JP5055381B2 - マイクロ波によって均等に加熱可能な容器 - Google Patents

Description

本発明は、食品を加熱する際に用いる種々の構造、ウェブ、ブランク、トレイ、構造体及び方法に関し、特に電子レンジにおいて食品を加熱する際に用いる種々の構造、ウェブ、ブランク、トレイ、構造体及び方法に関する。

［関連出願の相互参照］
本願は、２００７年１月２２日付で出願された米国仮特許出願第６０／８８１，７８１号（その全体は参照により本明細書中に援用される）の利益を主張する。

電子レンジは、食品を加熱し且つ／又は再加熱する便利な手段として一般に使用されている。しかしながら、大きな食品が電子レンジ内で加熱される場合、食品の部分によっては、加熱サイクルにおいて所望の最終温度にあまりに早く到達してしまいがちである。結果として、食品のこのような部分は、他の部分が加熱不十分の状態のままであるのに対して、過熱され、乾燥し、且つ／又は焦げる傾向にある。したがって、食品の大部分が早期に所望の最終加熱温度まで加熱されず、食品が加熱サイクル終了時に適宜実質的に均一に加熱されるように、食品の加速率を制御するパッケージ、容器又は他の構造体の必要性が存在する。

本発明は概して、電子レンジにおいて食品を加熱する、マイクロ波エネルギーと相互作用する種々の構造、ウェブ、ブランク並びにそれらから形成されるトレイ、パッケージ、容器及び他の構造体（まとめて「構造体」）に関する。種々の構造体は、マイクロ波加熱サイクル中に、一般に均等加熱を促し、早期加熱を回避し、且つ／又は食品の過熱を最小に抑える１つ又は複数の特徴を含む。結果として、食品はより良好な調和性及び全体の外観を有する傾向にある。

より詳細には、本発明の種々の構造、ブランク及び構造体は、少なくとも１つの拡散要素を備える。各拡散要素は、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー反射要素を囲むマイクロ波エネルギー透過領域を含む。反射要素は、マイクロ波エネルギー透過領域を透過するマイクロ波エネルギーを少なくとも部分的に拡散、散乱、且つ／又は遮断（まとめて「拡散」と呼ぶ）させる。結果として、構造体内で加熱される食品の種々の部分の加速率をより良く制御することができ、それにより、食品の焦げ、炭化又は乾燥が最小に抑えられる。

一態様では、本発明の構造、ブランク及び構造体は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれる少なくとも１つの拡散要素を備える。

別の態様では、本発明の構造、ブランク及び構造体は、少なくとも１つの囲まれたマイクロ波エネルギー透過領域を含むマイクロ波エネルギー遮蔽要素を備え、該マイクロ波エネルギー透過領域のうちの少なくとも１つは、１つ又は複数のより小さなマイクロ波エネルギー反射要素を囲む。

別の態様では、電子レンジにおいて食品を加熱する際に用いる構造体は、底部と、底部から上方に延在する壁部と、壁部の少なくとも一部分を覆うマイクロ波エネルギー遮蔽要素と、マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれるマイクロ波エネルギー拡散要素とを備える。マイクロ波エネルギー拡散要素は、マイクロ波エネルギー透過領域内に複数のマイクロ波エネルギー反射要素を備える。

マイクロ波エネルギー透過領域は、任意の適した形状、例えば楕円形、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称形状、曲線から成る非対称形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せで形成することができる。

同様に、マイクロ波エネルギー反射要素はそれぞれ、楕円形、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称な形状、曲線から成る非対称な形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せから成る形状群から独立して選択される形状を独立して有することができる。一例では、マイクロ波エネルギー反射要素のうちの少なくとも幾つかは、実質的に六角形の形状である。別の例では、マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、実質的に六角形の形状であり、マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、部分的に六角形の形状である。

マイクロ波エネルギー反射要素は、概ね、マイクロ波エネルギー透過領域を透過するマイクロ波エネルギーの強度を低減するように構成することができる。一例では、マイクロ波エネルギー反射要素は、互い違いの構成で配置される。別の例では、マイクロ波エネルギー反射要素は、各マイクロ波エネルギー反射要素が隣接するマイクロ波エネルギー反射要素からおよそ同じ距離だけ離間されるように配置される。

所望であれば、構造体は複数のマイクロ波エネルギー拡散要素を備えることができる。一例では、前記壁部は複数の壁部のうちの第１の壁部であり、複数の壁部は、対向する壁部の第１の対及び対向する壁部の第２の対を含み、壁部の第１の対のうちの各壁部は、３つのマイクロ波エネルギー拡散要素を含み、壁部の第２の対のうちの各壁部は、４つのマイクロ波エネルギー拡散要素を含む。一変形形態では、複数の壁部のうちの各壁部は高さ及び幅を有し、それぞれのマイクロ波エネルギー拡散要素は、それぞれの壁部の高さ及び幅に沿って実質的に均等に離間される。

マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、壁部から実質的に連続して延在し、底部の周縁領域を覆うことができる。底部はまた、マイクロ波エネルギーを底部の中央に向けて誘導するマイクロ波エネルギー誘導要素を含むことができる。マイクロ波エネルギー誘導要素は、複数の相互接続されたリングを画定する集団内に配置される複数の金属部位を備えることができる。

このような構造体（又はその変形形態）を形成するためのブランクは、マイクロ波エネルギーを実質的に透過する周縁領域と、マイクロ波エネルギー遮蔽要素を備える中間領域と、マイクロ波エネルギー誘導要素を備える中央領域とを含むことができる。中間領域は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれる複数のマイクロ波エネルギー拡散要素を備えることができ、各マイクロ波エネルギー拡散要素は、上述したようなマイクロ波エネルギー透過領域内に複数のマイクロ波エネルギー反射要素を備える。一例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素は内縁及び外縁を有し、拡散要素は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素の内縁及び外縁から実質的に等距離に位置決めされる。

他の特徴、態様及び実施形態は以下の説明及び添付の図面から明らかとなるであろう。

添付の図面を参照して説明するが、幾つかの図面全体を通じて同じ参照符号は同じ部分を示す。

本発明の種々の態様による、複数のマイクロ波エネルギー拡散要素を備える例示的なマイクロ波加熱構造体を概略的に示す。 図１Ａの構造体の形成に使用され得る例示的なブランクを概略的に示す。 適切な例示的な寸法を有する、図１Ａの例示的なトレイ及び図１Ｂの例示的なブランクに使用されるマイクロ波エネルギー拡散要素の拡大図を概略的に示す。 適切な例示的な寸法を有する、図１Ａの例示的なトレイ及び図１Ｂの例示的なブランクに使用されるマイクロ波エネルギー誘導要素の部分拡大図を概略的に示す。 適切な寸法を有する、本発明の種々の態様による、マイクロ波エネルギー相互作用カバー又は蓋の形成に使用され得るマイクロ波エネルギー遮蔽要素の例示的な配置を概略的に示す。 本発明によるトレイと比較するために、拡散要素のない例示的な比較用トレイを概略的に示す。

図面を参照することによって本発明についてさらに説明することができる。簡明化のために、同様の番号は同様の特徴を説明するために使用され得る。複数の同様の特徴が示される場合、このような特徴の全てが必ずしも各図に記される必要がないことが理解されるであろう。本発明のブランク及び構造体の形成に使用される種々の構成要素が相互交換され得ることも理解されるであろう。したがって、特定の組合せのみが本明細書において説明されるが、多くの他の組合せ及び構成もそれによって意図される。

