JP2551901B2 - 接触アルキル化方法 - Google Patents
接触アルキル化方法Info
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- C07—ORGANIC CHEMISTRY
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- C07F1/00—Compounds containing elements of Groups 1 or 11 of the Periodic Table
- C07F1/02—Lithium compounds
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- C07F7/00—Compounds containing elements of Groups 4 or 14 of the Periodic Table
- C07F7/02—Silicon compounds
- C07F7/08—Compounds having one or more C—Si linkages
- C07F7/0896—Compounds with a Si-H linkage
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- C07F7/02—Silicon compounds
- C07F7/08—Compounds having one or more C—Si linkages
- C07F7/12—Organo silicon halides
- C07F7/121—Preparation or treatment not provided for in C07F7/14, C07F7/16 or C07F7/20
- C07F7/122—Preparation or treatment not provided for in C07F7/14, C07F7/16 or C07F7/20 by reactions involving the formation of Si-C linkages
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Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は半金属基質の接触アルキ
ル化によってアルキル化した有機半金属化合物、特に有
機シランを高収率で生産する方法に関する。アルキル化
したクロロシラン類は有機合成反応において種々の用途
を有する。抗生物質、カルバペネム類、プロスタグラジ
ン類等の薬物の製造におけるt−ブチルジメチルクロロ
シランの保護剤、特にOH−プロテクターとしての使用
は周知である。
ル化によってアルキル化した有機半金属化合物、特に有
機シランを高収率で生産する方法に関する。アルキル化
したクロロシラン類は有機合成反応において種々の用途
を有する。抗生物質、カルバペネム類、プロスタグラジ
ン類等の薬物の製造におけるt−ブチルジメチルクロロ
シランの保護剤、特にOH−プロテクターとしての使用
は周知である。
【0002】t−ブチルマグネシウムクロライドとジク
ロロメチルシランとの反応はM.タカミザワらによって
米国特許第4593112号明細書に開示され、70%
の収率でt−ブチルクロロシランを得ている。後者の生
成物をメチルマグネシウムクロライドで処理してt−ブ
チルジメチルシラン(98%)とし、これを塩素化して
85%の収率でt−ブチルジメチルクロロシランを得
る。この多段工程反応の総括収率は低い(58%)。
ロロメチルシランとの反応はM.タカミザワらによって
米国特許第4593112号明細書に開示され、70%
の収率でt−ブチルクロロシランを得ている。後者の生
成物をメチルマグネシウムクロライドで処理してt−ブ
チルジメチルシラン(98%)とし、これを塩素化して
85%の収率でt−ブチルジメチルクロロシランを得
る。この多段工程反応の総括収率は低い(58%)。
【0003】THF中シアン化銅(I)の存在下にt−
ブチルマグネシウムクロライドとジメチルジクロロシラ
ンとを反応させて74%の収率でt−ブチルジメチルク
ロロシランを得ることがA.シラハタ、Tetrahe
dron Letters,30(46),6393−
6394(1989)に開示されている。この収率は低
く、高価な溶媒が用いられている。
