JP3267790B2 - 高調波吸収同期機 - Google Patents
高調波吸収同期機Info
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- H—ELECTRICITY
- H02—GENERATION; CONVERSION OR DISTRIBUTION OF ELECTRIC POWER
- H02K—DYNAMO-ELECTRIC MACHINES
- H02K19/00—Synchronous motors or generators
- H02K19/16—Synchronous generators
- H02K19/36—Structural association of synchronous generators with auxiliary electric devices influencing the characteristic of the generator or controlling the generator, e.g. with impedances or switches
- H02K19/365—Structural association of synchronous generators with auxiliary electric devices influencing the characteristic of the generator or controlling the generator, e.g. with impedances or switches with a voltage regulator
-
- H—ELECTRICITY
- H02—GENERATION; CONVERSION OR DISTRIBUTION OF ELECTRIC POWER
- H02K—DYNAMO-ELECTRIC MACHINES
- H02K11/00—Structural association of dynamo-electric machines with electric components or with devices for shielding, monitoring or protection
- H02K11/30—Structural association with control circuits or drive circuits
- H02K11/33—Drive circuits, e.g. power electronics
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- Power Engineering (AREA)
- Microelectronics & Electronic Packaging (AREA)
- Supply And Distribution Of Alternating Current (AREA)
- Synchronous Machinery (AREA)
Description
【０００１】
【産業上の利用分野】この発明は、その連係された交流
系統の基本波電圧に重畳された特定高調波の吸収機能を
有する交流同期機に関する。
系統の基本波電圧に重畳された特定高調波の吸収機能を
有する交流同期機に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来のこの種の交流同期機としては、そ
の界磁極に、界磁巻線と共に、磁極面に設けられた軸方
向の溝中に棒状導体を収め且つ各棒状導体の端部を互い
に短絡してかご形巻線となした制動巻線が設けられてい
るものが知られている。
の界磁極に、界磁巻線と共に、磁極面に設けられた軸方
向の溝中に棒状導体を収め且つ各棒状導体の端部を互い
に短絡してかご形巻線となした制動巻線が設けられてい
るものが知られている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】一般に交流系統と連係
運転される交流同期機における制動巻線は、負荷急変等
に伴う前記同期機の内部位相角の動揺を抑制するものと
して機能するものであるが、同時に、前記交流系統から
の高調波電流の流入により前記同期機の電機子が生成す
る非同期高調波磁界と鎖交してこれを打ち消すべき誘導
電流を通電させ、前記の高調波磁界生成の原因をなす系
統側高調波電流の低減をなすべく機能し得るものであ
る。
運転される交流同期機における制動巻線は、負荷急変等
に伴う前記同期機の内部位相角の動揺を抑制するものと
して機能するものであるが、同時に、前記交流系統から
の高調波電流の流入により前記同期機の電機子が生成す
る非同期高調波磁界と鎖交してこれを打ち消すべき誘導
電流を通電させ、前記の高調波磁界生成の原因をなす系
統側高調波電流の低減をなすべく機能し得るものであ
る。
【０００４】しかしながら、交流同期機における前記の
如き従来の制動巻線によれば、その漏れインダクタンス
のためにその対高調波インピーダンスは十分に小となら
ず、従って、系統側高調波電流の流入により前記同期機
の電機子において生成される非同期高調波磁界を打ち消
すべき誘導電流の生成が前記制動巻線において十分にな
されず、このため前記制動巻線は系統側高調波電流の低
減に関して十分に機能し得なかった。
如き従来の制動巻線によれば、その漏れインダクタンス
のためにその対高調波インピーダンスは十分に小となら
ず、従って、系統側高調波電流の流入により前記同期機
の電機子において生成される非同期高調波磁界を打ち消
すべき誘導電流の生成が前記制動巻線において十分にな
されず、このため前記制動巻線は系統側高調波電流の低
減に関して十分に機能し得なかった。
【０００５】上記に鑑みこの発明は、交流系統と連係運
転される交流同期機に関して、その制動巻線と共にその
界磁巻線回路も含めて前記交流系統の基本波電圧に重畳
された特定高調波に対するインピーダンスの減少を図
り、これによって前記高調波に対する低減機能，換言す
れば前記高調波に対する吸収機能の増大を図った高調波
吸収同期機の提供を目的とするものである。
転される交流同期機に関して、その制動巻線と共にその
界磁巻線回路も含めて前記交流系統の基本波電圧に重畳
された特定高調波に対するインピーダンスの減少を図
り、これによって前記高調波に対する低減機能，換言す
れば前記高調波に対する吸収機能の増大を図った高調波
吸収同期機の提供を目的とするものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】上記の目的を達成するた
