトランジスタのゲートと同じ配線に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40202の第1電極及び容量素子40203の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40202は、ビデオ信号に応じた透過率となる。
画素40210の動作について、トランジスタ40211がオンしている場合とトランジスタ40211がオフしている場合に分けて説明する。
トランジスタ40211がオンしている場合は、配線40204と、液晶素子40212の第1電極(画素電極)及び容量素子40213の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40204からトランジスタ40211を介して、液晶素子40212の第1電極(画素電極)及び容量素子40213の第1電極に入力される。そして、容量素子40213はビデオ信号と前行のトランジスタのゲートと同じ配線(配線40205)に供給されている電位との電位差を保持する。
トランジスタ40211がオフしている場合は、配線40204と、液晶素子40212の第1電極(画素電極)及び容量素子40213の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40212の第1電極及び容量素子40213の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40213はビデオ信号と前行のトランジスタのゲートと同じ配線(配線40515)に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40212の第1電極及び容量素子40213の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40212は、ビデオ信号に応じた透過率となる。
図53は、液晶表示装置に適用できる画素構成の一例を示す図である。特に、図53は、サブ画素を用いることで視野角を向上できる画素構成の一例である。
画素40320は、サブ画素40300とサブ画素40310を有している。画素40320が2つのサブ画素を有している場合について説明するが、画素40320は3つ以上のサブ画素を有していてもよい。
サブ画素40300は、トランジスタ40301、液晶素子40302及び容量素子40303を有している。トランジスタ40301のゲートは配線40305に接続されている。トランジスタ40301の第1端子は配線40304に接続されている。トランジスタ40301の第2端子は液晶素子40302の第1電極及び容量素子40303の第1電極に接続される。液晶素子40302の第2電極は対向電極40307に相当する。容量素子40303の第2の電極が配線40306に接続されている。
サブ画素40310は、トランジスタ40311、液晶素子40312及び容量素子40313を有している。トランジスタ40311のゲートは配線40315に接続されている。トランジスタ40301の第1端子は配線40304に接続されている。トランジスタ40311の第2端子は液晶素子40312の第1電極及び容量素子40313の第1電極に接続される。液晶素子40312の第2電極は対向電極40317に相当する。容量素子40313の第2の電極が配線40306に接続されている。
配線40304は、信号線として機能する。配線40305は走査線として機能する。配線40315は信号線として機能する。配線40306は容量線として機能する。トランジスタ40301は、スイッチとして機能する。トランジスタ40311は、スイッチとして機能する。容量素子40303は、保持容量として機能する。容量素子40313は、保持容量として機能する。
トランジスタ40301はスイッチとして機能すればよく、トランジスタ40301の極性はPチャネル型でもよいし、Nチャネル型でもよい。トランジスタ40311はスイッチとして機能すればよく、トランジスタ40311の極性はPチャネル型でもよいし、Nチャネル型でもよい。
なお、配線40304にはビデオ信号が入力されている。配線40305には走査信号が入力されている。配線40315には走査信号が入力されている。配線40306はある一定の電位が供給されている。
なお、走査信号はHレベル又はLレベルのデジタル電圧信号である。トランジスタ40301(又はトランジスタ40311)がNチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40301(又はトランジスタ40311)をオンできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40301(又はトランジスタ40311)をオフできる電位である。あるいは、トランジスタ40301(又はトランジスタ40311)がPチャネル型の場合、走査信号のHレベルはトランジスタ40301(又はトランジスタ40311)をオフできる電位、走査信号のLレベルはトランジスタ40301(又はトランジスタ40311)をオンできる電位である。なお、ビデオ信号はアナログ電圧である。ビデオ信号は、走査信号のHレベルよりも低く、走査信号のLレベルよりも高い電位である。なお、配線40306に供給されている一定の電位は対向電極40307の電位又は対向電極40317の電位と等しいことが好ましい。
画素40320の動作について、トランジスタ40301がオンしトランジスタ40311がオフしている場合と、トランジスタ40301がオフしトランジスタ40311がオンしている場合と、トランジスタ40301及びトランジスタ40311がオフしている場合とに分けて説明する。
トランジスタ40301がオンしトランジスタ40311がオフしている場合は、サブ画素40300において、配線40304と、液晶素子40302の第1電極(画素電極)及び容量素子40303の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40304からトランジスタ40301を介して、液晶素子40302の第1電極(画素電極)及び容量素子40303の第1電極に入力される。そして、容量素子40303はビデオ信号と配線40306に供給されている電位との電位差を保持する。このとき、サブ画素40310において、配線40304と、液晶素子40312の第1電極(画素電極)及び容量素子40313の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、ビデオ信号は、サブ画素40310には入力されない。
トランジスタ40301がオフトランジスタ40311がオンしている場合は、サブ画素40300において、配線40304と、液晶素子40302の第1電極(画素電極)及び容量素子40303の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40302の第1電極及び容量素子40303の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40303はビデオ信号と配線40306に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40302の第1電極及び容量素子40303の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。このとき、サブ画素40310において、配線40304と、液晶素子40312の第1電極(画素電極)及び容量素子40313の第1電極とが電気的に接続される。したがって、ビデオ信号は、配線40304からトランジスタ40311を介して、液晶素子40312の第1電極(画素電極)及び容量素子40313の第1電極に入力される。そして、容量素子40313はビデオ信号と配線40316に供給されている電位との電位差を保持する。
トランジスタ40301及びトランジスタ40311がオフしている場合は、サブ画素40300において、配線40304と、液晶素子40302の第1電極(画素電極)及び容量素子40303の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40302の第1電極及び容量素子40303の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40303はビデオ信号と配線40306に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40302の第1電極及び容量素子40303の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40302は、ビデオ信号に応じた透過率となる。このとき、このとき、サブ画素40310において、配線40304と、液晶素子40312の第1電極(画素電極)及び容量素子40313の第1電極とが電気的に遮断される。したがって、液晶素子40312の第1電極及び容量素子40313の第1電極は浮遊状態となる。容量素子40313はビデオ信号と配線40306に供給されている電位との電位差を保持しているため、液晶素子40312の第1電極及び容量素子40313の第1電極は、ビデオ信号と同じ(対応した)電位を維持する。なお、液晶素子40312は、ビデオ信号に応じた透過率となる。
サブ画素40300に入力するビデオ信号は、サブ画素40310に入力するビデオ信号と異なる値としてもよい。この場合、液晶素子40302の液晶分子の配向を液晶素子40312の液晶分子の配向と異ならせることができるため、視野角を広くすることができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、各種液晶モードについて説明する。
まず、断面図を用いて各種液晶モードについて説明する。
図54(A)、(B)は、TNモードの断面の模式図を示す。
互いに対向するように配置された第1の基板50101及び第2の基板50102に、液晶層50100が挟持されている。第1の基板50101の上面には、第1の電極50105が形成されている。第2の基板50102の上面には、第2の電極50106が形成されている。第1の基板50101の液晶層と反対側には、第1の偏光板50103が配置されている。第2の基板50102の液晶層と反対側には、第2の偏光板50104が配置されている。なお、第1の偏光板50103と第2の偏光板50104とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50103は、第1の基板50101の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50104は、第2の基板50102の上面に配置されてもよい。
第1の電極50105及び第2の電極50106のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図54(A)は、第1の電極50105及び第2の電極50106に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子が縦に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50103と第2の偏光板50104とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過できない。したがって、黒色表示が行われる。
なお、第1の電極50105及び第2の電極50106に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図54(B)は、第1の電極50105及び第2の電極50106に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子が横に並び、平面内で回転している状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50103と第2の偏光板50104とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。いわゆるノーマリーホワイトモードである。
図54(A)、(B)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50101側又は第2の基板50102側に設けることができる。
TNモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図55(A)、(B)は、VAモードの断面の模式図を示す。VAモードは、無電界の時に液晶分子が基板に垂直となるように配向されているモードである。
互いに対向するように配置された第1の基板50201及び第2の基板50202に、液晶層50200が挟持されている。第1の基板50201の上面には、第1の電極50205が形成されている。第2の基板50202の上面には、第2の電極50206が形成されている。第1の基板50201の液晶層と反対側には、第1の偏光板50203が配置されている。第2の基板50202の液晶層と反対側には、第2の偏光板50204が配置されている。なお、第1の偏光板50203と第2の偏光板50204とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50203は、第1の基板50201の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50204は、第2の基板50202の上面に配置されてもよい。
第1の電極50205及び第2の電極50206のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図55(A)は、第1の電極50205及び第2の電極50206に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子が横に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50203と第2の偏光板50204とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。
なお、第1の電極50205及び第2の電極50206に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図55(B)は、第1の電極50205及び第2の電極50206に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子が縦に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50203と第2の偏光板50204とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。いわゆるノーマリーブラックモードである。
図55(A)、(B)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50201側又は第2の基板50202側に設けることができる。
VAモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図55(C)、(D)は、MVAモードの断面の模式図を示す。MVAモードは、それぞれの部分の視野角依存性を互いに補償する方法である。
互いに対向するように配置された第1の基板50211及び第2の基板50212に、液晶層50210が挟持されている。第1の基板50211の上面には、第1の電極50215が形成されている。第2の基板50212の上面には、第2の電極50216が形成されている。第1の電極50215上には、配向制御用に第1の突起物502117が形成されている。第2の電極50216上には、配向制御用に第2の突起物502118が形成されている。第1の基板50211の液晶層と反対側には、第1の偏光板50213が配置されている。第2の基板50212の液晶層と反対側には、第2の偏光板50214が配置されている。なお、第1の偏光板50213と第2の偏光板50214とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50213は、第1の基板50211の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50214は、第2の基板50212の上面に配置されてもよい。
第1の電極50215及び第2の電極50216のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図55(C)は、第1の電極50215及び第2の電極50216に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子が第1の突起物502117及び第2の突起物502118に対して倒れて並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50213と第2の偏光板50214とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。
なお、第1の電極50215及び第2の電極50216に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図55(D)は、第1の電極50215及び第2の電極50216に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子が縦に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50213と第2の偏光板50214とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。いわゆるノーマリーブラックモードである。
図55(C)、(D)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50211側又は第2の基板50212側に設けることができる。
MVAモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図56(A)、(B)は、OCBモードの断面の模式図を示す。OCBモードは、液晶層内で液晶分子の配列が光学的に補償状態を形成しているため、視野角依存が少ない。この液晶分子の状態は、ベンド配向と呼ばれる。
互いに対向するように配置された第1の基板50301及び第2の基板50302に、液晶層50300が挟持されている。第1の基板50301の上面には、第1の電極50305が形成されている。第2の基板50302の上面には、第2の電極50306が形成されている。第1の基板50301の液晶層と反対側には、第1の偏光板50303が配置されている。第2の基板50302の液晶層と反対側には、第2の偏光板50304が配置されている。なお、第1の偏光板50303と第2の偏光板50304とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50303は、第1の基板50301の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50304は、第2の基板50302の上面に配置されてもよい。
第1の電極50305及び第2の電極50306のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図56(A)は、第1の電極50305及び第2の電極50306に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子が縦に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50303と第2の偏光板50304とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。
なお、第1の電極50305及び第2の電極50306に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図56(B)は、第1の電極50305及び第2の電極50306に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子がベンド配向の状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50303と第2の偏光板50304とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。いわゆるノーマリーホワイトモードである。
図56(A)、(B)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50301側又は第2の基板50302側に設けることができる。
OCBモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図56(C)、(D)は、FLCモード又はAFLCモードの断面の模式図を示す。
互いに対向するように配置された第1の基板50311及び第2の基板50312に、液晶層50310が挟持されている。第1の基板50311の上面には、第1の電極50315が形成されている。第2の基板50312の上面には、第2の電極50316が形成されている。第1の基板50311の液晶層と反対側には、第1の偏光板50313が配置されている。第2の基板50312の液晶層と反対側には、第2の偏光板50314が配置されている。なお、第1の偏光板50313と第2の偏光板50314とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50313は、第1の基板50311の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50314は、第2の基板50312の上面に配置されてもよい。
第1の電極50315及び第2の電極50316のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図56(C)は、第1の電極50315及び第2の電極50316に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向からずれた方向で横に並んでいる状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50313と第2の偏光板50314とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。
なお、第1の電極50315及び第2の電極50316に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図56(D)は、第1の電極50315及び第2の電極50316に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向に沿って横に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50313と第2の偏光板50314とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。いわゆるノーマリーブラックモードである。
図56(C)、(D)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50311側又は第2の基板50312側に設けることができる。
FLCモード又はAFLCモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図57(A)、(B)は、IPSモードの断面の模式図を示す。IPSモードは、液晶層内で液晶分子の配列が光学的に補償状態を形成しているため、液晶分子を基板に対して常に平面内で回転させるモードであり、電極は一方の基板側のみに設けた横電界方式をとる。
互いに対向するように配置された第1の基板50401及び第2の基板50402に、液晶層50400が挟持されている。第1の基板50401の上面には、第1の電極50405及び第2の電極50406が形成されている。第1の基板50401の液晶層と反対側には、第1の偏光板50403が配置されている。第2の基板50402の液晶層と反対側には、第2の偏光板50404が配置されている。なお、第1の偏光板50403と第2の偏光板50404とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50403は、第1の基板50401の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50404は、第2の基板50402の上面に配置されてもよい。