ブチルマグネシウムクロライドとジメチルジクロロシラ
ンとを反応させて74%の収率でt−ブチルジメチルク
ロロシランを得ることがA.シラハタ、Tetrahe
dron Letters,30(46),6393−
6394(1989)に開示されている。この収率は低
く、高価な溶媒が用いられている。
【0004】イソプロピルマグネシウムクロライドとト
リメチルクロロシランとの反応によってイソプロピルト
リメチルシランを与える反応(収率は記載されていな
い)がA.シラハタによって米国特許第4818474
号明細書に開示されている。このイソプロピルトリメチ
ルシランの塩素化はα−クロロ−α,α−ジメチルトリ
メチルシランへの転位を引き起こす(収率は与えられて
いない)。後者の化合物を塩化アルミニウムで処理する
ことによって目的とするt−ブチルジメチルクロロシラ
ンが得られた。この場合も低い総括収率での多段工程反
応であることが明らかである(高価な溶媒)。
リメチルクロロシランとの反応によってイソプロピルト
リメチルシランを与える反応(収率は記載されていな
い)がA.シラハタによって米国特許第4818474
号明細書に開示されている。このイソプロピルトリメチ
ルシランの塩素化はα−クロロ−α,α−ジメチルトリ
メチルシランへの転位を引き起こす(収率は与えられて
いない)。後者の化合物を塩化アルミニウムで処理する
ことによって目的とするt−ブチルジメチルクロロシラ
ンが得られた。この場合も低い総括収率での多段工程反
応であることが明らかである(高価な溶媒)。
【0005】本発明は炭化水素溶媒中での一定の触媒も
しくはプロト触媒(protocatalysts)の
存在下に、炭化水素溶媒中で半金属基質をアルキル化す
ることによってアルキル化した半金属化合物を高収率で
生産する方法を提供する。これらの方法はイソプロピ
ル、t−ブチル、2−エチルヘキシル基等の嵩高いか高
度に封鎖された(hindered)アルキル基が関与
するアルキル化に特に有用である。
しくはプロト触媒(protocatalysts)の
存在下に、炭化水素溶媒中で半金属基質をアルキル化す
ることによってアルキル化した半金属化合物を高収率で
生産する方法を提供する。これらの方法はイソプロピ
ル、t−ブチル、2−エチルヘキシル基等の嵩高いか高
度に封鎖された(hindered)アルキル基が関与
するアルキル化に特に有用である。
【0006】アルキルリチウム化合物を用いるアルキル
−ハロゲン交換によってアルキル化される半金属基質は
クロロシラン類である。これらの反応は次の反応経路に
よって例示することができる。 ここでRはアルキル基であり、R1、R2及びR3は水
素、ハロゲン及び種々の炭素含有化合物から独立に選ば
れる。
−ハロゲン交換によってアルキル化される半金属基質は
クロロシラン類である。これらの反応は次の反応経路に
よって例示することができる。 ここでRはアルキル基であり、R1、R2及びR3は水
素、ハロゲン及び種々の炭素含有化合物から独立に選ば
れる。
【0007】本発明の1つの面はアルキルリチウム化合
物とクロロシランもしくはアルキル置換したクロロシラ
ンとを、反応体または反応混合物それ自体に加えた少量
の一定の有機物質の存在下で反応させて、アルキル化し
たクロロシランを生産するための改良された方法を提供
する。これらの有機物質は反応を大巾に促進し、2分〜
7時間の時間内に約95%の程度でより完結した反応を
もたらす。この反応は炭化水素溶媒中で行われる。これ
らの有機物質は触媒、またはプロト触媒、すなわち本発
明の反応体のいずれかと反応して触媒に変わる物質と呼
ぶことができる。これらがどう呼ばれようと、これらの
有機物質はより短い時間内でのより完全な反応をもたら
し、また驚くべきほどに減少した副反応による不純物し
かもたらさない。
物とクロロシランもしくはアルキル置換したクロロシラ
ンとを、反応体または反応混合物それ自体に加えた少量
の一定の有機物質の存在下で反応させて、アルキル化し
たクロロシランを生産するための改良された方法を提供
する。これらの有機物質は反応を大巾に促進し、2分〜
7時間の時間内に約95%の程度でより完結した反応を
もたらす。この反応は炭化水素溶媒中で行われる。これ
らの有機物質は触媒、またはプロト触媒、すなわち本発
明の反応体のいずれかと反応して触媒に変わる物質と呼
ぶことができる。これらがどう呼ばれようと、これらの
有機物質はより短い時間内でのより完全な反応をもたら
し、また驚くべきほどに減少した副反応による不純物し