めに、この発明の高調波吸収同期機において、 １）請求項１の発明は、回転界磁形同期機において、そ
の界磁極に設置されそれ自体で独立した閉回路をなす制
動巻線に関し、これを巻線数において所定数に区分する
と共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデンサ
を並列に接続し、これら各コンデンサと前記制動巻線と
により全体として特定周波数に共振する直列共振回路を
構成するものとする。
めに、この発明の高調波吸収同期機において、 １）請求項１の発明は、回転界磁形同期機において、そ
の界磁極に設置されそれ自体で独立した閉回路をなす制
動巻線に関し、これを巻線数において所定数に区分する
と共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデンサ
を並列に接続し、これら各コンデンサと前記制動巻線と
により全体として特定周波数に共振する直列共振回路を
構成するものとする。
【０００７】２）請求項２の発明は、回転界磁形同期機
において、その界磁極に設置された界磁巻線に関し、直
流励磁用電源回路への高調波の流入阻止用に設置された
直流リアクトルの界磁巻線側において、前記界磁巻線に
コンデンサを並列に接続し、このコンデンサと前記界磁
巻線とによって特定周波数に共振する直列共振回路を構
成するものとする。
において、その界磁極に設置された界磁巻線に関し、直
流励磁用電源回路への高調波の流入阻止用に設置された
直流リアクトルの界磁巻線側において、前記界磁巻線に
コンデンサを並列に接続し、このコンデンサと前記界磁
巻線とによって特定周波数に共振する直列共振回路を構
成するものとする。
【０００８】３）請求項３の発明は、回転界磁形同期機
において、その界磁極に設置されそれ自体で独立した閉
回路をなす制動巻線に関し、これを巻線数において所定
数に区分すると共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞ
れコンデンサを並列に接続し、これら各コンデンサと前
記制動巻線とによって全体として特定周波数に共振する
第１の直列共振回路を構成すると共に、前記同期機の界
磁極に設置された界磁巻線に関し、これにコンデンサを
並列に接続し、このコンデンサと前記界磁巻線とにより
前記第１の直列共振回路と同一共振周波数を有する第２
の直列共振回路を構成するものとする。
において、その界磁極に設置されそれ自体で独立した閉
回路をなす制動巻線に関し、これを巻線数において所定
数に区分すると共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞ
れコンデンサを並列に接続し、これら各コンデンサと前
記制動巻線とによって全体として特定周波数に共振する
第１の直列共振回路を構成すると共に、前記同期機の界
磁極に設置された界磁巻線に関し、これにコンデンサを
並列に接続し、このコンデンサと前記界磁巻線とにより
前記第１の直列共振回路と同一共振周波数を有する第２
の直列共振回路を構成するものとする。
【０００９】４）請求項４の発明は、請求項１、２また
は３の発明による回転界磁形同期機において、前記の各
直列共振回路の共振周波数をそれぞれ同期機基本波周波
数の６ｎ倍（ｎは正の整数）の周波数となすものとす
る。 ５）請求項５の発明は、請求項１または３の発明による
回転界磁形同期機において、その制動巻線に接続される
前記各コンデンサを前記同期機の回転子上にそれぞれ搭
載するものとする。
は３の発明による回転界磁形同期機において、前記の各
直列共振回路の共振周波数をそれぞれ同期機基本波周波
数の６ｎ倍（ｎは正の整数）の周波数となすものとす
る。 ５）請求項５の発明は、請求項１または３の発明による
回転界磁形同期機において、その制動巻線に接続される
前記各コンデンサを前記同期機の回転子上にそれぞれ搭
載するものとする。
【００１０】６）請求項６の発明は、請求項１または３
の発明による回転界磁形同期機において、その制動巻線
に接続される前記各コンデンサを前記同期機の外部固定
側に設置し、対をなすスリップリングとブラシとを介し
それぞれ前記制動巻線に接続するものとする。 ７）請求項７の発明は、請求項１，２または３の発明に
よる回転界磁形同期機において、この同期機をこれと同
一駆動軸上に設けられた回転電機子形交流励磁機から所
要の励磁電流が給電されるブラシレス形同期機となすと
共に、前記同期機の制動巻線と界磁巻線とに接続される
前記各コンデンサをこの同期機の回転子上にそれぞれ搭
載するものとする。
の発明による回転界磁形同期機において、その制動巻線
に接続される前記各コンデンサを前記同期機の外部固定
側に設置し、対をなすスリップリングとブラシとを介し
それぞれ前記制動巻線に接続するものとする。 ７）請求項７の発明は、請求項１，２または３の発明に
よる回転界磁形同期機において、この同期機をこれと同
一駆動軸上に設けられた回転電機子形交流励磁機から所
要の励磁電流が給電されるブラシレス形同期機となすと
共に、前記同期機の制動巻線と界磁巻線とに接続される
前記各コンデンサをこの同期機の回転子上にそれぞれ搭
載するものとする。
【００１１】８）請求項８の発明は、請求項１，２また
は３の発明による回転界磁形同期機において、前記制動
巻線と界磁巻線の両者或いは何れか一方に関し、これに
並列接続する直列共振用コンデンサを、リアクトルとコ
ンデンサとから成る並列接続回路を経由して接続するも
のとする。
は３の発明による回転界磁形同期機において、前記制動
巻線と界磁巻線の両者或いは何れか一方に関し、これに
並列接続する直列共振用コンデンサを、リアクトルとコ
ンデンサとから成る並列接続回路を経由して接続するも
のとする。
【００１２】
【作用】前記の如く、交流系統と連係運転される交流同
期機によりこの交流系統における高調波成分の低減，換
言すればその吸収を行うためには、系統側高調波の流入
する前記同期機の電機子からみて負荷側に位置するその
制動巻線回路と界磁巻線回路の何れか或いは両者の前記
系統側高調波に対するインピーダンスの減少を図り、こ
れによって前記系統側高調波の流入により前記同期機の
電機子が生成する非同期高調波磁界を打ち消すに足る値
の高調波電流を前記両巻線回路の何れか或いは両者へ通
電させる必要がある。
期機によりこの交流系統における高調波成分の低減，換
言すればその吸収を行うためには、系統側高調波の流入
する前記同期機の電機子からみて負荷側に位置するその
制動巻線回路と界磁巻線回路の何れか或いは両者の前記
系統側高調波に対するインピーダンスの減少を図り、こ
れによって前記系統側高調波の流入により前記同期機の