図１Ａは、本発明の種々の態様による例示的な構造体（例えば、トレイ）１００を概略的に示す。トレイ１００は一般に、底部１０２と、底部１０２から実質的に上方に延在する複数の壁部１０４を備える。この例では、トレイ１００は、丸まった角部及びいくらか平坦化された周縁部１０６を有する実質的に直方体の形状である。しかしながら、本発明によって他の形状も意図される。一例では、構造体は円形の形状（例えば、ボウル形）であってよい。このような例では、構造体は単一の壁部を備えると言うことができる。

引き続き図１Ａを見ると、トレイ１００は、壁部１０４の内表面の少なくとも一部分を覆い、接合され、且つ／又は画定するマイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８（「遮蔽要素」と称されることもある）（点描で概略的に示される）を備える。しかしながら、遮蔽要素が壁部１０４の外表面の少なくとも一部分を覆い、接合され、且つ／又は画定してもよいことが意図される。この例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８は、壁部１０４から実質的に連続して延在し、底部１０２の周縁領域１１０を覆う。しかしながら、本発明によって他の構成も意図される。

トレイ１００は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８によって囲まれた（すなわち、包囲された）複数のマイクロ波エネルギー拡散要素１１２（「拡散要素」と称されることもある）も備える。各拡散要素１１２は、マイクロ波エネルギーが自由に透過できるマイクロ波エネルギー透過領域１１４（「透過領域」と称されることもある）を備える。各拡散要素１１２は、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４内に配置され、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４によって囲まれる複数のマイクロ波エネルギー反射要素１１６（「反射要素」と称されることもある）（点描によって概略的に示される）も備える。

各マイクロ波エネルギー反射要素１１６は、独立して、遮蔽要素１０８のマイクロ波エネルギー反射と同様にしてマイクロ波エネルギーを反射する傾向を有する。しかしながら、使用に際して、マイクロ波エネルギーは拡散要素１１２に向かって運ばれ、マイクロ波エネルギー反射要素１１６は協働して、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４を透過するマイクロ波エネルギーを拡散、散乱、且つ／又は遮蔽（まとめて「拡散」）する。理論に束縛されることを望むものではないが、このような要素は、マイクロ波エネルギーの強め合う干渉又は弱め合う干渉を生み出すものと考えられ、それにより、加熱容量を拡大すると共に、加熱強度を低減させて、食品のより穏やかでより均等な加熱が達成される。したがって、明確にすると共に遮蔽要素１０８の目的及び機能から区別するために、このような要素１１６を、別記されない限り、「マイクロ波エネルギー遮蔽要素」ではなく「マイクロ波エネルギー反射要素」と呼ぶ。

拡散要素１１２のサイズ、形状、数、型式及び構成が、各加熱用途において必要に応じて調整され得ることが理解されるであろう。この例では、各マイクロ波エネルギー透過領域１１４は曲線から成る形状であり（即ち、湾曲した線から成るか又は湾曲した線で境界が定められる）、概して、水平方向（即ち、トレイ１００の長さ及び幅に沿って延在する方向）に延在する長軸を有する楕円形に類似する。他の例では、楕円形マイクロ波エネルギー透過領域１１４の長軸は、垂直方向（即ち、トレイ１００の高さに沿って延在する方向）に延在してもよい。さらに別の例では、透過領域１１４は、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、任意の他の曲線から成る対称若しくは非対称の形状、任意の他の正多角形若しくは不正多角形、任意の他の規則的若しくは不規則的な形状、又はこれらの任意の組合せとしての形状を有してもよい。

各拡散要素は、任意の適した寸法を有し得る。典型的には、各拡散要素は、約５ｍｍ乃至約５０ｍｍの主一次元寸法(major linear dimension)を有し得る。種々の各例では、各拡散要素は独立して、約５ｍｍ乃至約１０ｍｍ、約１０ｍｍ乃至約１５ｍｍ、約１５ｍｍ乃至約２０ｍｍ、約２０ｍｍ乃至約２５ｍｍ、約２５ｍｍ乃至約３０ｍｍ、約３０ｍｍ乃至約３５ｍｍ、約３５ｍｍ乃至約４０ｍｍ、約４０ｍｍ乃至約４５ｍｍ又は約４５ｍｍ乃至約５０ｍｍの主一次元寸法を有し得る。しかしながら、多くの他の寸法及び範囲が意図される。特定の一例では、図１Ｃに概略的に示されるように、拡散要素の主一次元寸法は約２９ｍｍである。

同様に、各マイクロ波エネルギー反射要素１１６は独立して、楕円形、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、任意の他の曲線から成る対称若しくは非対称の形状、任意の他の正多角形若しくは不正多角形、任意の他の規則的若しくは不規則的な形状、又はこれらの任意の組合せが挙げられるが、これらに限定されない任意の適した形状及びサイズを有し得る。一例では、マイクロ波エネルギー反射要素のうちの少なくとも幾つかは、実質的に六角形の形状である。別の例では、マイクロ波エネルギー反射要素によっては、実質的に六角形の形状であるものもあれば、部分的に六角形の形状（即ち、部分的に切り取られた六角形としての形状を有する）であるものもある。図１Ａの例示的なトレイ１００では、各拡散要素は、１７個の実質的に六角形の遮蔽要素（例えば、反射要素１１６ａ）と、部分的に六角形に類似する２個の遮蔽要素（例えば、反射要素１１６ｂ）を備え、各反射要素はそれぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４によって囲まれる。しかしながら、他の数、型式及び組合せのマイクロ波エネルギー反射要素が意図される。

各反射要素は一般に、独立して、約１ｍｍ乃至約２０ｍｍの主一次元寸法を有し得る。種々の各例では、各反射要素は一般に、独立して、約１ｍｍ乃至約２ｍｍ、約２ｍｍ乃至約３ｍｍ、約３ｍｍ乃至約４ｍｍ、約４ｍｍ乃至約５ｍｍ、約５ｍｍ乃至約６ｍｍ、約６ｍｍ乃至約７ｍｍ、約７ｍｍ乃至約８ｍｍ、約８ｍｍ乃至約９ｍｍ、約９ｍｍ乃至約１０ｍｍ、約１０ｍｍ乃至約１１ｍｍ、約１１ｍｍ乃至約１２ｍｍ、約１２ｍｍ乃至約１３ｍｍ、約１３ｍｍ乃至約１４ｍｍ、約１４ｍｍ乃至約１５ｍｍ、約１５ｍｍ乃至約１６ｍｍ、約１６ｍｍ乃至約１７ｍｍ、約１７ｍｍ乃至約１８ｍｍ、約１８ｍｍ乃至約１９ｍｍ又は約１９ｍｍ乃至約２０ｍｍの主一次元寸法を有し得る。他の各例では、各反射要素は一般に、独立して、約１ｍｍ乃至約１０ｍｍ、約２ｍｍ乃至約８ｍｍ又は約３ｍｍ乃至約５ｍｍの主一次元寸法を有し得る。しかしながら、多くの他の寸法及び範囲が意図される。特定の一例では、反射要素の主一次元寸法は、図１Ｃに概略的に示されるように、約４．２ｍｍである。別の例では、拡散要素は複数の反射要素を備え、複数の反射要素のうちの少なくとも１つは、マイクロ波エネルギー透過領域の主要寸法（例えば、直径）の約半分以下の直径を有する。

マイクロ波エネルギー反射要素１１６は、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４内に任意の適した様式で配置され得る。一例では、マイクロ波エネルギー反射要素１１６は、図１Ａ乃至図１Ｃに概略的に示されるように、入れ子又は互い違いの構成で配置される。別の例では、マイクロ波エネルギー反射要素はタイル状の構成で配置される。しかしながら、他の対称配置及び非対称配置も本発明の範囲内にある。