かもたらさない。
【0008】本発明の実施に際しもっとも有用な触媒及
び/または触媒前駆体は下式の化合物である: (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 ) x (式中、R、R 1 及びR 2 は水素、ハロゲン、炭素数1
−13のアルキルまたはアルケニル基から独立に選ば
れ、M a はケイ素、炭素、ゲルマニウム及びスズから選
ばれるIV族元素であり、Aは酸素、イオウ、窒素及び
リンから選ばれ、x+yはAの原子価に等しく、x及び
yは0−3の値を独立に有することができる)。以後、
触媒またはプロト触媒と称するこれらの物質はビスヒド
ロカルビルエーテル類、ビスシリルエーテル類、トリス
ヒドロカルビルアミン類、ヒドロカルビルシリルアミン
類、トリス有機シリルアミン類、トリス有機ゲルミルホ
スフィン類等を包含する。式IIIの化合物のいくつか
の例は次の如くである:
び/または触媒前駆体は下式の化合物である: (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 ) x (式中、R、R 1 及びR 2 は水素、ハロゲン、炭素数1
−13のアルキルまたはアルケニル基から独立に選ば
れ、M a はケイ素、炭素、ゲルマニウム及びスズから選
ばれるIV族元素であり、Aは酸素、イオウ、窒素及び
リンから選ばれ、x+yはAの原子価に等しく、x及び
yは0−3の値を独立に有することができる)。以後、
触媒またはプロト触媒と称するこれらの物質はビスヒド
ロカルビルエーテル類、ビスシリルエーテル類、トリス
ヒドロカルビルアミン類、ヒドロカルビルシリルアミン
類、トリス有機シリルアミン類、トリス有機ゲルミルホ
スフィン類等を包含する。式IIIの化合物のいくつか
の例は次の如くである:
【0009】a. クロロシラン類とアルコールもしく
は金属アルコキシドとの反応によって生成するヒドロカ
ルビルシリル及びビスシリルエーテル類、例えばクロロ
ジメチルイソプロポキシシラン、t−ブチルジメチルイ
ソプロポキシシラン、トリメチルイソプロポキシシラ
ン、ジクロロメチルイソプロポキシシラン、ヘキサメチ
ルジシロキサン等。
は金属アルコキシドとの反応によって生成するヒドロカ
ルビルシリル及びビスシリルエーテル類、例えばクロロ
ジメチルイソプロポキシシラン、t−ブチルジメチルイ
ソプロポキシシラン、トリメチルイソプロポキシシラ
ン、ジクロロメチルイソプロポキシシラン、ヘキサメチ
ルジシロキサン等。
【0010】b. 例えば環状及び非環状エーテル、対
称的及び非対称的ジアルキル、ジアリール及びアルキル
アリールエーテル等のヒドロカルビルエーテル、これら
は、限定されないが、ジメチルエーテル、ジエチルエー
テル、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン
及びテトラヒドロピラン、アニソール、メチル−t− ブ
チルエーテル、ジ−n−ブチルエーテル、ジアミルエー
テル、ジ−n−ヘキシルエーテル、ジ−n−オクチルエ
ーテル、ジフェニルエーテル等を包含する。他の有用な
エーテルはグリコールエーテルタイプであり、例えばエ
チレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレ
ングリコール等のモノ及びジメチル、エチル及びブチル
エーテルが挙げられる。アセタール(1,1−エーテ
ル)、例えばジメトキシメタン、ジエトキシメタンも有
用である。これらの中で好ましいのはジエチルエーテ
ル、ジ−n−オクチルエーテル、メチルt−ブチルエー
テル等のジアルキルエーテルであり、もっとも好ましい
のはメチルt−ブチルエーテルである。
称的及び非対称的ジアルキル、ジアリール及びアルキル
アリールエーテル等のヒドロカルビルエーテル、これら
は、限定されないが、ジメチルエーテル、ジエチルエー
テル、テトラヒドロフラン、メチルテトラヒドロフラン
及びテトラヒドロピラン、アニソール、メチル−t− ブ
チルエーテル、ジ−n−ブチルエーテル、ジアミルエー
テル、ジ−n−ヘキシルエーテル、ジ−n−オクチルエ
ーテル、ジフェニルエーテル等を包含する。他の有用な
エーテルはグリコールエーテルタイプであり、例えばエ
チレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレ
ングリコール等のモノ及びジメチル、エチル及びブチル