第1の電極50405及び第2の電極50406のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図57(A)は、第1の電極50405及び第2の電極50406に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向からずれた電気力線に沿って配向した状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50403と第2の偏光板50404とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。
なお、第1の電極50405及び第2の電極50406に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図57(B)は、第1の電極50405及び第2の電極50406に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向に沿って横に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50403と第2の偏光板50404とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。いわゆるノーマリーブラックモードである。
図57(A)、(B)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50401側又は第2の基板50402側に設けることができる。
IPSモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図57(C)、(D)は、FFSモードの断面の模式図を示す。FFSモードは、液晶層内で液晶分子の配列が光学的に補償状態を形成しているため、液晶分子を基板に対して常に平面内で回転させるモードであり、電極は一方の基板側のみに設けた横電界方式をとる。
互いに対向するように配置された第1の基板50411及び第2の基板50412に、液晶層50410が挟持されている。第1の基板50411の上面には、第2の電極50416が形成されている。第2の電極50416の上面には、絶縁膜50417が形成されている。絶縁膜50417上には、第2の電極50416が形成されている。第1の基板50411の液晶層と反対側には、第1の偏光板50413が配置されている。第2の基板50412の液晶層と反対側には、第2の偏光板50414が配置されている。なお、第1の偏光板50413と第2の偏光板50414とは、クロスニコルになるように配置されている。
第1の偏光板50413は、第1の基板50411の上面に配置されてもよい。第2の偏光板50414は、第2の基板50412の上面に配置されてもよい。
第1の電極50415及び第2の電極50416のうち、少なくとも一方(又は両方)の電極が透光性を有していればよい(透過型又は反射型)。あるいは、両方の電極が透光性を有し、かつ一方の電極の一部が反射性を有していてもよい(半透過型)。
図57(C)は、第1の電極50415及び第2の電極50416に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向からずれた電気力線に沿って配向した状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受ける。そして、第1の偏光板50413と第2の偏光板50414とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過する。したがって、白色表示が行われる。
なお、第1の電極50415及び第2の電極50416に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
図57(D)は、第1の電極50415及び第2の電極50416に電圧が印加されていない場合の断面の模式図である。液晶分子がラビング方向に沿って横に並んだ状態となるため、バックライトからの光は液晶分子の複屈折の影響を受けない。そして、第1の偏光板50413と第2の偏光板50414とがクロスニコルになるように配置されているため、バックライトからの光は基板を通過しない。したがって、黒色表示が行われる。いわゆるノーマリーブラックモードである。
図57(C)、(D)に示した構成を有する液晶表示装置は、カラーフィルタを設けることで、フルカラー表示を行うことができる。カラーフィルタは、第1の基板50411側又は第2の基板50412側に設けることができる。
FFSモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
次に、上面図を用いて各種液晶モードを説明する。
図58は、MVAモードを適用した画素部の上面図を示す。MVAモードは、それぞれの部分の視野角依存性を互いに補償する方法である。
図58は、第1の画素電極50501、第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)、及び突起物50503を示している。第1の画素電極50501は、対向基板の全面に形成されている。形状がくの字型となるように、第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)が形成されている。形状が第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)と対応するように、第1の画素電極50501上に第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)が形成されている。
第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)の開口部は、突起物のように機能する。
第1の画素電極50501及び第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合、液晶分子が第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)の開口部及び突起物50503に対して倒れて並んだ状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光が基板を通過するため、白色表示が行われる。
なお、第1の画素電極50501及び第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
第1の画素電極50501及び第2の画素電極(50502a、50502b、50502c)に電圧が印加されていない場合、液晶分子が縦に並んだ状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光がパネルを通過しないため、黒色表示が行われる。いわゆる、ノーマリーブラックモードである。
MVAモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図59(A)、(B)、(C)、(D)は、IPSモードを適用した画素部の上面図を示す。IPSモードは、液晶層内で液晶分子の配列が光学的に補償状態を形成しているため、液晶分子を基板に対して常に平面内で回転させるモードであり、電極は一方の基板側のみに設けた横電界方式をとる。
IPSモードでは、一対の電極が異なる形状となるように形成される。
図59(A)は、第1の画素電極50601及び第2の画素電極50602を示している。第1の画素電極50601及び第2の画素電極50602は、波状形状である。
図59(B)は、第1の画素電極50611及び第2の画素電極50612を示している。第1の画素電極50611及び第2の画素電極50612は、同心円状の開口部を有する形状である。
図59(C)は、第1の画素電極50631及び第2の画素電極50632を示している。第1の画素電極50631及び第2の画素電極50632は、櫛場状であり、一部重なっている。
図59(D)は、第1の画素電極50641及び第2の画素電極50642を示している。第1の画素電極50641及び第2の画素電極50642は、櫛場状であり電極同士がかみ合うような形状である。
第1の電極(50601、50611、50621、50631)及び第2の電極(50602、50612、50622、50632)に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合、液晶分子がラビング方向からずれた電気力線に沿って配向した状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光が基板を通過するため、白色表示が行われる。
なお、第1の電極(50601、50611、50621、50631)及び第2の電極(50602、50612、50622、50632)に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
第1の電極(50601、50611、50621、50631)及び第2の電極(50602、50612、50622、50632)に電圧が印加されていない場合、液晶分子がラビング方向に沿って横に並んだ状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光が基板を通過しないため、黒色表示が行われる。いわいるノーマリーブラックモードである。
IPSモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
図60(A)、(B)、(C)、(D)は、FFSモードを適用した画素部の上面図を示す。FFSモードは、液晶層内で液晶分子の配列が光学的に補償状態を形成しているため、液晶分子を基板に対して常に平面内で回転させるモードであり、電極は一方の基板側のみに設けた横電界方式をとる。
FFSモードでは、第2の電極の上面に、第1の電極が様々な形状となるように形成される。
図60(A)は、第1の画素電極50701及び第2の画素電極50702を示している。第1の画素電極50701は、屈曲したくの字形状である。第2の画素電極50702は、パターン形成されていなくてもよい。
図60(B)は、第1の画素電極50711及び第2の画素電極50712を示している。第1の画素電極50711は、同心円状の形状である。第2の画素電極50712は、パターン形成されていなくてもよい。
図60(C)は、第1の画素電極50731及び第2の画素電極50732を示している。第1の画素電極50731は、櫛場状で電極同士がかみ合うような形状である。第2の画素電極50732は、パターン形成されていなくてもよい。
図60(D)は、第1の画素電極50741及び第2の画素電極50742を示している。第1の画素電極50741は、櫛場状の形状である。第2の画素電極50742は、パターン形成されていなくてもよい。
第1の電極(50701、50711、50721、50731)及び第2の電極(50702、50712、50722、50732)に電圧が印加(縦電界方式と呼ぶ)された場合、液晶分子がラビング方向からずれた電気力線に沿って配向した状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光が基板を通過するため、白色表示が行われる。
なお、第1の電極(50701、50711、50721、50731)及び第2の電極(50702、50712、50722、50732)に印加する電圧を制御することで、液晶分子の状態を制御することが可能である。したがって、バックライトからの光が基板を通過する量を制御できるため、所定の映像表示を行うことが可能である。
第1の電極(50701、50711、50721、50731)及び第2の電極(50702、50712、50722、50732)に電圧が印加されていない場合、液晶分子がラビング方向に沿って横に並んだ状態となる。一対の偏光板がクロスニコルとなるように配置されているときには、バックライトからの光が基板を通過しないため、黒色表示が行われる。いわいるノーマリーブラックモードである。
IPSモードに使用される液晶材料は、公知のものを使用すればよい。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施形態においては、表示装置の画素構造について説明する。特に、有機EL素子を用いた表示装置の画素構造について説明する。
図61(A)は、1つの画素に2つのトランジスタを有する画素の上面図(レイアウト図)の一例である。図61(B)は、図61(A)に示すX−X’の部分の断面図の一例である。
図61(A)は、第1のトランジスタ60105、第1の配線60106、第2の配線60107、第2のトランジスタ60108、第3の配線60111、対向電極60112、コンデンサ60113、画素電極60115、隔壁60116、有機導電体膜60117、有機薄膜60118及び基板60119を示している。なお、第1のトランジスタ60105はスイッチング用トランジスタとして、第1の配線60106はゲート信号線として、第2の配線60107はソース信号線として、第2のトランジスタ60108は駆動用トランジスタとして、第3の配線60111は電流供給線として、それぞれ用いられるのが好適である。
第1のトランジスタ60105のゲート電極は、第1の配線60106と電気的に接続され、第1のトランジスタ60105のソース電極及びドレイン電極の一方は、第2の配線60107と電気的に接続され、第1のトランジスタ60105のソース電極及びドレイン電極の他方は、第2のトランジスタ60108のゲート電極及びコンデンサ60113の一方の電極と電気的に接続されている。なお、第1のトランジスタ60105のゲート電極は、複数のゲート電極によって構成されている。こうすることで、第1のトランジスタ60105のオフ状態におけるリーク電流を低減することができる。
第2のトランジスタ60108のソース電極及びドレイン電極の一方は、第3の配線60111と電気的に接続され、第2のトランジスタ60108のソース電極及びドレイン電極の他方は、画素電極60115と電気的に接続されている。こうすることで、画素電極60115に流れる電流を、第2のトランジスタ60108によって制御することができる。
画素電極60115上には、有機導電体膜60117が設けられ、さらに有機薄膜60118(有機化合物層)が設けられている。有機薄膜60118(有機化合物層)上には、対向電極60112が設けられている。なお、対向電極60112は、全ての画素で共通に接続されるように、ベタ付けの形で形成されていてもよく、シャドーマスクなどを用いてパターン形成されていてもよい。
有機薄膜60118(有機化合物層)から発せられた光は、画素電極60115又は対向電極60112のうちいずれかを透過して発せられる。
図61(B)において、画素電極側、すなわちトランジスタ等が形成されている側に光が発せられる場合を下面放射、対向電極側に光が発せられる場合を上面放射と呼ぶ。
下面放射の場合、画素電極60115は透明導電膜によって形成されるのが好適である。逆に、上面放射の場合、対向電極60112は透明導電膜によって形成されるのが好適である。
カラー表示の発光装置においては、R,G,Bそれぞれの発光色を持つEL素子を塗り分けても良いし、単色のEL素子をベタ付けの形で塗り、カラーフィルタによってR,G,Bの発光を得るようにしても良い。
なお、図61に示した構成はあくまで一例であり、画素レイアウト、断面構成、EL素子の電極の積層順等に関して、図61に示した構成以外にも、様々な構成をとることができる。また、発光層は、図示した有機薄膜で構成される素子の他に、LEDのような結晶性の素子、無機薄膜で構成される素子など、様々な素子を用いることができる。
図62(A)は、1つの画素に3つのトランジスタを有する画素の上面図(レイアウト図)の一例である。図62(B)は、図62(A) に示すX−X’の部分の断面図の一例である。
図62(A)は、基板60200、第1の配線60201、第2の配線60202、第3の配線60203、第4の配線60204、第1のトランジスタ60205、第2のトランジスタ60206、第3のトランジスタ60207、画素電極60208、隔壁60211、有機導電体膜60212、有機薄膜60213及び対向電極60214を示す。なお、第1の配線60201はソース信号線として、第2の配線60202は書込用ゲート信号線として、第3の配線60203は消去用ゲート信号線として、第4の配線60204は電流供給線として、第1のトランジスタ60205はスイッチング用トランジスタとして、第2のトランジスタ60206は消去用トランジスタとして、第3のトランジスタ60207は駆動用トランジスタとして、それぞれ用いられるのが好適である。
第1のトランジスタ60205のゲート電極は、第2の配線60202と電気的に接続され、第1のトランジスタ60205のソース電極及びドレイン電極の一方は、第1の配線60201と電気的に接続され、第1のトランジスタ60205のソース電極及びドレイン電極の他方は、第3のトランジスタ60207のゲート電極と電気的に接続されている。なお、第1のトランジスタ60205のゲート電極は、複数のゲート電極によって構成されている。こうすることで、第1のトランジスタ60205のオフ状態におけるリーク電流を低減することができる。
第2のトランジスタ60206のゲート電極は、第3の配線60203と電気的に接続され、第2のトランジスタ60206のソース電極及びドレイン電極の一方は、第4の配線60204と電気的に接続され、第2のトランジスタ60206のソース電極及びドレイン電極の他方は、第3のトランジスタ60207のゲート電極と電気的に接続されている。なお、第2のトランジスタ60206のゲート電極は、複数のゲート電極によって構成されている。こうすることで、第2のトランジスタ60206のオフ状態におけるリーク電流を低減することができる。
第3のトランジスタ60207のソース電極及びドレイン電極の一方は、第4の配線60204と電気的に接続され、第3のトランジスタ60207のソース電極及びドレイン電極の他方は、画素電極60208と電気的に接続されている。こうすることで、画素電極60208に流れる電流を、第3のトランジスタ60207によって制御することができる。
画素電極60208上には、有機導電体膜60212が設けられ、さらに有機薄膜60213(有機化合物層)が設けられている。有機薄膜60213(有機化合物層)上には、対向電極60214が設けられている。なお、対向電極60214は、全ての画素で共通に接続されるように、ベタ付けの形で形成されていてもよく、シャドーマスクなどを用いてパターン形成されていてもよい。
有機薄膜60213(有機化合物層)から発せられた光は、画素電極60208もしくは対向電極60214のうちいずれかを透過して発せられる。
図62(B)において、画素電極側、すなわちトランジスタ等が形成されている側に光が発せられる場合を下面放射、対向電極側に光が発せられる場合を上面放射と呼ぶ。
下面放射の場合、画素電極60208は透明導電膜によって形成されるのが好適である。逆に、上面放射の場合、対向電極60214は透明導電膜によって形成されるのが好適である。
カラー表示の発光装置においては、R,G,Bそれぞれの発光色を持つEL素子を塗り分けても良いし、単色のEL素子をベタ付けの形で塗り、カラーフィルタによってR,G,Bの発光を得るようにしても良い。
なお、図62に示した構成はあくまで一例であり、画素レイアウト、断面構成、EL素子の電極の積層順等に関して、図62に示した構成以外にも、様々な構成をとることができる。また、発光層は、図示した有機薄膜で構成される素子の他に、LEDのような結晶性の素子、無機薄膜で構成される素子など、様々な素子を用いることができる。
図63(A)は、1つの画素に4つのトランジスタを有する画素の上面図(レイアウト図)の一例である。図63(B)は、図63(A) に示すX−X’の部分の断面図の一例である。
図63(A)は、基板60300、第1の配線60301、第2の配線60302、第3の配線60303、第4の配線60304、第1のトランジスタ60305、第2のトランジスタ60306、第3のトランジスタ60307、第4のトランジスタ60308、画素電極60309、第5の配線60311、第6の配線60312、隔壁60321、有機導電体膜60322、有機薄膜60323及び対向電極60324を示している。なお、第1の配線60301はソース信号線として、第2の配線60302は書込用ゲート信号線として、第3の配線60303は消去用ゲート信号線として、第4の配線60304は逆方向バイアス用信号線として、第1のトランジスタ60305はスイッチング用トランジスタとして、第2のトランジスタ60306は消去用トランジスタとして、第3のトランジスタ60307は駆動用トランジスタとして、第4のトランジスタ60308は逆方向バイアス用トランジスタとして、第5の配線60311は電流供給線として、第6の配線60312は逆方向バイアス用電源線として、それぞれ用いられるのが好適である。
第1のトランジスタ60305のゲート電極は、第2の配線60302と電気的に接続され、第1のトランジスタ60305のソース電極及びドレイン電極の一方は、第1の配線60301と電気的に接続され、第1のトランジスタ60305のソース電極及びドレイン電極の他方は、第3のトランジスタ60307のゲート電極と電気的に接続されている。なお、第1のトランジスタ60305のゲート電極は、複数のゲート電極によって構成されている。こうすることで、第1のトランジスタ60305のオフ状態におけるリーク電流を低減することができる。
第2のトランジスタ60306のゲート電極は、第3の配線60303と電気的に接続され、第2のトランジスタ60306のソース電極及びドレイン電極の一方は、第5の配線60311と電気的に接続され、第2のトランジスタ60306のソース電極及びドレイン電極の他方は、第3のトランジスタ60307のゲート電極と電気的に接続されている。なお、第2のトランジスタ60306のゲート電極は、複数のゲート電極によって構成されている。こうすることで、第2のトランジスタ60306のオフ状態におけるリーク電流を低減することができる。
第3のトランジスタ60307のソース電極及びドレイン電極の一方は、第5の配線60311と電気的に接続され、第3のトランジスタ60307のソース電極及びドレイン電極の他方は、画素電極60309と電気的に接続されている。こうすることで、画素電極60309に流れる電流を、第3のトランジスタ60307によって制御することができる。
第4のトランジスタ60308のゲート電極は、第4の配線60304と電気的に接続され、第4のトランジスタ60308のソース電極及びドレイン電極の一方は、第6の配線60312と電気的に接続され、第4のトランジスタ60308のソース電極及びドレイン電極の他方は、画素電極60309と電気的に接続されている。こうすることで、画素電極60309の電位を、第4のトランジスタ60308によって制御することができるので、有機導電体膜60322及び有機薄膜60323に、逆方向のバイアスを印加することができる。有機導電体膜60322及び有機薄膜60323などで構成される発光素子に逆方向のバイアスを印加することによって、発光素子の信頼性を大きく向上させることができる。
画素電極60309上には、有機導電体膜60322が設けられ、さらに有機薄膜60323(有機化合物層)が設けられている。有機薄膜60323(有機化合物層)上には、対向電極60324が設けられている。なお、対向電極60324は、全ての画素で共通に接続されるように、ベタ付けの形で形成されていてもよく、シャドーマスクなどを用いてパターン形成されていてもよい。
有機薄膜60323(有機化合物層)から発せられた光は、画素電極60309もしくは対向電極60324のうちいずれかを透過して発せられる。
図63(B)において、画素電極側、すなわちトランジスタ等が形成されている側に光が発せられる場合を下面放射、対向電極側に光が発せられる場合を上面放射と呼ぶ。
下面放射の場合、画素電極60309は透明導電膜によって形成されるのが好適である。逆に、上面放射の場合、対向電極60324は透明導電膜によって形成されるのが好適である。
カラー表示の発光装置においては、R,G,Bそれぞれの発光色を持つEL素子を塗り分けても良いし、単色のEL素子をベタ付けの形で塗り、カラーフィルタによってR,G,Bの発光を得るようにしても良い。
なお、図63に示した構成はあくまで一例であり、画素レイアウト、断面構成、EL素子の電極の積層順等に関して、図63に示した構成以外にも、様々な構成をとることができる。また、発光層は、図示した有機薄膜で構成される素子の他に、LEDのような結晶性の素子、無機薄膜で構成される素子など、様々な素子を用いることができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、表示装置の画素の構成及び画素の動作について説明する。
図64(A)、(B)は、デジタル時間階調駆動の一例を示すタイミングチャートである。図64(A)のタイミングチャートは、画素への信号書き込み期間(アドレス期間)と発光期間(サステイン期間)とが分離されている場合の駆動方法を示す。