マイクロ波エネルギー反射要素１１６間の間隔も、用途毎に可変である。一般に、マイクロ波エネルギー反射要素１１６は、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４を透過するマイクロ波エネルギーの強度を低減するように構成される。一例では、マイクロ波エネルギー反射要素１１６は、各マイクロ波エネルギー反射要素が隣接するマイクロ波エネルギー反射要素からおよそ同じ距離だけ離間されるように配置される。しかしながら、用途によっては、非均等配置も適し得る。

隣接する反射要素の間隔は一般に、約０．５ｍｍ乃至約１５ｍｍであり得る。種々の各例では、隣接する反射要素の間隔は独立して、約０．５ｍｍ乃至約１ｍｍ、約１ｍｍ乃至約２ｍｍ、約２ｍｍ乃至約３ｍｍ、約３ｍｍ乃至約４ｍｍ、約４ｍｍ乃至約５ｍｍ、約５ｍｍ乃至約６ｍｍ、約６ｍｍ乃至約７ｍｍ、約７ｍｍ乃至約８ｍｍ、約８ｍｍ乃至約９ｍｍ、約９ｍｍ乃至約１０ｍｍ、約１０ｍｍ乃至約１１ｍｍ、約１１ｍｍ乃至約１２ｍｍ、約１２ｍｍ乃至約１３ｍｍ、約１３ｍｍ乃至約１４ｍｍ又は約１４ｍｍ乃至約１５ｍｍであり得る。種々の他の各例では、隣接する反射要素の間隔は独立して、約０．５ｍｍ乃至約１０ｍｍ、約１ｍｍ乃至約５ｍｍ又は約１．５ｍｍ乃至約３ｍｍであり得る。しかしながら、多くの他の範囲も意図される。特定の一例では、隣接する反射要素の間隙は、図１Ｃに概略的に示されるように、約１．８ｍｍである。

本発明により、任意の数の拡散要素１１２が使用され得る。幾つかの加熱用途では、１つのみの拡散要素が必要であり得る。このような一例では、拡散要素は１つの反射要素を備え、反射要素とマイクロ波透過領域の周縁との間の距離又は間隙は、少なくとも約０．５ｍｍである。他の用途では、所望の結果をもたらすために、２つ、３つ、４つ又は５つ以上が必要であり得る。図１Ａに示される例では、トレイ１００は、それぞれ４つの拡散要素１１２を備える対向する壁部１０４の第１の対と、それぞれ３つの拡散要素１１２を備える対向する壁部１０４の第２の対とを備える。この例での各拡散要素１１２は、互いに実質的に同じである。しかしながら、特定の構造体中の拡散要素が互いに異なり得ることも意図される。さらに、拡散要素は各壁部それぞれの高さ及び幅に沿って実質的に等間隔に離間されるが、他の位置も本発明との併用に適し得ることが理解されるであろう。

引き続き図１Ａを見ると、トレイ１００は、底部１０２を覆うマイクロ波エネルギー誘導要素１１８を備え得る。マイクロ波エネルギー誘導要素１１８は、複数の相互接続されたリングを画定する格子状の構成で集団的に配置される複数の金属部位１２０（点描によって概略的に示される）を備える。各集団は、４つの実質的に同一の部位１２０を含み、集団は、４つのより大きなリング及び５つのより小さなリングを形成するように配置される。この例では、マイクロ波エネルギー誘導要素１１８は、マイクロ波エネルギーを底部１０２の中央に誘導するように構成される。しかしながら、本発明により、他のマイクロ波エネルギー誘導要素を使用してもよい。

使用に際して、トレイ１００内の食品（不図示）は電子レンジ（不図示）内に配置される。遮蔽要素１０８は、マイクロ波エネルギーに曝されるとき、一般に、食品の側部の過熱、乾燥又は焦げを防ぐ。代わりに、マイクロ波エネルギーは拡散要素１１２に向けて導かれる。各拡散要素１１２におけるマイクロ波エネルギー反射要素１１６はまとめて、それぞれのマイクロ波エネルギー透過領域１１４を透過するマイクロ波エネルギーを拡散させる。食品の加熱率は遮蔽領域において低減するため、遮蔽領域における食品の温度は、加熱サイクルの後になるまで所望の加熱温度に達しない。したがって、普通ならば崩れ、過熱、乾燥又は焦げを受けやすい傾向にあるこのような領域が程良く加熱される。同時に、マイクロ波エネルギー誘導要素１１８は、マイクロ波エネルギーを、普通ならば加熱不足になることが多い食品（不図示）の底部の中央部分に向けて送る。結果として、食品は一般に、より均等に加熱され、より許容可能な外観及び質を特徴とするようになる。

所望であれば、トレイ１００に、食品に対するマイクロ波エネルギーの影響をさらに変更又は増大させる１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素を備え得るカバー又は蓋（不図示）を設け得る。本明細書により、多くのカバーも意図される。

図１Ｂは、図１Ａの構造体１００の形成に使用され得る例示的なブランク１２２を示す。ブランク１２２は、丸まった角部１２４を有する実質的に長方形の形状である。しかしながら、他の形状も本発明の範囲内にある。ブランクは一般に、第１の寸法、例えば、第１の方向、例えば長手方向Ｄ１において延在する長さと、第２の寸法、例えば、第２の方向、例えば横方向Ｄ２において延在する幅とを有する。このような呼称が単に便宜上のものであり、必ずしも、構造が製造される様式又は組み立てられて構造体になる様式を指すか又は限定するものではないことが理解されるであろう。

ブランク１２２は一般に、周縁領域１２６、中間領域１２８及び中央領域１３０を形成するように配置されたマイクロ波エネルギー相互作用領域又は要素及びマイクロ波エネルギー透過領域又は要素のパターン又は配置を備える。周縁領域１２６は、マイクロ波エネルギーを実質的に透過する。中間領域１２８は一般に、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８の内縁１３２及び外縁１３４によって画定されたマイクロ波エネルギー遮蔽領域である。拡散要素１１２は、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８の内縁１３２と外縁１３４との間の実質的に中央に配置されるマイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８によって囲まれた中間領域１２８内にある。マイクロ波エネルギー誘導要素１１８は、中央領域１３０を画定するマイクロ波エネルギー透過領域１３６内の実質的に中央に配置される。

ブランク１２２は、種々の熱的、機械的又は熱機械的な技法若しくは装置又はこのような技法及び／若しくは装置の任意の組合せが挙げられるが、これらに限定されない任意の適切な様式で、トレイ１００又は他の構造体に形成され得る。ブランク１２２が図１Ａのトレイ１００に形成される際に、ブランク１２２の周縁領域１２６は、トレイ１００の周縁部１０６の少なくとも一部分を形成し、壁部１０４の最上部分を形成し得る。中間領域１２８は、壁部１０４の少なくとも一部分及び底部１０２の周縁部分１１０を形成する。中央領域１３０は、底部１０２の少なくとも一部分を形成する。所望であれば、ブランクは、トレイ１００の角部の形成を容易にするために、ブランク１２２の角部１２４から半径方向内側に延在する複数の折り目１３８又は他の切れ目線を含み得る。

材料が典型的な電子レンジ加熱温度、例えば、約２５０°Ｆ〜約４２５°Ｆでの軟化、焦げ、燃焼又は劣化に対する耐性を有する限り、多くの材料が、本発明の種々のブランク及び構造体（例えば、トレイ）の形成での使用に適し得る。このような材料は、マイクロ波エネルギー相互作用材料及びマイクロ波エネルギー透過又は不活性材料を包含し得る。