エーテルが挙げられる。アセタール(1,1−エーテ
ル)、例えばジメトキシメタン、ジエトキシメタンも有
用である。これらの中で好ましいのはジエチルエーテ
ル、ジ−n−オクチルエーテル、メチルt−ブチルエー
テル等のジアルキルエーテルであり、もっとも好ましい
のはメチルt−ブチルエーテルである。
【0011】アルキルリチウムに対しエーテルの化学量
論量もしくはそれより大なる量の使用がクロロシラン類
をはじめとするいくつかの異なる基質に対するアルキル
リチウムの反応性を実質上高めることが知られている
が、触媒量の、すなわちアルキルリチウムの1モルあた
り0.05モルより少ない程度の使用は知られていな
い。これらのエーテルの存在が反応に与える速度の向上
は全く予期せざることである。アルキルリチウムに対し
THF、n−オクチルエーテル等のエーテルの1モル%
という少量の使用で200倍という高い向上率が得られ
た(表1参照)。他方、かかる反応におけるこれらのエ
ーテルの化学量論量もしくはそれより大なる量の使用が
目的とする生成物の収率を劇的に減少させることが見い
出された(表2参照)。従ってエーテルのかかる量はさ
けるべきである。
論量もしくはそれより大なる量の使用がクロロシラン類
をはじめとするいくつかの異なる基質に対するアルキル
リチウムの反応性を実質上高めることが知られている
が、触媒量の、すなわちアルキルリチウムの1モルあた
り0.05モルより少ない程度の使用は知られていな
い。これらのエーテルの存在が反応に与える速度の向上
は全く予期せざることである。アルキルリチウムに対し
THF、n−オクチルエーテル等のエーテルの1モル%
という少量の使用で200倍という高い向上率が得られ
た(表1参照)。他方、かかる反応におけるこれらのエ
ーテルの化学量論量もしくはそれより大なる量の使用が
目的とする生成物の収率を劇的に減少させることが見い
出された(表2参照)。従ってエーテルのかかる量はさ
けるべきである。
【0012】c. 例えば環状及び非環状3級アミン等
のトリスヒドロキシカルビルアミン類、具体的にはトリ
エチルアミン、トリ−n−ブチルアミン、N,N,
N′,N′−テトラメチルエチレンジアミン、ペンタメ
チルジエチレントリアミン、トリエチレンジアミン、N
−メチルアニリン等。同様な3級ホスフィンも有用であ
る。
のトリスヒドロキシカルビルアミン類、具体的にはトリ
エチルアミン、トリ−n−ブチルアミン、N,N,
N′,N′−テトラメチルエチレンジアミン、ペンタメ
チルジエチレントリアミン、トリエチレンジアミン、N
−メチルアニリン等。同様な3級ホスフィンも有用であ
る。
【0013】有機半金属化合物を生産するのに用いられ
る触媒及び/または触媒前駆体は種々の方法で用いるこ
とができる。例えば、触媒または触媒前駆体は以下のよ
うに 加えることができる: (a)反応混合物に直接、 (b)アルキルリチウム試薬に、または (c)クロロシラン試薬に。
る触媒及び/または触媒前駆体は種々の方法で用いるこ
とができる。例えば、触媒または触媒前駆体は以下のよ
うに 加えることができる: (a)反応混合物に直接、 (b)アルキルリチウム試薬に、または (c)クロロシラン試薬に。
【0014】本発明の方法に有用な溶媒としては炭素数
4−8の飽和脂肪族炭化水素、炭素数6−9の飽和脂環
式炭化水素、炭素数6−9の芳香族炭化水素等の液状炭
化水素が好ましく、具体的には、限定されないが、ペン
タン、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、クメン、
トリエン等が挙げられる。
4−8の飽和脂肪族炭化水素、炭素数6−9の飽和脂環
式炭化水素、炭素数6−9の芳香族炭化水素等の液状炭
化水素が好ましく、具体的には、限定されないが、ペン
タン、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、クメン、
トリエン等が挙げられる。
【0015】すべての反応は不活性雰囲気下で行わなけ
ればならない。望まれる場合にはより高いかより低い圧
力を用いることも可能であるが、反応は大気圧下で行う
のが好都合であり、好ましい。もっともより高い圧力下
では溶媒としてプロパンやブタンを使用できる。反応温
度は0−50℃に亘ることができ、好ましくは20−4
0℃の範囲である。この好ましい温度範囲は反応中に生
じる不純物の量を制御するのに役立つ。本発明の触媒及
びプロト触媒を用いる場合には、反応は十分に発熱的な
