JP3711297B2 - 耐熱性潤滑油組成物 - Google Patents
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Description
【発明の属する技術分野】
本発明は、耐熱性潤滑油組成物に関するものであり、さらに詳しくは、合成系潤滑油基油に酸化防止剤、耐摩耗性添加剤およびポリフェニルチオエーテルを含有させてなり、高温、高速回転の潤滑条件下での使用に耐え得る耐熱性潤滑油組成物に関するものである。
【0002】
【従来の技術】
近年、機械装置および動力装置等の技術進歩による高性能化、高効率化に伴い、これに対応するため、苛酷な潤滑条件に耐え得る高度の品質を具備した潤滑油が要求されている。例えば、自動車用セラミックスガスタービン、ターボエンジン、コージェネレーション用エンジン、ジェットエンジン等は高温度で運転され、特に、自動車用セラミックスガスタービンにおいては、高温条件に加え、高速回転および高減速比の極めて苛酷な潤滑条件となり、また、セラミックス−セラミックス界面または金属−金属界面の潤滑のみでなくセラミックス−金属界面の潤滑が要求され、セラミックスと接触している金属面の摩耗損失の抑制の必要性も指摘されている。
【0003】
従って、上記の用途に使用される潤滑油は高度の耐熱・耐酸化性と共に耐摩耗性を具備すべきことが要求されている。具体的には自動車用セラミックスガスタービンの耐熱性潤滑油の開発目標として、温度218℃、72時間の酸化処理後の試料油の品質を判定するための腐蝕酸化安定度試験に合格すること、温度80℃、荷重30kgfおよび回転数1,200rpmの試験条件の高速四球試験による摩耗痕径が0.6mm以下であること、330℃で3時間のパネルコーキング試験によるコーキング量が25mg以下であること等が挙げられている。
【0004】
従来、耐熱・耐酸化性を充足するため、ヒンダードエステルまたはポリフェニルエーテル等が潤滑油基油として使用され、さらに添加剤としてアミン系、フェノール系または硫黄系の酸化防止剤およびリン酸エステル系等の耐摩耗性添加剤が一般に用いられている。
【0005】
しかしながら、上記の如き合成潤滑油基油に酸化防止剤および耐摩耗性添加剤を用いても、腐蝕酸化安定度試験で定めている218℃における72時間の酸化処理という非常に苛酷な試験条件下では十分な耐熱・耐酸化性を保持することができず、また、高速四球試験による摩耗痕径およびパネルコーキング試験コーキング量も抑制することができず、その結果、セラミックスガスタービン等の用途に使用することができなかったため、このような苛酷な使用条件に耐え得る耐熱性潤滑油の開発が切望されてきた。
【0006】
【発明が解決しようとする課題】
従って、本発明の課題は、特定の粘度を有し、上記の腐蝕酸化安定度試験で要求される苛酷な高温条件下における耐熱・耐酸化性に優れ、併せて、高速四球試験による耐摩耗性にも優れたものであり、高温、高速回転および高減速条件下の使用に耐え得る耐熱性潤滑油組成物を提供することにある。
【0007】
【課題を解決するための手段】
そこで、本発明者らは、上記のような耐熱性潤滑油の従前の開発状況に鑑み、上記課題を解決すべく鋭意検討を加えた結果、ビンダードエステルおよびポリフェニルエーテルとの混合物からなる潤滑油基油に、ジアリールアミン類、リン酸エステル類および特定のポリフェニルチオエーテルを含有させることにより高度の耐熱・耐酸化性および耐摩耗性を有する潤滑油組成物を得ることができ、上記課題を達成できることを見出し、本発明を完成するに到った。
【0008】
かくして、本発明は、
ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルとの混合物からなる潤滑油基油に、
潤滑油組成物全重量基準で、
(a)ジアリールアミン類 0.01重量%〜10重量%、
(b)リン酸エステル類 0.5重量%〜10重量%、および
(c)一般式[I]
【0009】
【化1】
(上記一般式[I]において、mは1〜3である。)
で表されるポリフェニルチオエーテルを0.05重量%〜10重量%含有させたことを特徴とする耐熱性潤滑油組成物が提供される。
【0010】
さらに、本発明によれば、次の▲1▼〜▲5▼に示す如き好ましい実施の態様による耐熱性潤滑油組成物が提供される。
▲1▼ ヒンダードエステルが炭素数5〜10のヒンダードアルコールと炭素数4〜20の脂肪酸とのエステルである前記の耐熱性潤滑油組成物。
▲2▼ 前記潤滑油基油がヒンダードエステル20重量%〜80重量%とポリフェニルエーテル80重量%〜20重量%とを混合したものである前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