電機子が生成する非同期高調波磁界を打ち消すに足る値
の高調波電流を前記両巻線回路の何れか或いは両者へ通
電させる必要がある。
【００１３】この発明は、前記の制動巻線回路と界磁巻
線回路の何れか或いは両者における直列共振回路の形成
を骨子とする対系統側高調波インピーダンスの減少対策
と、これに関連する諸要素の配置とに関する下記の如き
ものより成る。即ち、 １）請求項１の発明は、交流系統と連係運転される交流
同期機の界磁極に設置されそれ自体で独立閉回路をなす
制動巻線に関し、これを巻線数において所定数に区分す
ると共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデン
サを並列に接続し、その各区分毎にその区分に属する制
動巻線が前記非同期高調波磁界に鎖交して生成する誘起
電圧源を有する直列共振回路を成す回路網を形成させ、
前記の各コンデンサと制動巻線とが全体として前記系統
側高調波成分によって決定される特定の共振周波数を有
する直列共振回路をなす如く構成するものである。
線回路の何れか或いは両者における直列共振回路の形成
を骨子とする対系統側高調波インピーダンスの減少対策
と、これに関連する諸要素の配置とに関する下記の如き
ものより成る。即ち、 １）請求項１の発明は、交流系統と連係運転される交流
同期機の界磁極に設置されそれ自体で独立閉回路をなす
制動巻線に関し、これを巻線数において所定数に区分す
ると共に各区分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデン
サを並列に接続し、その各区分毎にその区分に属する制
動巻線が前記非同期高調波磁界に鎖交して生成する誘起
電圧源を有する直列共振回路を成す回路網を形成させ、
前記の各コンデンサと制動巻線とが全体として前記系統
側高調波成分によって決定される特定の共振周波数を有
する直列共振回路をなす如く構成するものである。
【００１４】従って、前記制動巻線の漏れインダクタン
スは前記回路網の共振状態において等価的に打ち消され
ることになり、前記系統側高調波成分に対する前記制動
巻線のインピーダンスは大幅に減少することになる。ま
た、 ２）請求項２の発明は、前記交流同期機の界磁極に設置
された界磁巻線に関し、直流励磁用電源回路への高調波
流入阻止用に設置された直流リアクトルの界磁巻線側に
おいて、前記界磁巻線にコンデンサを並列に接続し、前
記系統側高調波成分により決定される特定の共振周波数
を有する直列共振回路を構成することにより、前記高調
波成分に対する前記界磁巻線回路インピーダンスの大幅
な減少を図るものである。また、 ３）請求項３の発明は、前記請求項１と請求項２の両発
明を併用するものであり、前記の如き制動巻線と界磁巻
線とに関する両共振回路の共振周波数を同一となすこと
により、前記同期機による系統側高調波成分吸収機能の
増大を図るものである。また、 ４）請求項４の発明は、請求項１、２または３の発明に
関し、前記の如き制動巻線と界磁巻線とに関する両共振
回路の共振周波数をそれぞれ交流系統基本波の周波数ｆ
に対して６ｎｆ（ｎは正の整数）となすものである。
スは前記回路網の共振状態において等価的に打ち消され
ることになり、前記系統側高調波成分に対する前記制動
巻線のインピーダンスは大幅に減少することになる。ま
た、 ２）請求項２の発明は、前記交流同期機の界磁極に設置
された界磁巻線に関し、直流励磁用電源回路への高調波
流入阻止用に設置された直流リアクトルの界磁巻線側に
おいて、前記界磁巻線にコンデンサを並列に接続し、前
記系統側高調波成分により決定される特定の共振周波数
を有する直列共振回路を構成することにより、前記高調
波成分に対する前記界磁巻線回路インピーダンスの大幅
な減少を図るものである。また、 ３）請求項３の発明は、前記請求項１と請求項２の両発
明を併用するものであり、前記の如き制動巻線と界磁巻
線とに関する両共振回路の共振周波数を同一となすこと
により、前記同期機による系統側高調波成分吸収機能の
増大を図るものである。また、 ４）請求項４の発明は、請求項１、２または３の発明に
関し、前記の如き制動巻線と界磁巻線とに関する両共振
回路の共振周波数をそれぞれ交流系統基本波の周波数ｆ
に対して６ｎｆ（ｎは正の整数）となすものである。
【００１５】因みに前記交流系統における顕著な高調波
成分の周波数は（６ｎ±１）ｆ，例えば第５調波と第７
調波とであり、前記周波数ｆに対応する速度で回転する
前記同期機回転子上の制動巻線或いは界磁巻線に誘導さ
れる電流の周波数は６ｎｆとなる。逆に前記制動巻線或
いは界磁巻線における周波数６ｎｆの電流は前記同期機
の電機子においてその周波数を（６ｎ±１）ｆとする両
高調波電圧を発生させるものとなる。
成分の周波数は（６ｎ±１）ｆ，例えば第５調波と第７
調波とであり、前記周波数ｆに対応する速度で回転する
前記同期機回転子上の制動巻線或いは界磁巻線に誘導さ
れる電流の周波数は６ｎｆとなる。逆に前記制動巻線或
いは界磁巻線における周波数６ｎｆの電流は前記同期機
の電機子においてその周波数を（６ｎ±１）ｆとする両
高調波電圧を発生させるものとなる。
【００１６】また、 ５）請求項５の発明は、請求項１または３の発明に関
し、前記制動巻線に接続される前記各コンデンサを前記
同期機の回転子上にそれぞれ搭載するものであり、前記
各コンデンサを前記同期機の外部固定側に設置する場合
に要するスリップリングとブラシとの省略を図るもので
ある。また、 ６）請求項６の発明は、請求項１または３の発明に関
し、前記制動巻線に接続される前記各コンデンサを前記
同期機の外部固定側に設置し、スリップリングとブラシ
とを介してそれぞれ前記制動巻線に接続するものであ
る。
し、前記制動巻線に接続される前記各コンデンサを前記
同期機の回転子上にそれぞれ搭載するものであり、前記
各コンデンサを前記同期機の外部固定側に設置する場合
に要するスリップリングとブラシとの省略を図るもので
ある。また、 ６）請求項６の発明は、請求項１または３の発明に関
し、前記制動巻線に接続される前記各コンデンサを前記
同期機の外部固定側に設置し、スリップリングとブラシ
とを介してそれぞれ前記制動巻線に接続するものであ
る。
【００１７】なお請求項５と６の発明は、前記各コンデ
ンサの前記同期機回転子上への設置の適否に従い選択さ
れるものである。また、 ７）請求項７の発明は、請求項１，２または３の発明に
関し、前記同期機を、これと同一駆動軸上に設けられた
回転電機子形交流励磁機から所要の励磁電流が給電され
るブラシレス形同期機となすと共に、前記制動巻線と界
磁巻線とに接続される前記各コンデンサを前記同期機の
