JP3185708U - ブロック玩具 - Google Patents
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Abstract
【課題】単位ブロック同士の表面側ポッチと裏面側凹部の結合以外に、表面側同士の直接的な結合も可能な構造のブロック玩具を提供する。
【解決手段】基台2の表面側に円筒状ポッチ3を複数形成し、少なくとも隣り合う4つのポッチ3の中心位置同士を結ぶ四辺が正方形をなすように配置し、ポッチ3の外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ3同士の間隔寸法と同じに設定しており、少なくとも隣り合う4つのポッチ3同士の間に形成される空間に、一つの円筒状ポッチ3が嵌り合う寸法関係に設定し、二つの単位ブロック1の表面同士を連結結合することができる。このように単位ブロック1の表面同士を連結結合するという結合パターンによって、その応用範囲の拡大が図れる。
【選択図】 図1
【解決手段】基台2の表面側に円筒状ポッチ3を複数形成し、少なくとも隣り合う4つのポッチ3の中心位置同士を結ぶ四辺が正方形をなすように配置し、ポッチ3の外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ3同士の間隔寸法と同じに設定しており、少なくとも隣り合う4つのポッチ3同士の間に形成される空間に、一つの円筒状ポッチ3が嵌り合う寸法関係に設定し、二つの単位ブロック1の表面同士を連結結合することができる。このように単位ブロック1の表面同士を連結結合するという結合パターンによって、その応用範囲の拡大が図れる。
【選択図】 図1
Description
本考案は、複数種類の単位ブロック及び接続ブロックを結合し、任意の立体形状を組み立てることができるブロック玩具において、その結合パターンの拡大を図ることのできる技術に関するものである。
この種のブロック玩具は、直方体又は立方体の基台の表面側に円筒形状のポッチを形成し、裏面側に前記ポッチが嵌合することのできる凹部を形成した単位ブロックを結合することで、自動車、船、飛行機、ロボット、動物、建物等の任意の立体形状を組み立てて遊ぶことができるようにしている。従来のブロック玩具の一例を示せば、以下の特許文献1及び2に記載された通りである。
特許文献1(特開2007−82647号公報)に記載された技術は、直方体又は立方体の単位ブロックの表面側に円筒状のポッチを突出形成し、裏面側に前記円筒状のポッチが嵌合し得る凹部を形成している。そして、単位ブロックどうしを上下に積み重ねて下位の単位ブロックの表面側に形成されたポッチを、上位の単位ブロックの裏面側に形成された凹部へ嵌合させ、単位ブロックどうしを連結結合するようにしている。ブロックどうしの連結は、同列(同方向)に又は交差して連結することで、その連結空間を拡大し、任意の形状に発展させることができるようにしている。
特許文献2(特開2009−39440号公報)に記載された技術は、特許文献1と同様に、直方体又は立方体の単位ブロックの表面側に円筒状のポッチを突出形成し、裏面側に前記円筒状のポッチが嵌合し得る凹部を形成している。ブロック同士の結合も同じであり、単位ブロックの表面側に形成されたポッチを、上位の単位ブロックの裏面側に形成された凹部へ嵌合させて結合するようにしている。この特許文献2の技術では、単位ブロックの平行な二側面に把持用の凹部を設け、結合したブロック同士を解体するときに、前記凹部を指で把持して外れ易くすることに特徴を有している。
前記特許文献1及び2に示す技術では、単位ブロックの表面側のポッチを裏面側の凹部へ嵌合させて連結するだけであり、単位ブロック同士の表面側同士を直接に連結結合するということができない。そのため、ブロック同士の連結結合が一義的であり、それ以外の連結結合パターンがなく、応用範囲が狭いという欠点があった。
本考案は、従来の前記問題点に鑑みてこれを改良除去したものであって、単位ブロック同士の表面側ポッチと裏面側凹部の結合以外に、表面側同士の直接的な結合も可能な構造のブロック玩具を提供せんとするものである。
前記課題を解決するために本考案が採用した請求項1の手段は、平面視で長方形又は正方形の基台と、前記基台の表面側に形成された、複数の円筒形状のポッチとを備えた単位ブロックであって、前記複数のポッチは同一形状、同一寸法をしており、少なくとも隣り合う4つの前記ポッチの中心位置同士を結ぶ四辺が正方形をなすように、前記4つのポッチが前記基台上に形成されており、前記ポッチの外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ同士の間隔寸法と同じであることを特徴とするブロック玩具である。