▲3▼ 前記ポリフェニルエーテルが4個〜5個の芳香環を有し、少なくとも1個の芳香環がメタ位にエーテル結合を有するものである前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
▲4▼ 前記ジアリールアミン類がジアルキルジフェニルアミンおよび/またはアルキルフェニル−α−ナフチルアミンである前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
▲5▼ 一般式[I]で表されるポリフェニルチオエーテルは、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(略号:m−3P2T)である前記いずれかの耐熱性潤滑油組成物。
【0011】
以上述べたように本発明の特異性の一つは、ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルとを混合した合成系潤滑油基油に混合されるジアリールアミン類とリン酸エステル類と特定のポリフェニルチオエーテルとの各添加剤の特異な組合せと潤滑油基油との相互作用により腐蝕酸化安定度試験で評価される耐熱・耐酸化性が著しく改善され、同時に耐摩耗性も優れるという知見を得たことに基づくものである。
【0012】
潤滑油組成物の耐熱・耐酸化性は、腐蝕酸化安定度試験による特定条件下における酸化処理前後の金属片重量変化、粘度変化、全酸価変化および酸化処理後のスラッジ生成量により判定され、耐摩耗性は高速四球試験摩耗痕径により、また、耐熱性はパネルコーキング試験コーキング量により判定される。
【0013】
【発明の実施の形態】
以下、本発明について詳細に説明する。
潤滑油基油
本発明の耐熱性潤滑油組成物の基油としては、ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルとを混合したものが用いられる。
【0014】
ヒンダードエステルとしては、炭素数5〜30のヒンダードアルコールと脂肪酸とのエステルが用いられる。ヒンダードアルコールとしては、例えば、ネオペンチルグリコール、2,2−ジエチルプロパン−1,3−ジオール、2,2−ジブチルプロパン−1,3ジオール、2−メチル−2−プロピルプロパン−1,3ジオール、2−エチル−2−ブチルプロパン−1,3ジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ジトリメチロールプロパン、トリトリメチロールプロパン、テトラトリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール、テトラペンタエリスリトール、ペンタペンタエリスリトール等が挙げられ、その一種または二種以上が用いられる。好ましいヒンダードアルコールは、炭素数5〜10のものであり、特にペンタエリスリトールが好適である。
【0015】
脂肪酸としては、炭素数4〜10の直鎖状または分岐状脂肪酸が用いられる。直鎖状脂肪酸としては、例えば、n−ブタン酸、n−ペンタン酸、n−ヘキサン酸、n−ヘプタン酸、n−オクタン酸、n−ノナン酸、n−デカン酸等が挙げられ、その一種または二種以上が用いられる。また、分岐状脂肪酸としては、例えば、2−メチルプロパン酸、2−メチルブタン酸、3−メチルブタン酸、2,2−ジメチルプロパン酸、2−エチルブタン酸、2,2−ジメチルブタン酸、2,3−ジメチルブタン酸、2−エチルペンタン酸、2,2−ジメチルペンタン酸、2−エチル−2−メチルブタン酸、3−メチルへキサン酸、2−メチルヘプタン酸、2−エチルヘキサン酸、2−プロピルペンタン酸、2,2−ジメチルヘキサン酸、2−エチル−2−メチルペンタン酸、2−メチルオクタン酸、2,2−ジメチルヘプタン酸、2−エチルヘプタン酸、2−メチルノナン酸、2,2−ジメチルオクタン酸、2−メチルノナン酸、2−エチルオクタン酸の分岐状脂肪酸が挙げられ、その一種または二種以上が用いられる。好ましい脂肪酸は、炭素数4〜10のものであり、特に4〜6のものが好ましい。
【0016】
上記のヒンダードエステルは、従来から採用されている製造方法、例えば、(a)ヒンダードアルコールと脂肪酸とを無触媒または酸性触媒の存在下において脱水縮合により直接エステル化する方法、(b)脂肪酸塩化物を調製し、これとヒンダードアルコールとを反応させる方法、および(c)低級アルコールと脂肪酸とのエステルとヒンダードアルコールとのエステル交換反応等を採用することができる。
【0017】
ヒンダードエステルの具体例を例示すると次の如くである(以下、ネオペンチルグリコールをNPG、トリメチロールプロパンをTMP、ペンタエリスリトールをPEと略記する。)。