なお、1表示領域分の画像を完全に表示するための期間を1フレーム期間という。1フレーム期間は複数のサブフレーム期間を有し、1サブフレーム期間はアドレス期間とサステイン期間とを有する。アドレス期間Ta1〜Ta4は、全行分の画素への信号書き込みにかかかる時間を示し、期間Tb1〜Tb4は一行分の画素(又は一画素分)への信号書き込みにかかる時間を示している。サスティン期間Ts1〜Ts4は、画素へ書き込まれたビデオ信号にしたがって点灯又は非点灯状態を維持する時間を示し、その長さの比をTs1:Ts2:Ts3:Ts4=23:22:21:20=8:4:2:1としている。どのサスティン期間で発光するかによって階調を表現している。
動作について説明する。まず、アドレス期間Ta1において、1行目から順に走査線に画素選択信号が入力され、画素が選択される。そして、画素が選択されているときに、信号線から画素へビデオ信号が入力される。そして、画素にビデオ信号が書き込まれると、画素は再び信号が入力されるまでその信号を保持する。この書き込まれたビデオ信号によってサスティン期間Ts1における各画素の点灯、非点灯が制御される。同様に、アドレス期間Ta2、Ta3、Ta4において画素へビデオ信号が入力され、そのビデオ信号によってサスティン期間Ts2、Ts3、Ts4における各画素の点灯、非点灯が制御される。そして、それぞれのサブフレーム期間において、アドレス期間中は点灯せず、アドレス期間が終了した後、サスティン期間が始まり、点灯させるための信号が書き込まれている画素が点灯する。
ここで、図64(B)を参照して、i行目の画素行に着目して説明する。まず、アドレス期間Ta1において、1行目から順に走査線に画素選択信号が入力され、アドレス期間Ta1のうち期間Tb1(i)においてi行目の画素が選択される。そして、i行目の画素が選択されているときに、信号線からi行目の画素へビデオ信号が入力される。そして、i行目の画素にビデオ信号が書き込まれると、i行目の画素は再び信号が入力されるまでその信号を保持する。この書き込まれたビデオ信号によってサステイン期間Ts1におけるi行目の画素の点灯、非点灯が制御される。同様に、アドレス期間Ta2、Ta3、Ta4においてi行目の画素へビデオ信号が入力され、そのビデオ信号によってサスティン期間Ts2、Ts3、Ts4におけるi行目の画素の点灯、非点灯が制御される。そして、それぞれのサブフレーム期間において、アドレス期間中は点灯せず、アドレス期間が終了した後、サスティン期間が始まり、点灯させるための信号が書き込まれている画素が点灯する。
なお、ここでは4ビット階調を表現する場合について説明したが、ビット数及び階調数はこれに限定されない。なお、点灯の順番はTs1、Ts2、Ts3、Ts4である必要はなく、ランダムでもよいし、複数に分割して発光をさせてもよい。なお、Ts1、Ts2、Ts3、Ts4の点灯時間は、2のべき乗にする必要はなく、同じ長さの点灯時間にしてもよいし、2のべき乗からすこしだけずらしてもよい。
続いて、画素への信号書き込み期間(アドレス期間)と発光期間(サスティン期間)とが分離されていない場合の駆動方法について説明する。つまり、ビデオ信号の書き込み動作が完了した行の画素は、次に画素へ信号の書き込み(又は消去)が行われるまで、信号を保持する。書き込み動作から次にこの画素へ信号の書き込みが行われるまでの期間をデータ保持時間という。そして、このデータ保持時間中は画素に書き込まれたビデオ信号に従って、画素が点灯又は非点灯となる。同じ動作が、最終行まで行われ、アドレス期間が終了する。そして、データ保持時間が終了した行から順に次のサブフレーム期間の信号書き込み動作へ移る。
このように、信号書き込み動作が完了しデータ保持時間となると、直ちに画素へ書き込まれたビデオ信号に従って画素が点灯又は非点灯となる駆動方法の場合には、データ保持時間をアドレス期間より短くしようとしても、同時に2行に信号を入力できないため、アドレス期間を重ならないようにしなければならないので、データ保持時間を短くすることができない。よって、その結果、高階調表示を行うことが困難になる。
よって、消去期間を設けることによって、アドレス期間より短いデータ保持時間を設定する。消去期間を設けアドレス期間より短いデータ保持時間を設定する場合の駆動方法について図65(A)を用いて説明する。
まず、アドレス期間Ta1において、1行目から順に走査線に画素走査信号が入力され、画素が選択される。そして、画素が選択されているときに、信号線から画素へビデオ信号が入力される。そして、画素にビデオ信号が書き込まれると、画素は再び信号が入力されるまでその信号を保持する。この書き込まれたビデオ信号によってサスティン期間Ts1における各画素の点灯、非点灯が制御される。ビデオ信号の書き込み動作が完了した行においては、直ちに書き込まれたビデオ信号にしたがって、画素が点灯又は非点灯の状態となる。同じ動作が、最終行まで行われ、アドレス期間Ta1が終了する。そして、データ保持時間が終了した行から順に次のサブフレーム期間の信号書き込み動作へ移る。同様に、アドレス期間Ta2、Ta3、Ta4において画素へビデオ信号が入力され、そのビデオ信号によってサスティン期間Ts2、Ts3、Ts4における各画素の点灯、非点灯が制御される。そして、サスティン期間TS4はその終期を消去動作の開始によって設定される。なぜなら、各行の消去時間Teに画素に書き込まれた信号の消去が行われると、次の画素への信号の書き込みが行われるまでは、アドレス期間に画素に書き込まれたビデオ信号に関わらず、強制的に非点灯となるからである。つまり、消去時間Teが始まった行の画素からデータ保持時間が終了する。
ここで、図65(B)を参照して、i行目の画素行に着目して説明する。i行目の画素行において、アドレス期間Ta1において、1行目から順に走査線に画素走査信号が入力され、画素が選択される。そして、期間Tb1(i)においてi行目の画素が選択されているときに、i行目の画素にビデオ信号が入力される。そして、i行目の画素にビデオ信号が書き込まれると、i行目の画素は再び信号が入力されるまでその信号を保持する。この書き込まれたビデオ信号によって、サスティン期間Ts1(i)におけるi行目の画素の点灯、非点灯が制御される。つまり、i行目にビデオ信号の書き込み動作が完了したら、直ちに書き込まれたビデオ信号にしたがって、i行目の画素が点灯又は非点灯の状態となる。同様に、アドレス期間Ta2、Ta3、Ta4においてi行目の画素へビデオ信号が入力され、そのビデオ信号によってサスティン期間Ts2、Ts3、Ts4におけるi行目の画素の点灯、非点灯が制御される。そして、サスティン期間Ts4(i)はその終期を消去動作の開始によって設定される。なぜなら、i行目の消去時間Ts(i)にi行目の画素に書き込まれたビデオ信号に関わらず、強制的に非点灯となるからである。つまり、消去時間Te(i)が始まるとi行目の画素のデータ保持時間が終了する。
よって、アドレス期間とサスティン期間とを分離せずに、アドレス期間より短い高階調且つデューティー比(1フレーム期間中の点灯期間の割合)の高い表示装置を提供することができる。瞬間輝度を低くすることが可能であるため表示素子の信頼性の向上を図ることが可能である。
なお、ここでは4ビット階調を表現する場合について説明したが、ビット数及び階調数はこれに限定されない。また、点灯の順番はTs1、Ts2、Ts3、Ts4である必要はなく、ランダムでもよいし、複数に分割して発光をしてもよい。また、Ts1、Ts2、Ts3、Ts4の点灯時間は、2のべき乗にする必要はなく、同じ長さの点灯時間にしてもよいし、2のべき乗からすこしだけずらしてもよい。
デジタル時間階調駆動を適用可能な画素の構成及び画素の動作について説明する。
図66は、デジタル時間階調駆動を適用可能な画素構成の一例を示す図である。
画素80300は、スイッチング用トランジスタ80301、駆動用トランジスタ80302、発光素子80304及び容量素子80303を有している。スイッチング用トランジスタ80301はゲートが走査線80306に接続され、第1電極(ソース電極及びドレイン電極の一方)が信号線80305に接続され、第2電極(ソース電極及びドレイン電極の他方)が駆動用トランジスタ80302のゲートに接続されている。駆動用トランジスタ80302は、ゲートが容量素子80303を介して電源線80307に接続され、第1電極が電源線80307に接続され、第2電極が発光素子80304の第1電極(画素電極)に接続されている。発光素子80304の第2電極は共通電極80308に相当する。
なお、発光素子80304の第2電極(共通電極80308)には低電源電位が設定されている。なお、低電源電位とは、電源線80307に設定される高電源電位を基準にして低電源電位<高電源電位を満たす電位であり、低電源電位としては例えばGND、0Vなどが設定されていても良い。この高電源電位と低電源電位との電位差を発光素子80304に印加して、発光素子80304に電流を流して発光素子80304を発光させるため、高電源電位と低電源電位との電位差が発光素子80304の順方向しきい値電圧以上となるようにそれぞれの電位を設定する。
なお、容量素子80303は駆動用トランジスタ80302のゲート容量を代用して省略することも可能である。駆動用トランジスタ80302のゲート容量については、ソース領域、ドレイン領域又はLDD領域などとゲート電極とが重なってオーバーラップしているような領域で容量が形成されていてもよいし、チャネル領域とゲート電極との間で容量が形成されていてもよい。
走査線80306で画素が選択されているとき、つまりスイッチング用トランジスタ80301がオンになっているときに信号線80305から画素にビデオ信号が入力される。そして、ビデオ信号に相当する電圧分の電荷が容量素子80303に蓄積され、容量素子80303はその電圧を保持する。この電圧は駆動用トランジスタ80302のゲートと第1電極間の電圧であり、駆動用トランジスタ80302のゲートソース間電圧Vgsに相当する。
一般に、トランジスタの動作領域は、線形領域と飽和領域とに分けることが出来る。その境目は、ドレインソース間電圧をVds、ゲートソース間電圧をVgs、しきい値電圧をVthとすると、(Vgs−Vth)=Vdsの時になる。(Vgs−Vth)>Vdsの場合は、線形領域であり、Vds、Vgsの大きさによって電流値が決まる。一方、(Vgs−Vth)<Vdsの場合は飽和領域になり、理想的には、Vdsが変化しても、電流値はほとんど変わらない。つまり、Vgsの大きさだけによって電流値が決まる。
ここで、電圧入力電圧駆動方式の場合には、駆動用トランジスタ80302のゲートには、駆動用トランジスタ80302が十分にオンするか、オフするかの二つの状態となるようなビデオ信号を入力する。つまり、駆動用トランジスタ80302は線形領域で動作させる。
よって、駆動用トランジスタ80302がオンするビデオ信号であるときには、理想的には電源線80302に設定されている電源電位VDDをそのまま表示素子80302の第1の電極に設定する。
つまり、理想的には表示素子80302に印加する電圧を一定にし、表示素子80302から得られる輝度を一定にする。そして、1フレーム期間内に複数のサブフレーム期間を設け、サブフレーム期間毎に画素へのビデオ信号の書き込みを行い、サブフレーム期間毎に画素の点灯又は非点灯を制御し、その点灯しているサブフレーム期間の合計によって、階調を表現する。
なお、駆動用トランジスタ80302が飽和領域で動作するようなビデオ信号を入力することで、発光素子80304に電流を流すことができる。発光素子80304が電流に応じて輝度を決定するような素子であれば、発光素子80304の劣化による輝度の低下を抑制することができる。さらに、ビデオ信号をアナログとすることで、発光素子80304にビデオ信号に応じた電流を流すことができる。この場合、アナログ階調駆動を行うことができる。
図67は、デジタル時間階調駆動を適用可能な画素構成の一例を示す図である。
画素80400は、スイッチング用トランジスタ80401、駆動用トランジスタ80402、容量素子80403、発光素子80404及び整流素子80409を有している。スイッチング用トランジスタ80401はゲートが第2の走査線80406に接続され、第1電極(ソース電極及びドレイン電極の一方)が信号線80405に接続され、第2電極(ソース電極及びドレイン電極の他方)が駆動用トランジスタ80402のゲートに接続されている。駆動用トランジスタ80402は、ゲートが容量素子80403を介して電源線80407に接続され、ゲートが整流素子80309を介して第2の走査線80410に接続され、第1電極が電源線80407に接続され、第2電極が発光素子80404の第1電極(画素電極)に接続されている。発光素子80404の第2電極は共通電極80408に相当する。
なお、発光素子80404の第2電極(共通電極80408)には低電源電位が設定されている。なお、低電源電位とは、電源線80407に設定される高電源電位を基準にして低電源電位<高電源電位を満たす電位であり、低電源電位としては例えばGND、0Vなどが設定されていても良い。この高電源電位と低電源電位との電位差を発光素子80404に印加して、発光素子80404に電流を流して発光素子80404を発光させるため、高電源電位と低電源電位との電位差が発光素子80404の順方向しきい値電圧以上となるようにそれぞれの電位を設定する。
なお、容量素子80403は駆動用トランジスタ80402のゲート容量を代用して省略することも可能である。駆動用トランジスタ80402のゲート容量については、ソース領域、ドレイン領域又はLDD領域などとゲート電極とが重なってオーバーラップしているような領域で容量が形成されていてもよいし、チャネル領域とゲート電極との間で容量が形成されていてもよい。
なお、整流素子80409として、ダイオード接続したトランジスタを用いることが可能である。ダイオード接続したトランジスタの他にも、PN接合のダイオード、PIN接合のダイオード、ショットキー型のダイオード又はカーボンナノチューブで形成されたダイオードなどを用いてもよい。ダイオード接続されたトランジスタの極性は、Nチャネル型でもよいし、Pチャネル型でもよい。
画素80400は、図66に示した画素に、整流素子80409と第2の走査線80410を追加したものである。よって、図67に示すスイッチング用トランジスタ80401、駆動用トランジスタ80402、容量素子80403、発光素子80404、信号線80405、第1の走査線80406、電源線80407及び共通電極80408は、それぞれ図66に示したスイッチング用トランジスタ80301、駆動用トランジスタ80302、容量素子80303、発光素子80304、信号線80305、走査線80306、電源線80307及び共通電極80308に相当する。したがって、図67の書き込みの動作及び発光動作は、図66で説明した書き込みの動作及び発光動作と同様であるため、その説明を省略する。
消去動作について説明する。消去動作時には、第2の走査線80410にHレベルの信号を入力する。すると、整流素子80409に電流が流れ、容量素子80403によって保持されていた駆動用トランジスタ80402のゲート電位をある電位に設定することができる。つまり、駆動用トランジスタ80402のゲートの電位を、ある電位に設定し、画素へ書き込まれたビデオ信号に関わらず、駆動用トランジスタ80402を強制的にオフすることができる。
なお、第2の走査線80410に入力するLレベルの信号は、画素に非点灯となるビデオ信号が書き込まれているときに整流素子80409に電流が流れないような電位とする。第2の走査線80410に入力するHレベルの信号は、画素に書き込まれたビデオ信号に関わらず、駆動用トランジスタ80409がオフするような電位をゲートに設定することができるような電位とする。
図68は、デジタル時間階調駆動を適用可能な画素構成の一例を示す図である。
画素80500は、スイッチング用トランジスタ80501、駆動用トランジスタ80502、容量素子80503、発光素子80504及び消去用トランジスタ80509を有している。スイッチング用トランジスタ80501はゲートが第2の走査線80506に接続され、第1電極(ソース電極及びドレイン電極の一方)が信号線80505に接続され、第2電極(ソース電極及びドレイン電極の他方)が駆動用トランジスタ80502のゲートに接続されている。駆動用トランジスタ80502は、ゲートが容量素子80503を介して電源線80507に接続され、ゲートが消去用トランジスタ80509の第1電極に接続され、第1電極が電源線80507に接続され、第2電極が発光素子80504の第1電極(画素電極)に接続されている。消去用トランジスタは、ゲートが第2の走査線80510に接続され、第2電極が電源線80507に接続されている。発光素子80504の第2電極は共通電極80508に相当する。
なお、発光素子80504の第2電極(共通電極80508)には低電源電位が設定されている。なお、低電源電位とは、電源線80507に設定される高電源電位を基準にして低電源電位<高電源電位を満たす電位であり、低電源電位としては例えばGND、0Vなどが設定されていても良い。この高電源電位と低電源電位との電位差を発光素子80504に印加して、発光素子80504に電流を流して発光素子80504を発光させるため、高電源電位と低電源電位との電位差が発光素子80504の順方向しきい値電圧以上となるようにそれぞれの電位を設定する。
なお、容量素子80503は駆動用トランジスタ80502のゲート容量を代用して省略することも可能である。駆動用トランジスタ80502のゲート容量については、ソース領域、ドレイン領域又はLDD領域などとゲート電極とが重なってオーバーラップしているような領域で容量が形成されていてもよいし、チャネル領域とゲート電極との間で容量が形成されていてもよい。
なお、整流素子80509として、ダイオード接続したトランジスタを用いることが可能である。さらに、ダイオード接続したトランジスタの他にも、PN接合のダイオード、PIN接合のダイオード、ショットキー型のダイオード又はカーボンナノチューブで形成されたダイオードなどを用いてもよい。ダイオード接続されたトランジスタの極性は、Nチャネル型でもよいし、Pチャネル型でもよい。
画素80500は、図66に示した画素に、消去用トランジスタ80509と第2の走査線80510を追加したものである。よって、図68に示すスイッチング用トランジスタ80501、駆動用トランジスタ80502、容量素子80503、発光素子80504、信号線80505、第1の走査線80506、電源線80507及び共通電極80508は、それぞれ図66に示したスイッチング用トランジスタ80301、駆動用トランジスタ80302、容量素子80303、発光素子80304、信号線80305、走査線80306、電源線80307及び共通電極80308に相当する。したがって、図68の書き込みの動作及び発光動作は、図66で説明した書き込みの動作及び発光動作と同様であるため、その説明を省略する。
消去動作について説明する。消去動作時には、第2の走査線80510にHレベルの信号を入力する。すると、消去用トランジスタ80509がオンして、駆動用トランジスタのゲートと第1電極を同電位にすることができる。つまり、駆動用トランジスタ80502のVgsを0Vにすることができる。こうして、駆動用トランジスタ80502を強制的にオフすることができる。
しきい値電圧補正型と呼ばれる画素の構成及び動作について説明する。しきい値電圧補正型の画素は、デジタル時間階調駆動及びアナログ階調駆動に適用することができる。
図69は、しきい値電圧補正型と呼ばれる画素の構成の一例を示す図である。
図69に示す画素は、駆動用トランジスタ80600、第1のスイッチ80601、第2のスイッチ80602、第3のスイッチ80603、第1の容量素子80604、第2の容量素子80605及び発光素子80620を有している。駆動用トランジスタ80600のゲートは、第1の容量素子80604と第1のスイッチ80601とを順に介して信号線80611と接続されている。駆動用トランジスタ80600のゲートは、第2の容量素子80605を介して電源線80612と接続されている。駆動用トランジスタ80600の第1電極は、電源線80612と接続されている。駆動用トランジスタ80600の第2電極は、第3のスイッチ80603を介して発光素子80620の第1の電極と接続されている。駆動用トランジスタ80600の第2電極は、第2のスイッチ80602を介して駆動用トランジスタ80600のゲートと接続されている。発光素子80620の第2の電極は、共通電極80621に相当する。
発光素子80620の第2の電極には低電源電位が設定されている。なお、低電源電位とは、電源線80612に設定される高電源電位を基準にして低電源電位<高電源電位を満たす電位であり、低電源電位としては例えばGND、0Vなどが設定されていても良い。この高電源電位と低電源電位との電位差を発光素子80620に印加して、発光素子80620に電流を流して発光素子80620を発光させるため、高電源電位と低電源電位との電位差が発光素子80620の順方向しきい値電圧以上となるようにそれぞれの電位を設定する。なお、第2の容量素子80605は駆動用トランジスタ80600のゲート容量を代用して省略することも可能である。駆動用トランジスタ80600のゲート容量については、ソース領域、ドレイン領域又はLDD領域などとゲート電極とが重なってオーバーラップしているような領域で容量が形成されていてもよいし、チャネル領域とゲート電極との間で容量が形成されていてもよい。なお、第1のスイッチ80601、第2のスイッチ80602、第3のスイッチ80603は、それぞれ第1の走査線80613、第2の走査線80614、第3の走査線80614によってオンとオフが制御される。
図69に示す画素の駆動方法について、動作期間を初期化期間、データ書き込み期間、しきい値取得期間、発光期間に分割して説明する。
初期化期間では、第2のスイッチ80602及び第3のスイッチ80603がオンする。そして、駆動用トランジスタ80600のゲートの電位が少なくとも電源線80612の電位よりも低くなる。このとき、第1のスイッチ80601は、オンしていても、オフしていてもよい。なお、初期化期間は必ずしも必要ではない。
しきい値取得期間では、第1の走査線80613によって画素が選択される。つまり、第1のスイッチ80601がオンし、信号線80611からある一定電圧が入力される。このとき、第2のスイッチ80602がオンし、第3のスイッチ80603がオフしている。したがって、駆動用トランジスタ80600はダイオード接続され、駆動用トランジスタ80600の第2電極及びゲートが浮遊状態(フローティング状態)となる。そして、駆動用トランジスタ80600のゲートの電位は、電源線80612の電位から駆動用トランジスタ80600のしきい値電圧を引いた値となる。よって、第1の容量素子80604には駆動用トランジスタ80600のしきい値電圧が保持される。第2の容量素子80605には、駆動用トランジスタ80600のゲートの電位と信号線80611から入力されている一定電圧との電位差が保持される。
データ書き込み期間では、信号線80611からビデオ信号(電圧)が入力される。このとき、第1のスイッチ80601はオンのままであり、第2のスイッチ80602はオフし、第3のスイッチ80603がオフのままである。そして、駆動用トランジスタ80600のゲートは浮遊状態(フローティング状態)となっているので、駆動用トランジスタ80600のゲートの電位は、しきい値取得期間において信号線80611入力される一定電圧と、データ書き込み期間において信号線80611入力されるビデオ信号との電位差に応じて変化する。例えば、第1の容量素子80604の容量値<<第2の容量素子80605の容量値であれば、データ書き込み期間における駆動用トランジスタ80600のゲートの電位は、しきい値取得期間における信号線80611の電位とデータ書込み期間における信号線80611の電位と電位差(変化量)と、電源線80612の電位から駆動用トランジスタ80600のしきい値電圧を引いた値との和とおおむね等しくなる。つまり、駆動用トランジスタ80600のゲートの電位は、駆動用トランジスタ80600のしきい値電圧を補正した電位となる。
発光期間では、駆動用トランジスタ80600のゲートと電源線80612との電位差(Vgs)に応じた電流が発光素子80620に流れる。このとき、第1のスイッチ80601がオフし、第2のスイッチ80602がオフのままであり、第3のスイッチ80603がオンする。なお、発光素子80620に流れる電流は、駆動用トランジスタ80600のしきい値電圧によらず一定である。
なお、図69に示す画素構成は、これに限定されない。例えば、図69に示す画素に新たにスイッチ、抵抗素子、容量素子、トランジスタ又は論理回路などを追加してもよい。例えば、第2のスイッチ80602をPチャネル型トランジスタ又はNチャネル型のトランジスタで構成し、第3のスイッチ80603を第2のスイッチ80602とは別の極性のトランジスタで構成し、第2のスイッチ80602及び第3のスイッチ80603を同じ走査線で制御してもよい。
電流入力型と呼ばれる画素の構成及び動作について説明する。電流入力正型の画素は、デジタル階調駆動及びアナログ階調駆動に適用することができる。