本考案が採用した請求項2の手段は、複数の前記単位ブロックを隣り合わせに接触して並べる場合、その接触位置にまたがる4つのポッチの中心位置により形成される正方形は、単位ブロックの4つのポッチの中心位置により形成される正方形と同一であることを特徴とする、請求項1に記載のブロック玩具である。
本考案が採用した請求項3の手段は、前記基台の、前記ポッチとは反対側の裏面側には凹部が形成され、前記凹部の底面の、前記4つのポッチの中心位置により形成される正方形の中心位置の裏面側に対応する位置には、前記ポッチと同一形状、同一寸法のポッチが形成されている請求項1又は2に記載のブロック玩具である。
本考案が採用した請求項4の手段は、前記単位ブロックと、前記単位ブロックとは別の接続ブロックによって、重ね合わせた状態で接続可能となっており、前記接続ブロックは、その一端側に前記ポッチが嵌め込まれる形状及び寸法の凹部を有し、他端側に前記ポッチと同じ形状及び寸法を有するブロックであって、一つの前記単位ブロックの裏面側の凹部に形成されている前記ポッチに、前記接続ブロックの一端の前記凹部が嵌め合わされ、前記接続ブロックの他端の前記ポッチが、前記単位ブロックの表面側の4つのポッチの正方形の中心位置に嵌め合わされる請求項3に記載のブロック玩具である。
本考案が採用した請求項5の手段は、前記凹部は正方形をなしており、前記単位ブロックの裏面側の前記ポッチと、前記凹部の角部の内壁との間に、前記単位ブロックの前記ポッチが嵌め合わされるようになっている請求項3に記載のブロックである。
請求項1の考案にあっては、基台の表面側に円筒状ポッチを複数形成し、少なくとも隣り合う4つのポッチの中心位置同士を結ぶ四辺が正方形をなすように配置されている。そして、前記ポッチの外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ同士の間隔寸法と同じに設定されている。つまり、少なくとも隣り合う4つのポッチ同士の間に形成される空間に、一つの円筒状ポッチが嵌り合う寸法関係に設定されている。そのため、二つの単位ブロックの表面同士を連結結合することができる。このように単位ブロックの表面同士を連結結合するという結合パターンは今までに無く、その応用範囲の拡大が図れる。
請求項2の考案にあっては、単位ブロックを同一平面内で並べたときに、ポッチの配置間隔が同一寸法になるようにしている。そのため、これらの並べた単位ブロック同士に跨る寸法の単位ブロックを準備し、その表面側のポッチを前記並べた単位ブロックのポッチ同士の間に形成される空間に嵌合させることにより、これらの単位ブロック同士を連結結合することができ、結合パターンの応用範囲の拡大が図れる。
請求項3の考案にあっては、基台のポッチが形成されている表面側とは反対側の裏面側に凹部を形成し、その中心位置に表面側のポッチと同一形状及び同一寸法のポッチを形成している。この請求項3の考案は、次の請求項4の考案により連結結合される。
請求項4の考案にあっては、単位ブロックとは別の接続ブロックを利用する。この接続ブロックは、その一端側に前記ポッチが嵌め込まれる形状及び寸法の凹部を有し、他端側に前記ポッチと同じ形状及び寸法を有している。この接続ブロックの一端側の凹部を前記請求項3の裏面側に形成されたポッチに嵌合させ、他端側を単位ブロックの表面側の4つのポッチの正方形の中心位置に嵌合させることにより、上下の単位ブロックどうしの間に所定の間隔を開けて接続ブロックで連結結合することが可能である。
請求項5の考案にあっては、単位ブロックの裏面側に形成した凹部が正方形をなしており、前記単位ブロックの裏面側の前記ポッチと、前記凹部の角部の内壁との間に、前記単位ブロックの前記ポッチが嵌め合わされるようになっている。そのため、従来のブロック玩具と同様に、単位ブロック同士を上下に重ねて下段に位置する単位ブロックの表面側のポッチを、上段に位置する単位ブロックの裏面側の凹部に嵌合させて連結結合することが可能である。
以下に、本考案の構成を図1に示す一実施の形態に基づいて説明すると次の通りである。この単位ブロック1は、平面視で略正方形を成している。尚、コーナー部はR面状の面取り及び直線状のカットが施され、怪我等をしないようにしてある。基台2の表面側には円筒形状のポッチ3が4つ突出形成されている。ポッチ3の上端外周縁は嵌合を容易にするための面取りが施されている。
ところで、前記4つのポッチはそれぞれが同一形状及び同一寸法を有しており、またそれぞれの中心位置を結ぶ直線で形成される形状が正方形になるように配置されている。更に、これらのポッチ3の外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ同士の間隔寸法と同じになるように設定されている。