【0018】
すなわち、NPG・ジ(n−ブタノエート)、NPG・ジ(2−メチルプロパノエート)、NPG・ジ(n−ペンタノエート)、NPG・ジ(2−メチルブタノエート)、NPG・ジ(n−ヘキサノエート)、NPG・ジ(2−エチルブタノエート)、NPG・ジ(3−エチルブタノエート)、NPG・ジ(n−ヘプタノエート)、NPG・ジ(2−エチルペンタノエート)、NPG・ジ(n−オクタノエート)、NPG・ジ(2−エチルヘキサノエート)、NPG・ジ(n−ノナネート)、NPG・ジ(イソノナネート)、NPG・ジ(n−デカノエート)、NPG・ジ[混合(n−ヘキサノエート、n−ブタノエート)]、NPG・ジ[混合(n−ヘキサノエート、n−ペンタノエート]、NPG・ジ[混合(n−ブタノエート、n−ヘプタノエート)]、TMP・トリ(n−ブタノエート)、TMP・トリ(2−メチルプロパノエート)、TMP・トリ(n−ペンタノエート)、TMP・トリ(2−メチルブタノエート)、TMP・トリ(n−ヘキサノエート)、TMP・トリ(3−エチルブタノエート)、TMP・トリ(n−ヘプタノエート)、TMP・トリ(2−エチルペンタノエート)、TMP・トリ(n−オクタノエート)、TMP・トリ(2エチルヘキサノエート)、TMP・トリ(n−ノナネート)、TMP・トリ(イソノナネート)、TMP・トリ(n−デカノエート)、TMP・トリ(イソデカノエート)、TMP・トリ[混合(n−ブタノエート、n−ヘキサノエート)]、PE・テトラ(n−ブタノエート)、PE・テトラ(2−メチルプロパノエート)、PE・テトラ(n−ペンタノエート)、PE・テトラ(2−メチルブタノエート)、PE・テトラ(2−メチルブタノエート)、PE・テトラ(2,2−ジメチルプロパノエート)、PE・テトラ(n−ヘキサノエート)、PE・テトラ(2−エチルブタノエート)、PE・テトラ(2,2−ジメチルブタノエート)、PE・テトラ(n−ヘプタノエート)、PE・テトラ(2−エチルペンタノエート)、PE・テトラ(n−オクタノエート)、PE・テトラ(2−エチルヘキサノエート)、PE・テトラ(n−ノナネート)、PE・テトラ(イソノナネート)、PE・テトラ(n−デカノエート)、PE・テトラ(イソデカノエート)、PE・テトラ[混合(n−ペンタノエート、イソペンタノエート、n−ヘキサノエート、n−ブタノエート)]、PE・テトラ[混合(n−ペンタノエート、イソペンタノエート、n−ヘプタノエート、n−ノナネート)]、その他PEと炭素数が4〜10の直鎖状及び分岐状脂肪酸を含有する混合物とのエステル等を例示することができる。本発明によれば、ヒンダードエステルとして、ペンタエリスリトールと炭素数4〜12の脂肪酸とのエステル、特に、ペンタエリスリトールと炭素数4〜6の脂肪酸とのエステル、すなわち、PE・テトラ(n−ブタノエート)、PE・テトラ(n−ペンタノエート)、PE・テトラ(n−ヘキサノエート)等が好ましい。
【0019】
本発明において潤滑油基油として用いられるポリフェニルエーテルは、芳香環を酸素原子で結合した構造のものであり、分子内に芳香環を4個〜5個有するものであって、例えば、ビス(m−フェノキシフェノキシ)エーテル(m,m−4P3E)、m−フェノキシフェノキシp−フェノキシフェニルエーテル(m,p−4P3E)、m−フェノキシフェニルo−フェノキシフェニルエーテル(m,o−4P3E)、ビス(p−フェノキシフェノキシ)エーテル(p,p−4P3E)、p−フェノキシフェニルo−フェノキシフェニルエーテル(p,o−4P3E)、ビス(o−フェノキシフェノキシ)エーテル(o,o−4P3E)、ビス(フェノキシフェニル)エーテル異性体混合物(mix−4P3E)、m−フェノキシフェノキシm−ビフェニル(m,m−4P2E)、m−ビス(m−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,m,m−5P4E)、1−(m−フェノキシフェノキシ)−3−(p−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,m,p−5P4E)、p−ビス(m−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,p,m−5P4E)、1−(m−フェノキシフェノキシ)−4−(p−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,p,p−5P4E)、m−ビス(p−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(p,m,p−5P4E)、p−ビス(p−