図70は、電流入力型と呼ばれる画素の構成の一例を示す図である。
図70に示す画素は、駆動用トランジスタ80700、第1のスイッチ80701、第2のスイッチ80702、第3のスイッチ80703、容量素子80704及び発光素子80730を有している。駆動用トランジスタ80700のゲートは、第2のスイッチ80702と第1のスイッチ80701とを順に介して信号線80711に接続されている。駆動用トランジスタ80700のゲートは、容量素子80704を介して電源線80712に接続されている。駆動用トランジスタ80700の第1電極は、電源線80712に接続されている。駆動用トランジスタ80700の第2電極は、第1のスイッチ80701を介して電源線80712に接続されている。駆動用トランジスタ80700の第2電極は、第3のスイッチ80703を介して発光素子80730の第1の電極に接続されている。発光素子80730の第2の電極は、共通電極80731に相当する。
発光素子80730の第2の電極には低電源電位が設定されている。なお、低電源電位とは、電源線80712に設定される高電源電位を基準にして低電源電位<高電源電位を満たす電位であり、低電源電位としては例えばGND、0Vなどが設定されていても良い。この高電源電位と低電源電位との電位差を発光素子80730に印加して、発光素子80730に電流を流して発光素子80730を発光させるため、高電源電位と低電源電位との電位差が発光素子80730の順方向しきい値電圧以上となるようにそれぞれの電位を設定する。なお、容量素子80704は駆動用トランジスタ80700のゲート容量を代用して省略することも可能である。駆動用トランジスタ80700のゲート容量については、ソース領域、ドレイン領域又はLDD領域などとゲート電極とが重なってオーバーラップしているような領域で容量が形成されていてもよいし、チャネル領域とゲート電極との間で容量が形成されていてもよい。なお、第1のスイッチ80701、第2のスイッチ80702、第3のスイッチ80703は、それぞれ第1の走査線80713、第2の走査線80714、第3の走査線80734によってオンとオフが制御される。
図70に示す画素の駆動方法について、動作期間をデータ書き込み期間、発光期間に分割して説明する。
データ書き込み期間では、第1の走査線80713によって画素が選択される。つまり、第1のスイッチ80701がオンし、信号線80701からビデオ信号として電流が入力される。このとき、第2のスイッチ80702がオンし、第3のスイッチ80703がオフする。したがって、駆動用トランジスタ80700のゲートの電位は、ビデオ信号に応じた電位となる。つまり、容量素子80704には、駆動用トランジスタ80700がビデオ信号と同じ電流を流すような駆動用トランジスタ80700のゲート電極とソース電極との間の電圧が保持される。
次に、発光期間では、第1のスイッチ80701及び第2のスイッチ80702がオフし、第3のスイッチ80703がオンする。したがって、発光素子80730にはビデオ信号と同じ値の電流が流れる。
なお、図70に示す画素構成は、これに限定されない。例えば、図70に示す画素に新たにスイッチ、抵抗素子、容量素子、トランジスタ又は論理回路などを追加してもよい。例えば、第1のスイッチ80701をPチャネル型トランジスタ又はNチャネル型トランジスタで構成し、第2のスイッチ80702を第1のスイッチ80701と同じ極性のトランジスタで構成し、第1のスイッチ80701及び第2のスイッチ80702を同じ走査線で制御してもよい。第2のスイッチ80702は駆動用トランジスタ80700のゲートと信号線80701との間に配置されていてもよい。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、トランジスタの構造及び作製方法について説明する。
図71は、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造及び作製方法の例を示す図である。図71(A)は、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造の例を示す図である。また、図71(B)乃至(G)は、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの作製方法の例を示す図である。
なお、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造及び作製方法は、図71に示すものに限定されず、様々な構造及び作製方法を用いることができる。
まず、図71(A)を参照し、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造の例について説明する。図71(A)は複数の異なる構造を有するトランジスタの断面図である。ここで、図71(A)においては、複数の異なる構造を有するトランジスタを並置して示しているが、これは、発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造を説明するための表現であり、発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタが、実際に図71(A)のように並置されている必要はなく、必要に応じてつくり分けることができる。
次に、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタを構成する各層の特徴について説明する。
基板110111は、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラスなどのガラス基板、石英基板、セラミック基板又はステンレスを含む金属基板等を用いることができる。他にも、ポリエチレンテレフタレ−ト(PET)、ポリエチレンナフタレ−ト(PEN)、ポリエ−テルサルフォン(PES)に代表されるプラスチック又はアクリル等の可撓性を有する合成樹脂からなる基板を用いることも可能である。可撓性を有する基板を用いることによって、折り曲げが可能である半導体装置を作製することが可能となる。また、可撓性を有す基板であれば、基板の面積及び基板の形状に大きな制限はないため、基板110111として、例えば、1辺が1メ−トル以上であって、矩形状のものを用いれば、生産性を格段に向上させることができる。このような利点は、円形のシリコン基板を用いる場合と比較すると、大きな優位点である。
絶縁膜110112は、下地膜として機能する。基板110111からNaなどのアルカリ金属又はアルカリ土類金属が、半導体素子の特性に悪影響を及ぼすのを防ぐために設ける。絶縁膜110112としては、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜の単層構造若しくはこれらの積層構造で設けることができる。例えば、絶縁膜110112を2層構造で設ける場合、1層目の絶縁膜として窒化酸化珪素膜を設け、2層目の絶縁膜として酸化窒化珪素膜を設けるとよい。また、絶縁膜110112を3層構造で設ける場合、1層目の絶縁膜として酸化窒化珪素膜を設け、2層目の絶縁膜として窒化酸化珪素膜を設け、3層目の絶縁膜として酸化窒化珪素膜を設けるとよい。
半導体層110113、110114、110115は、非晶質(アモルファス)半導体又はセミアモルファス半導体(SAS)で形成することができる。あるいは、多結晶半導体層を用いても良い。SASは、非晶質と結晶構造(単結晶、多結晶を含む)の中間的な構造を有し、自由エネルギ−的に安定な第3の状態を有する半導体であって、短距離秩序を持ち格子歪みを有する結晶質な領域を含んでいる。少なくとも膜中の一部の領域には、0.5〜20nmの結晶領域を観測することができ、珪素を主成分とする場合にはラマンスペクトルが520cm−1よりも低波数側にシフトしている。X線回折では珪素結晶格子に由来するとされる(111)、(220)の回折ピ−クが観測される。未結合手(ダングリングボンド)の補償するものとして水素又はハロゲンを少なくとも1原子%又はそれ以上含ませている。SASは、材料ガスをグロ−放電分解(プラズマCVD)して形成する。材料ガスとしては、SiH4、その他にもSi2H6、SiH2Cl2、SiHCl3、SiCl4、SiF4などを用いることが可能である。あるいは、GeF4を混合させても良い。この材料ガスをH2、あるいは、H2とHe、Ar、Kr、Neから選ばれた一種又は複数種の希ガス元素で希釈してもよい。希釈率は2〜1000倍の範囲。圧力は概略0.1Pa〜133Paの範囲、電源周波数は1MHz〜120MHz、好ましくは13MHz〜60MHz。基板加熱温度は300℃以下でよい。膜中の不純物元素として、酸素、窒素、炭素などの大気成分の不純物は1×1020cm−1以下とすることが望ましく、特に、酸素濃度は5×1019/cm3以下、好ましくは1×1019/cm3以下とする。ここでは、公知の手段(スパッタ法、LPCVD法、プラズマCVD法等)を用いてシリコン(Si)を主成分とする材料(例えばSixGe1−x等)で非晶質半導体層を形成し、当該非晶質半導体層をレ−ザ結晶化法、RTA又はファ−ネスアニ−ル炉を用いる熱結晶化法、結晶化を助長する金属元素を用いる熱結晶化法などの公知の結晶化法により結晶化させる。
絶縁膜110116は、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜の単層構造、若しくはこれらの積層構造で設けることができる。
ゲ−ト電極110117は、単層の導電膜、又は二層、三層の導電膜の積層構造とすることができる。ゲ−ト電極110117の材料としては、公知の導電膜を用いることができる。たとえば、タンタル(Ta)、チタン(Ti)、モリブデン(Mo)、タングステン(W)、クロム(Cr)、シリコン(Si)などの元素の単体膜、あるいは、前記元素の窒化膜(代表的には窒化タンタル膜、窒化タングステン膜、窒化チタン膜)、あるいは、前記元素を組み合わせた合金膜(代表的にはMo−W合金、Mo−Ta合金)、あるいは、前記元素のシリサイド膜(代表的にはタングステンシリサイド膜、チタンシリサイド膜)などを用いることができる。なお、上述した単体膜、窒化膜、合金膜、シリサイド膜などは、単層で用いてもよいし、積層して用いてもよい。
絶縁膜110118は、公知の手段(スパッタ法又はプラズマCVD法等)によって、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜やDLC(ダイヤモンドライクカ−ボン)等の炭素を含む膜の単層構造、若しくはこれらの積層構造で設けることができる。
絶縁膜110119は、シロキサン樹脂、あるいは、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜やDLC(ダイヤモンドライクカ−ボン)等の炭素を含む膜、あるいは、エポキシ、ポリイミド、ポリアミド、ポリビニルフェノ−ル、ベンゾシクロブテン、アクリル等の有機材料、からなる単層若しくは積層構造で設けることができる。なお、シロキサン樹脂とは、Si−O−Si結合を含む樹脂に相当する。シロキサンは、シリコン(Si)と酸素(O)との結合で骨格構造が構成される。置換基として、少なくとも水素を含む有機基(例えばアルキル基、芳香族炭化水素)が用いられる。置換基として、フルオロ基を用いることもできる。あるいは、置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。なお、本発明に適応できる半導体装置において、絶縁膜110118を設けずにゲ−ト電極110117を覆うように直接絶縁膜110119を設けることも可能である。
導電膜110123は、Al、Ni、C、W、Mo、Ti、Pt、Cu、Ta、Au、Mnなどの元素の単体膜、あるいは、前記元素の窒化膜、あるいは、前記元素を組み合わせた合金膜、あるいは、前記元素のシリサイド膜などを用いることができる。例えば、前記元素を複数含む合金として、C及びTiを含有したAl合金、Niを含有したAl合金、C及びNiを含有したAl合金、C及びMnを含有したAl合金等を用いることができる。また、積層構造で設ける場合、AlをMo又はTiなどで挟み込んだ構造とすることができる。こうすることで、Alの熱や化学反応に対する耐性を向上することができる。
次に、図71(A)に示した、複数の異なる構造を有するトランジスタの断面図を参照して、各々の構造の特徴について説明する。
110101は、シングルドレイントランジスタであり、簡便な方法で製造できるため、製造コストが低く、歩留まりを高く製造できる利点がある。ここで、半導体層110113、110115は、それぞれ不純物の濃度が異なり、半導体層110113はチャネル領域、半導体層110115はソース領域及びドレイン領域として用いる。このように、不純物の量を制御することで、半導体層の抵抗率を制御できる。また、半導体層と導電膜110123との電気的な接続状態を、オ−ミック接続に近づけることができる。なお、不純物の量の異なる半導体層を作り分ける方法としては、ゲ−ト電極110117をマスクとして半導体層に不純物をド−ピングする方法を用いることができる。
110102は、ゲ−ト電極110117に一定以上のテ−パ−角を有するトランジスタであり、簡便な方法で製造できるため、製造コストが低く、歩留まりを高く製造できる利点がある。ここで、半導体層110113、110114、110115は、それぞれ不純物濃度が異なり、半導体層110113はチャネル領域、半導体層110114は低濃度ドレイン(Lightly Doped Drain:LDD)領域、半導体層110115はソース領域及びドレイン領域として用いる。このように、不純物の量を制御することで、半導体層の抵抗率を制御できる。また、半導体層と導電膜110123との電気的な接続状態を、オ−ミック接続に近づけることができる。また、LDD領域を有するため、トランジスタ内部に高電界がかかりにくく、ホットキャリアによる素子の劣化を抑制することができる。なお、不純物の量の異なる半導体層を作り分ける方法としては、ゲ−ト電極110117をマスクとして半導体層に不純物をド−ピングする方法を用いることができる。110102においては、ゲ−ト電極110117が一定以上のテ−パ−角を有しているため、ゲ−ト電極110117を通過して半導体層にド−ピングされる不純物の濃度に勾配を持たせることができ、簡便にLDD領域を形成することができる。
110103は、ゲ−ト電極110117が少なくとも2層で構成され、下層のゲ−ト電極が上層のゲ−ト電極よりも長い形状を有するトランジスタである。本明細書中においては、上層のゲ−ト電極及び下層のゲ−ト電極の形状を、帽子型と呼ぶ。ゲ−ト電極110117の形状が帽子型であることによって、フォトマスクを追加することなく、LDD領域を形成することができる。なお、110103のように、LDD領域がゲ−ト電極110117と重なっている構造を、特にGOLD構造(Gate Overlapped LDD)と呼ぶ。なお、ゲ−ト電極110117の形状を帽子型とする方法としては、次のような方法を用いてもよい。
まず、ゲ−ト電極110117をパタ−ニングする際に、ドライエッチングにより、下層のゲ−ト電極及び上層のゲ−ト電極をエッチングして側面に傾斜(テ−パ−)のある形状にする。続いて、異方性エッチングにより上層のゲ−ト電極の傾斜を垂直に近くなるように加工する。これにより、断面形状が帽子型のゲ−ト電極が形成される。その後、2回、不純物元素をド−ピングすることによって、チャネル領域として用いる半導体層110113、LDD領域として用いる半導体層110114、ソ−ス電極及びドレイン電極として用いる半導体層110115が形成される。
なお、ゲ−ト電極110117と重なっているLDD領域をLov領域、ゲ−ト電極110117と重なっていないLDD領域をLoff領域と呼ぶことにする。ここで、Loff領域はオフ電流値を抑える効果は高いが、ドレイン近傍の電界を緩和してホットキャリアによるオン電流値の劣化を防ぐ効果は低い。一方、Lov領域はドレイン近傍の電界を緩和し、オン電流値の劣化の防止には有効であるが、オフ電流値を抑える効果は低い。よって、種々の回路毎に、求められる特性に応じた構造のトランジスタを作製することが好ましい。たとえば、本発明に適応できる半導体装置を表示装置として用いる場合、画素トランジスタは、オフ電流値を抑えるために、Loff領域を有するトランジスタを用いることが好適である。一方、周辺回路におけるトランジスタは、ドレイン近傍の電界を緩和し、オン電流値の劣化を防止するために、Lov領域を有するトランジスタを用いることが好適である。
110104は、ゲ−ト電極110117の側面に接して、サイドウォ−ル110121を有するトランジスタである。サイドウォ−ル110121を有することによって、サイドウォ−ル110121と重なる領域をLDD領域とすることができる。
110105は、半導体層にマスクを用いてド−ピングすることにより、LDD(Loff)領域を形成したトランジスタである。こうすることにより、確実にLDD領域を形成することができ、トランジスタのオフ電流値を低減することができる。
110106は、半導体層にマスクを用いてド−ピングすることにより、LDD(Lov)領域を形成したトランジスタである。こうすることにより、確実にLDD領域を形成することができ、トランジスタのドレイン近傍の電界を緩和し、オン電流値の劣化を低減することができる。
次に、図71(B)乃至(G)を参照して、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの作製方法の例を説明する。
なお、本発明を適用できる半導体装置が有することのできるトランジスタの構造及び作製方法は、図71に示すものに限定されず、様々な構造及び作製方法を用いることができる。
本実施の形態においては、基板110111の表面に、絶縁膜110112の表面に、半導体層110113の表面に、110114の表面に、110115の表面に、絶縁膜110116の表面に、絶縁膜110118の表面に、又は絶縁膜110119の表面に、プラズマ処理を用いて酸化又は窒化を行うことにより、半導体層又は絶縁膜を酸化又は窒化することができる。このように、プラズマ処理を用いて半導体層又は絶縁膜を酸化又は窒化することによって、当該半導体層又は当該絶縁膜の表面を改質し、CVD法やスパッタ法により形成した絶縁膜と比較してより緻密な絶縁膜を形成することができるため、ピンホ−ル等の欠陥を抑制し半導体装置の特性等を向上させることが可能となる。
まず、基板110111の表面をフッ酸(HF)、アルカリ又は純水を用いて洗浄する。基板110111は、バリウムホウケイ酸ガラス、アルミノホウケイ酸ガラスなどのガラス基板、石英基板、セラミック基板又はステンレスを含む金属基板等を用いることができる。他にも、ポリエチレンテレフタレ−ト(PET)、ポリエチレンナフタレ−ト(PEN)、ポリエ−テルサルフォン(PES)に代表されるプラスチックや、アクリル等の可撓性を有する合成樹脂からなる基板を用いることも可能である。なお、ここでは基板110111としてガラス基板を用いる場合を示す。
ここで、基板110111の表面にプラズマ処理を行うことで、基板110111の表面を酸化又は窒化することによって、基板110111の表面に酸化膜又は窒化膜を形成してもよい(図71(B))。表面にプラズマ処理を行うことで形成された酸化膜又は窒化膜などの絶縁膜を、以下では、プラズマ処理絶縁膜とも記す。図71(B)においては、絶縁膜131がプラズマ処理絶縁膜である。一般的に、ガラス又はプラスチック等の基板上に薄膜トランジスタ等の半導体素子を設ける場合、ガラス又はプラスチック等に含まれるNaなどの、アルカリ金属又はアルカリ土類金属等の不純物元素が半導体素子に混入して汚染することによって、半導体素子の特性に影響を及ぼす恐れがある。しかし、ガラス又はプラスチック等からなる基板の表面を窒化することにより、基板に含まれるNaなどの、アルカリ金属又はアルカリ土類金属等の不純物元素が半導体素子に混入するのを防止することができる。
なお、プラズマ処理により表面を酸化する場合には、酸素雰囲気下(例えば、酸素(O2)と希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)雰囲気下、あるいは、酸素と水素(H2)と希ガス雰囲気下、あるいは、一酸化二窒素と希ガス雰囲気下)でプラズマ処理を行う。一方、プラズマ処理により半導体層を窒化する場合には、窒素雰囲気下(例えば、窒素(N2)と希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)雰囲気下、あるいは、窒素と水素と希ガス雰囲気下、あるいは、NH3と希ガス雰囲気下)でプラズマ処理を行う。希ガスとしては、例えばArを用いることができる。あるいは、ArとKrを混合したガスを用いてもよい。そのため、プラズマ処理絶縁膜は、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)を含んでいる。たとえば、Arを用いた場合にはプラズマ処理絶縁膜にArが含まれている。
また、プラズマ処理は、上記ガスの雰囲気中において、電子密度が1×1011cm−3以上1×1013cm−3以下であり、プラズマの電子温度が0.5ev以上1.5eV以下で行うことが好適である。プラズマの電子密度が高密度であり、被処理物付近での電子温度が低いため、被処理物に対するプラズマによる損傷を防止することができる。また、プラズマの電子密度が1×1011cm−3以上と高密度であるため、プラズマ処理を用いて、被照射物を酸化又は窒化することよって形成される酸化物又は窒化膜は、CVD法やスパッタ法等により形成された膜と比較して膜厚等が均一性に優れ、且つ緻密な膜を形成することができる。あるいは、プラズマの電子温度が1eV以下と低いため、従来のプラズマ処理や熱酸化法と比較して低温度で酸化又は窒化処理を行うことができる。たとえば、ガラス基板の歪点温度よりも100度以上低い温度でプラズマ処理を行っても十分に酸化又は窒化処理を行うことができる。なお、プラズマを形成するための周波数としては、マイクロ波(2.45GHz)等の高周波を用いることができる。なお、以下に特に断らない場合は、プラズマ処理として上記条件を用いて行うものとする。
なお、図71(B)においては、基板110111の表面をプラズマ処理することによってプラズマ処理絶縁膜を形成する場合を示しているが、本実施の形態は、基板110111の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成しない場合も含む。
なお、図71(C)乃至(G)においては、被処理物の表面をプラズマ処理することによって形成されるプラズマ処理絶縁膜を図示しないが、本実施の形態においては、基板110111、絶縁膜110112、半導体層110113、110114、110115、絶縁膜110116、絶縁膜110118、又は絶縁膜110119の表面に、プラズマ処理を行なうことによって形成されるプラズマ処理絶縁膜が存在する場合も含む。
次に、基板110111上に公知の手段(スパッタ法、LPCVD法、プラズマCVD法等)を用いて絶縁膜110112を形成する(図71(C))。絶縁膜110112としては、酸化珪素(SiOx)又は酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)を用いることができる。
ここで、絶縁膜110112の表面にプラズマ処理を行い、絶縁膜110112を酸化又は窒化することによって、絶縁膜110112の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成してもよい。絶縁膜110112の表面を酸化することによって、絶縁膜110112の表面を改質しピンホ−ル等の欠陥の少ない緻密な膜を得ることができる。また、絶縁膜110112の表面を酸化することによって、N原子の含有率が低いプラズマ処理絶縁膜を形成することができるため、プラズマ処理絶縁膜に半導体層を設けた場合にプラズマ処理絶縁膜と半導体層界面特性が向上する。また、プラズマ処理絶縁膜は、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)を含んでいる。なお、プラズマ処理は上述した条件下で同様に行うことができる。
次に、絶縁膜110112上に島状の半導体層110113、110114を形成する(図71(D))。島状の半導体層110113、110114は、絶縁膜110112上に公知の手段(スパッタ法、LPCVD法、プラズマCVD法等)を用いてシリコン(Si)を主成分とする材料(例えばSixGe1−x等)等を用いて非晶質半導体層を形成し、当該非晶質半導体層を結晶化させ、半導体層を選択的にエッチングすることにより設けることができる。なお、非晶質半導体層の結晶化は、レ−ザ結晶化法、RTA又はファ−ネスアニ−ル炉を用いる熱結晶化法、結晶化を助長する金属元素を用いる熱結晶化法又はこれら方法を組み合わせた方法等の公知の結晶化法により行うことができる。なお、ここでは、島状の半導体層の端部を直角に近い形状(θ=85〜100°)で設ける。あるいは、低濃度ドレイン領域となる半導体層110114は、マスクを用いて不純物をド−ピングすることによって形成されてもよい。