種々のマイクロ波エネルギー相互作用要素を形成するのに用いられるマイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性材料又は半導体材料、例えば、金属箔として提供される金属若しくは合金、真空蒸着された金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組合せであり得る。本発明に使用するのに適切であり得る金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金（ニオブを含むニッケル−クロム−モリブデン合金)、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン、及びそれらの任意の組合せ又は合金が挙げられるが、これらに限定されない。

代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は金属酸化物を含んでいてもよい。本発明に使用するのに適切であり得る金属酸化物の例としては、必要であれば導電性材料と併用される、アルミニウム、鉄及びスズの酸化物が挙げられるが、これらに限定されない。本発明に使用するのに適切であり得る金属酸化物の別の例は酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、加熱効果、遮蔽効果、焦げ目を付け且つ／若しくはカリカリに焼き上げる効果、又はそれらの組合せをもたらすマイクロ波エネルギー相互作用材料として用いられ得る。例えば、サセプタを作製するために、ＩＴＯを透明なポリマーフィルム上にスパッタリングしてもよい。スパッタリングプロセスは典型的に、金属蒸着に用いられる蒸着プロセスよりも低温で起こる。ＩＴＯはより均質な結晶構造を有し、それゆえ大抵のコーティング厚さで透明である。また、ＩＴＯは、加熱効果又は電界制御効果(field management effect)のいずれかに用いることができる。ＩＴＯはまた、有する欠損が金属よりも少ないため、アルミニウム等の金属の厚いコーティングよりも電界制御に適切なＩＴＯの厚いコーティングを作製し得る。

代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、適切な導電性、半導体性、又は非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含んでいてもよい。人工誘電体は、ポリマー媒体又は他の適切なマトリクス若しくは結合剤(binder)に細分化される導電性材料を含み、これらとしては導電性金属、例えばアルミニウムの断片(flake)が挙げられ得る。

マイクロ波エネルギー相互作用材料は、食品の加熱又は調理中のマイクロ波エネルギーの影響を変更する１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素又は特徴を形成するために用いられ得る。このような要素又は特徴は、食品の特定の領域をマイクロ波エネルギーから遮蔽し、マイクロ波エネルギーを食品の特定の領域に向けるか、若しくは食品の特定の領域から離れるように誘導し、又は食品の特定の領域の焦げ目付け及び／若しくはカリカリに焼き上げることを促進し得る。そうするに当たり、種々の要素は、種々の割合でマイクロ波エネルギーを反射、吸収又は伝達して、所望の加熱、焦げ目付け、且つ／又はカリカリに焼き上げる結果をもたらす。

図１Ａ乃至図１Ｃに概略的に示される例では、マイクロ波エネルギー遮蔽要素１０８、マイクロ波エネルギー反射要素１１６及びマイクロ波エネルギー誘導要素１１８の部位１２０は、入射するマイクロ波エネルギーの実質的な部分を反射するのに十分な厚さを有する箔又は高光学密度蒸着材料を含み得る。典型的には、このような要素は、約０．０００２８５インチ乃至約０．０５インチ、例えば約０．０００３インチ乃至約０．０３インチの厚さを概して有する中実「パッチ」の形態の導電性の反射性金属又は合金、例えば、アルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のこのような要素は、約０．０００３５インチ乃至約０．０２０インチ、例えば０．０１６インチの厚さを有し得る。

マイクロ波エネルギー反射要素は、該要素が使用される特定の用途に応じて、種々の方法で構成され得る。食品が加熱中に焦げやすい又は乾燥しやすい場合、より大きなマイクロ波エネルギー反射要素、例えば、遮蔽要素１０８を使用してもよい。マイクロ波エネルギーを拡散するか又はマイクロ波エネルギーの強度を弱めるために、より小さなマイクロ波エネルギー反射要素、例えば反射要素１１６を使用してもよい。複数のより小さなマイクロ波エネルギー反射要素、例えば要素又は部位１２０も、マイクロ波エネルギーを食品の特定の領域、例えば食品の底部の中央に向けるように、マイクロ波エネルギー誘導要素、例えばマイクロ波エネルギー誘導要素１１８を形成するように配置され得る。所望であれば、ループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させ、それにより、分散効果を高める長さであり得る。１つの特定のマイクロ波エネルギー拡散要素が本明細書において示されるが、部位の多くの他のパターン及び構成も本明細書によって意図されることが理解されるであろう。他のマイクロ波エネルギー拡散要素の例が、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらの各米国特許はその全体が参照により本明細書中に援用される。

マイクロ波エネルギー相互作用要素の特定の例が図１Ａ乃至図１Ｄに示されるが、他のマイクロ波エネルギー相互作用要素（不図示）を本発明により使用してもよいことが理解されるであろう。例えば、構造体又はブランクは、食品との境界面において、入射するマイクロ波エネルギーの少なくとも一部分を吸収して熱エネルギー（即ち、熱）に変換する傾向を有するマイクロ波相互作用材料の薄い層（一般に約１００オングストローム未満の厚さ、例えば、約６０オングストローム乃至約１００オングストロームの厚さ）を含み得る。このような要素は、多くの場合、食品の表面の焦げ目付け及び／又はカリカリに焼き上げること（「焦げ目付け及び／又はカリカリに焼き上げる要素」と称されることもある）を促進するために使用される。フィルム又は他の基材上に支持される場合、このような要素は「サセプタフィルム」又は単に「サセプタ」と呼ばれ得る。

本明細書中に記載されるか又は本明細書により意図される任意の多くのマイクロ波相互作用要素は実質的に連続的なもの、即ち、実質的な切れ目若しくは途切れのないものであっても、又は例えば、マイクロ波エネルギーを透過させる１つ若しくは複数の切れ目若しくは開口を含むことによる不連続的なものであってもよい。切れ目又は開口は、食品の特定領域を選択的に加熱するようにサイズを変更し且つ配置することができる。このような切れ目又は開口の数、形状、サイズ及び配置は、形成される構造体の型式、構造体内又は構造体上で加熱される食品、遮蔽、焦げ目付け及び／又はカリカリの焼き上げの所望の程度、食品の加熱を均質にするのにマイクロ波エネルギーへの直接照射が必要か又は望ましいか否か、直接加熱によって食品の温度変化を調節する必要性、並びに通気の必要性があるか否か及び通気の必要性がどの程度あるのかに応じて、特定用途について変えることができる。

開口は、構造体を形成するのに用いられる材料中の物理的開口若しくは空隙であっても、又は非物理的「開口」（例えば、マイクロ波エネルギー透過領域１１４）であってもよい。非物理的開口は、不活性化若しくは別の方法によってマイクロ波エネルギーに不活性となる構造体の一部、又はそうでなければ、マイクロ波エネルギーを透過する構造体の一部であり得る。それゆえ例えば、開口は、マイクロ波エネルギー活性材料を用いずに形成された構造体の一部であってもよく、又は代替的には不活性化されたマイクロ波エネルギー活性材料を用いて形成された構造体の一部であってもよい。物理的開口及び非物理的開口は両方とも、マイクロ波エネルギーによって食品を直接的に加熱させるが、物理的開口は、水蒸気又は他の蒸気を食品から逃がす通気機能ももたらす。したがって、物理的開口は「通気開口」と呼ばれ得る。

サセプタが使用される場合、構造体の過熱又は焦げを回避するために、１つ又は複数の不連続又は不活性領域を作ることが有益であり得る。このような領域は、例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料なしでこのような領域を形成することによるか、適用されたあらゆるマイクロ波エネルギー相互作用材料を除去することによるか、又はこのような領域のマイクロ波エネルギー相互作用材料を非活性化することにより、マイクロ波エネルギーを透過するように設計され得る。さらに、１つ又は複数のパネル、パネルの部分又は構造体の部分は、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／又はカリカリに焼き上げることを意図されない食品の部分又は加熱環境に向けて失われるのではなく、焦げ目付け及び／又はカリカリに焼き上げる対象の領域に効率的に合焦されることを保証するために、マイクロ波エネルギー不活性であるように設計され得る。