回転子上にそれぞれ搭載するものであり、全てのスリッ
プリングとブラシとの省略を図るものである。また、 ８）請求項８の発明は、請求項１，２または３の発明に
関し、前記制動巻線と界磁巻線の両者或いは何れか一方
に並列接続する直列共振用コンデンサを、リアクトルと
コンデンサとから成る並列接続回路を経由して接続する
ことによって、２組の高調波共振周波数，例えば６ｆと
１２ｆとを得る如くなしたものであり、低減さすべき系
統側高調波成分の周波数域の拡大を図るものである。
ンサの前記同期機回転子上への設置の適否に従い選択さ
れるものである。また、 ７）請求項７の発明は、請求項１，２または３の発明に
関し、前記同期機を、これと同一駆動軸上に設けられた
回転電機子形交流励磁機から所要の励磁電流が給電され
るブラシレス形同期機となすと共に、前記制動巻線と界
磁巻線とに接続される前記各コンデンサを前記同期機の
回転子上にそれぞれ搭載するものであり、全てのスリッ
プリングとブラシとの省略を図るものである。また、 ８）請求項８の発明は、請求項１，２または３の発明に
関し、前記制動巻線と界磁巻線の両者或いは何れか一方
に並列接続する直列共振用コンデンサを、リアクトルと
コンデンサとから成る並列接続回路を経由して接続する
ことによって、２組の高調波共振周波数，例えば６ｆと
１２ｆとを得る如くなしたものであり、低減さすべき系
統側高調波成分の周波数域の拡大を図るものである。
【００１８】
【実施例】以下この発明の実施例を図１ないし図３の各
回路図に従い説明する。なお前記各図においては同一機
能の構成要素に対し同一の表示符号を付している。先ず
図１は、２極の回転界磁突極形ブラシ付同期機を対象例
とし、この発明の第１の実施例を示すものであり、請求
項３の発明内容に対応すると共に請求項１，２または５
の発明内容をも包括表示するものである。
回路図に従い説明する。なお前記各図においては同一機
能の構成要素に対し同一の表示符号を付している。先ず
図１は、２極の回転界磁突極形ブラシ付同期機を対象例
とし、この発明の第１の実施例を示すものであり、請求
項３の発明内容に対応すると共に請求項１，２または５
の発明内容をも包括表示するものである。
【００１９】図１において、１は前記同期機の界磁巻
線、２は界磁極４の磁極面に設けられた複数の軸方向溝
中に収められそれ自体で独立した閉回路をなす制動巻
線、３はこの制動巻線を所定巻数に区分して得た各区分
間の制動巻線毎にこれに並列接続された共振用のコンデ
ンサである。なお図示一点鎖線に囲まれた前記の各要素
は前記同期機の回転子上に搭載された回転部をなすもの
である。
線、２は界磁極４の磁極面に設けられた複数の軸方向溝
中に収められそれ自体で独立した閉回路をなす制動巻
線、３はこの制動巻線を所定巻数に区分して得た各区分
間の制動巻線毎にこれに並列接続された共振用のコンデ
ンサである。なお図示一点鎖線に囲まれた前記の各要素
は前記同期機の回転子上に搭載された回転部をなすもの
である。
【００２０】また５は前記同期機の固定側で支持された
ブラシと対をなしこの同期機の回転子上に設けられたス
リップリング、６は前記のブラシとスリップリングとを
介し界磁巻線１に並列接続されるコンデンサ、７は高調
波阻止用の直流リアクトル、８は界磁巻線１に直流励磁
電流を給電する直流電源であり、図示一点鎖線に囲まれ
た前記の各要素は前記同期機の外部固定側に設置される
ものである。
ブラシと対をなしこの同期機の回転子上に設けられたス
リップリング、６は前記のブラシとスリップリングとを
介し界磁巻線１に並列接続されるコンデンサ、７は高調
波阻止用の直流リアクトル、８は界磁巻線１に直流励磁
電流を給電する直流電源であり、図示一点鎖線に囲まれ
た前記の各要素は前記同期機の外部固定側に設置される
ものである。
【００２１】ここに前記の制動巻線２とコンデンサ３と
から成る直列共振回路と界磁巻線１とコンデンサ６とか
ら成る直列共振回路とは同一の共振周波数を有し、この
共振周波数は、請求項４の発明に従い、交流系統側の最
も顕著な高調波成分としての（６ｎ±１）ｆ高調波に対
応するものとして、６ｎｆとなされる。例えば、前記交
流系統側の第５と第７調波の低減を目的として第６調波
に共振する如く選択するものである。
から成る直列共振回路と界磁巻線１とコンデンサ６とか
ら成る直列共振回路とは同一の共振周波数を有し、この
共振周波数は、請求項４の発明に従い、交流系統側の最
も顕著な高調波成分としての（６ｎ±１）ｆ高調波に対
応するものとして、６ｎｆとなされる。例えば、前記交
流系統側の第５と第７調波の低減を目的として第６調波
に共振する如く選択するものである。
【００２２】次に図２は、回転界磁円筒形ブラシレス同
期機を対象例とし、この発明の第２の実施例を示すもの
であり、請求項３の発明内容に対応すると共に請求項
１，２または６の発明内容をも包括表示するものであ
る。図２において、１と２とはそれぞれ前記同期機の円
筒形回転子上に設けられた界磁巻線と制動巻線とであ
り、それぞれその断面を〇印及び□印にて模擬表示す
る。なお前記両印中に示す・印及び×印はそれぞれその
断面通電電流の流出及び流入方向を示すものである。ま
た３と１１とはそれぞれ制動巻線２に並列接続された共
振用コンデンサとバリスタ、６と１２とはそれぞれ界磁
巻線１に並列接続された共振用コンデンサとバリスタで
ある。
期機を対象例とし、この発明の第２の実施例を示すもの
であり、請求項３の発明内容に対応すると共に請求項
１，２または６の発明内容をも包括表示するものであ
る。図２において、１と２とはそれぞれ前記同期機の円
筒形回転子上に設けられた界磁巻線と制動巻線とであ
り、それぞれその断面を〇印及び□印にて模擬表示す
る。なお前記両印中に示す・印及び×印はそれぞれその
断面通電電流の流出及び流入方向を示すものである。ま
た３と１１とはそれぞれ制動巻線２に並列接続された共
振用コンデンサとバリスタ、６と１２とはそれぞれ界磁
巻線１に並列接続された共振用コンデンサとバリスタで
ある。
【００２３】また１４は前記同期機の回転子と同軸駆動
される回転電機子形の交流励磁機の電機子であり、図示
していない外部の励磁調整装置によりその出力電圧が制
御される。また１３は前記同期機の回転子上に設けられ
た整流器（回転整流装置）であり、これにより整流され
た前記交流励磁機の電機子出力は７の高調波阻止用の直
流リアクトルを経由し前記同期機の界磁巻線１に給電さ
れる。
される回転電機子形の交流励磁機の電機子であり、図示
していない外部の励磁調整装置によりその出力電圧が制
御される。また１３は前記同期機の回転子上に設けられ
た整流器（回転整流装置）であり、これにより整流され