ここで、半導体層110113、110114の表面にプラズマ処理を行い、半導体層110113、110114の表面を酸化又は窒化することによって、半導体層110113、110114の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成してもよい。例えば、半導体層110113、110114としてSiを用いた場合、プラズマ処理絶縁膜として、酸化珪素(SiOx)又は窒化珪素(SiNx)が形成される。あるいは、プラズマ処理により半導体層110113、110114を酸化させた後に、再度プラズマ処理を行うことによって窒化させてもよい。この場合、半導体層110113、110114に接して酸化珪素(SiOx)が形成され、当該酸化珪素の表面に窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)が形成される。なお、プラズマ処理により半導体層を酸化する場合には、酸素雰囲気下(例えば、酸素(O2)と希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)雰囲気下、あるいは、酸素と水素(H2)と希ガス雰囲気下又は一酸化二窒素と希ガス雰囲気下)、でプラズマ処理を行う。一方、プラズマ処理により半導体層を窒化する場合には、窒素雰囲気下(例えば、窒素(N2)と希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)雰囲気下、あるいは、窒素と水素と希ガス雰囲気下又はNH3と希ガス雰囲気下)、でプラズマ処理を行う。希ガスとしては、例えばArを用いることができる。また、ArとKrを混合したガスを用いてもよい。そのため、プラズマ処理絶縁膜は、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)を含んでいる。たとえば、Arを用いた場合にはプラズマ処理絶縁膜にArが含まれている。
次に、絶縁膜110116を形成する(図71(E))。絶縁膜110116は、公知の手段(スパッタ法、LPCVD法、プラズマCVD法等)を用いて、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜の単層構造、又はこれらの積層構造で設けることができる。なお、半導体層110113、110114の表面をプラズマ処理することにより、半導体層110113、110114の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成した場合には、プラズマ処理絶縁膜を絶縁膜110116として用いることも可能である。
ここで、絶縁膜110116の表面にプラズマ処理を行い、絶縁膜110116の表面を酸化又は窒化することによって、絶縁膜110116の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成してもよい。なお、プラズマ処理絶縁膜は、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)を含んでいる。また、プラズマ処理は上述した条件下で同様に行うことができる。
あるいは、一旦酸素雰囲気下でプラズマ処理を行うことにより絶縁膜110116を酸化させた後に、再度窒素雰囲気下でプラズマ処理を行うことにより窒化させてもよい。このように、絶縁膜110116にプラズマ処理を行い、絶縁膜110116の表面を酸化又は窒化することによって、絶縁膜110116の表面を改質し緻密な膜を形成することができる。プラズマ処理を行うことによって得られた絶縁膜は、CVD法やスパッタ法で形成された絶縁膜と比較して緻密でピンホ−ル等の欠陥も少ないため、薄膜トランジスタの特性を向上させることができる。
次に、ゲ−ト電極110117を形成する(図71(F))。ゲ−ト電極110117は、公知の手段(スパッタ法、LPCVD法、プラズマCVD法等)を用いて形成することができる。
110101においては、ゲ−ト電極110117を形成した後に不純物ド−ピングを行なうことで、ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
110102においては、ゲ−ト電極110117を形成した後に不純物ド−ピングを行なうことで、LDD領域として用いる110114と、半導体層ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
110103においては、ゲ−ト電極110117を形成した後に不純物ド−ピングを行なうことで、LDD領域として用いる110114と、半導体層ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
110104においては、ゲ−ト電極110117の側面にサイドウォ−ル110121を形成した後、不純物ド−ピングを行なうことで、LDD領域として用いる110114と、半導体層ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
なお、サイドウォ−ル110121は、酸化珪素(SiOx)又は窒化珪素(SiNx)を用いることができる。サイドウォ−ル110121をゲ−ト電極110117の側面に形成する方法としては、たとえば、ゲ−ト電極110117を形成した後に、酸化珪素(SiOx)又は窒化珪素(SiNx)を公知の方法で成膜した後に、異方性エッチングによって酸化珪素(SiOx)又は窒化珪素(SiNx)膜をエッチングする方法を用いることができる。こうすることで、ゲ−ト電極110117の側面にのみ酸化珪素(SiOx)又は窒化珪素(SiNx)膜を残すことができるので、ゲ−ト電極110117の側面にサイドウォ−ル110121を形成することができる。
110105においては、ゲ−ト電極110117を覆うようにマスク110122を形成した後、不純物ド−ピングを行なうことで、LDD(Loff)領域として用いる110114と、半導体層ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
110106においては、ゲ−ト電極110117を形成した後に不純物ド−ピングを行なうことで、LDD(Lov)領域として用いる110114と、半導体層ソース領域及びドレイン領域として用いる半導体層110115を形成することができる。
次に、絶縁膜110118を形成する(図71(G))。絶縁膜110118は、公知の手段(スパッタ法やプラズマCVD法等)により、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜やDLC(ダイヤモンドライクカ−ボン)等の炭素を含む膜の単層構造、又はこれらの積層構造で設けることができる。
ここで、絶縁膜110118の表面にプラズマ処理を行い、絶縁膜110118の表面を酸化又は窒化することによって、絶縁膜110118の表面にプラズマ処理絶縁膜を形成してもよい。なお、プラズマ処理絶縁膜は、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)を含んでいる。また、プラズマ処理は上述した条件下で同様に行うことができる。
次に、絶縁膜110119を形成する。絶縁膜110119は、公知の手段(スパッタ法やプラズマCVD法等)により、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸化窒化珪素(SiOxNy)(x>y)、窒化酸化珪素(SiNxOy)(x>y)等の酸素又は窒素を有する絶縁膜やDLC(ダイヤモンドライクカ−ボン)等の炭素を含む膜を用いることができる他に、エポキシ、ポリイミド、ポリアミド、ポリビニルフェノ−ル、ベンゾシクロブテン、アクリル等の有機材料やシロキサン樹脂の単層構造、又はこれらの積層構造で設けることができる。なお、シロキサン樹脂とは、Si−O−Si結合を含む樹脂に相当する。シロキサンは、シリコン(Si)と酸素(O)との結合で骨格構造が構成される。置換基として、少なくとも水素を含む有機基(例えばアルキル基、芳香族炭化水素)が用いられる。置換基として、フルオロ基を用いることもできる。あるいは、置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。また、プラズマ処理絶縁膜には、プラズマ処理に用いた希ガス(He、Ne、Ar、Kr、Xeの少なくとも一つを含む)が含まれており、例えばArを用いた場合にはプラズマ処理絶縁膜中にArが含まれている。
絶縁膜110119としてポリイミド、ポリアミド、ポリビニルフェノ−ル、ベンゾシクロブテン、アクリル等の有機材料やシロキサン樹脂等を用いた場合、絶縁膜110119の表面をプラズマ処理により酸化又は窒化することにより、当該絶縁膜の表面を改質することができる。表面を改質することによって、絶縁膜110119の強度が向上し開口部形成時等におけるクラックの発生やエッチング時の膜減り等の物理的ダメ−ジを低減することが可能となる。また、絶縁膜110119の表面が改質されることによって、絶縁膜110119上に導電膜110123を形成する場合に導電膜との密着性が向上する。例えば、絶縁膜110119としてシロキサン樹脂を用いてプラズマ処理を用いて窒化を行った場合、シロキサン樹脂の表面が窒化されることにより窒素又は希ガスを含むプラズマ処理絶縁膜が形成され、物理的強度が向上する。
次に、半導体層110115と電気的に接続された導電膜110123を形成するため、絶縁膜110119、絶縁膜110118、絶縁膜110116にコンタクトホ−ルを形成する。なお、コンタクトホ−ルの形状はテ−パ−状であってもよい。こうすることで、導電膜110123のカバレッジを向上させることができる。
図75は、ボトムゲート型のトランジスタの断面構造及び容量素子の断面構造を示す。
基板110501上に第1の絶縁膜(絶縁膜110502)が全面に形成されている。第1の絶縁膜は、基板側からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうことを防ぐ機能を有する。つまり、第1の絶縁膜は下地膜としての機能を有する。したがって、信頼性の高いトランジスタを作製することができる。なお、第1の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
第1の絶縁膜上に、第1の導電層(導電層110503及び導電層110504)が形成されている。導電層110503は、トランジスタ110520のゲート電極として機能する部分を含む。導電層110504は、容量素子110521の第1の電極として機能する部分を含む。なお、第1の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NA−Si、Zn、Fe、Ba、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
少なくとも第1の導電層を覆うように、第2の絶縁膜(絶縁膜110504)が形成されている。第2の絶縁膜は、ゲート絶縁膜としての機能を有する。なお、第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、半導体層に接する部分の第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、半導体層と第2の絶縁膜とが接する界面におけるトラップ準位が少なくなるからである。
なお、第2の絶縁膜がMoと接する場合、Moと接する部分の第2の絶縁膜としては酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、酸化シリコン膜はMoを酸化させないからである。
第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されている部分の一部に、フォトリソグラフィ法、インクジェット法又は印刷法などによって、半導体層が形成されている。そして、半導体層の一部は、第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されていない部分まで延長されている。半導体層は、チャネル形成領域(チャネル形成領域110510)、LDD領域(LDD領域110508、LDD領域110509)、不純物領域(不純物領域110505、不純物領域110506、不純物領域110507)を有している。チャネル形成領域110510は、トランジスタ110520のチャネル形成領域として機能する。LDD領域110508及びLDD領域110509は、トランジスタ110520のLDD領域とし機能する。なお、LDD領域110508及びLDD領域110509は必ずしも必要ではない。不純物領域110505は、トランジスタ110520のソース電極及びドレイン電極の一方として機能する部分を含む。不純物領域100506は、トランジスタ110520のソース電極及びドレイン電極の他方として機能する部分を含む。不純物領域110507は、容量素子110521の第2の電極として機能する部分を含む。
全面に、第3の絶縁膜(絶縁膜110511)が形成されている。第3の絶縁膜の一部には、選択的にコンタクトホールが形成されている。絶縁膜110511は、層間膜としての機能を有する。第3の絶縁膜としては、無機材料(酸化シリコン、窒化シリコン、酸化窒化シリコンなど)あるいは、低誘電率の有機化合物材料(感光性又は非感光性の有機樹脂材料)などを用いることができる。あるいは、シロキサンを含む材料を用いることもできる。なお、シロキサンは、シリコン(Si)と酸素(O)との結合で骨格構造が構成される材料である。置換基として、少なくとも水素を含む有機基(例えばアルキル基、芳香族炭化水素)が用いられる。あるいは、置換基としてフルオロ基を用いてもよい。あるいは、置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。
第3の絶縁膜上に、第2の導電層(導電層110512及び導電層110513)が形成されている。導電層110512は、第3の絶縁膜に形成されたコンタクトホールを介してトランジスタ110520のソース電極及びドレイン電極の他方と接続されている。したがって、導電層110512は、トランジスタ110520のソース電極及びドレイン電極の他方として機能する部分を含む。導電層110513は、容量素子110521の第1の電極として機能する部分を含む。なお、第2の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NA−Si、Zn、Fe、Ba、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
なお、第2の導電層が形成された後の工程として、様々な絶縁膜、又は様々な導電膜が形成されていてもよい。
トランジスタの半導体層にアモルファスシリコン(a−Si:H)膜を用いた場合のトランジスタ及び容量素子の構造について説明する。
図72は、トップゲ−ト型のトランジスタの断面構造及び容量素子の断面構造を示す。
基板110201上に第1の絶縁膜(絶縁膜110202)が全面に形成されている。第1の絶縁膜は、基板側からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうことを防ぐ機能を有する。つまり、第1の絶縁膜は下地膜としての機能を有する。したがって、信頼性の高いトランジスタを作製することができる。なお、第1の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、第1の絶縁膜を必ずしも形成する必要はない。この場合は、工程数の削減を図ることができる。製造コストの削減を図ることができる。構造を簡単にできるので、歩留まりの向上を図ることができる。
第1の絶縁膜上に、第1の導電層(導電層110203、導電層110204及び導電層110205)が形成されている。導電層110203は、トランジスタ110220のソ−ス電極及びドレイン電極の一方の電極として機能する部分を含む。導電層110204は、トランジスタ110220のソ−ス電極及びドレイン電極の他方の電極として機能する部分を含む。導電層110205は、容量素子110221の第1の電極として機能する部分を含む。なお、第1の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NA−Si、Zn、Fe、Ba、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
導電層110203及び導電層110204の上部に、第1の半導体層(半導体層110206及び半導体層110207)が形成されている。半導体層110206は、ソ−ス電極とドレイン電極の一方の電極として機能する部分を含む。半導体層110207は、ソ−ス電極とドレイン電極の他方の電極として機能する部分を含む。なお、第1の半導体層としては、リン等を含んだシリコン等を用いることができる。
導電層110203と導電層110204との間であって、かつ第1の絶縁膜上に、第2の半導体層(半導体層110208)が形成されている。そして、半導体層110208の一部は、導電層110203上及び導電層110204上まで延長されている。半導体層110208は、トランジスタ110220のチャネル領域として機能する部分を含む。なお、第2の半導体層としては、アモルファスシリコン(a−Si:H)等の非結晶性を有する半導体層、又は微結晶半導体(μ−Si:H)等の半導体層などを用いることができる。
少なくとも半導体層110208及び導電層110205を覆うように、第2の絶縁膜(絶縁膜110209及び絶縁膜110210)が形成されている。第2の絶縁膜は、ゲ−ト絶縁膜としての機能を有する。なお、第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、第2の半導体層に接する部分の第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、第2の半導体層と第2の絶縁膜とが接する界面におけるトラップ準位が少なくなるからである。
なお、第2の絶縁膜がMoと接する場合、Moと接する部分の第2の絶縁膜としては酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、酸化シリコン膜はMoを酸化させないからである。
第2の絶縁膜上に、第2の導電層(導電層110211及び導電層110212)が形成されている。導電層110211は、トランジスタ110220のゲ−ト電極として機能する部分を含む。導電層110212は、容量素子110221の第2の電極、又は配線としての機能を有する。なお、第2の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NA−Si、Zn、Fe、Ba、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
なお、第2の導電層が形成された後の工程として、様々な絶縁膜、又は様々な導電膜が形成されていてもよい。
図73は、逆スタガ型(ボトムゲ−ト型)のトランジスタの断面構造及び容量素子の断面構造を示す。特に、図73に示すトランジスタは、チャネルエッチ型と呼ばれる構造である。
基板110301上に第1の絶縁膜(絶縁膜110302)が全面に形成されている。第1の絶縁膜は、基板側からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうことを防ぐ機能を有する。つまり、第1の絶縁膜は下地膜としての機能を有する。したがって、信頼性の高いトランジスタを作製することができる。なお、第1の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、第1の絶縁膜を必ずしも形成する必要はない。この場合は、工程数の削減を図ることができる。製造コストの削減を図ることができる。構造を簡単にできるので、歩留まりの向上を図ることができる。
第1の絶縁膜上に、第1の導電層(導電層110303及び導電層110304)が形成されている。導電層110303は、トランジスタ110320のゲ−ト電極として機能する部分を含む。導電層110304は、容量素子110321の第1の電極として機能する部分を含む。なお、第1の導電層としては、Ti、Mo、TB、Cr、W、Bl、Nd、Cu、Bg、Bu、Pt、NA−Si、Zn、Fe、BB、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
少なくとも第1の導電層を覆うように、第2の絶縁膜(絶縁膜110302)が形成されている。第2の絶縁膜は、ゲ−ト絶縁膜としての機能を有する。なお、第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、半導体層に接する部分の第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、半導体層と第2の絶縁膜とが接する界面におけるトラップ準位が少なくなるからである。
なお、第2の絶縁膜がMoと接する場合、Moと接する部分の第2の絶縁膜としては酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、酸化シリコン膜はMoを酸化させないからである。
第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されている部分の一部に、フォトリソグラフィ法、インクジェット法又は印刷法などによって、第1の半導体層(半導体層110306)が形成されている。そして、半導体層110308の一部は、第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されていない部分まで延長されている。半導体層110306は、トランジスタ110320のチャネル領域として機能する部分を含む。なお、半導体層110306としては、アモルファスシリコン(A−Si:H)等の非結晶性を有する半導体層、又は微結晶半導体(μ−Si:H)等の半導体層などを用いることができる。
第1の半導体層上の一部に、第2の半導体層(半導体層110307及び半導体層110307)が形成されている。半導体層110307は、ソ−ス電極とドレイン電極の一方の電極として機能する部分を含む。半導体層110308は、ソ−ス電極とドレイン電極の他方の電極として機能する部分を含む。なお、第2の導体層としては、リン等を含んだシリコン等を用いることができる。
第2の半導体層上及び第2の絶縁膜上に、第2の導電層(導電層110309、導電層110310及び導電層110311)が形成されている。導電層110309は、トランジスタ110320のソ−ス電極とドレイン電極の一方として機能する部分を含む。導電層110310は、トランジスタ110320のソ−スとドレイン電極の他方として機能する部分を含む。導電層110312は、容量素子110321の第2の電極として機能する部分を含む。なお、第2の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NA−Si、Zn、Fe、Ba、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
なお、第2の導電層が形成された後の工程として、様々な絶縁膜、又は様々な導電膜が形成されていてもよい。
ここで、チャネルエッチ型のトランジスタが特徴とする工程の一例を説明する。同じマスクを用いて、第1の半導体層及び第2の半導体層を形成することができる。具体的には、第1の半導体層と第2の半導体層とは連続して成膜される。そして、第1の半導体層及び第2の半導体層は、同じマスクを用いて形成される。
チャネルエッチ型のトランジスタが特徴とする工程の別の一例を説明する。新たなマスクを用いることなく、トランジスタのチャネル領域を形成することができる。具体的には、第2の導電層が形成された後で、第2の導電層をマスクとして用いて第2の半導体層の一部を除去する。あるいは、第2の導電層と同じマスクを用いて第2の半導体層の一部を除去する。そして、除去された第2の半導体層の下部に形成されている第1の半導体層がトランジスタのチャネル領域となる。
図74は、逆スタガ型(ボトムゲ−ト型)のトランジスタの断面構造及び容量素子の断面構造を示す。特に、図74に示すトランジスタは、チャネル保護型(チャネルストップ型)と呼ばれる構造である。
基板110401上に第1の絶縁膜(絶縁膜110402)が全面に形成されている。第1の絶縁膜は、基板側からの不純物が半導体層に影響を及ぼし、トランジスタの性質が変化してしまうことを防ぐ機能を有する。つまり、第1の絶縁膜は下地膜としての機能を有する。したがって、信頼性の高いトランジスタを作製することができる。なお、第1の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、第1の絶縁膜を必ずしも形成する必要はない。この場合は、工程数の削減を図ることができる。製造コストの削減を図ることができる。構造を簡単にできるので、歩留まりの向上を図ることができる。