所望であれば、種々のマイクロ波エネルギー相互作用要素のうちの１つ又は複数は、取り扱い易さのため、且つ／又はマイクロ波相互作用材料と食品との接触を回避するために、マイクロ波不活性又は透過基材上に支持されてもよい。マイクロ波透過基材上に支持されたマイクロ波相互作用要素が、マイクロ波相互作用要素又は構成要素及びマイクロ波不活性要素又は構成要素の両方を含むことが理解されるが、限定ではなく便宜上、このような構造体は「マイクロ波相互作用ウェブ」と呼ばれ得る。

基材は典型的に、絶縁体、例えばポリマーフィルム又は他のポリマー材料を含む。本明細書中で使用される場合、用語「ポリマー」又は「ポリマー材料」は、ホモポリマー、共重合体、例えば、ブロック共重合体、グラフト共重合体、ランダム共重合体及び交互共重合体、ターポリマー等、並びにそれらのブレンド及び変性物(modification)を包含するが、これらに限定されない。さらに、特に限定されない限り、用語「ポリマー」は、全ての可能性のある分子の幾何学構造を包含するものとする。これらの構造としては、イソタクチック、シンジオタクチック且つランダムシンメトリが挙げられるが、これらに限定されない。

フィルムの厚さは典型的に約３５ゲージ(gauge)乃至約１０ミル(mil)であり得る。一態様において、フィルムの厚さは約４０ゲージ乃至約８０ゲージである。別の態様では、フィルムの厚さは約４５ゲージ乃至約５０ゲージである。さらに別の態様では、フィルムの厚さは約４８ゲージである。適切であり得るポリマーフィルムの例としては、ポリオレフィン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリスルホン、ポリエーテルケトン、セロハン、又はそれらの任意の組合せが挙げられるが、これらに限定されない。紙及び紙ラミネート、金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース系材料又はそれらの任意の組合せ等の他の非導電性基材材料を使用してもよい。

一例では、ポリマーフィルムはポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含む。ポリエチレンテレフタレートフィルムは市販のサセプタ、例えば、共にGraphic Packaging International（Marietta, Georgia）から入手可能なＱＷＩＫＷＡＶＥ（登録商標）Ｆｏｃｕｓサセプタ及びＭＩＣＲＯＲＩＴＥ（登録商標）サセプタに使用されている。基材として用いられるのに適切であり得るポリエチレンテレフタレートフィルムの例としては、DuPont Teijan Films（Hopewell, Virginia）から市販されるＭＥＬＩＮＥＸ（登録商標）、SKC, Inc.（Covington, Georgia）から市販されるＳＫＹＲＯＬ、及びToray Films（Front Royal, VA）から市販されるＢＡＲＲＩＡＬＯＸ ＰＥＴ、及びToray Films（Front Royal, VA）から市販されるＱＵ５０ Ｈｉｇｈ Ｂａｒｒｉｅｒ Ｃｏａｔｅｄ ＰＥＴが挙げられるが、これらに限定されない。

ポリマーフィルムは、種々の特性、例えば、印刷適性、耐熱性、又は任意の他の特性をマイクロ波相互作用ウェブに与えるように選択されてもよい。或る特定の例として、ポリマーフィルムは、水分バリア、酸素バリア、又はそれらの組合せを与えるように選択されてもよい。このようなバリアフィルム層は、バリア特性を有するポリマーフィルムから又は所望であれば任意の他のバリア層又はコーティングから形成され得る。適切なポリマーフィルムとしては、エチレンビニルアルコール、バリアナイロン、ポリ塩化ビニリデン、バリアフルオロポリマー、ナイロン６、ナイロン６６、共押出ナイロン６／ＥＶＯＨ／ナイロン６、酸化ケイ素コーティングフィルム、バリアポリエチレンテレフタレート、又はそれらの任意の組合せが挙げられ得るが、これらに限定されない。

本発明に使用するのに適切であり得るバリアフィルムの一例は、Honeywell International（Pottsville, Pennsylvania）から市販されるＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＥＭＢＬＥＭ １２００Ｍナイロン６である。適切であり得るバリアフィルムの別の例は、同様にHoneywell Internationalから市販されるＣＡＰＲＡＮ（登録商標）ＯＸＹＳＨＩＥＬＤ ＯＢＳ一軸延伸共押出ナイロン６／エチレンビニルアルコール（ＥＶＯＨ）／ナイロン６である。本発明に使用するのに適切であり得るバリアフィルムのさらに別の例は、Enhance Packaging Technologies（Webster, New York）から市販されるＤＡＲＴＥＫ（登録商標）Ｎ−２０１ナイロン６６である。さらなる例としては、上に示される、Toray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＢＡＲＲＩＡＬＯＸ ＰＥＴ、及びToray Films（Front Royal, VA）から入手可能なＱＵ５０ Ｈｉｇｈ Ｂａｒｒｉｅｒ Ｃｏａｔｅｄ ＰＥＴが挙げられる。

さらに他のバリアフィルムとしては、Sheldahl Films（Northfield, Minnesota）から入手可能なもの等の、酸化ケイ素コーティングフィルムが挙げられる。それゆえ、一例において、サセプタは、フィルム上にコーティングされる酸化ケイ素の層と、酸化ケイ素上に蒸着されるＩＴＯ又は他の材料とを有する、フィルム、例えばポリエチレンテレフタレートを含む構造を有し得る。必要に応じて又は所望であれば、個々の層を加工処理中の損傷から防護するようにさらなる層又はコーティングを設けてもよい。

バリアフィルムは、ＡＳＴＭ Ｄ３９８５を用いて測定される場合、約２０ｃｃ／ｍ^２／日未満の酸素透過率（ＯＴＲ）を有し得る。一態様では、バリアフィルムは約１０ｃｃ／ｍ^２／日未満のＯＴＲを有する。別の態様では、バリアフィルムは約１ｃｃ／ｍ^２／日未満のＯＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは約０．５ｃｃ／ｍ^２／日未満のＯＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは約０．１ｃｃ／ｍ^２／日未満のＯＴＲを有する。

バリアフィルムは、ＡＳＴＭ Ｆ１２４９を用いて測定される場合、約１００ｇ／ｍ^２／日未満の水蒸気透過率（ＷＶＴＲ）を有し得る。一態様では、バリアフィルムは約５０ｇ／ｍ^２／日未満の水蒸気透過率を有する。別の態様では、バリアフィルムは約１５ｇ／ｍ^２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは約１ｇ／ｍ^２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは約０．１ｇ／ｍ^２／日未満のＷＶＴＲを有する。さらに別の態様では、バリアフィルムは約０．０５ｇ／ｍ^２／日未満のＷＶＴＲを有する。

金属酸化物、ケイ酸塩、セルロース系材料、又はそれらの任意の組合せ等の他の非導電性基材材料も本発明によって使用してもよい。

マイクロ波エネルギー相互作用材料を任意の適切な方法で基材に塗布してもよく、場合によっては、マイクロ波エネルギー相互作用材料を、基材上に印刷、押出し、スパッタリング、蒸着又は積層してもよい。マイクロ波エネルギー相互作用材料を任意のパターンで任意の技法を用いて基材に塗布して、食品の所望の加熱効果を得ることができる。