た前記交流励磁機の電機子出力は７の高調波阻止用の直
流リアクトルを経由し前記同期機の界磁巻線１に給電さ
れる。
【００２４】ここに前記の制動巻線２とコンデンサ３と
から成る直列共振回路と界磁巻線１とコンデンサ６とか
ら成る直列共振回路とは同一の共振周波数を有し、この
共振周波数は、請求項４の発明に従い、交流系統側の最
も顕著な高調波成分としての（６ｎ±１）ｆ高調波に対
応するものとして、６ｎｆとなされる。なお制動巻線２
とコンデンサ３とによる直列共振回路が共振状態に入
り、前記系統側高調波成分による誘導電流がコンデンサ
３を過大に充電してその端子電圧を所定値以上に上昇さ
せた場合に、前記のバリスタ１１は導通状態となって前
記共振回路のＱ値を低下させ、前記誘導電流を抑制する
如く機能する。また前記のバリスタ１２も同様に機能す
るものである。
から成る直列共振回路と界磁巻線１とコンデンサ６とか
ら成る直列共振回路とは同一の共振周波数を有し、この
共振周波数は、請求項４の発明に従い、交流系統側の最
も顕著な高調波成分としての（６ｎ±１）ｆ高調波に対
応するものとして、６ｎｆとなされる。なお制動巻線２
とコンデンサ３とによる直列共振回路が共振状態に入
り、前記系統側高調波成分による誘導電流がコンデンサ
３を過大に充電してその端子電圧を所定値以上に上昇さ
せた場合に、前記のバリスタ１１は導通状態となって前
記共振回路のＱ値を低下させ、前記誘導電流を抑制する
如く機能する。また前記のバリスタ１２も同様に機能す
るものである。
【００２５】また前記バリスタは、同様に機能する定電
圧ダイオードあるいは放電ギャップによる代替が可能で
ある。更に図３は、一般の交流同期機を対象例とし、こ
の発明の第３の実施例を示すものであり、請求項８の発
明内容に対応すると共に請求項１，２または３の発明内
容をも包括表示するものである。
圧ダイオードあるいは放電ギャップによる代替が可能で
ある。更に図３は、一般の交流同期機を対象例とし、こ
の発明の第３の実施例を示すものであり、請求項８の発
明内容に対応すると共に請求項１，２または３の発明内
容をも包括表示するものである。
【００２６】図３に示す如く、前記同期機の界磁巻線１
に誘起される前記系統側高調波成分に関し、リアクトル
９とコンデンサ１０とによる並列回路とコンデンサ６と
から成る直並列回路が前記の界磁巻線１に並列に接続さ
れた回路が構成される。上記の如き回路構成をなす界磁
巻線回路においては２つの共振周波数が存在することに
なる。今、前記界磁巻線回路を構成する各要素の定数選
択を適切に行うならば、前記２つの共振周波数を前記交
流系統側高調波成分における顕著な２つの成分の周波数
とそれぞれ同一の値として選定することが可能となり、
低減さすべき前記交流系統側高調波成分の周波数域の拡
大を図ることが出来る。
に誘起される前記系統側高調波成分に関し、リアクトル
９とコンデンサ１０とによる並列回路とコンデンサ６と
から成る直並列回路が前記の界磁巻線１に並列に接続さ
れた回路が構成される。上記の如き回路構成をなす界磁
巻線回路においては２つの共振周波数が存在することに
なる。今、前記界磁巻線回路を構成する各要素の定数選
択を適切に行うならば、前記２つの共振周波数を前記交
流系統側高調波成分における顕著な２つの成分の周波数
とそれぞれ同一の値として選定することが可能となり、
低減さすべき前記交流系統側高調波成分の周波数域の拡
大を図ることが出来る。
【００２７】例えば、今、界磁巻線１とリアクトル９の
インダクタンスをそれぞれ２４mHと１０mHとし、コンデ
ンサ６と１０との静電容量をそれぞれ4.7 μF と8.5 μ
F とし、且つ直流リアクトル７のインダクタンスを十分
大なるものとした場合、前記界磁巻線回路は３６０ HZ
と７２０ HZ との２つの共振周波数を有するものとな
る。これら両周波数はその定格周波数を６０ HZ とする
交流同期機における第６次と第１２次の高調波をなすも
のである。
インダクタンスをそれぞれ２４mHと１０mHとし、コンデ
ンサ６と１０との静電容量をそれぞれ4.7 μF と8.5 μ
F とし、且つ直流リアクトル７のインダクタンスを十分
大なるものとした場合、前記界磁巻線回路は３６０ HZ
と７２０ HZ との２つの共振周波数を有するものとな
る。これら両周波数はその定格周波数を６０ HZ とする
交流同期機における第６次と第１２次の高調波をなすも
のである。
【００２８】従って、前記交流系統における顕著な高調
波成分である第５，７，１１，１３次の各高調波に対す
る前記同期機の電機子側からみたインピーダンスは極め
て小となり、前記同期機による前記系統側各高調波成分
の十分な吸収が可能となる。なお界磁巻線１に、図３に
示すコンデンサ６と１０及びリアクトル９とから成るフ
ィルタ回路を接続して２つの共振周波数を得るが如き系
統側各高調波成分の吸収回路の構成は、前記制動巻線２
に対しても、或いは前記同期機がブラシ付かブラシレス
であるかを問わず、同様に適用出来るものである。
波成分である第５，７，１１，１３次の各高調波に対す
る前記同期機の電機子側からみたインピーダンスは極め
て小となり、前記同期機による前記系統側各高調波成分
の十分な吸収が可能となる。なお界磁巻線１に、図３に
示すコンデンサ６と１０及びリアクトル９とから成るフ
ィルタ回路を接続して２つの共振周波数を得るが如き系
統側各高調波成分の吸収回路の構成は、前記制動巻線２
に対しても、或いは前記同期機がブラシ付かブラシレス
であるかを問わず、同様に適用出来るものである。
【００２９】
【発明の効果】この発明によれば、交流系統と連係運転
される交流同期機に関し、 １）請求項１の発明による如く、その界磁極に設置され
た制動巻線の巻線数で区分された各区分毎にコンデンサ
を並列接続し、全体として直列共振回路を形成させるこ
とにより、また、 ２）請求項２の発明による如く、直流励磁電源回路への
高調波流入阻止用に設けられた直流リアクトルの界磁巻
線側において、前記同期機の界磁巻線に並列にコンデン
サを接続し直列共振回路を形成させることにより、ま
た、 ３）請求項３の発明による如く、請求項１と２の両発明
を併用し、前記同期機の制動巻線と界磁巻線とに関する
同一共振周波数を有する２組の直列共振回路を形成させ
ることにより、また、 ４）請求項４の発明による如く、前記の如き制動巻線と
界磁巻線とに関する各共振回路の共振周波数を、前記交
流系統における顕著な高調波成分として吸収の対象とす
る６ｎ倍調波の周波数６ｎｆ（ｎは正の整数，ｆは基本
波周波数）となすことにより、また、 ５）請求項８の発明による如く、前記制動巻線と界磁巻