第1の絶縁膜上に、第1の導電層(導電層110403及び導電層110404)が形成されている。導電層110403は、トランジスタ110420のゲ−ト電極として機能する部分を含む。導電層110404は、容量素子110421の第1の電極として機能する部分を含む。なお、第1の導電層としては、Ti、Mo、TC、Cr、W、Cl、Nd、Cu、Cg、Cu、Pt、NC、Si、Zn、Fe、CC、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
少なくとも第1の導電層を覆うように、第2の絶縁膜(絶縁膜110402)が形成されている。第2の絶縁膜は、ゲ−ト絶縁膜としての機能を有する。なお、第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
なお、半導体層に接する部分の第2の絶縁膜としては、酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、半導体層と第2の絶縁膜とが接する界面におけるトラップ準位が少なくなるからである。
なお、第2の絶縁膜がMoと接する場合、Moと接する部分の第2の絶縁膜としては酸化シリコン膜を用いることが望ましい。なぜなら、酸化シリコン膜はMoを酸化させないからである。
第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されている部分の一部に、フォトリソグラフィ法、インクジェット法又は印刷法などによって、第1の半導体層(半導体層110406)が形成されている。そして、半導体層110408の一部は、第2の絶縁膜上のうち第1の導電層と重なって形成されていない部分まで延長されている。半導体層110406は、トランジスタ110420のチャネル領域として機能する部分を含む。なお、半導体層110406としては、アモルファスシリコン(C−Si:H)等の非結晶性を有する半導体層、又は微結晶半導体(μ−Si:H)等の半導体層などを用いることができる。
第1の半導体層上の一部に、第3の絶縁膜(絶縁膜110412)が形成されている。絶縁膜110412は、トランジスタ110420のチャネル領域がエッチングによって除去されることを防止する機能を有する。つまり、絶縁膜110412は、チャネル保護膜(チャネルストップ膜)として機能する。なお、第3の絶縁膜としては、酸化シリコン膜、窒化シリコン膜又は酸化窒化シリコン膜(SiOxNy)などの単層、又はこれらの積層を用いることができる。
第1の半導体層上の一部及び第3の絶縁膜上の一部に、第2の半導体層(半導体層110407及び半導体層110408)が形成されている。半導体層110407は、ソ−ス電極とドレイン電極の一方の電極として機能する部分を含む。半導体層110408は、ソ−ス電極とドレイン電極の他方の電極として機能する部分を含む。なお、第2の導体層としては、リン等を含んだシリコン等を用いることができる。
第2の半導体層上に、第2の導電層(導電層110409、導電層110410及び導電層110411)が形成されている。導電層110409は、トランジスタ110420のソ−ス電極とドレイン電極の一方として機能する部分を含む。導電層110410は、トランジスタ110420のソ−スとドレイン電極の他方として機能する部分を含む。導電層110412は、容量素子110421の第2の電極として機能する部分を含む。なお、第2の導電層としては、Ti、Mo、Ta、Cr、W、Al、Nd、Cu、Ag、Au、Pt、NC、Si、Zn、Fe、Ca、Geなど、又はこれらの合金を用いることができる。あるいは、これらの元素(合金も含む)の積層を用いることができる。
なお、第2の導電層が形成された後の工程として、様々な絶縁膜、又は様々な導電膜が形成されていてもよい。
ここで、チャネル保護型のトランジスタが特徴とする工程の一例を説明する。同じマスクを用いて、第1の半導体層、第2の半導体層及び第2の導電層を形成することができる。同時に、チャネル領域を形成することができる。具体的には、第1の半導体層を成膜し、次に第3の絶縁膜(チャネル保護膜、チャネルストップ膜)をマスクを用いて形成し、次に第2の半導体層と第2の導電層とを連続して成膜する。そして、第2の導電層が成膜された後で、第1の半導体層、第2の半導体層及び第2の導電層が同じマスクを用いて形成される。ただし、第3の絶縁膜の下部の第1の半導体層は、第3の絶縁膜によって保護されるのでエッチングによって除去されない。この部分(第1の半導体層のうち上部に第3の絶縁膜が形成された部分)がチャネル領域となる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、EL素子の構造について説明する。特に、無機EL素子の構造について説明する。
無機EL素子は、その素子構成により、分散型無機EL素子と薄膜型無機EL素子とに分類される。前者は、発光材料の粒子をバインダ中に分散させた電界発光層を有し、後者は、発光材料の薄膜からなる電界発光層を有している点に違いはあるが、高電界で加速された電子を必要とする点では共通である。なお、得られる発光のメカニズムとしては、ドナー準位とアクセプター準位を利用するドナー−アクセプター再結合型発光と、金属イオンの内殻電子遷移を利用する局在型発光とがある。一般的に、分散型無機ELではドナー−アクセプター再結合型発光、薄膜型無機EL素子では局在型発光である場合が多い。
発光材料は、母体材料と発光中心となる不純物元素とで構成される。含有させる不純物元素を変化させることで、様々な色の発光を得ることができる。発光材料の作製方法としては、固相法又は液相法(共沈法)などの様々な方法を用いることができる。あるいは、噴霧熱分解法、複分解法、プレカーサーの熱分解反応による方法、逆ミセル法又はこれらの方法と高温焼成を組み合わせた方法、凍結乾燥法などの液相法なども用いることができる。
固相法は、母体材料と、不純物元素又は不純物元素を含む化合物を秤量し、乳鉢で混合、電気炉で加熱、焼成を行い反応させ、母体材料に不純物元素を含有させる方法である。焼成温度は、700〜1500℃が好ましい。温度が低すぎる場合は固相反応が進まず、温度が高すぎる場合は母体材料が分解してしまうからである。なお、粉末状態で焼成を行ってもよいが、ペレット状態で焼成を行うことが好ましい。比較的高温での焼成を必要とするが、簡単な方法であるため、生産性がよく大量生産に適している。
液相法(共沈法)は、母体材料又は母体材料を含む化合物と、不純物元素又は不純物元素を含む化合物を溶液中で反応させ、乾燥させた後、焼成を行う方法である。発光材料の粒子が均一に分布し、粒径が小さく低い焼成温度でも反応が進むことができる。
発光材料に用いる母体材料としては、硫化物、酸化物、窒化物を用いることができる。硫化物としては、例えば、硫化亜鉛(ZnS)、硫化カドミウム(CdS)、硫化カルシウム(CaS)、硫化イットリウム(Y2S3)、硫化ガリウム(Ga2S3)、硫化ストロンチウム(SrS)、硫化バリウム(BaS)等を用いることができる。酸化物としては、例えば、酸化亜鉛(ZnO)、酸化イットリウム(Y2O3)等を用いることができる。窒化物としては、例えば、窒化アルミニウム(AlN)、窒化ガリウム(GaN)、窒化インジウム(InN)等を用いることができる。さらに、セレン化亜鉛(ZnSe)、テルル化亜鉛(ZnTe)等も用いることができ、硫化カルシウム−ガリウム(CaGa2S4)、硫化ストロンチウム−ガリウム(SrGa2S4)、硫化バリウム−ガリウム(BaGa2S4)、等の3元系の混晶であってもよい。
局在型発光の発光中心として、マンガン(Mn)、銅(Cu)、サマリウム(Sm)、テルビウム(Tb)、エルビウム(Er)、ツリウム(Tm)、ユーロピウム(Eu)、セリウム(Ce)、プラセオジウム(Pr)などを用いることができる。なお、電荷補償として、フッ素(F)、塩素(Cl)などのハロゲン元素が添加されていてもよい。
一方、ドナー−アクセプター再結合型発光の発光中心として、ドナー準位を形成する第1の不純物元素及びアクセプター準位を形成する第2の不純物元素を含む発光材料を用いることができる。第1の不純物元素は、例えば、フッ素(F)、塩素(Cl)、アルミニウム(Al)等を用いることができる。第2の不純物元素としては、例えば、銅(Cu)、銀(Ag)等を用いることができる。
ドナー−アクセプター再結合型発光の発光材料を固相法を用いて合成する場合、母体材料と、第1の不純物元素又は第1の不純物元素を含む化合物と、第2の不純物元素又は第2の不純物元素を含む化合物をそれぞれ秤量し、乳鉢で混合した後、電気炉で加熱、焼成を行う。母体材料としては、上述した母体材料を用いることができ、第1の不純物元素又は第1の不純物元素を含む化合物としては、例えば、フッ素(F)、塩素(Cl)、硫化アルミニウム(Al2S3)等を用いることができ、第2の不純物元素又は第2の不純物元素を含む化合物としては、例えば、銅(Cu)、銀(Ag)、硫化銅(Cu2S)、硫化銀(Ag2S)等を用いることができる。焼成温度は、700〜1500℃が好ましい。温度が低すぎる場合は固相反応が進まず、温度が高すぎる場合は母体材料が分解してしまうからである。なお、粉末状態で焼成を行ってもよいが、ペレット状態で焼成を行うことが好ましい。
固相反応を利用する場合の不純物元素として、第1の不純物元素と第2の不純物元素で構成される化合物を組み合わせて用いてもよい。この場合、不純物元素が拡散されやすく、固相反応が進みやすくなるため、均一な発光材料を得ることができる。さらに、余分な不純物元素が入らないため、純度の高い発光材料が得ることができる。第1の不純物元素と第2の不純物元素で構成される化合物としては、例えば、塩化銅(CuCl)、塩化銀(AgCl)等を用いることができる。
なお、これらの不純物元素の濃度は、母体材料に対して0.01〜10atom%であればよく、好ましくは0.05〜5atom%の範囲である。
薄膜型無機ELの場合、電界発光層は、上記発光材料を含む層であり、抵抗加熱蒸着法、電子ビーム蒸着(EB蒸着)法等の真空蒸着法、スパッタリング法等の物理気相成長法(PVD)、有機金属CVD法、ハイドライド輸送減圧CVD法等の化学気相成長法(CVD)、原子エピタキシ法(ALE)等を用いて形成することができる。
図76(A)乃至(C)に発光素子として用いることのできる薄膜型無機EL素子の一例を示す。図76(A)乃至(C)において、発光素子は、第1の電極層120100、電界発光層120102、第2の電極層120103を含む。
図76(B)及び図76(C)に示す発光素子は、図76(A)の発光素子において、電極層と電界発光層間に絶縁膜を設ける構造である。図76(B)に示す発光素子は、第1の電極層120100と電界発光層120102との間に絶縁膜120104を有し、図76(C)に示す発光素子は、第1の電極層120100と電界発光層120102との間に絶縁膜120105、第2の電極層120103と電界発光層120102との間に絶縁膜120106とを有している。このように絶縁膜は電界発光層を挟持する一対の電極層のうち一方の間にのみ設けてもよいし、両方の間に設けてもよい。絶縁膜は単層でもよいし複数層を有する積層でもよい。
なお、図76(B)では第1の電極層120100に接するように絶縁膜120104が設けられているが、絶縁膜と電界発光層の順番を逆にして、第2の電極層120103に接するように絶縁膜120104を設けてもよい。
分散型無機ELの場合、粒子状の発光材料をバインダ中に分散させ膜状の電界発光層を形成する。粒子状に加工する。発光材料の作製方法によって、十分に所望の大きさの粒子が得られない場合は、乳鉢等で粉砕などによって粒子状に加工すればよい。バインダとは、粒状の発光材料を分散した状態で固定し、電界発光層としての形状に保持するための物質である。発光材料は、バインダによって電界発光層中に均一に分散し固定される。
分散型無機ELの場合、電界発光層の形成方法は、選択的に電界発光層を形成できる液滴吐出法、印刷法(スクリーン印刷やオフセット印刷など)、又はスピンコート法などの塗布法、ディッピング法、ディスペンサ法などを用いることもできる。膜厚は特に限定されることはないが、好ましくは、10〜1000nmの範囲である。発光材料及びバインダを含む電界発光層において、発光材料の割合は50wt%以上80wt%以下とするよい。
図77(A)乃至(C)に発光素子として用いることのできる分散型無機EL素子の一例を示す。図77(A)における発光素子は、第1の電極層120200、電界発光層120202、第2の電極層120203の積層構造を有し、電界発光層120202中にバインダによって保持された発光材料120201を含む。
バインダは、絶縁材料を用いることができる。絶縁材料としては、有機材料及び無機材料を用いることができる。あるいは、有機材料及び無機材料の混合材料を用いてもよい。有機絶縁材料としては、シアノエチルセルロース系樹脂のように、比較的誘電率の高いポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン系樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、又はフッ化ビニリデンなどの樹脂を用いることができる。あるいは、芳香族ポリアミド、又はポリベンゾイミダゾール(polybenzimidazole)などの耐熱性高分子、又はシロキサン樹脂を用いてもよい。なお、シロキサン樹脂とは、Si−O−Si結合を含む樹脂に相当する。シロキサンは、シリコン(Si)と酸素(O)との結合で骨格構造が構成される。置換基として、少なくとも水素を含む有機基(例えばアルキル基、芳香族炭化水素)が用いられる。置換基として、フルオロ基を用いてもよい。又は置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。あるいは、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラールなどのビニル樹脂、フェノール樹脂、ノボラック樹脂、アクリル樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、オキサゾール樹脂(ポリベンゾオキサゾール)等の樹脂材料を用いてもよい。これらの樹脂に、チタン酸バリウム(BaTiO3)、又はチタン酸ストロンチウム(SrTiO3)などの高誘電率の微粒子を適度に混合して誘電率を調整することもできる。
バインダに含まれる無機絶縁材料としては、酸化珪素(SiOx)、窒化珪素(SiNx)、酸素及び窒素を含む珪素、窒化アルミニウム(AlN)、酸素及び窒素を含むアルミニウム、酸素及び窒素を含む酸化アルミニウム(Al2O3)、酸化チタン(TiO2)、BaTiO3、SrTiO3、チタン酸鉛(PbTiO3)、ニオブ酸カリウム(KNbO3)、ニオブ酸鉛(PbNbO3)、酸化タンタル(Ta2O5)、タンタル酸バリウム(BaTa2O6)、タンタル酸リチウム(LiTaO3)、酸化イットリウム(Y2O3)、酸化ジルコニウム(ZrO2)、ZnSその他の無機絶縁性材料を含む物質から選ばれた材料で形成することができる。有機材料に、誘電率の高い無機材料を含ませる(添加等によって)ことによって、発光材料及びバインダよりなる電界発光層の誘電率をより制御することができ、より誘電率を大きくすることができる。
作製工程において、発光材料はバインダを含む溶液中に分散される。バインダを含む溶液の溶媒としては、バインダ材料が溶解し、電界発光層を形成する方法(各種ウエットプロセス)及び所望の膜厚に適した粘度の溶液を作製できるような溶媒を適宜選択すればよい。たとえば、溶媒として有機溶媒等を用いることができる。バインダとしてシロキサン樹脂を用いる場合は、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート(PGMEAともいう)、3−メトシキ−3メチル−1−ブタノール(MMBともいう)などを溶媒として用いることができる。
図77(B)及び図77(C)に示す発光素子は、図77(A)の発光素子において、電極層と電界発光層間に絶縁膜を設ける構造である。図77(B)に示す発光素子は、第1の電極層120200と電界発光層120202との間に絶縁膜120204を有し、図77(C)に示す発光素子は、第1の電極層120200と電界発光層120202との間に絶縁膜120205、第2の電極層120203と電界発光層120202との間に絶縁膜120206とを有している。このように絶縁膜は電界発光層を挟持する一対の電極層のうち一方の間にのみ設けてもよいし、両方の間に設けてもよい。絶縁膜は、単層でもよいし複数層を有する積層でもよい。
図77(B)では第1の電極層120200に接するように絶縁膜120204が設けられているが、絶縁膜と電界発光層の順番を逆にして、第2の電極層120203に接するように絶縁膜120204を設けてもよい。
図76における絶縁膜120104、図77における絶縁膜120204のような絶縁膜に用いることのできる材料は、絶縁耐性が高く、緻密な膜質であることが好ましい。さらには、誘電率が高いことが好ましい。例えば、酸化シリコン(SiO2)、酸化イットリウム(Y2O3)、酸化チタン(TiO2)、酸化アルミニウム(Al2O3)、酸化ハフニウム(HfO2)、酸化タンタル(Ta2O5)、チタン酸バリウム(BaTiO3)、チタン酸ストロンチウム(SrTiO3)、チタン酸鉛(PbTiO3)、窒化シリコン(Si3N4)又は酸化ジルコニウム(ZrO2)等、若しくはこれらの混合膜又は2種以上の積層膜を用いることができる。これらの絶縁膜は、スパッタリング、蒸着、CVD等により成膜することができる。絶縁膜はこれら絶縁材料の粒子をバインダ中に分散して成膜してもよい。バインダ材料は、電界発光層に含まれるバインダと同様な材料、方法を用いて形成すればよい。膜厚は特に限定されることはないが、好ましくは10〜1000nmの範囲である。
なお、発光素子は、電界発光層を挟持する一対の電極層間に電圧を印加することで発光が得られるが、直流駆動又は交流駆動のいずれにおいても動作することができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、表示装置の一例、特に光学的な取り扱いを行なう場合について説明する。
図78(A)及び(B)に示す背面投影型表示装置130100は、プロジェクタユニット130111、ミラー130112、スクリーンパネル130101を備えている。その他に、スピーカ130102、操作スイッチ類130104を備えていてもよい。このプロジェクタユニット130111は、背面投影型表示装置130100の筐体130110の下部に配設され、映像信号に基づいて映像を映し出す投射光をミラー130112に向けて投射する。背面投影型表示装置130100はスクリーンパネル130101の背面から投影される映像を表示する構成となっている。
一方、図79は、前面投影型表示装置130200を示している。前面投影表示装置130200は、プロジェクタユニット130111と投射光学系130201を備えている。この投射光学系130201は前面に配設するスクリーン等に映像を投影する構成となっている。
図78に示す背面投影型表示装置130100、図79に示す前面投影型表示装置130200に適用されるプロジェクタユニット130111の構成を以下に説明する。
図80は、プロジェクタユニット130111の一構成例を示している。このプロジェクタユニット130111は、光源ユニット130301及び変調ユニット130304を備えている。光源ユニット130301は、レンズ類を含んで構成される光源光学系130303と、光源ランプ130302を備えている。光源ランプ130302は迷光が拡散しないように筐体内に収納されている。光源ランプ130302としては、大光量の光を放射可能な、例えば、高圧水銀ランプ又はキセノンランプなどが用いられる。光源光学系130303は、光学レンズ、偏光機能を有するフィルム、位相差を調節するためのフィルム、IRフィルム等を適宜設けて構成される。そして、光源ユニット130301は、放射光が変調ユニット130304に入射するように配設されている。変調ユニット130304は、複数の表示パネル130308、カラーフィルター、ダイクロイックミラー130305、全反射ミラー130306、プリズム130309、投射光学系130310を備えている。光源ユニット130301から放射された光は、ダイクロイックミラー130305で複数の光路に分離される。
各光路には、所定の波長若しくは波長帯の光を透過するカラーフィルターと、表示パネル130308が備えられている。透過型である表示パネル130308は映像信号に基づいて透過光を変調する。表示パネル130308を透過した各色の光は、プリズム130309に入射し投射光学系130310を通して、スクリーン上に映像を表示する。なお、フレネルレンズがミラー及びスクリーンの間に配設されていてもよい。そして、プロジェクタユニット130111によって投射されミラーで反射される投影光は、フレネルレンズによって概略平行光に変換され、スクリーンに投影される。
図81で示すプロジェクタユニット130111は、反射型の表示パネル130407、130408、130409を備えた構成を示している。
図81で示すプロジェクタユニット130111は、光源ユニット130301と変調ユニット130400を備えている。光源ユニット130301は、図80と同様の構成であってもよい。光源ユニット130301からの光は、ダイクロイックミラー130401、130402、全反射ミラー130403により、複数の光路に分けられて、偏光ビームスプリッタ130404、130405、130406に入射する。偏光ビームスプリッタ130404、130405、130406は、各色に対応する反射型表示パネル130407、130408、130409に対応して設けられている。反射型表示パネル130407、130408、130409は、映像信号に基づいて反射光を変調する。反射型表示パネル130407、130408、130409で反射された各色の光は、プリズム130309に入射することで合成されて、投射光学系130411を通して投射される。
光源ユニット130301から放射された光は、ダイクロイックミラー130401で赤の波長領域の光のみを透過し、緑及び青の波長領域の光を反射する。さらに、ダイクロイックミラー130402では、緑の波長領域の光のみが反射される。ダイクロイックミラー130401を透過した赤の波長領域の光は、全反射ミラー130403で反射され、偏光ビームスプリッタ130404へ入射し、青の波長領域の光は偏光ビームスプリッタ130405へ入射し、緑の波長領域の光は偏光ビームスプリッタ130406に入射する。偏光ビームスプリッタ130404、130405、130406は、入射光をP偏光とS偏光とに分離する機能を有し、且つP偏光のみを透過させる機能を有している。反射型表示パネル130407、130408、130409は、映像信号に基づいて、入射した光を偏光する。
各色に対応する反射型表示パネル130407、130408、130409には各色に対応するS偏光のみが入射する。なお、反射型表示パネル130407、130408、130409は液晶パネルであってもよい。このとき、液晶パネルは電界制御複屈折モード(ECB)で動作する。そして、液晶分子は基板に対してある角度をもって垂直配向している。よって、反射型表示パネル130407、130408、130409は画素がオフ状態にある時は入射光の偏光状態を変化させないで反射させるように表示分子が配向している。そして、画素がオン状態にある時は表示分子の配向状態が変化し、入射光の偏光状態が変化する。
図81に示すプロジェクタユニット130111は、図78に示す背面投影型表示装置130100及び、図79に示す前面投影型表示装置130200に適用することができる。
図82で示すプロジェクタユニットは単板式の構成を示している。図82(A)に示したプロジェクタユニット130111は、光源ユニット130301、表示パネル130507、投射光学系130511、位相差板130504を備えている。投射光学系130511は一つ又は複数のレンズにより構成されている。表示パネル130507にはカラーフィルターが備えられていてもよい。
図82(B)は、フィールドシーケンシャル方式で動作するプロジェクタユニット130111の構成を示している。フィールドシーケンシャル方式は、赤、緑、青などの各色の光を時間的にずらせて順次表示パネルに入射させて、カラーフィルター無しでカラー表示を行う方式である。特に、入力信号変化に対する応答速度の大きい表示パネルと組み合わせると、高精細な映像を表示することができる。図82(B)では、光源ユニット130301と表示パネル130508の間に、赤、緑、青などの複数のカラーフィルターが備えられた回動式のカラーフィルター板130505を備えている。
図82(C)で示すプロジェクタユニット130111は、カラー表示の方式として、マクロレンズを使った色分離方式の構成を示している。この方式は、マイクロレンズアレイ130506を表示パネル130509の光入射側に備え、各色の光をそれぞれの方向から照明することでカラー表示を実現する方式である。この方式を採用するプロジェクタユニット130111は、カラーフィルターによる光の損失が少ないので、光源ユニット130301からの光を有効に利用することができるという特徴を有している。図82(C)に示すプロジェクタユニット130111は、表示パネル130509に対して各色の光をそれぞれの方向から照明するように、ダイクロイックミラー130501、ダイクロイックミラー130502、赤色光用ダイクロイックミラー130503を備えている。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、表示装置の動作について説明する。