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(p,p,p−5P4E)、o−ビス(m−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,o,m−5P4E)、m−ビス(o−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(o,m,o−5P4E)、p−ビス(o−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(o,p,o−5P4E)、o−ビス(o−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(o,o,o−5P4E)およびビス(フェノキシフェノキシ)ベンゼン異性体混合物(mix−5P4E)が挙げられ、これらのうち常態で液状のものの一種または二種以上が用いられる。
【0020】
特に好ましいポリフェニルエーテルとしては、m−フェノキシフェノキシm−ビフェニル(m,m−4P2E)またはm−ビス(m−フェノキシフェノキシ)ベンゼン(m,m−5P4E)を主体とした異性体混合物(mix−5P4E)等が挙げられる。
【0021】
潤滑油基油としてのヒンダードエステルとポリフェニルエーテルは、ヒンダードエステル20重量%〜80重量%とポリフェニルエーテル80重量%〜20重量%の割合で混合される。好ましい混合割合は、ヒンダードエステル30重量%〜80重量%に対してポリフェニルエーテル70重量%〜20重量%であり、特に好ましい混合割合は、前者30重量%〜70重量%対し後者70重量%〜30重量%である。ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルを上記の混合範囲内に設定することにより、要求粘度が充足され、耐熱・耐酸化性と耐摩耗性の両者が共に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【0022】
潤滑油基油の粘度は、用途によって異なるが、通常、100℃における動粘度が2mm2 /s〜30mm2 /sであり、特に3mm2 /s〜10mm2 /sのものが好ましい。動粘度が2mm2 /s未満では潤滑性が欠如し焼付が生じやすくなり、他方、30mm2 /sを超えると流動性が低下し潤滑油としての機能が低下する。
【0023】
前記ヒンダードエステルとしては、例えば市販の日本油脂株式会社製エステル油ユニスターCA164および旭電化工業株式会社製LX923等を利用することができ、また、ポリフェニルエーテルとしては、市販のm−4P2E(株式会社松村石油研究所製S3103)、m−5P4E(株式会社松村石油研究所製S3105)を用いることができる。
【0024】
潤滑油添加剤
本発明に用いられるジアリールアミン類としては、
次の一般式[II]:
【0025】
【化2】
および/または
一般式[III]:
【0026】
【化3】
で表される化合物が用いられる。
【0027】
上記一般式[II]および[III]において、R1 〜R8 は、各々、水素原子または炭素数1〜18の炭化水素基であり、互いに、同一であってもまたは異なるものであってもよい。該炭化水素基としては、炭素数1〜18の直鎖状または分岐状アルキル基;炭素数2〜18の直鎖状または分岐状アルケニル基;炭素数6〜18のシクロアルキル基;炭素数6〜18のアリール基等が挙げられ、アリール基は炭素数1〜12のアルキル基またはアルケニル基を含有するものであってもよい。
【0028】
具体的には、ジフェニルアミン、p,p’−ジブチルジフェニルアミン、p,p’−ジペンチルジフェニルアミン、p,p’−ジヘキシルジフェニルアミン、p,p’−ジヘプチルジフェニルアミン、p,p’−ジオクチルジフェニルアミン、p,p’−ジノニルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミン、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミン、炭素数4〜9の混合アルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−β−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−β−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−β−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−β−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−β−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−β−ナフチルアミン等が挙げられる。