ので、触媒不使用の反応では通常必要とされる熱の供給
は不要である。
ればならない。望まれる場合にはより高いかより低い圧
力を用いることも可能であるが、反応は大気圧下で行う
のが好都合であり、好ましい。もっともより高い圧力下
では溶媒としてプロパンやブタンを使用できる。反応温
度は0−50℃に亘ることができ、好ましくは20−4
0℃の範囲である。この好ましい温度範囲は反応中に生
じる不純物の量を制御するのに役立つ。本発明の触媒及
びプロト触媒を用いる場合には、反応は十分に発熱的な
ので、触媒不使用の反応では通常必要とされる熱の供給
は不要である。
【0016】炭化水素溶媒反応媒体中で用いる触媒のモ
ルパーセントは、用いるもしくは生成するアルキルリチ
ウムに基づいて、一般に0.01−10モル%、好まし
くは0.02−3.0モル%の範囲であり、約1モル%
がもっとも好ましい。この低いパーセンテージの使用に
おいては、触媒の金属誘導体とクロロシランとの反応に
よって生じる副生物が目的とする最終生産物中に殆ども
しくは全く見られないので、最終生産物の回収及び精製
上有利である。
ルパーセントは、用いるもしくは生成するアルキルリチ
ウムに基づいて、一般に0.01−10モル%、好まし
くは0.02−3.0モル%の範囲であり、約1モル%
がもっとも好ましい。この低いパーセンテージの使用に
おいては、触媒の金属誘導体とクロロシランとの反応に
よって生じる副生物が目的とする最終生産物中に殆ども
しくは全く見られないので、最終生産物の回収及び精製
上有利である。
【0017】表1に示される如く、半金属基質のアルキ
ル化に触媒作用を及ぼすのにより好ましい触媒または触
媒前駆体は脂肪族エーテルである。
ル化に触媒作用を及ぼすのにより好ましい触媒または触
媒前駆体は脂肪族エーテルである。
【0018】反応体の相互比率は化学量論量にかなり近
くすることができ、一般的には必要 とされるアルキルリ
チウムに対しクロロシランの約3モル%以下の過剰とす
ればよい。これは触媒を使用しない反応において必要と
される5モル%と比較し得る。反応生産物の総括濃度は
望まれるほど高くできるか、一般的には約1−2モル濃
度の程度である。
くすることができ、一般的には必要 とされるアルキルリ
チウムに対しクロロシランの約3モル%以下の過剰とす
ればよい。これは触媒を使用しない反応において必要と
される5モル%と比較し得る。反応生産物の総括濃度は
望まれるほど高くできるか、一般的には約1−2モル濃
度の程度である。
【0019】本発明の触媒または触媒前駆体のいくつか
は、半金属基質との反応速度を、該プロセスがバッチ反
応器のみならず連続反応器によっても行える程度にま
で、促進する(表1参照)。本発明の好ましい触媒を用
いて得られる生産物の収率は一般に少なくとも90%以
上であり、嵩高いアルキルリチウム化合物とクロロシラ
ンとを反応させる場合には90−100%である。さら
に、後者の場合の反応の生産物の蒸留による回収率もよ
り高い(90−100%)。これは生成する不純物(副
生物)がより少なく、必要とされるクロロシラン反応体
がより少ないからである。蒸留された生産物の純度は9
9%以上(99+%)である。
は、半金属基質との反応速度を、該プロセスがバッチ反
応器のみならず連続反応器によっても行える程度にま
で、促進する(表1参照)。本発明の好ましい触媒を用
いて得られる生産物の収率は一般に少なくとも90%以
上であり、嵩高いアルキルリチウム化合物とクロロシラ
ンとを反応させる場合には90−100%である。さら
に、後者の場合の反応の生産物の蒸留による回収率もよ
り高い(90−100%)。これは生成する不純物(副
生物)がより少なく、必要とされるクロロシラン反応体
がより少ないからである。蒸留された生産物の純度は9
9%以上(99+%)である。
【0020】本発明の方法において有用なシランは単純
なクロロシランSiCl x H 4−x (式中、xは1−4
の整数である)、例えばSiCl 4 、SiClH 3 、S
iCl 2 H 2 等、アルキルクロロシランR x SiCl y
及び混合タイプR x SiCl y H z (式中、Rは炭素数
1−4の低級アルキル基であるが好ましくはメチル及び
エチルであり、xは1−3の値を有し、y及びzは各々
1もしくは2の値を有し、y+zは2もしくは3に等し
く、x+y+zはケイ素の原子価に等しい)、例えばR
SiCl 3 、R 2 SiCl 2 、R 3 SiCl、R 2 Si