図83は、表示装置の構成例を示す図である。
表示装置180100は、画素部180101、信号線駆動回路180103及び走査線駆動回路180104を有する。画素部180101には、複数の信号線S1乃至Smが信号線駆動回路180103から列方向に延伸して配置されている。画素部180101には、複数の走査線G1乃至Gnが走査線駆動回路180104から行方向に延伸して配置されている。そして、複数の信号線S1乃至Smと複数の走査線G1乃至Gnとがそれぞれ交差するところで、画素180102がマトリクス状に配置されている。
なお、信号線駆動回路180103は、信号線S1乃至Snそれぞれに信号を出力する機能を有する。この信号をビデオ信号と呼んでもよい。なお、走査線駆動回路180104は、走査線G1乃至Gmそれぞれに信号を出力する機能を有する。この信号を走査信号と呼んでもよい。
なお、画素180102は、少なくとも信号線と接続されたスイッチング素子を有している。このスイッチング素子は、走査線の電位(走査信)によってオン、オフが制御される。そして、スイッチング素子がオンしている場合に画素180102は選択され、オフしている場合に画素180102は選択されない。
画素180102が選択されている場合(選択状態)は、信号線から画素180102にビデオ信号が入力される。そして、画素180102の状態(例えば、輝度、透過率、保持容量の電圧など)は、この入力されたビデオ信号に応じて変化する。
画素180102が選択されていない場合(非選択状態)は、ビデオ信号が画素180102に入力されない。ただし、画素180102は選択時に入力されたビデオ信号に応じた電位を保持しているため、画素180102はビデオ信号に応じた(例えば、輝度、透過率、保持容量の電圧など)を維持する。
なお、表示装置の構成は、図83に限定されない。例えば、画素180102の構成に応じて、新たに配線(走査線、信号線、電源線、容量線又はコモン線など)を追加してもよい。別の例として、様々な機能を有する回路を追加してもよい。
図84は、表示装置の動作を説明するためのタイミングチャートの一例を示す。
図84のタイミングチャートは、1画面分の画像を表示する期間に相当する1フレーム期間を示す。1フレーム期間は特に限定はしないが、画像を見る人がちらつき(フリッカー)を感じないように少なくとも1/60秒以下とすることが好ましい。
図84のタイミングチャートは、1行目の走査線G1、i行目の走査線Gi(走査線G1乃至Gmのうちいずれか一)、i+1行目の走査線Gi+1及びm行目の走査線Gmがそれぞれ選択されるタイミングを示している。
なお、走査線が選択されると同時に、当該走査線に接続されている画素180102も選択される。例えば、i行目の走査線Giが選択されていると、i行目の走査線Giに接続されている画素180102も選択される。
走査線G1乃至Gmの走査線それぞれは、1行目の走査線G1からm行目の走査線Gmまで順に選択される(以下、走査するともいう)。例えば、i行目の走査線Giが選択されている期間は、i行目の走査線Gi以外の走査線(G1乃至Gi−1、Gi+1乃至Gm)は選択されない。そして、次の期間に、i+1行目の走査線Gi+1が選択される。なお、1つの走査線が選択されている期間を1ゲート選択期間と呼ぶ。
したがって、ある行の走査線が選択されると、当該走査線に接続された複数の画素180102に、信号線G1乃至信号線Gmそれぞれからビデオ信号が入力される。例えば、i行目の走査線Giが選択されている間、i行目の走査線Giに接続されている複数の画素180102は、各々の信号線S1乃至Snから任意のビデオ信号をそれぞれ入力する。こうして、個々の複数の画素180102を走査信号及びビデオ信号によって、独立して制御することができる。
次に、1ゲート選択期間を複数のサブゲート選択期間に分割した場合について説明する。
図85は、1ゲート選択期間を2つのサブゲート選択期間(第1のサブゲート選択期間及び第2のサブゲート選択期間)に分割した場合のタイミングチャートを示す。
なお、1ゲート選択期間を3つ以上のサブゲート選択期間に分割することもできる。
図85のタイミングチャートは、1画面分の画像を表示する期間に相当する1フレーム期間を示す。1フレーム期間は特に限定はしないが、画像を見る人がちらつき(フリッカー)を感じないように少なくとも1/60秒以下とすることが好ましい。
なお、1フレームは2つのサブフレーム(第1のサブフレーム及び第2のサブフレーム)に分割されている。
図85のタイミングチャートは、i行目の走査線Gi、i+1行目の走査線Gi+1、j行目の走査線Gj(走査線Gi+1乃至Gmのうちいずれか一)、j+1行目の走査線及びGj+1行目の走査線Gj+1がそれぞれ選択されるタイミングを示している。
なお、走査線が選択されると同時に、当該走査線に接続されている画素180102も選択される。例えば、i行目の走査線Giが選択されていると、i行目の走査線Giに接続されている画素180102も選択される。
なお、走査線G1乃至Gmの走査線それぞれは、各サブゲート選択期間内で順に走査される。例えば、ある1ゲート選択期間において、第1のサブゲート選択期間ではi行目の走査線Giが選択され、第2のサブゲート選択期間ではj行目の走査線Gjが選択される。すると、1ゲート選択期間において、あたかも同時に2行分の走査信号を選択したかのように動作させることが可能となる。このとき、第1のサブゲート選択期間と第2のサブゲート選択期間とで、別々のビデオ信号が信号線S1乃至Snに入力される。したがって、i行目に接続されている複数の画素180102とj行目に接続されている複数の画素180102とには、別々のビデオ信号を入力することができる。
次に、表示を高画質とするための駆動方法について説明する。
図86(A)及び(B)は、高周波駆動を説明する図を示している。
図86(A)は、1フレーム期間180400に1つの画像及び1つの中間画像を表示するときの図である。180401は当該フレームの画像、180402は当該フレームの中間画像、180403は次フレームの画像、180404は次フレームの中間画像である。
なお、当該フレームの中間画像180402は、当該フレーム及び次フレームの映像信号を元に作成された画像であってもよい。また、当該フレームの中間画像180402は、当該フレームの画像180401から作成された画像であってもよい。また、当該フレームの中間画像180402は、黒画像であってもよい。こうすることで、ホールド型表示装置の動画像の画質を向上できる。また、1フレーム期間180400に1つの画像及び1つの中間画像を表示する場合は、映像信号のフレームレートと整合性が取り易く、画像処理回路が複雑にならないという利点がある。
図86(B)は、1フレーム期間180400が2つ連続する期間(2フレーム期間)に1つの画像及び2つの中間画像を表示するときの図である。180411は当該フレームの画像、180412は当該フレームの中間画像、180413は次フレームの中間画像、180414は次々フレームの画像である。
なお、当該フレームの中間画像180412及び次フレームの中間画像180413は、当該フレーム、次フレーム、次々フレームの映像信号を元に作成された画像であってもよい。また、当該フレームの中間画像180412及び次フレームの中間画像180413は、黒画像であってもよい。2フレーム期間に1つの画像及び2つの中間画像を表示する場合は、周辺駆動回路の動作周波数をそれほど高速化することなく、効果的に動画像の画質を向上できるという利点がある。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施の形態においては、EL素子の構造について説明する。特に、有機EL素子の構造について説明する。
混合接合型のEL素子の構成について説明する。その一例として、正孔注入材料からなる正孔注入層、正孔輸送材料からなる正孔輸送層、発光材料からなる発光層、電子輸送材料からなる電子輸送層、電子注入材料からなる電子注入層等が、明確に区別されるような積層構造ではなく、正孔注入材料、正孔輸送材料、発光材料、電子輸送材料、電子注入材料等の材料のうち、複数の材料が混合された層(混合層)を有する構成(以下、混合接合型のEL素子と表記する)について説明する。
図87(A)、(B)、(C)及び(D)は、混合接合型のEL素子の構造を示す模式図である。なお、陽極190101と陰極190102の間に挟まれた層が、EL層に相当する。
図87(A)に、EL層が正孔輸送材料からなる正孔輸送領域190103と、電子輸送材料からなる電子輸送領域190104とを含み、正孔輸送領域190103は電子輸送領域190104よりも陽極側に位置し、且つ、正孔輸送領域190103と、電子輸送領域190104の間に、正孔輸送材料及び電子輸送材料の両方を含む混合領域190105が設けられた構成を示す。
なお、陽極190101から陰極190102の方向に、混合領域190105内の正孔輸送材料の濃度が減少し、混合領域190105内の電子輸送材料の濃度が増加することを特徴とする。
なお、濃度勾配の設定の仕方は、自由に設定することが可能である。例えば、正孔輸送材料のみからなる正孔輸送領域190103が存在せず、正孔輸送材料及び電子輸送材料の両方を含む混合領域190105内部で各機能材料の濃度の割合が変化する(濃度勾配を有する)構成であってもよい。あるいは、正孔輸送材料のみからなる正孔輸送領域190103及び電子輸送材料のみからなる電子輸送領域190104が存在せず、正孔輸送材料及び電子輸送材料の両方を含む混合領域190105内部で各機能材料の濃度の割合が変化する(濃度勾配を有する)構成であってもよい。あるいは、濃度の割合は、陽極又は陰極からの距離に依存して変化する構成であってもよい。なお、濃度の割合の変化は連続的であってもよい。
混合領域190105内に、発光材料が添加された領域190106を有する。発光材料によって、EL素子の発光色を制御することができる。発光材料によって、キャリアをトラップすることができる。発光材料としては、キノリン骨格を含む金属錯体、ベンゾオキサドール骨格を含む金属錯体、ベンゾチアゾ−ル骨格を含む金属錯体等の他、各種蛍光色素を用いることができる。これらの発光材料を添加することによって、EL素子の発光色を制御することができる。
陽極190101としては、効率よく正孔を注入するため、仕事関数の大きな電極材料を用いることが好ましい。例えば、錫ドープ酸化インジウム(ITO)、亜鉛ドープ酸化インジウム(IZO)、ZnO、SnO2又はIn2O3等の透明電極を用いることができる。あるいは、透光性を有する必要が無いならば、陽極190101は、不透明の金属材料でもよい。
正孔輸送材料としては、芳香族アミン系の化合物等を用いることができる。
電子輸送材料としては、キノリン誘導体、8−キノリノール又はその誘導体を配位子とする金属錯体(特に、トリス(8−キノリノライト)アルミニウム(Alq3))等を用いることができる。
陰極190102としては、効率よく電子を注入するため、仕事関数の小さな電極材料を用いることが好ましい。アルミニウム、インジウム、マグネシウム、銀、カルシウム、バリウム、リチウム等の金属を単体で用いることができる。あるいは、これらの金属の合金であっても良いし、これらの金属と他の金属との合金であっても良い。
図87(A)とは異なる構成のEL素子の模式図を図87(B)に示す。なお、図87(A)と同じ部分は同じ符号を用いて示し、説明は省略する。
図87(B)では、発光材料が添加された領域を有さない。しかし、電子輸送領域190104に添加する材料として、電子輸送性及び発光性の両方を有する材料(電子輸送発光材料)、例えば、トリス(8−キノリノライト)アルミニウム(Alq3)を用いる構成とし、発光を行うことができる。
あるいは、正孔輸送領域190103に添加する材料として、正孔輸送性及び発光性の両方を有する材料(正孔輸送発光材料)を用いてもよい。
図87(A)及び図87(B)とは異なる構成のEL素子の模式図を図87(C)に示す。なお、図87(A)及び図87(B)と同じ部分は同じ符号を用いて示し、説明は省略する。
図87(C)において、正孔輸送材料に比べて最高被占分子軌道と最低被占分子軌道とのエネルギー差が大きい正孔ブロッキング性材料が、混合領域190105内に添加された領域190107を有する。正孔ブロッキング性材料が添加された領域190107を、混合領域190105内の発光材料が添加された領域190106より陰極190102側に配置することによって、キャリアの再結合率を上げ、発光効率を上げることができる。上記、正孔ブロッキング性材料が添加された領域190107を設ける構成は、特に、三重光励起子のよる発光(燐光)を利用するEL素子において有効である。
図87(A)、図87(B)及び図87(C)とは異なる構成のEL素子の模式図を図87(D)に示す。なお、図87(A)、図87(B)及び図87(C)と同じ部分は同じ符号を用いて示し、説明は省略する。
図87(D)において、電子輸送材料に比べて最高被占分子軌道と最低被占分子軌道とのエネルギー差が大きい電子ブロッキング性材料が、混合領域190105内に添加された領域190108を有する。電子ブロッキング性材料が添加された領域190108を、混合領域190105内の発光材料が添加された領域190106より陽極190101側に配置することによって、キャリアの再結合率を上げ、発光効率を上げることができる。上記、電子ブロッキング性材料が添加された領域190108を設ける構成は、特に、三重光励起子のよる発光(燐光)を利用するEL素子において有効である。
図87(E)は、図87(A)、図87(B)、図87(C)及び図87(D)とは異なる混合接合型のEL素子の構成を示す模式図である。図87(E)では、EL素子の電極に接するEL層の部分に、金属材料を添加した領域190109を有する構成の例を示す。図87(E)において、図87(A)〜図87(D)と同じ部分は同じ符号を用いて示し説明は省略する。図87(E)に示す構成は、たとえば、陰極190101としてMgAg(Mg―Ag合金)を用い、電子輸送材料が添加された電子輸送領域190104の、陰極190102に接する領域にAl(アルミニウム)合金を添加した領域190109を有する構成であってもよい。上記構成によって、陰極の酸化を防止し、且つ、陰極からの電子の注入効率を高めることができる。こうして、混合接合型のEL素子では、その寿命を長くすることができる。駆動電圧も低くすることができる。
上記混合接合型のEL素子を作製する手法としては、共蒸着法等を用いることができる。
図87(A)〜図87(E)に示したような混合接合型のEL素子では、明確な層の界面が存在せず、電荷の蓄積を低減することができる。こうして、その寿命を長くすることができる。駆動電圧も低くすることができる。
なお、図87(A)〜図87(E)に示した構成は、自由に組み合わせて実施することが可能である。
なお、混合接合型のEL素子の構成は、これに限定されない。公知の構成を自由に用いることができる。
なお、EL素子のEL層を構成する有機材料としては、低分子材料でも高分子材料でもよい。あるいは、これらの材料を両方用いてもよい。有機化合物材料として低分子材料を用いる場合は、蒸着法によって成膜することができる。一方、EL層として高分子材料を用いる場合では、高分子材料を溶媒に溶かし、スピン塗布法又はインクジェット方式で成膜することができる。
EL層は、中分子材料によって構成されていても良い。本明細書中において、中分子系有機発光材料とは、昇華性を有さず、かつ、重合度が20程度以下の有機発光材料を示すものとする。EL層として中分子材料を用いる場合では、インクジェット方式等で成膜することができる。
なお、低分子材料と、高分子材料と、中分子材料とを組み合わせて用いても良い。
EL素子は、一重項励起子からの発光(蛍光)を利用するものでも、三重項励起子からの発光(燐光)を利用するものでも、どちらでも良い。
次に、本発明に適用できる表示装置を製造するための蒸着装置について、図面を参照して説明する。
本発明に適用できる表示装置は、EL層を形成して製造されてもよい。EL層は、エレクトロルミネセンスを発現する材料を少なくとも一部に含んで形成される。EL層は機能の異なる複数の層で構成されても良い。その場合、EL層は、正孔注入輸送層、発光層、電子注入輸送層などとも呼ばれる機能の異なる層が組み合わさって構成されていてもよい。
トランジスタが形成された素子基板に、EL層を形成するための蒸着装置の構成を図88に示す。この蒸着装置は、搬送室190260、190261に複数の処理室を連結している。処理室には、基板を供給するロード室190262、基板を回収するアンロード室190263、その他、加熱処理室190268、プラズマ処理室190272、EL材料を蒸着する成膜処理室190269〜190275、EL素子の一方の電極として、アルミニウム若しくはアルミニウムを主成分とする導電膜を形成する成膜処理室190276を含んでいる。搬送室と各処理室の間にはゲートバルブ190277a〜190277mが設けられていて、各処理室の圧力は独立して制御可能とされており、処理室間の相互汚染を防いでいる。
ロード室190262から搬送室190260に導入された基板は、回転自在に設けられたアーム方式の搬送手段190266により、所定の処理室へ搬入される。基板は搬送手段190266により、ある処理室から他の処理室へ搬送される。搬送室190260と搬送室190261とは成膜処理室190270で連結され、ここで搬送手段190266と搬送手段190267により基板の受け渡しが行う。
搬送室190260及び搬送室190261に連結する各処理室は減圧状態に保持されている。従って、この蒸着装置では、基板は大気に触れることなく連続してEL層の成膜処理が行われる。EL層の成膜処理が終わった表示パネルは、水蒸気などにより劣化する場合があるので、この蒸着装置では、品質を保持するために大気に触れさせる前に封止処理を行うための封止処理室190265が搬送室190261に連結されている。封止処理室190265は大気圧若しくはそれに近い減圧下におかれているので、搬送室190261と封止処理室190265の間にも中間処理室190264が備えられている。中間処理室190264は基板の受け渡しと、室間の圧力を緩衝するために設けられている。
ロード室、アンロード室、搬送室及び成膜処理室には室内を減圧に保持するための排気手段が備えられている。排気手段としては、ドライポンプ、ターボ分子ポンプ、拡散ポンプなど各種の真空ポンプを用いることができる。
図88の蒸着装置において、搬送室190260及び搬送室190261に連結される処理室の数及びその構成は、EL素子の積層構造に応じて適宜組み合わせることができる。以下に、その組み合わせの一例を示す。
加熱処理室190268は、最初に下部電極又は絶縁隔壁等が形成された基板を加熱して脱ガス処理を行う。プラズマ処理室190272は、下地電極表面を希ガス又は酸素プラズマ処理を行う。このプラズマ処理は、表面を清浄化、表面状態の安定化、表面の物理的若しくは化学的状態(例えば、仕事関数など)を安定化させるために行う。
成膜処理室190269は、EL素子の一方の電極と接触する電極バッファ層を形成する処理室である。電極バッファ層はキャリア注入性(正孔注入若しくは電子注入)があり、EL素子の短絡又は暗点欠陥の発生を抑制する層である。代表的には、電極バッファ層は、有機無機混合材料であって、抵抗率が5×104〜1×106Ωcmであり、30〜300nmの厚さに形成される。なお、成膜室190271は正孔輸送層を成膜する処理室である。
EL素子における発光層は、単色発光をする場合と白色発光をする場合とで、その構成が異なる。蒸着装置において成膜処理室もそれに応じて配置することが好ましい。例えば、表示パネルに発光色が異なる三種類のEL素子を形成する場合には、各発光色に対応した発光層を成膜する必要がある。この場合、成膜処理室190270を第1の発光層の成膜用として、成膜処理室190273を第2の発光層の成膜用として、成膜処理室190274を第3の発光層の成膜用として用いることができる。発光層ごとに成膜処理室を分けることで、異なる発光材料による相互汚染を防止することが出来、成膜処理のスループットを向上させることが出来る。
なお、成膜処理室190270、成膜処理室190273、成膜処理室190274のそれそれで、発光色が異なる三種類のEL材料を順次蒸着しても良い。この場合、シャドーマスクを使い、蒸着する領域に応じて当該マスクをずらして蒸着を行うことになる。
白色発光するEL素子を形成する場合には、異なる発光色の発光層を縦積みにして形成する。その場合にも、素子基板が成膜処理室を順次移動して、発光層ごとに成膜することができる。あるいは、同じ成膜処理室で異なる発光層を連続して成膜することもできる。
成膜処理室190276では、EL層の上に電極を成膜する。電極の形成は、電子ビーム蒸着法又はスパッタリング法を適用することもできるが、好ましくは抵抗加熱蒸着法を用いることが好ましい。
電極の形成まで終了した素子基板は、中間処理室190264を経て封止処理室190265に搬入される。封止処理室190265は、ヘリウム、アルゴン、ネオン、若しくは窒素などの不活性な気体が充填されており、その雰囲気下で素子基板のEL層が形成された側に封止板を貼り付けて封止する。封止された状態において、素子基板と封止板との間には、不活性気体が充填されていても良いし、樹脂材料を充填しておいても良い。封止処理室190265には、シール材を描画するディスペンサー、又は素子基板に対向して封止板を固定する固定ステージ又はアームなどの機械的要素、樹脂材料を充填するディスペンサー若しくはスピンコーターなどが備えられている。
図89は、成膜処理室の内部構成を示す。成膜処理室は減圧下に保たれていて、図89では天板190391と底板190392で挟まれる内側が室内であり、減圧状態に保たれる室内を示している。
処理室内には、一つ又は複数個の蒸発源が備えられている。組成の異なる複数の層を成膜する場合、又は異なる材料を共蒸着する場合は、複数個の蒸発源を設けることが好ましいからである。図89では、蒸発源190381a、190381b、190381cが蒸発源ホルダ190380に装着されている。蒸発源ホルダ190380は多関節アーム190383によって保持されている。多関節アーム190383は関節の伸縮によって、蒸発源ホルダ190380の位置をその可動範囲内で自在に移動可能としている。あるいは、蒸発源ホルダ190380に距離センサー190382を設け、蒸発源190381a〜190381cと基板190389との間隔をモニターして、蒸着時における最適な間隔を制御しても良い。その場合には、多関節アームに上下方向(Z方向)にも変位する多関節アームとしても良い。
基板ステージ190386と基板チャック190387は一対となって基板190389を固定する。基板ステージ190386はヒータを内蔵させて基板190389を加熱できるように構成しても良い。基板190389は、基板チャック190387の禁緩により、基板ステージ190386に固定されまた搬出入される。蒸着に際しては、必要に応じて蒸着するパターンに対応して開口部を備えたシャドーマスク190390を用いることもできる。その場合、シャドーマスク190390は、基板190389と蒸発源190381a〜190381cの間に配置されるようにする。シャドーマスク190390はマスクチャック190388により、基板190389と密着若しくは一定の間隔を持って固定される。シャドーマスク190390のアライメントが必要な場合には、処理室内にカメラを配置し、マスクチャック190388にX−Y−θ方向に微動する位置決め手段を備えることで、その位置合わせを行う。
蒸発源190381には、蒸着材料を蒸発源に連続して供給する蒸着材料供給手段が付加されている。蒸着材料供給手段は、蒸発源190381と離れた位置に配置される蒸着材料供給源190385a、190385b、190385cと、その両者の間を繋ぐ材料供給管190384を有している。典型的には、材料供給源190385a、190385b、190385cは蒸発源190381に対応して設けられている。図89の場合は、材料供給源190385aと1903蒸発源81aが対応している。材料供給源190385bと蒸発源190381b、材料供給源190385cと蒸発源190381cについても同様である。
蒸着材料の供給方式には、気流搬送方式、エアロゾル方式などが適用できる。気流搬送方式は、蒸着材料の微粉末を気流に乗せて搬送するもので、不活性ガスなどを用いて蒸発源190381に搬送する。エアロゾル方式は、蒸着材料を溶剤中に溶解又は分散させた原料液を搬送し、噴霧器によりエアロゾル化し、エアロゾル中の溶媒を気化させながら行う蒸着である。いずれの場合にも、蒸発源190381には加熱手段が設けられ、搬送された蒸着材料を蒸発させて基板190389に成膜する。図89の場合、材料供給管190384は柔軟に曲げることができ、減圧状態下においても変形しない程度の剛性を持った細管で構成されている。