【0029】
前記一般式[II]で表されるジアリールアミン類の好ましいものとしては、p,p’−ジオクチルジフェニルアミンを挙げることができ、他方、前記一般式[III]で表されるジアリールアミン類の好ましいものとしては、フェニル−α−ナフチルアミンおよびアルキルフェニル−α−ナフチルアミンを挙げることができる。
【0030】
前記一般式[II]で表されるジアリールアミン類はその一種を用いてもよいし、二種以上組み合わせて用いてもよく、また前記一般式[III]で表されるジアリールアミン類はその一種を用いてもよいし、二種以上組み合わせて用いてもよく、一般式[II]および[III]で表されるジアリールアミン類を組み合わせて用いてもよい。該一般式[II]で表されるジアリールアミン類と一般式[III]で表されるジアリールアミン類は、重量比10:90ないし90:10、好ましくは20:80ないし80:20の割合で混合して用いられる。好適な具体例としては、p,p’−ジオクチルジフェニルアミンとフェニル−α−ナフチルアミンとの重量比40:60ないし60:40の組合せが挙げられる。ジアリールアミン類の潤滑油組成物中の含有量は組成物全重量基準で0.01重量%〜10重量%、好ましくは、0.1重量%〜6重量%の範囲である。
【0031】
本発明の潤滑油組成物に用いられるリン酸エステル類は、次の一般式[IV]で表されるリン酸エステルが好ましい。
【0032】
【化4】
上記一般式[IV]において、R9 〜R11は、互いに同一であってもまたは相異なるものであってもよく、各々、炭素数1〜18の炭化水素基であり、例えば、炭素数1〜13の直鎖状または分岐状アルキル基;炭素数6〜18のシクロアルキル基;炭素数6〜18のアリール基が挙げられる。アリール基は炭素数1〜12のアルキル基を有していてもよい。
【0033】
本発明によれば、リン酸エステル類は、これらの化合物の群から選択して用いられる。これらの化合物のなかで一般式[IV]で表されるリン酸エステルが特に好ましく、リン酸エステルとしては、一般式[IV]のR9 〜R11がアリール基であるトリアリールホスフェート等が用いられる。また、トリアリールホスフェートを具体的に例示すると、ベンジルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート等を挙げることができ、その一種または二種以上が用いられるが、特に好ましいトリアリールホスフェートはトリクレジルホスフェートである。
【0034】
リン酸エステル類の潤滑油組成物中の含有量は、潤滑油組成物全重量基準で、0.5重量%〜10重量%であり、好ましくは、1重量%〜6重量%、さらに好ましくは、1.5重量%〜4重量%である。
【0035】
本発明の潤滑油組成物に用いるポリフェニルチオエーテルは、芳香環を硫黄原子で結合した構造のものであり、下記の一般式[I]
【0036】
【化1】
で表される。
【0037】
上記、一般式[I]において、mは1〜3の整数であり、本発明のポリフェニルチオエーテルには3個〜5個の芳香環を含有する化合物が包含される。
【0038】
また、ポリフェニルチオエーテルのチオエーテル結合は、芳香環のいずれの位置で結合するものでもよいが、流動性保持の観点から、メター位で結合するものが好適である。
【0039】
従って、一般式[I]で表されるポリフェニルチオエーテルを具体的に例示すれば、次の如きものである。すなわち、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)、o−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(o−3P2T)、p−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(p−3P2T)、ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン異性体混合物(mix−3P2T)、ビス(m−フェニルメルカプトフェニル)サルファイド(mm−4P3T)、ビス(o−フェニルメルカプトフェニル)サルファイド(oo−4P3T)、ビス(p−フェニルメルカプトフェニル)サルファイド(pp−4P3T)、m−フェニルメルカプトフェニルp−フェニルメルカプトフェニルサルファイド(mp−4P3T)、m−フェニルメルカプトフェニルo−フェニルメルカプトフェニルサルファイド(mo−4P3T)、p−フェニルメルカプトフェニルo−フェニルメルカプトフェニルサルファイド、ビス(フェニルメルカプトフェニル)サルファイド異性体混合物(mix−4P3T)、m−ビス(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mmm−5P4T)、1−(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)−3−(p−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mmp−5P4T)、p−ビス(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mpm−5P4T)、1−(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)−4−(p−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mpp−5P4T)、m−ビス(p−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(pmp−5P4T)、p−ビス(p−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(ppp−5P4T)、o−ビス(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mom−5P4T)、m−ビス(o−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(omo−5P4T)、p−ビス(o−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(opo−5P4T)、o−ビス(o−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(ooo−5P4T)及びビス(フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン異性体混合物(mix−5P4T)等が挙げられ、その一種または二種以上が選択されて用いられる。
【0040】
上記例示の化合物のなかでも本発明の潤滑油組成物にとって、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)、o−ビス(フェニルメルカプト)(o−3P2T)、p−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(p−3P2T)、ビス(m−フェニルメルカプトフェニル)サルファイド(mm−4P3T)およびm−ビス(m−フェニルメルカプトフェニルメルカプト)ベンゼン(mmm−5P4T)等が耐熱・耐酸化性改善の観点から特に有用である。
【0041】
上記ポリフェニルチオエーテルは如何なる方法で製造してもよいが、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼンを例にとって説明すると、先ず、チオフェノール金属塩およびm−ジハロゲノベンゼンを銅触媒の存在下において反応させることにより、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼンを生成させることができる。この反応においては溶媒として、N−メチル−2−ピロリドン、N−プロピル−2−ピロリドン、ジメチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド等が用いられ、チオフェノール金属塩としては、チオフェノールナトリウム塩、チオフェノールカリウム塩等が用いられる。また、銅触媒としては塩化第一銅、塩化第二銅の如き銅塩化物、酸化第一銅、酸化第二銅の如き銅酸化物等が使用される。m−ジハロベゼンとして、m−ジプロモベンゼン、m−ジクロルベンゼンが挙げられる。チオフェノール金属塩とm−ジハロゲノベンゼンとは3:1〜2:1の割合で混合され、160℃〜210℃の温度で反応に供される。
【0042】
上記の如くして得られた反応生成物から、減圧蒸留等の方法により、所定の留分を採取し、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)を単離することができる。
【0043】
耐熱性潤滑油組成物
本発明の耐熱性潤滑油組成物は、前記の基油と添加剤とから構成される。基油は、ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルとからなる混合油であり、これに添加剤として(a)ジアリールアミン類(b)リン酸エステル類および(c)ポリフェニルチオエーテルを含有させたものである。