線との両者或いは何れか一方に対し、これに並列接続す
る直列共振用コンデンサを、リアクトルとコンデンサと
の並列接続回路を経由して接続しそれぞれ２組の共振周
波数を得る如くなすことにより、交流系統側高調波成分
の流入する前記同期機の電機子からみて負荷側に位置す
る前記制動巻線回路と界磁巻線回路の何れか一方或いは
両者の、前記系統側高調波中の吸収対象となす第（６ｎ
±１）次高調波例えば第５，７，１１，１３次高調波に
対するインピーダンスの大幅な減少を図り、前記交流系
統からの高調波電流の流入により前記同期機の電機子が
生成する非同期高調波磁界と鎖交してこれを打ち消すべ
き誘導電流を前記制動巻線と界磁巻線との両者或いは何
れか一方において十分に通電させ、前記系統側の第（６
ｎ±１）次高調波成分の低減，換言すれば前記同期機に
よる前記系統側高調波成分の吸収を行うことが出来る。
される交流同期機に関し、 １）請求項１の発明による如く、その界磁極に設置され
た制動巻線の巻線数で区分された各区分毎にコンデンサ
を並列接続し、全体として直列共振回路を形成させるこ
とにより、また、 ２）請求項２の発明による如く、直流励磁電源回路への
高調波流入阻止用に設けられた直流リアクトルの界磁巻
線側において、前記同期機の界磁巻線に並列にコンデン
サを接続し直列共振回路を形成させることにより、ま
た、 ３）請求項３の発明による如く、請求項１と２の両発明
を併用し、前記同期機の制動巻線と界磁巻線とに関する
同一共振周波数を有する２組の直列共振回路を形成させ
ることにより、また、 ４）請求項４の発明による如く、前記の如き制動巻線と
界磁巻線とに関する各共振回路の共振周波数を、前記交
流系統における顕著な高調波成分として吸収の対象とす
る６ｎ倍調波の周波数６ｎｆ（ｎは正の整数，ｆは基本
波周波数）となすことにより、また、 ５）請求項８の発明による如く、前記制動巻線と界磁巻
線との両者或いは何れか一方に対し、これに並列接続す
る直列共振用コンデンサを、リアクトルとコンデンサと
の並列接続回路を経由して接続しそれぞれ２組の共振周
波数を得る如くなすことにより、交流系統側高調波成分
の流入する前記同期機の電機子からみて負荷側に位置す
る前記制動巻線回路と界磁巻線回路の何れか一方或いは
両者の、前記系統側高調波中の吸収対象となす第（６ｎ
±１）次高調波例えば第５，７，１１，１３次高調波に
対するインピーダンスの大幅な減少を図り、前記交流系
統からの高調波電流の流入により前記同期機の電機子が
生成する非同期高調波磁界と鎖交してこれを打ち消すべ
き誘導電流を前記制動巻線と界磁巻線との両者或いは何
れか一方において十分に通電させ、前記系統側の第（６
ｎ±１）次高調波成分の低減，換言すれば前記同期機に
よる前記系統側高調波成分の吸収を行うことが出来る。
【００３０】また、前記の制動巻線に接続される各コン
デンサの設置場所に関し、これら各コンデンサの同期機
回転子上への設置が実用上可能な場合には、 ６）請求項５の発明による如く、前記の制動巻線に接続
される各コンデンサを前記同期機回転子上にそれぞれ搭
載することにより、前記の各コンデンサを前記同期機の
外部固定側に設置する場合に要するスリップリングとブ
ラシとの省略が出来る。
デンサの設置場所に関し、これら各コンデンサの同期機
回転子上への設置が実用上可能な場合には、 ６）請求項５の発明による如く、前記の制動巻線に接続
される各コンデンサを前記同期機回転子上にそれぞれ搭
載することにより、前記の各コンデンサを前記同期機の
外部固定側に設置する場合に要するスリップリングとブ
ラシとの省略が出来る。
【００３１】また前記各コンデンサの同期機回転子上へ
の設置が不適当な場合には、 ７）請求項６の発明による如く、前記の制動巻線に接続
される各コンデンサを前記同期機の外部固定側に設置
し、スリップリングとブラシとを介してそれぞれ前記制
動巻線に接続することにより、前記の如き共振回路の構
成が出来る。更にまた、前記制動巻線と界磁巻線とに関
する各コンデンサの同期機回転子上への設置が実用上可
能な場合には、 ８）請求項７の発明による如く、前記同期機をこれと同
一駆動軸上に設けられた回転電機子形交流励磁機から所
要の励磁電流が給電されるブラシレス形同期機となすと
共に、前記の制動巻線と界磁巻線とに接続される前記の
各コンデンサを前記同期機の回転子上にそれぞれ搭載す
ることにより、全てのスリップリングとブラシとの省略
が可能となる。
の設置が不適当な場合には、 ７）請求項６の発明による如く、前記の制動巻線に接続
される各コンデンサを前記同期機の外部固定側に設置
し、スリップリングとブラシとを介してそれぞれ前記制
動巻線に接続することにより、前記の如き共振回路の構
成が出来る。更にまた、前記制動巻線と界磁巻線とに関
する各コンデンサの同期機回転子上への設置が実用上可
能な場合には、 ８）請求項７の発明による如く、前記同期機をこれと同
一駆動軸上に設けられた回転電機子形交流励磁機から所
要の励磁電流が給電されるブラシレス形同期機となすと
共に、前記の制動巻線と界磁巻線とに接続される前記の
各コンデンサを前記同期機の回転子上にそれぞれ搭載す
ることにより、全てのスリップリングとブラシとの省略
が可能となる。
【００３２】即ち、前記の如き構成となすことにより、
回転界磁形同期機に対しその連係された交流系統におけ
る特定周波数高調波成分の効果的な消滅又は低減機能、
換言すれば効果的な吸収機能を与えることが可能となる
と共に、前記同期機をブラシレス形交流同期機として構
成することが出来る場合には、スリップリンとブラシと
が不要となりこれに伴う保守点検，取り替え作業等の煩
雑な作業を不要となすと共に前記同期機の運転上の信頼
性の向上を図ることが出来る。
回転界磁形同期機に対しその連係された交流系統におけ
る特定周波数高調波成分の効果的な消滅又は低減機能、
換言すれば効果的な吸収機能を与えることが可能となる
と共に、前記同期機をブラシレス形交流同期機として構
成することが出来る場合には、スリップリンとブラシと
が不要となりこれに伴う保守点検，取り替え作業等の煩
雑な作業を不要となすと共に前記同期機の運転上の信頼
性の向上を図ることが出来る。
【００３３】更に前記同期機に前記の如き交流系統高調
波の消滅又は低減機能を与えることにより、前記系統高
調波の流入を前提とした場合に比してこの同期機自体の
体格の縮小が可能となると共に、高価なアクティブフィ
ルタの代替装置として使用し得るものとなる。
波の消滅又は低減機能を与えることにより、前記系統高
調波の流入を前提とした場合に比してこの同期機自体の
体格の縮小が可能となると共に、高価なアクティブフィ
ルタの代替装置として使用し得るものとなる。