また基台2の裏面側には凹部4が形成されており、前記表面側の4つのポッチ3の中心位置により形成される正方形の中心位置の裏面側に対応する位置には、前記ポッチ3と同一形状、同一寸法のポッチ5が形成されている。このポッチ5と凹部4の底面と凹部4の内壁面とに跨って、十文字状に配された補強用のリブ6が設けられており、単位ブロック全体の強度アップが図られている。この補強用のリブ6は、図1の図(C)に最も良く表されているように、表面側の4つのポッチ3のそれぞれの中間を仕切る位置に対応して十文字状に配されている。一方、この十文字状のリブ6を挟んで、凹部4の内壁面には半円柱形状のリブ7が形成されている。
ところで、補強用のリブ6によって4つに区画された前記凹部4内の領域において、裏面中央のポッチ5の外周面と、内壁面の2つのリブ7の外周面との間には前記表面側のポッチ3が外周面接合して嵌合装着できるように寸法関係が設定されている。従って、図1に示す単位ブロック1同士を上下に積み重ねて、下段の単位ブロックの表面側の4つのポッチ3を、上段の単位ブロックの裏面側の凹部4に嵌合装着して連結結合することも可能である(図示省略)。
図1は、下段の単位ブロック1の表面側の4つのポッチ3どうしの間に形成される空間に、裏面側を上向きにした上段の単位ブロック1の下向きのポッチ3の一つを嵌合装着して同図の図(B)及び図(C)に示すように連結結合している。これにより、二つの単位ブロック1の表面同士を連結結合することができる。このように単位ブロック1の表面同士を連結結合するという結合パターンは今までに無く、その応用範囲の拡大が図れる。
なお、単位ブロック1は、図1の図(A)に示すように、実線で示す単位ブロック1の隣に鎖線で示す単位ブロック1を同一平面内で突き合せて並べたときに、二つの単位ブロック1,1に跨るポッチ3の配置間隔が同一寸法になるようにしている。そのため、これらの並べた単位ブロック同士に跨る寸法の図12乃至図15に示す単位ブロック8,9,10を準備し、その表面側のポッチ3を前記並べた単位ブロック1,1のポッチ3同士の間に形成される空間に嵌合させることにより、これらの単位ブロック1,1同士を連結結合することができ、結合パターンの更なる応用範囲の拡大が図れる。
図2は、前記単位ブロック1と接続ブロック11との結合状態を示すものである。接続ブロック11は、その一端側(図2の図(A)及び図(B)の上方側)に凹部11A(図5の図(A)及び図(B)参照)が形成され、他端側にポッチ12が形成されている。前記凹部11Aは、単位ブロック1の表面側及び裏面側に形成されたポッチ3,5と同一形状及び同一寸法に設定されている。また他端側のポッチ12は、単位ブロック1のポッチ3,5と同じ形状及び寸法を有している。例えば、接続ブロック11は、その一端側に設けられた凹部11Aを単位ブロック1の裏面側中央位置に形成されたポッチ5に外嵌装着することができる(図2の図(B)及び図(C)参照)。
そして、前記接続ブロック11の他端側のポッチ12を、別の単位ブロック1の表面側の4つのポッチ3同士の間に形成される空間へ嵌合装着することで、図3の図(A)及び図(B)に示すように、上下の単位ブロック1,1どうしの間に所定の間隔を開けて接続ブロック11でこれらを連結結合することが可能である。
また図4の図(A)及び図(B)に示すように、図3の下段に位置する単位ブロック1の代わりに、別の接続ブロック13を嵌合装着したり、又は単位ブロック1の裏面側を嵌合装着することも可能である。接続ブロック13は、基台部分が四角柱状を成し、その一端側に接続ブロック11のポッチ12と同一形状及び同一寸法の凹部が形成されており、他端側に前記したポッチ3,5,12と同じ形状及び同じ寸法のポッチ14が形成されている。
図4の図(B)に示す場合は、接続ブロック11のポッチ12を、単位ブロック1の裏面側の凹部4におけるポッチ5と、リブ7,7とで囲まれる空間へ嵌合装着すればよい(図1の図(C)参照)。
図5は、基台17の表面側に2つのポッチ3を一列に形成した単位ブロック15を示すものである。この場合、裏面側の凹部18の対向する壁面には、半円柱形状のリブ16を合計4つ設けて接続ブロック11のポッチ12が嵌合装着されるようにしている。同図の図(B)及び図(C)は結合後の状態を示すものである。
図6は、上下三段に単位ブロックを積み重ねて結合した場合を示すものである。最上位と最下位に図1に示す単位ブロック1を配置し、中段に図5に示す単位ブロック15を2個配設するようにしている。そして、中段の単位ブロック15のうちの一つを、そのポッチ3が単位ブロック1の外方へ食み出すように結合している。これにより、食み出した単位ブロック15は、嵌合しているポッチを中心にして同図の図(B)の矢符で示すように、回動自在である。