【0044】
上記(a)、(b)および(c)の添加剤は本発明にとって不可欠のものであり、各添加剤の潤滑油組成物中の含有量は組成物全重量基準で次の通りである。
添加剤(a)、(b)および(c)のうち、いずれか少なくとも一種の添加剤を欠く場合または各添加剤の含有量が潤滑油組成物中上記の範囲未満である場合は、腐蝕酸化安定度試験で評価される耐熱・耐酸化性が十分得られず、また耐摩耗性にも難点が生じ実用的価値を欠如する。他方、含有量が上記範囲を超えても含有量の増加に相応する効果が得られず、経済的でないばかりでなく、基油の特性を生かすことができないという問題が生ずる。
【0045】
本発明の耐熱性潤滑油組成物には必要に応じて、その他の添加剤、例えば、金属不活性化剤等を適宜添加することができる。
【0046】
金属不活性剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール、チアジアゾール等があり、これらは、通常、0.05重量%〜3重量%の割合で使用される。
【0047】
本発明の耐熱性潤滑油組成物は、高温下で苛酷な条件のもとで作用効果を十分発揮することができ、セラミックガスタービン油のほか、ジェットエンジン油、ターボチャージャーエンジン油、超耐熱断熱エンジン油としても使用可能である。
【0048】
【実施例】
次に、本発明を実施例および比較例を以って詳細に説明するが、本発明は、これらによって限定されるものではない。
【0049】
本発明の潤滑油組成物の性能評価に用いた腐蝕酸化安定度試験法、高速四球試験法およびパネルコーキング試験法について説明する。
【0050】
腐蝕酸化安定度試験(COS試験)
本試験法はUSAF MIL−L−23699規格に準拠して定められ、試料油を100ml採り、酸化触媒としてAg、Al、Fe、Tiを用い、218℃の温度で72時間、毎時5リットルの割合で空気を吹き込み、酸化処理を行なった後、酸化処理前後の金属片重量変化、粘度変化、全酸価変化および酸化処理後のスラッジ生成量を測定する。
【0051】
上記試験項目中、金属片重量変化は、金属片の重量変化/表面積について±0.2mg/cm2 以下を合格とする。粘度変化は40℃における動粘度変化率(%)であり、全酸価変化は全酸価の差(mgKOH/g)であり、スラッジ生成量は、酸化処理後の試料油をミリポア社製の孔径10μmフィルターで濾過した後の残留分の試料油100mlに対する重量(mg/100ml)である。
【0052】
潤滑油組成物に対する要求品質として各測定項目の要求値を次に示す。
【0053】
1.金属片重量変化(mg/cm2 ) : ±0.2
2.粘度変化(%) : 25以下
3.全酸価変化(mgKOH/g) : 3以下
4.スラッジ生成量(mg/100ml) : 50以下
【0054】
高速四球試験
シェル四球試験機を用いて、ASTM D2596−82により下記の試験条件を採用し、試験球は、下記の二種の材質のものを各実施例で示すように回転球と固定球として用いる。試験開始30分後の3個の固定球の摩耗痕直径(mm)を測定しその平均値を求める。
【0055】
【0056】
パネルコーキング試験
下記の試験条件でコーキング量を測定する。
【0057】
試験条件
温度(℃) : 330
時間(h) : 3
要求品質
コーキング量(mg): 25以下
【0058】
実施例1
潤滑油基油としてペンタエリスリトールとn−ペンタン酸とのテトラエステル(PE・テトラ(n−ペンタノエート))40重量%とm−フェノキシフェノキシm−ビフェニル(m−4P2E)60重量%との混合物を調製し、これに添加剤としてオクチルフェニル−α−ナフチルアミン、p,p’ジオクチルジフェニルアミン、トリクレジルホスフェートおよびm−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)を混合し、表1に示す組成の潤滑油組成物を得た。この潤滑油組成物の動粘度は、40℃で、36.8mm2 /s、100℃で5.0mm2 /sであり、粘度指数は23であった。潤滑油組成物を腐蝕酸化安定度試験、高速四球試験およびパネルコーキング試験による性能評価に供したところ、表1に示す結果を得た。
【0059】
実施例2
m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼンを2重量%から4重量%に増加させたこと以外すべて実施例1と同様にして表1に示す潤滑油組成物を得た。上記の性能評価の結果を表1に示す。
【0060】
比較例1