気流搬送方式又はエアロゾル方式を適用する場合には、成膜処理室内を大気圧若しくはそれ以下であって、好ましくは133Pa〜13300Paの減圧下で成膜を行えば良い。成膜処理室内にはヘリウム、アルゴン、ネオン、クリプトン、キセノン、若しくは窒素などの不活性気体を充填し、又は当該気体を供給しながら(同時に排気しながら)、圧力の調節を行うことができる。なお、酸化膜を形成する成膜処理室では、酸素、亜酸化窒素などの気体を導入して酸化雰囲気としておいても良い。あるいは、有機材料を蒸着する成膜処理室内には水素などの気体を導入して還元雰囲気にしておいても良い。
その他の蒸着材料の供給方法として、材料供給管190384の中にスクリューを設け蒸着材料を蒸発源に向けて連続的に押し出す構成としても良い。
この蒸着装置によれば、大画面の表示パネルであっても、均一性良く、連続して成膜することができる。蒸発源に蒸着材料が無くなる度に、その都度蒸着材料を補給する必要がないので、スループットを向上することができる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。
(実施の形態4)
本実施形態においては、本発明に係る電子機器の例について説明する。
図90は表示パネル900101と、回路基板900111を組み合わせた表示パネルモジュールを示している。表示パネル900101は画素部900102、走査線駆動回路900103及び信号線駆動回路900104を有している。回路基板900111には、例えば、コントロール回路900112及び信号分割回路900113などが形成されている。表示パネル900101と回路基板900111とは接続配線900114によって接続されている。接続配線にはFPC等を用いることができる。
表示パネル900101は、画素部900102と一部の周辺駆動回路(複数の駆動回路のうち動作周波数の低い駆動回路)を基板上にトランジスタを用いて一体形成し、一部の周辺駆動回路(複数の駆動回路のうち動作周波数の高い駆動回路)をICチップ上に形成し、そのICチップをCOG(Chip On Glass)などで表示パネル900101に実装してもよい。こうすることで、回路基板900111の面積を削減でき、小型の表示装置を得ることができる。あるいは、そのICチップをTAB(Tape Auto Bonding)又はプリント基板を用いて表示パネル900101に実装してもよい。こうすることで、表示パネル900101の面積を小さくできるので、額縁サイズの小さい表示装置を得ることができる。
例えば、消費電力の低減を図るため、ガラス基板上にトランジスタを用いて画素部を形成し、全ての周辺駆動回路をICチップ上に形成し、そのICチップをCOG又はTABで表示パネルに実装してもよい。
図90に示した表示パネルモジュールによって、テレビ受像機を完成させることができる。図91は、テレビ受像機の主要な構成を示すブロック図である。チューナ900201は映像信号と音声信号を受信する。映像信号は、映像信号増幅回路900202と、映像信号増幅回路900202から出力される信号を赤、緑、青の各色に対応した色信号に変換する映像信号処理回路900203と、その映像信号を駆動回路の入力仕様に変換するためのコントロール回路900212により処理される。コントロール回路900212は、走査線側と信号線側にそれぞれ信号を出力する。デジタル駆動する場合には、信号線側に信号分割回路900213を設け、入力デジタル信号をm個(mは正の整数)に分割して供給する構成としても良い。
チューナ900201で受信した信号のうち、音声信号は音声信号増幅回路900205に送られ、その出力は音声信号処理回路900206を経てスピーカー900207に供給される。制御回路900208は受信局(受信周波数)及び音量の制御情報を入力部900209から受け、チューナ900201又は音声信号処理回路900206に信号を送出する。
図91とは別の形態の表示パネルモジュールを組み込んだテレビ受像器について図92(A)に示す。図92(A)において、筐体900301内に収められた表示画面900302は、表示パネルモジュールで形成される。なお、スピーカー900303、操作スイッチ900304などが適宜備えられていてもよい。
図92(B)に、ワイヤレスでディスプレイのみを持ち運び可能なテレビ受像器を示す。筐体900312にはバッテリー及び信号受信器が内蔵されており、そのバッテリーで表示部900313又はスピーカー部900317を駆動させる。バッテリーは充電器900310で繰り返し充電が可能となっている。充電器900310は映像信号を送受信することが可能で、その映像信号をディスプレイの信号受信器に送信することができる。筐体900312は操作キー900316によって制御する。あるいは、図92(B)に示す装置は、操作キー900316を操作することによって、筐体900312から充電器900310に信号を送ることが可能である、映像音声双方向通信装置であってもよい。あるいは、操作キー900316を操作することによって、筐体900312から充電器900310に信号を送り、さらに充電器900310が送信できる信号を他の電子機器に受信させることによって、他の電子機器の通信制御も可能である、汎用遠隔制御装置であってもよい。本発明を表示部900313に適用することができる。
図93(A)は、表示パネル900401とプリント配線基板900402を組み合わせたモジュールを示している。表示パネル900401は、複数の画素が設けられた画素部900403と、第1の走査線駆動回路900404、第2の走査線駆動回路900405と、選択された画素にビデオ信号を供給する信号線駆動回路900406を備えていてもよい。
プリント配線基板900402には、コントローラ900407、中央処理装置(CPU)900408、メモリ900409、電源回路900410、音声処理回路900411及び送受信回路900412などが備えられている。プリント配線基板900402と表示パネル900401は、フレキシブル配線基板(FPC)900413により接続されている。フレキシブル配線基板(FPC)900413には、保持容量、バッファ回路などを設け、電源電圧又は信号にノイズの発生、及び信号の立ち上がり時間の増大を防ぐ構成としても良い。なお、コントローラ900407、音声処理回路900411、メモリ900409、中央処理装置(CPU)900408、電源回路900410などは、COG(Chip On Glass)方式を用いて表示パネル900401に実装することもできる。COG方式により、プリント配線基板900402の規模を縮小することができる。
プリント配線基板900402に備えられたインターフェース(I/F)部900414を介して、各種制御信号の入出力が行われる。そして、アンテナとの間の信号の送受信を行うためのアンテナ用ポート900415が、プリント配線基板900402に設けられている。
図93(B)は、図93(A)に示したモジュールのブロック図を示す。このモジュールは、メモリ900409としてVRAM900416、DRAM900417、フラッシュメモリ900418などが含まれている。VRAM900416にはパネルに表示する画像のデータが、DRAM900417には画像データ又は音声データが、フラッシュメモリには各種プログラムが記憶されている。
電源回路900410は、表示パネル900401、コントローラ900407、中央処理装置(CPU)900408、音声処理回路900411、メモリ900409、送受信回路900412を動作させる電力を供給する。ただし、パネルの仕様によっては、電源回路900410に電流源が備えられている場合もある。
中央処理装置(CPU)900408は、制御信号生成回路900420、デコーダ900421、レジスタ900422、演算回路900423、RAM900424、中央処理装置(CPU)900408用のインターフェース(I/F)部900419などを有している。インターフェース(I/F)部900419を介して中央処理装置(CPU)900408に入力された各種信号は、一旦レジスタ900422に保持された後、演算回路900423、デコーダ900421などに入力される。演算回路900423では、入力された信号に基づき演算を行い、各種命令を送る場所を指定する。一方デコーダ900421に入力された信号はデコードされ、制御信号生成回路900420に入力される。制御信号生成回路900420は入力された信号に基づき、各種命令を含む信号を生成し、演算回路900423において指定された場所、具体的にはメモリ900409、送受信回路900412、音声処理回路900411、コントローラ900407などに送る。
メモリ900409、送受信回路900412、音声処理回路900411、コントローラ900407は、それぞれ受けた命令に従って動作する。以下その動作について簡単に説明する。
入力手段900425から入力された信号は、インターフェース(I/F)部900414を介してプリント配線基板900402に実装された中央処理装置(CPU)900408に送られる。制御信号生成回路900420は、ポインティングデバイス又はキーボードなどの入力手段900425から送られてきた信号に従い、VRAM900416に格納してある画像データを所定のフォーマットに変換し、コントローラ900407に送付する。
コントローラ900407は、パネルの仕様に合わせて中央処理装置(CPU)900408から送られてきた画像データを含む信号にデータ処理を施し、表示パネル900401に供給する。コントローラ900407は、電源回路900410から入力された電源電圧、又は中央処理装置(CPU)900408から入力された各種信号をもとに、Hsync信号、Vsync信号、クロック信号CLK、交流電圧(AC Cont)、切り替え信号L/Rを生成し、表示パネル900401に供給する。
送受信回路900412では、アンテナ900428において電波として送受信される信号が処理されており、具体的にはアイソレータ、バンドパスフィルタ、VCO(Voltage Controlled Oscillator)、LPF(Low Pass Filter)、カプラ、バランなどの高周波回路を含んでいてもよい。送受信回路900412において送受信される信号のうち音声情報を含む信号が、中央処理装置(CPU)900408からの命令に従って、音声処理回路900411に送られる。
中央処理装置(CPU)900408の命令に従って送られてきた音声情報を含む信号は、音声処理回路900411において音声信号に復調され、スピーカー900427に送られる。マイク900426から送られてきた音声信号は、音声処理回路900411において変調され、中央処理装置(CPU)900408からの命令に従って、送受信回路900412に送られる。
コントローラ900407、中央処理装置(CPU)900408、電源回路900410、音声処理回路900411、メモリ900409を、本実施形態のパッケージとして実装することができる。
勿論、本実施の形態はテレビ受像機に限定されず、パーソナルコンピュータのモニタをはじめ、鉄道の駅又は空港などにおける情報表示盤、街頭における広告表示盤など特に大面積の表示媒体として様々な用途に適用することができる。
次に、図94を参照して、本発明に係る携帯電話の構成例について説明する。
表示パネル900501はハウジング900530に脱着自在に組み込まれる。ハウジング900530は表示パネル900501のサイズに合わせて、形状又は寸法を適宜変更することができる。表示パネル900501を固定したハウジング900530はプリント基板900531に嵌入されモジュールとして組み立てられる。
表示パネル900501はFPC900513を介してプリント基板900531に接続される。プリント基板900531には、スピーカー900532、マイクロフォン900533、送受信回路900534、CPU及びコントローラなどを含む信号処理回路900535が形成されている。このようなモジュールと、入力手段900536、バッテリー900537を組み合わせ、筐体900539に収納する。表示パネル900501の画素部は筐体900539に形成された開口窓から視認できように配置する。
表示パネル900501は、画素部と一部の周辺駆動回路(複数の駆動回路のうち動作周波数の低い駆動回路)を基板上にトランジスタを用いて一体形成し、一部の周辺駆動回路(複数の駆動回路のうち動作周波数の高い駆動回路)をICチップ上に形成し、そのICチップをCOG(Chip On Glass)で表示パネル900501に実装しても良い。あるいは、そのICチップをTAB(Tape Auto Bonding)又はプリント基板を用いてガラス基板と接続してもよい。このような構成とすることで、表示装置の低消費電力化を図り、携帯電話機の一回の充電による使用時間を長くすることができる。携帯電話機の低コスト化を図ることができる。
図95で示す携帯電話機は、操作スイッチ類900604、マイクロフォン900605などが備えられた本体(A)900601と、表示パネル(A)900608、表示パネル(B)900609、スピーカー900606などが備えられた本体(B)900602とが、蝶番900610で開閉可能に連結されている。表示パネル(A)900608と表示パネル(B)900609は、回路基板900607と共に本体(B)900602の筐体900603の中に収納される。表示パネル(A)900608及び表示パネル(B)900609の画素部は筐体900603に形成された開口窓から視認できるように配置される。
表示パネル(A)900608と表示パネル(B)900609は、その携帯電話機900600の機能に応じて画素数などの仕様を適宜設定することができる。例えば、表示パネル(A)900608を主画面とし、表示パネル(B)900609を副画面として組み合わせることができる。
本実施形態に係る携帯電話機は、その機能又は用途に応じてさまざまな態様に変容し得る。例えば、蝶番900610の部位に撮像素子を組み込んで、カメラ付きの携帯電話機としても良い。操作スイッチ類900604、表示パネル(A)900608、表示パネル(B)900609を一つの筐体内に納めた構成としても、上記した作用効果を奏することができる。表示部を複数個そなえた情報表示端末に本実施形態の構成を適用しても、同様な効果を得ることができる。
本発明を様々な電子機器に適用することができる。具体的には、電子機器の表示部に適用することができる。そのような電子機器として、ビデオカメラ、デジタルカメラ、ゴーグル型ディスプレイ、ナビゲーションシステム、音響再生装置(カーオーディオ、オーディオコンポ等)、コンピュータ、ゲーム機器、携帯情報端末(モバイルコンピュータ、携帯電話、携帯型ゲーム機又は電子書籍等)、記録媒体を備えた画像再生装置(具体的にはDigital Versatile Disc(DVD)等の記録媒体を再生し、その画像を表示しうるディスプレイを備えた装置)などが挙げられる。
図96(A)はディスプレイであり、筐体900711、支持台900712、表示部900713等を含む。
図96(B)はカメラであり、本体900721、表示部900722、受像部900723、操作キー900724、外部接続ポート900725、シャッター900726等を含む。
図96(C)はコンピュータであり、本体900731、筐体900732、表示部900733、キーボード900734、外部接続ポート900735、ポインティングデバイス900736等を含む。
図96(D)はモバイルコンピュータであり、本体900741、表示部900742、スイッチ900743、操作キー900744、赤外線ポート900745等を含む。
図96(E)は記録媒体を備えた携帯型の画像再生装置(たとえば、DVD再生装置)であり、本体900751、筐体900752、表示部A900753、表示部B900754、記録媒体(DVD等)読み込み部900755、操作キー900756、スピーカー部900757等を含む。表示部A900753は主として画像情報を表示し、表示部B900754は主として文字情報を表示することができる。
図96(F)はゴーグル型ディスプレイであり、本体900761、表示部900762、イヤホン900763、支持部900764を含む。
図96(G)は携帯型遊技機であり、筐体900771、表示部900772、スピーカー部900773、操作キー900774、記憶媒体挿入部900775等を含む。本発明の表示装置を表示部900772に用いた携帯型遊技機は、鮮やかな色彩を表現することができる。
図96(H)はテレビ受像機能付きデジタルカメラであり、本体900781、表示部900782、操作キー900783、スピーカー900784、シャッター900785、受像部900786、アンテナ900787等を含む。
図96(A)乃至(E)に示したように、本発明に係る電子機器は、何らかの情報を表示するための表示部を有することを特徴とする。本発明に係る電子機器は、消費電力が小さく、長時間の電池駆動が可能である。さらに、動画ボケのない動画像を表示することができる。さらに、作製方法が簡便であり、製造コストを低く抑えることができる。
次に、本発明に係る半導体装置の応用例を説明する。
図97に、本発明に係る半導体装置を、建造物と一体にして設けた例について示す。図97は、筐体900810、表示部900811、操作部であるリモコン装置900812、スピーカー部900813等を含む。本発明に係る半導体装置は、壁かけ型として建物と一体となっており、設置するスペースを広く必要とすることなく設置可能である。
図98に、建造物内に本発明に係る半導体装置を、建造物と一体にして設けた別の例について示す。表示パネル900901は、ユニットバス900902と一体に取り付けられており、入浴者は表示パネル900901の視聴が可能になる。表示パネル900901は入浴者が操作することで情報を表示する機能を有する。広告又は娯楽手段として利用できる機能を有する。
なお、本発明に係る半導体装置は、図98で示したユニットバス900902の側壁だけではなく、様々な場所に設置することができる。たとえば、鏡面の一部又は浴槽自体と一体にするなどとしてもよい。このとき、表示パネル900901の形状は、鏡面又は浴槽の形状に合わせたものとなっていてもよい。
図99に、本発明に係る半導体装置を、建造物と一体にして設けた別の例について示す。表示パネル901002は、柱状体901001の曲面に合わせて湾曲させて取り付けられている。なお、ここでは柱状体901001を電柱として説明する。
図99に示す表示パネル901002は、人間の視点より高い位置に設けられている。電柱のように屋外で繰り返し林立している建造物に表示パネル901002を設置することで、不特定多数の視認者に広告を行なうことができる。ここで、表示パネル901002は、外部からの制御により、同じ画像を表示させること、及び瞬時に画像を切替えることが容易であるため、極めて効率的な情報表示、及び広告効果が期待できる。表示パネル901002に自発光型の表示素子を設けることで、夜間であっても、視認性の高い表示媒体として有用であるといえる。電柱に設置することで、表示パネル901002の電力供給手段の確保が容易である。災害発生時などの非常事態の際には、被災者に素早く正確な情報を伝達する手段ともなり得る。
なお、表示パネル901002としては、たとえば、フィルム状の基板に有機トランジスタなどのスイッチング素子を設けて表示素子を駆動することにより画像の表示を行なう表示パネルを用いることができる。
なお、本実施形態において、建造物として壁、柱状体、ユニットバスを例としたが、本実施形態はこれに限定されず、様々な建造物に本発明に係る半導体装置を設置することができる。
次に、本発明に係る半導体装置を、移動体と一体にして設けた例について示す。
図100は、本発明に係る半導体装置を、自動車と一体にして設けた例について示した図である。表示パネル901102は、自動車の車体901101と一体に取り付けられており、車体の動作又は車体内外から入力される情報をオンデマンドに表示することができる。なお、ナビゲーション機能を有していてもよい。
なお、本発明に係る半導体装置は、図100で示した車体901101だけではなく、様々な場所に設置することができる。たとえば、ガラス窓、ドア、ハンドル、シフトレバー、座席シート、ルームミラー等と一体にしてもよい。このとき、表示パネル901102の形状は、設置するもの形状に合わせたものとなっていてもよい。
図101は、本発明に係る半導体装置を、列車車両と一体にして設けた例について示した図である。
図101(a)は、列車車両のドア901201のガラスに表示パネル901202を設けた例について示した図である。従来の紙による広告に比べて、広告切替えの際に必要となる人件費がかからないという利点がある。表示パネル901202は、外部からの信号により表示部で表示される画像の切り替えを瞬時に行なうことが可能であるため、たとえば、電車の乗降客の客層が入れ替わる時間帯ごとに表示パネルの画像を切り替えることができ、より効果的な広告効果が期待できる。
図101(b)は、列車車両のドア901201のガラスの他に、ガラス窓901203、及び天井901204に表示パネル901202を設けた例について示した図である。このように、本発明に係る半導体装置は、従来では設置が困難であった場所に容易に設置することが可能であるため、効果的な広告効果を得ることができる。本発明に係る半導体装置は、外部からの信号により表示部で表示される画像の切り替えを瞬時に行なうことが可能であるため、広告切替え時のコスト及び時間が削減でき、より柔軟な広告の運用及び情報伝達が可能となる。
なお、本発明に係る半導体装置は、図101で示したドア901201、ガラス窓901203、及び天井901204だけではなく、様々な場所に設置することができる。たとえば、つり革、座席シート、てすり、床等と一体にしてもよい。このとき、表示パネル901202の形状は、設置するもの形状に合わせたものとなっていてもよい。
図102は、本発明に係る半導体装置を、旅客用飛行機と一体にして設けた例について示した図である。
図102(a)は、旅客用飛行機の座席上部の天井901301に表示パネル901302を設けたときの、使用時の形状について示した図である。表示パネル901302は、天井901301とヒンジ部901303を介して一体に取り付けられており、ヒンジ部901303の伸縮により乗客は表示パネル901302の視聴が可能になる。表示パネル901302は乗客が操作することで情報を表示する機能を有する。広告又は娯楽手段として利用できる機能を有する。図102(b)に示すように、ヒンジ部を折り曲げて天井901301に格納することにより、離着陸時の安全に配慮することができる。なお、緊急時に表示パネルの表示素子を点灯させることで、情報伝達手段及び誘導灯としても利用可能である。
なお、本発明に係る半導体装置は、図102で示した天井901301だけではなく、様々な場所に設置することができる。たとえば、座席シート、座席テーブル、肘掛、窓等と一体にしてもよい。多数の人が同時に視聴できる大型の表示パネルを、機体の壁に設置してもよい。このとき、表示パネル901302の形状は、設置するもの形状に合わせたものとなっていてもよい。
なお、本実施形態において、移動体としては電車車両本体、自動車車体、飛行機車体について例示したがこれに限定されず、自動二輪車、自動四輪車(自動車、バス等を含む)、電車(モノレール、鉄道等を含む)、船舶等、様々なものに設置することができる。本発明に係る半導体装置は、外部からの信号により、移動体内における表示パネルの表示を瞬時に切り替えることが可能であるため、移動体に本発明に係る半導体装置を設置することにより、移動体を不特定多数の顧客を対象とした広告表示板、災害発生時の情報表示板、等の用途に用いることが可能となる。
なお、本実施の形態において、様々な図を用いて述べてきたが、各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の図で述べた内容(一部でもよい)に対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、これまでに述べた図において、各々の部分に関して、別の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
同様に、本実施の形態の各々の図で述べた内容(一部でもよい)は、別の実施の形態の図で述べた内容(一部でもよい)対して、適用、組み合わせ、又は置き換えなどを自由に行うことが出来る。さらに、本実施の形態の図において、各々の部分に関して、別の実施の形態の部分を組み合わせることにより、さらに多くの図を構成させることが出来る。
なお、本実施の形態は、他の実施の形態で述べた内容(一部でもよい)を、具現化した場合の一例、少し変形した場合の一例、一部を変更した場合の一例、改良した場合の一例、詳細に述べた場合の一例、応用した場合の一例、関連がある部分についての一例などを示している。したがって、他の実施の形態で述べた内容は、本実施の形態への適用、組み合わせ、又は置き換えを自由に行うことができる。