【図１】この発明の第１の実施例を示す回路図（回転界
磁突極形ブラシ付同期機を対象に例示）
磁突極形ブラシ付同期機を対象に例示）
【図２】この発明の第２の実施例を示す回路図（回転界
磁円筒形ブラシレス同期機を対象に例示）
磁円筒形ブラシレス同期機を対象に例示）
【図３】この発明の第３の実施例を示す回路図（交流同
期機一般を対象に例示）
期機一般を対象に例示）
１ 界磁巻線 ２ 制動巻線 ３ コンデンサ ４ 界磁極 ５ スリップリング ６ コンデンサ ７ 直流リアクトル ８ 直流電源 ９ 交流リアクトル １０ コンデンサ １１ バリスタ １２ バリスタ １３ 整流器（回転整流装置） １４ 交流励磁機（電機子）
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 比良 允幸 神奈川県川崎市川崎区田辺新田１番１号 富士電機株式会社内 (72)発明者 芦沢 厚 神奈川県川崎市川崎区田辺新田１番１号 富士電機株式会社内 (56)参考文献 特開 平５−336665（ＪＰ，Ａ) 特開 昭59−159641（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名) H02J 3/01 H02K 19/36
Claims (8)
- 【請求項１】回転界磁形同期機であって、その界磁極に
設置されそれ自体で独立した閉回路をなす制動巻線に関
し、これを巻線数において所定数に区分すると共に各区
分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデンサを並列に接
続し、これら各コンデンサと前記制動巻線とにより全体
として特定周波数に共振する直列共振回路を構成するこ
とを特徴とする高調波吸収同期機。 - 【請求項２】回転界磁形同期機であって、その界磁極に
設置された界磁巻線に関し、直流励磁用電源回路への高
調波流入阻止用に設置された直流リアクトルの界磁巻線
側において、前記の界磁巻線にコンデンサを並列に接続
し、このコンデンサと前記界磁巻線とにより特定周波数
に共振する直列共振回路を構成することを特徴とする高
調波吸収同期機。 - 【請求項３】回転界磁形同期機であって、その界磁極に
設置されそれ自体で独立した閉回路をなす制動巻線に関
し、これを巻線数において所定数に区分すると共に各区
分に属する制動巻線毎にそれぞれコンデンサを並列に接
続し、これら各コンデンサと前記制動巻線とによって全
体として特定周波数に共振する第１の直列共振回路を構
成すると共に、前記同期機の界磁極に設置された界磁巻
線に関し、これにコンデンサを並列に接続し、このコン
デンサと前記界磁巻線とにより前記第１の直列共振回路
と同一共振周波数を有する第２の直列共振回路を構成す
ることを特徴とする高調波吸収同期機。 - 【請求項４】請求項１、２または３記載の高調波吸収同
期機において、前記各直列共振回路の共振周波数をそれ
ぞれ同期機基本波周波数の６ｎ倍（ｎは正の整数）の周
波数となすことを特徴とする高調波吸収同期機。 - 【請求項５】請求項１または３記載の高調波吸収同期機
において、その制動巻線に接続される前記各コンデンサ
を前記同期機の回転子上にそれぞれ搭載することを特徴
とする高調波吸収同期機。 - 【請求項６】請求項１または３記載の高調波吸収同期機
において、その制動巻線に接続される前記各コンデンサ
を前記同期機の外部固定側に設置し、対をなすスリップ
リングとブラシとを介しそれぞれ前記制動巻線に接続す
ることを特徴とする高調波吸収同期機。 - 【請求項７】請求項１，２または３記載の高調波吸収同
期機において、この同期機を、これと同一駆動軸上に設
けられた回転電機子形交流励磁機から所要の励磁電流が
給電されるブラシレス形同期機となすと共に、前記同期
機の制動巻線と界磁巻線とに接続される前記各コンデン
サをこの同期機の回転子上にそれぞれ搭載することを特
徴とする高調波吸収同期機。 - 【請求項８】請求項１，２または３記載の高調波吸収同
期機において、前記制動巻線と界磁巻線の両者或いは何
れか一方に関して、これに並列接続する直列共振用のコ
ンデンサを、リアクトルとコンデンサとから成る並列接
続回路を経由して接続することを特徴とする高調波吸収
同期機。
Priority Applications (4)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP01770894A JP3267790B2 (ja) | 1994-02-15 | 1994-02-15 | 高調波吸収同期機 |
| US08/389,692 US5668458A (en) | 1994-02-15 | 1995-02-15 | Synchronous machine with harmonics dampening |
| EP95102065A EP0681361B1 (en) | 1994-02-15 | 1995-02-15 | Synchronous machine with higher harmonics absorption function |
| DE69511933T DE69511933T2 (de) | 1994-02-15 | 1995-02-15 | Synchronmaschine mit Oberwellen-Dämpfungsfunktion |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP01770894A JP3267790B2 (ja) | 1994-02-15 | 1994-02-15 | 高調波吸収同期機 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH07231568A JPH07231568A (ja) | 1995-08-29 |
| JP3267790B2 true JP3267790B2 (ja) | 2002-03-25 |
Family
ID=11951270
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP01770894A Expired - Fee Related JP3267790B2 (ja) | 1994-02-15 | 1994-02-15 | 高調波吸収同期機 |
Country Status (4)
| Country | Link |
|---|---|
| US (1) | US5668458A (ja) |
| EP (1) | EP0681361B1 (ja) |
| JP (1) | JP3267790B2 (ja) |