図7は、アクセサリー用の単位ブロック21と、接続ブロック11とを連結結合したものである。単位ブロック21は、球状部19と円筒状接続部20とを有しており、円筒状接続部20は接続ブロック11のポッチ12に形成された凹部12A(図2の図(A)参照)と同一形状、同一寸法に形成されている。
図8は、他の接続ブロック22を示すものである。この接続ブロック22は、基台23の上面側にポッチ3,5,12等と同じ形状、寸法のポッチ24を有し、一側面に球状の関節25を有している。また基台23の裏面側には図7及び図8に示す球状部19,25及びポッチ3,5,12等が嵌合し得る凹部が形成されている。
図9は、他の接続ブロック26を示すものである。この接続ブロック26は、図8に示す接続ブロック26のポッチ24を2つに増やし、球状関節25の代わりに、中央部に二股状の球状関節受け部27を有し、その両側面に前記各ポッチと同一寸法同一形状のポッチ28を設けている。
図10は、他の接続ブロック29を示すものである。この接続ブロック29は、上面側と一側面側に各ポッチと同一形状及び同一寸法のポッチ30,31を設け、下面側に各ポッチ及び球状部が嵌合し得る凹部を形成している。
図11は、図10に示す接続ブロック29の側面に設けたポッチ31の代わりに、これらの各ポッチを嵌合することのできる筒状凹部32を設けた接続部33を設けた接続ブロック34を示すものである。
図12乃至図15は、単位ブロックの他の例を示すものである。図12はポッチ3が一列に3つ配設された場合の単位ブロック8であり、図13は、図1に示す単位ブロック1の一つのポッチ3に相当する領域を切除した単位ブロック35を示すものである。また図14はポッチ3を二列で6つ設けた場合の単位ブロック9であり、図15はポッチ3を二列で8つ設けた場合の単位ブロック10を示すものである。
ところで、本考案は上述した実施の形態に限定されるものではなく、適宜の変更が可能である。例えば、ポッチ3等を設ける列の数や全体のポッチの数等は任意に設定することができる。
本考案のブロック玩具は、ブロック同士の連結結合の種類が多様なため、応用範囲が広く、玩具に有用である。
1 単位ブロック
2 基台
3 ポッチ
4 凹部
5 裏面中央部のポッチ
6 補強用のリブ
7 半円柱状リブ
11 接続ブロック
2 基台
3 ポッチ
4 凹部
5 裏面中央部のポッチ
6 補強用のリブ
7 半円柱状リブ
11 接続ブロック
Claims (5)
- 平面視で長方形又は正方形の基台と、前記基台の表面側に形成された、複数の円筒形状のポッチとを備えた単位ブロックであって、前記複数のポッチは同一形状、同一寸法をしており、少なくとも隣り合う4つの前記ポッチの中心位置同士を結ぶ四辺が正方形をなすように、前記4つのポッチが前記基台上に形成されており、前記ポッチの外径寸法は、前記正方形の対角線上の2つのポッチ同士の間隔寸法と同じであることを特徴とするブロック玩具。
- 複数の前記単位ブロックを隣り合わせに接触して並べる場合、その接触位置にまたがる4つのポッチの中心位置により形成される正方形は、単位ブロックの4つのポッチの中心位置により形成される正方形と同一であることを特徴とする、請求項1に記載のブロック玩具。
- 前記基台の、前記ポッチとは反対側の裏面側には凹部が形成され、前記凹部の底面の、前記4つのポッチの中心位置により形成される正方形の中心位置の裏面側に対応する位置には、前記ポッチと同一形状、同一寸法のポッチが形成されている請求項1又は2に記載のブロック玩具。
- 前記単位ブロックと、前記単位ブロックとは別の接続ブロックによって、重ね合わせた状態で接続可能となっており、
前記接続ブロックは、その一端側に前記ポッチが嵌め込まれる形状及び寸法の凹部を有し、他端側に前記ポッチと同じ形状及び寸法を有するブロックであって、一つの前記単位ブロックの裏面側の凹部に形成されている前記ポッチに、前記接続ブロックの一端の前記凹部が嵌め合わされ、前記接続ブロックの他端の前記ポッチが、前記単位ブロックの表面側の4つのポッチの正方形の中心位置に嵌め合わせ可能になっている請求項3に記載のブロック玩具。 - 前記凹部は正方形をなしており、前記単位ブロックの裏面側の前記ポッチと、前記凹部の角部の内壁との間に、前記単位ブロックの前記ポッチが嵌め合わせ可能となっている請求項3に記載のブロック玩具。
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