ペンタエリスリトールとn−ペンタン酸とのテトラエステル(PE・テトラ(n−ペンタノエート))100重量%の潤滑油基油を上記の性能評価に供した。試験結果を表1に示す。
【0061】
比較例2
ペンタエリスリトールとn−ペンタン酸とのテトラエステル(PE・テトラ(n−ペンタノエート))40重量%とm−フェノキシフェニキシm−ビフェニル(m−4P2E)60重量%との潤滑油基油を調製し、添加剤を混合せずに上記の性能評価に供した。試験結果を表1に示す。
【0062】
比較例3
m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)を用いなかったこと以外すべて実施例1と同様にして、添加剤としてオクチルフェニル−α−ナフチルアミン、p,p’−ジオクチルジフェニルアミンおよびトリクレジルホスフェート(TCP)を混合し表1に示す組成の潤滑油組成物を調製し、上記の性能評価に供した。試験結果を表1に示す。
【0063】
比較例4
オクチルフェニル−α−ナフチルアミンおよびp,p’−ジオクチルジフェニルアミンを用いなかったこと以外すべて実施例1と同様にして、添加剤としてトリクレジルホスフェートおよびm−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼン(m−3P2T)を表1に示す割合で混合し、潤滑油組成物を調製した。上記の性能評価の試験結果を表1に示す。
【0064】
比較例5
トリクレジルホスフェートを用いなかったこと以外すべて実施例1と同様にして添加剤としてp,p’−ジオクチルジフェニルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミンおよびm−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼンを混合し、表1に示す潤滑油組成物を調製した。潤滑油組成物の性能評価の結果を表1に示す。
【0065】
比較例6
ジアリールアミン類の代わりにヒンダードフェノール類を用いたこと以外すべて実施例1と同様にして潤滑油組成物を得た。潤滑油組成物を上記の性能評価に供し、表1に示す測定結果を得た。
【0066】
【表1】
【0067】
注記
1)PE・テトラ(n−ペンタノエート):ペンタエリスリトールとn−ペンタン酸とのテトラエステル(PE・テトラ(ペンタノエート))(日本油脂株式会社製エステル油ユニスターCA164)
2)PPE(m−4P2E):m−フェノキシフェノキシm−ビフェニル(株式会社松村石油研究所製S3103)
3)PE・テトラ(4−ヒドロキシ−3,5−ジ−t−ブチルフェニルプロピオネート):ペンタエリスリトールテトラ(4−ヒドロキシ−3,5−ジ−t−ブチルフェニルプロピオネート(旭電化工業株式会社製アデカスタブAO−60)
上記の実施例および比較例から、前記の要求品質を充足するには、本発明による潤滑油組成物が極めて有効であることが分かる。すなわち、実施例1および実施例2が、すべての品質項目を満足することを示すのに対し、ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルの基油のみでは、腐蝕酸化安定度試験による粘度変化、全酸価変化および高速四球試験摩耗痕径の結果が目標値を満足せず(比較例1)、m−ビス(フェニルメルカプト)ベンゼンを用いない場合は粘度変化が目標値を超過し、また、オクチルフェニルα−ナフチルアミンおよびp,p’−ジオクチルジフェニルアミンを用いない場合も粘度変化および全酸価変化が目標値を超過し、さらに、トリクレジルホスフェートの使用を欠く場合は、金属面、セラミックス面のいずれにおいても摩耗痕径が大きく目標値に達成しないなど、耐熱・耐酸化性および耐摩耗性を欠如することが明らかとなり、本発明の基油と添加剤の各成分が不可欠であることが示されている。
【0068】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明は、ヒンダードエステルとポリフェニルエーテルとを混合した潤滑油基油にジアリールアミン類およびリン酸エステル類と、さらに特定のポリフェニルチオエーテルを添加することにより、各添加剤の組合せによる相乗効果とこれらの添加剤と潤滑油基油との相互作用を介して、腐蝕酸化安定度試験で要求される高温条件下における酸化処理の前後の金属片重量変化、粘度変化、全酸価変化および酸化処理後のスラッジ生成量により評価される耐熱・耐酸化性が極めて優れており、加えて、高速四球試験およびパネルコーキング試験による耐摩耗性および耐熱性において顕著な改善効果を奏するものである。
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