例えば、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、円、環、六角形、島、正方形、長方形、及び八角形等を含む連続的又は不連続的な層又はコーティングとして提供されてもよい。本発明に使用するのに適切であり得る種々のパターン及び方法の例は、米国特許第６，７６５，１８２号、同第６，７１７，１２１号、同第６，６７７，５６３号、同第６，５５２，３１５号、同第６，４５５，８２７号、同第６，４３３，３２２号、同第６，４１４，２９０号、同第６，２５１，４５１号、同第６，２０４，４９２号、同第６，１５０，６４６号、同第６，１１４，６７９号、同第５，８００，７２４号、同第５，７５９，４２２号、同第５，６７２，４０７号、同第５，６２８，９２１号、同第５，５１９，１９５号、同第５，４２４，５１７号、同第５，４１０，１３５号、同第５，３５４，９７３号、同第５，３４０，４３６号、同第５，２６６，３８６号、同第５，２６０，５３７号、同第５，２２１，４１９号、同第５，２１３，９０２号、同第５，１１７，０７８号、同第５，０３９，３６４号、同第４，９６３，４２４号、同第４，９３６，９３５号、同第４，８９０，４３９号、同第４，７７５，７７１号、同第４，８６５，９２１号、及び米国再発行特許第３４，６８３号（これらの各々はその全体が参照により本明細書中に援用される）に提示されている。マイクロ波エネルギー相互作用材料のパターンの具体例を本明細書に示して説明するが、マイクロ波エネルギー相互作用材料の他のパターンが本発明によって意図されることを理解されたい。

マイクロ波相互作用要素又はマイクロ波相互作用ウェブは、寸法安定性のあるマイクロ波エネルギー透過性支持体（以後、「マイクロ波透過性支持体」、「マイクロ波不活性支持体」又は「支持体」と称される）に接合されるか又はそれを被覆して、構造体を形成し得る。

一態様において、例えば、剛性構造体又は半剛性構造体が形成される場合、支持体全体又は一部は、構造体に使用する前にブランクとして切り出され得る板紙材料から少なくとも部分的に形成され得る。例えば、支持体は、約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約３３０ｌｂｓ／ｒｅａｍ（ｌｂｓ／３０００平方フィート）、例えば、約８０ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約１４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する板紙から形成されてもよい。板紙は一般的に約６ミル乃至約３０ミル、例えば、約１２ミル乃至約２８ミルの厚さを有し得る。或る特定の例では、板紙が約１２ミルの厚さを有する。任意の適切な板紙、例えば、Graphic Packaging Internationalから市販されるＳＵＳ（登録商標）ボード等の無地漂白又は無地無漂白クラフト板紙が使用され得る。

別の態様では、より可撓な構造体が形成される場合、支持体が、概して約１５ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約６０ｌｂｓ／ｒｅａｍ、例えば、約２０ｌｂｓ／ｒｅａｍ乃至約４０ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する紙又は紙ベースの材料を含み得る。或る特定の例では、紙が約２５ｌｂｓ／ｒｅａｍの坪量を有する。

任意選択的に、本明細書において説明されるか又は本明細書によって意図される種々のブランク又は他の構造体の１つ又は複数の部分は、単独又は組合せでワニス、クレイ(clay)又は他の材料でコーティングされ得る。例えば、支持体から組み立てられた構造体の外表面を形成する支持体の少なくとも側面は、クレイコーティング又は他の下地コーティングでコーティングされ得る。次に、コーティング上に、製品広告、画像、価格コード、任意の他の情報若しくは証印又はこれらの任意の組合せを印刷してもよい。次に、ブランク又は構造体に印刷された任意の情報を保護するために、ブランク又は構造体にワニスを上塗りしてもよい。

さらに、ブランク又は他の構造体の片側又は両側を、例えば、上記のような水分バリア層及び／又は酸素バリア層でコーティングしてもよい。任意の適切な水分バリア材料及び／又は酸素バリア材料は本発明に従って使用してもよい。適切であり得る材料の例としては、ポリ塩化ビニリデン、エチレンビニルアルコール、ＤｕＰｏｎｔ ＤＡＲＴＥＫ（商標）ナイロン６６、及び上に示される他のものが挙げられるが、これらに限定されない。

代替的に又は付加的には、本発明のブランク又は他の構造体のいずれかが、他の特性、例えば、吸収性、撥水性、不透明性、色、印刷適性、剛性、又は緩衝性を与えられるように他の材料でコーティング又は積層されてもよい。例えば、吸収性サセプタは、２００４年８月２５日付で出願された米国仮特許出願第６０／６０４，６３７号、２００６年３月９日付で出願された米国特許出願公開第２００６／００４９１９０号（これらの両方はその全体が参照により本明細書中に援用される）に記載されている。さらに、ブランク又は他の構造体は、その上に図形又は証印を含んでもよい。

要素及び材料の幾つかの組合せでは、マイクロ波相互作用要素が、基材又は支持体と目で見て区別可能な色を有し得ることが理解されるだろう。しかしながら場合によっては、一様な色及び／又は外観を有するウェブ又は構造体を提供することが望ましい場合もある。特に消費者が、或る特定の視覚属性、例えば無地及び特定のパターン等を有するパッケージ又は容器に慣れている場合には、消費者はこのようなウェブ又は構造体をより美しいと感じる可能性がある。このため例えば、マイクロ波エネルギー相互作用要素が銀色又は灰色である場合、マイクロ波相互作用要素を基材に接合させるのに銀色又は灰色の色調の接着剤を使用することができ、銀色若しくは灰色の色調のマイクロ波相互作用要素の存在を隠すのに銀色若しくは灰色の色調の基材を使用するか、銀色若しくは灰色の色調のマイクロ波相互作用要素の存在を隠すのに暗い色調の基材、例えば黒みがかった基材を使用するか、色の変化を分かりにくくするようにウェブの金属側面を銀色若しくは灰色の色調のインクで重ね刷りするか、マイクロ波相互作用要素の存在を隠すように、ウェブの非金属側面を、適切なパターンで若しくは無地の層として、銀色若しくは灰色のインク若しくは他の隠蔽色で印刷するか、又は任意の他の適切な技法若しくはそれらの組合せを使用する。

上述したように、ブランク１２２は、種々の熱的、機械的又は熱機械的な技法又は装置、又はこのような技法及び／若しくは装置の任意の組合せが挙げられるが、これらに限定されない、任意の適した様式でトレイ１００又は他の構造体に形成することができる。これも上述したように、マイクロ波エネルギー相互作用要素１０８、１１６、１１８は、マイクロ波相互作用ウェブの部分であってもよい（例えば、マイクロ波エネルギー相互作用要素１０８、１１６、１１８は、ポリマーフィルムによって担持されてもよい）。これに関して、別の例では、トレイ１００は、このようなマイクロ波相互作用ウェブ（例えば、マイクロ波エネルギー相互作用要素１０８、１１６、１１８を担持するポリマーフィルムを含む）を、ポリマー又はポリマー材料から形成された事前に形成された容器（例えば、トレイ）等であるがこれらに限定されない事前に形成された容器（不図示）内に又はこの容器の内部以外に取り付けることによって形成され得る。２００７年３月８日に出願された米国特許出願第１１／７１５，５５６号の全開示が、参照により本明細書中に援用される。また、本出願の図１Ｂは、事前に形成された容器に取り付けられる前には平坦構成であるこのようなマイクロ波相互作用ウェブ（例えば、マイクロ波エネルギー相互作用要素１０８、１１６、１１８を担持するポリマーフィルムを含む）の分離された平面図の少なくとも実質的な例示であることを特徴とすることができるが、平坦構成であるこのようなマイクロ波相互作用ウェブは、通常、折り目１３８を含まなくてもよい。一般に言えば、トレイ１００は任意の許容可能な様式で形成され得る。