| DE (1) | DE69511933T2 (ja) |
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|---|---|---|---|---|
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| KR20000054004A (ko) * | 2000-05-17 | 2000-09-05 | 고종선 | 단상 동기전동기 |
| DE10049817B4 (de) * | 2000-10-09 | 2006-12-07 | Siemens Ag | Induktionsvorrichtung mit Dämpfungseinrichtung |
| DE10059332A1 (de) | 2000-11-29 | 2002-06-13 | Siemens Ag | Bedämpfung von Resonanzüberhöhungen bei einem an einem Umrichter mit Spannungszwischenkreis betriebenen elektrischen Motor durch transformatorisch eingekoppelten Dämpfungswiderstand sowie korrespondierender elektrischer Motor |
| DE10059334A1 (de) | 2000-11-29 | 2002-06-13 | Siemens Ag | Bedämpfung von Resonanzüberhöhhungen bei einem an einem Umrichter mit Spannungszwischenkreis betriebenen elektrischen Motor durch angepasste Impedanz gegen Erde am Motorsternpunkt sowie korrespondierender elektrischer Motor |
| DE10064817A1 (de) * | 2000-12-22 | 2002-07-11 | Siemens Ag | Bedämpfung von Resonanzüberhöhungen bei einem an einem Umrichter mit Spannungszwischenkreis betriebenen elektrischen Motor durch erhöhte Verlusterzeugung im Bereich kritischer Eigenfrequenzen |
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| DE10343293B4 (de) * | 2003-09-18 | 2009-06-10 | Siemens Ag | Elektrische Maschine mit Dämpfungseinrichtung |
| US20050269892A1 (en) * | 2004-05-18 | 2005-12-08 | Duff William B Jr | Induction machine rotors with improved frequency response |
| JP5120586B2 (ja) * | 2005-06-28 | 2013-01-16 | 株式会社デンソー | 界磁巻線型同期機 |
| US7880424B2 (en) * | 2006-09-28 | 2011-02-01 | Denso Corporation | Rotary electric apparatus having rotor with field winding inducing current therethrough for generating magnetic field |
| WO2008108292A1 (ja) * | 2007-03-07 | 2008-09-12 | Kabushiki Kaisha Yaskawa Denki | モータ制御装置とモータおよびトルクリプル補正方法 |
| DE102011005291A1 (de) * | 2011-03-09 | 2012-09-13 | Siemens Aktiengesellschaft | HTS-Synchronmaschine mit erhöhter Läuferstreuung |
| DE102011005293B4 (de) * | 2011-03-09 | 2014-09-04 | Siemens Aktiengesellschaft | Walzwerksantrieb mit einer HTS-Synchronmaschine und entsprechende Verwendung |
| US8736137B2 (en) * | 2011-08-16 | 2014-05-27 | Wisconsin Alumni Research Foundation | Wound field rotating machine with capacitive power transfer |
| WO2013125083A1 (ja) * | 2012-02-24 | 2013-08-29 | アイシン・エィ・ダブリュ株式会社 | レゾルバ励磁装置 |
| US9525376B2 (en) * | 2014-05-13 | 2016-12-20 | Gbox, Llc | Wound field synchronous machine with resonant field exciter |
| US20250119005A1 (en) | 2023-10-10 | 2025-04-10 | GM Global Technology Operations LLC | Multiple wound rotor for electric machine |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| DE270002C (ja) * | ||||
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| DE1265839B (de) * | 1963-04-04 | 1968-04-11 | Licentia Gmbh | Kollektorlose elektrische Maschine |
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