本発明は以下の実施例を参照してさらに理解され得るが、これらの実施例は任意の形に限定されると解釈されるものではない。

実施例１乃至実施例４
約３８オンスの重量を有するNestle Stoufferのファミリーサイズのミートソース入りラザニアを加熱して、種々の電子レンジにおける種々のマイクロ波加熱トレイの加熱プロファイルを測定した。各電子レンジはガラスターンテーブルを備えていた。

実施例１
ラザニアの基準加熱特徴を、パッケージ内に提供される共押出ポリエチレンテレフタレート（ＣＰＥＴ）トレイ内の各ラザニアを加熱することによって測定した。トレイは、いかなるマイクロ波エネルギー相互作用要素も備えていなかった。各ラザニアを、ラザニアに提供された加熱指示に従って１００％パワーで１４分間、５０％パワーで１７分間、合計で約３１分間加熱した。結果を表１に提示する。

全体的に、チーズ及びソースのいくらかの焼け焦げが、ラザニアの縁付近で発生した。１つのラザニアは、過度に焦げすぎた上面を示した。底のパスタの食感は許容可能であった。

実施例２
ラザニアの加熱特徴を、ラザニアを加熱サイクル全体を通して最高パワーで加熱されたことを除き、実施例１に記載のようなパッケージ内に提供されるＣＰＥＴトレイ内の各ラザニアを加熱することによって再び測定した。結果を表２に提示する。

全体的に、各ラザニアの上面が、縁付近の硬化領域で焦げすぎた。底にあるパスタの小量の乾燥を、高ワット電子レンジのうちの１つで観測した。

実施例３
ラザニアの加熱特徴を、図１Ａ及び図１Ｃに示されたマイクロ波エネルギー相互作用トレイを使用して評価した。各ラザニアを、加熱サイクル全体を通して最高パワーで加熱した。結果を表３に示す。

全体的に、ラザニアの上面中央においていくらかわずかな焦げすぎがあった。チーズ及びソースは、いかなる焼け又は焦げもなく縁に沿って加熱された。底にあるパスタはいくらか軽微な乾燥を示した。ラザニア内部のソース及びパスタの食感は良好であった。

実施例４
ラザニアの加熱特徴を、図１Ｃ及び図１Ｄに概略的に提供された寸法を有する、図１Ａに概略的に示されたマイクロ波エネルギー相互作用トレイを使用して評価した。加熱前に、ラザニアを、図２に概略的に表されるように、実質的に中央に配置された遮蔽要素及び中央遮蔽要素の周囲に位置決めされた幾つかの追加の遮蔽要素を含む複数の遮蔽要素を備えたマイクロ波エネルギー相互作用カバーで覆った。図２の遮蔽要素は、上述の変形形態及び当業者にとって明らかな変形形態を除き、上述したものと同様である。各ラザニアを、加熱サイクル全体を通して最高パワーで加熱した。結果を表４に示す。

全体的に、各ラザニアの上面及び縁の外観は、ソース及びパスタの内部質感と同様に優れていた。底にあるパスタのいくらかの軽微な乾燥を観測した。

実施例５
重量３８オンスを有する、Nestle Stoufferのファミリーサイズのミートソースラザニアを、図１Ａ、図１Ｃ及び図１Ｄに概略的に示される本発明によるトレイの性能を比較するために、図３に概略的に示されるように、拡散要素なしの同様のトレイを使用して種々の電子レンジにおいて加熱した。図３のトレイ３００は、上述の変形形態及び当業者によって理解される変形形態を除き、図１Ａに示されるトレイ１００と同様の幾つかの特徴を含む。簡明化のために、同様の特徴の参照符号では、その数字の先頭が「１」ではなく「３」となっている。最も注目すべきこととして、トレイ３００は、図１Ａの拡散要素１１２に代えて透過領域３１４を含む。

ラザニアを、以下の２つの異なる電子レンジにおいて加熱した。（１）定格パワー１０００Ｗ、実測出力パワー７１７Ｗを有するシャープ型番Ｒ３１６ＦＳで約１９乃至２０分間及び（２）定格パワー８００Ｗ及び実測出力パワー６１２Ｗを有するAmana型番ＭＥ９６Ｔで約２２分間。各電子レンジはガラスターンテーブルを備えていた。ラザニアを、各電子レンジにおいて、指定された時間量にわたってカバーせずに加熱し、約５分間、放置した。各ラザニアを、トッピングの外観、一番上のパスタの下からのソースの滲出レベル及びソースの色に関して評価した。

全体的に、２つの電子レンジの両方に関して、六角形の拡散要素を有するトレイ内で加熱したラザニアは、一番上のパスタの下からの漏出したソースがより少なく、より良好な外観を有した。幾つかの場合では、ソースが、拡散要素なしのトレイ内で加熱処理したラザニアのよりオレンジ色をしたソースと比較して、わずかにより赤い色調を有した。

構造体の種々の例が本明細書において提供されるが、必要又は所望に応じて構成要素の任意の構成を使用することができることが理解されるであろう。構造体は、可撓性、半剛性、剛性であるか、又は可撓性の程度が異なる種々の構成要素を含み得る。さらに、本発明が、１サービング分(single-serving portions)用の構造体及び複数サービング分(multi-serving portions)用の構造体を意図することを理解されたい。本発明の構造体の形成に使用される種々の構成要素が相互交換可能なことも理解されたい。したがって、特定の組合せのみが本明細書において示されるが、多くの他の組合せ及び構成が本発明によって意図される。

本発明の或る特定の実施形態を或る程度詳細に説明したが、当業者は、本発明の精神又は範囲を逸脱することなく開示の実施形態に多数の変更を行うことができるであろう。方向の指示（例えば、上、下、上方、下方、左、右、左方、右方、頂部、底部、上に、下に、垂直、水平、時計回り、及び反時計回り）は全て、読者が本発明の様々な実施形態を理解するのを助けるために、単に識別表示目的で使用され、特許請求の範囲に具体的に記載しない限り、特に位置、方向、又は本発明の利用に関して限定するものではない。接合の指示（例えば、接合、取付、結合、接続等）は、広義に解釈され、要素の接続間の中間部材及び要素間の相対運動を含み得る。このように、接合の指示は必ずしも２つの要素が直接、且つ互いに固定された関係で接続することを意味するものではない。

本発明の上記詳細な説明に鑑みて、本発明が広い有用性及び用途が可能なことを当業者ならば容易に理解するであろう。本明細書において説明した以外の本発明の多くの適合、並びに多くの変形形態、改良及び均等な構成が、本発明の精神又は範囲から逸脱せずに、本発明及び本発明の上記詳細な説明から明らかになるか又は妥当に示唆されるであろう。

上の説明に含まれるか又は添付図面に示される全ての事柄は、限定ではなく単なる例示として解釈されるべきであることが意図される。例えば、種々の実施形態を参照して考察された種々の要素は、本発明の範囲内にある全体的に新しい実施形態を作成するように相互交換され得る。さらに、詳細又は構造の変更は、本発明の精神から逸脱せずに行われ得る。したがって、本明細書において記載された詳細な説明は、本発明を限定するもの又は本発明の任意のこのような他の実施形態、適合、変形形態、改良及び均等な構成を除外するものとして意図又は解釈されない。むしろ、説明は、本発明の単なる説明及び例示であり、本発明の完全な開示を提供し、本発明の開示を可能にし、１人又は複数の発明者が意図する本発明を実行するための最良の形態を提供するためだけに行われている。

したがって、特許請求の範囲に記載される本発明の精神及び範囲から逸脱せずに、本発明を例示的な実施形態を参照して上述したが、種々の追加、改良及び変更を本発明に行うことができる。

Claims (40)

1. 電子レンジにおいて食品を加熱する際に用いる構造体であって、
   底部と、
   前記底部から上方に延在する壁部と、
   前記壁部の少なくとも一部分を覆うマイクロ波エネルギー遮蔽要素と、
   前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれるマイクロ波エネルギー拡散要素と、
   を備え、
   前記マイクロ波エネルギー拡散要素はマイクロ波エネルギー透過領域内に複数のマイクロ波エネルギー反射要素を備える、
   構造体。
2. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は曲線から成る形状である、請求項１に記載の構造体。
3. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は実質的に楕円形の形状である、請求項１又は２に記載の構造体。
4. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称な形状、曲線から成る非対称な形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せから成る形状群から選択される形状を有する、請求項１に記載の構造体。
5. 前記マイクロ波エネルギー反射要素はそれぞれ、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称な形状、曲線から成る非対称な形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せから成る形状群から独立して選択される形状を有する、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の構造体。
6. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの少なくとも幾つかが、実質的に六角形の形状である、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の構造体。
7. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、実質的に六角形の形状であり、該マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、部分的に六角形の形状である、請求項１乃至６のいずれか一項に記載の構造体。
8. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、互い違いの構成で配置される、請求項１乃至７のいずれか一項に記載の構造体。
9. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、各マイクロ波エネルギー反射要素が隣接するマイクロ波エネルギー反射要素からおよそ同じ距離だけ離間されるように配置される、請求項１乃至８のいずれか一項に記載の構造体。
10. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、前記マイクロ波エネルギー透過領域を透過するマイクロ波エネルギーの強度を低減するように構成される、請求項１乃至９のいずれか一項に記載の構造体。
11. 前記マイクロ波エネルギー拡散要素は、複数のマイクロ波エネルギー拡散要素のうちの第１のマイクロ波エネルギー拡散要素である、請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の構造体。
12. 前記壁部は複数の壁部のうちの第１の壁部であり、
    前記複数の壁部は、対向する壁部の第１の対及び対向する壁部の第２の対を含み、
    前記壁部の第１の対のうちの各壁部は、３つのマイクロ波エネルギー拡散要素を含み、
    前記壁部の第２の対のうちの各壁部は、４つのマイクロ波エネルギー拡散要素を含む、
    請求項１１に記載の構造体。
13. 前記複数の壁部のうちの各壁部は高さ及び幅を有し、
    それぞれの前記マイクロ波エネルギー拡散要素は、それぞれの前記壁部の前記高さ及び前記幅に沿って実質的に均等に離間される、
    請求項１２に記載の構造体。
14. 前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、前記壁部から実質的に連続して延在し、前記底部の周縁領域を覆う、請求項１乃至１３のいずれか一項に記載の構造体。
15. 前記底部はマイクロ波エネルギー誘導要素を含む、請求項１乃至１４のいずれか一項に記載の構造体。
16. 前記マイクロ波エネルギー誘導要素は、複数の相互接続されたリングを画定する集団内に配置される複数の金属部位を備える、請求項１５に記載の構造体。
17. 前記マイクロ波エネルギー誘導要素は、マイクロ波エネルギーを前記底部の中央に向けて誘導するように働く、請求項１５又は１６に記載の構造体。
18. 構造体を形成するためのブランクであって、
    マイクロ波エネルギーを実質的に透過する周縁領域と、
    マイクロ波エネルギー遮蔽要素を備える中間領域であって、該中間領域は、該マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれる複数のマイクロ波エネルギー拡散要素を備え、各マイクロ波エネルギー拡散要素は、マイクロ波エネルギー透過領域内に複数のマイクロ波エネルギー反射要素を備える、中間領域と、
    中央領域と、
    を含む、ブランク。
19. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は曲線から成る形状である、請求項１８に記載のブランク。
20. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は楕円形の形状である、請求項１８又は１９に記載のブランク。
21. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称な形状、曲線から成る非対称な形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せから成る形状群から選択される形状を有する、請求項１８に記載のブランク。
22. 前記マイクロ波エネルギー反射要素はそれぞれ、長円形、円形、三角形、正方形、長方形、曲線から成る対称な形状、曲線から成る非対称な形状、正多角形、不正多角形、規則的な形状、不規則的な形状及びこれらの任意の組合せから成る形状群から独立して選択される形状を有する、請求項１８乃至２１のいずれか一項に記載のブランク。
23. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの少なくとも幾つかは、実質的に六角形の形状である、請求項１８乃至２２のいずれか一項に記載のブランク。
24. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、実質的に六角形の形状であり、該マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、部分的に六角形の形状である、請求項１８乃至２３のいずれか一項に記載のブランク。
25. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、互い違いの構成で配置される、請求項１８乃至２４のいずれか一項に記載のブランク。
26. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、各マイクロ波エネルギー反射要素が隣接するマイクロ波エネルギー反射要素からおよそ同じ距離だけ離間されるように配置される、請求項１８乃至２５のいずれか一項に記載のブランク。
27. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、互いに約１ｍｍ乃至約５ｍｍの距離をもって離間している、請求項１８乃至２６のいずれか一項に記載のブランク。
28. 前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、内縁及び外縁を有し、
    前記拡散要素は、前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素の前記内縁及び前記外縁から実質的に等距離に位置決めされる、
    請求項１８乃至２７のいずれか一項に記載のブランク。
29. 前記中央領域は、マイクロ波エネルギー誘導要素を備える、請求項１８乃至２８のいずれか一項に記載のブランク。
30. 前記マイクロ波エネルギー誘導要素は、複数の相互接続されたリングを画定する集団内に配置される複数の金属部位を備える、請求項２９に記載のブランク。
31. 前記マイクロ波エネルギー誘導要素は、前記中央領域内の実質的に中央に配置される、請求項２９又は３０に記載のブランク。
32. マイクロ波エネルギー相互作用構造であって、
    マイクロ波エネルギー遮蔽要素と、
    前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素によって囲まれるマイクロ波エネルギー透過領域と、
    前記マイクロ波エネルギー透過領域内の複数のマイクロ波エネルギー反射要素と、
    を備える、マイクロ波エネルギー相互作用構造。
33. 前記マイクロ波エネルギー遮蔽要素は、実質的に全ての入射するマイクロ波エネルギーを反射するのに十分な厚さを有する金属箔又は高光学密度材料を含む、請求項３２に記載の構造。
34. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は曲線から成る形状である、請求項３２又は３３に記載の構造。
35. 前記マイクロ波エネルギー透過領域は実質的に楕円形の形状である、請求項３２乃至３４のいずれか一項に記載の構造。
36. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの少なくとも幾つかが、実質的に六角形の形状である、請求項３２乃至３５のいずれか一項に記載の構造。
37. 前記マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、実質的に六角形の形状であり、該マイクロ波エネルギー反射要素のうちの幾つかは、部分的に六角形の形状である、請求項３２乃至３６のいずれか一項に記載の構造。
38. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、互い違いの構成で配置される、請求項３２乃至３７のいずれか一項に記載の構造。
39. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、各マイクロ波エネルギー反射要素が隣接するマイクロ波エネルギー反射要素からおよそ同じ距離だけ離間されるように配置される、請求項３２乃至３８のいずれか一項に記載の構造。
40. 前記マイクロ波エネルギー反射要素は、前記マイクロ波エネルギー透過領域を透過するマイクロ波エネルギーの強度を低減するように構成される、請求項３２乃至３９のいずれか一項に記載の構造。

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