ClHであることができる。
なクロロシランSiCl x H 4−x (式中、xは1−4
の整数である)、例えばSiCl 4 、SiClH 3 、S
iCl 2 H 2 等、アルキルクロロシランR x SiCl y
及び混合タイプR x SiCl y H z (式中、Rは炭素数
1−4の低級アルキル基であるが好ましくはメチル及び
エチルであり、xは1−3の値を有し、y及びzは各々
1もしくは2の値を有し、y+zは2もしくは3に等し
く、x+y+zはケイ素の原子価に等しい)、例えばR
SiCl 3 、R 2 SiCl 2 、R 3 SiCl、R 2 Si
ClHであることができる。
【0021】有機半金属基質との反応において有用な有
機リチウム化合物は式RLi(式中、Rは炭素数3−1
2のアルキル基である)を有し、具体的には、限定され
ないが、イソブチルリチウム、sec−ブチルリチウ
ム、tert−ブチルリチウム、ネオペンチルリチウ
ム、2−エチルヘキシルリチウム、n−ヘキシルリチウ
ム、n−オクチルリチウム、イソプロピルリチウム等を
包含する。好ましくは、アルキルリチウム化合物は炭素
数3−6を有し、もっとも好ましくはイソプロピル リチ
ウム、tert−ブチルリチウム、イソブチルリチウム
及びsec−ブチルリチウムから選ばれる。
機リチウム化合物は式RLi(式中、Rは炭素数3−1
2のアルキル基である)を有し、具体的には、限定され
ないが、イソブチルリチウム、sec−ブチルリチウ
ム、tert−ブチルリチウム、ネオペンチルリチウ
ム、2−エチルヘキシルリチウム、n−ヘキシルリチウ
ム、n−オクチルリチウム、イソプロピルリチウム等を
包含する。好ましくは、アルキルリチウム化合物は炭素
数3−6を有し、もっとも好ましくはイソプロピル リチ
ウム、tert−ブチルリチウム、イソブチルリチウム
及びsec−ブチルリチウムから選ばれる。
【0022】本発明方法によって生産される最終生成物
は、限定されないが、式R 1 SiCl 3 、(R 1 ) 2 S
i(Cl) 2 、RR 1 SiCl 2 、R 2 R 1 SiCl、
R 3 R 1 Si、R 1 SiH 3 、RR 1 SiClH、(R
1 ) 2 SiClH等(式中、Rは炭素数1−4を有し、
R 1 は炭素数3−12を有する)によって表わされる化
合物を包含する。本発明によって製造し得る化合物は、
限定されないが、t−ブチルジメチルクロロシラン、メ
チルトリ−n−オクチルシラン、ジ−t−ブチルシラ
ン、ジ−t−ブチルジクロロシラン、メチル−tert
−ブチルクロロシラン等の化合物を包含する。圧力や攪
拌の特別の条件は本発明方法を実施するのに必要とされ
ない。すべての反応は不活性雰囲気下で行うべきであ
る。
は、限定されないが、式R 1 SiCl 3 、(R 1 ) 2 S
i(Cl) 2 、RR 1 SiCl 2 、R 2 R 1 SiCl、
R 3 R 1 Si、R 1 SiH 3 、RR 1 SiClH、(R
1 ) 2 SiClH等(式中、Rは炭素数1−4を有し、
R 1 は炭素数3−12を有する)によって表わされる化
合物を包含する。本発明によって製造し得る化合物は、
限定されないが、t−ブチルジメチルクロロシラン、メ
チルトリ−n−オクチルシラン、ジ−t−ブチルシラ
ン、ジ−t−ブチルジクロロシラン、メチル−tert
−ブチルクロロシラン等の化合物を包含する。圧力や攪
拌の特別の条件は本発明方法を実施するのに必要とされ
ない。すべての反応は不活性雰囲気下で行うべきであ
る。
【0023】以下の実施例は本発明をさらに説明する。
他に注記がない場合には、温度はセ氏度であり、反応
は、清潔で注意深く乾燥した器具を用いて、大気圧下及
びアルゴン雰囲気下で行った。転換の反応速度は単純ガ
スクロマトグラフ分析(sinply gas chr
omatographic analysis)と称せ
られるガス−液体クロマトグラフィー(GLC)分析に
よって少量の反応混合物試料を分析することによって監
視した。
他に注記がない場合には、温度はセ氏度であり、反応
は、清潔で注意深く乾燥した器具を用いて、大気圧下及
びアルゴン雰囲気下で行った。転換の反応速度は単純ガ
スクロマトグラフ分析(sinply gas chr
omatographic analysis)と称せ
られるガス−液体クロマトグラフィー(GLC)分析に
よって少量の反応混合物試料を分析することによって監
視した。
【0024】実施例1 1モルパーセントのTHFを用いるt−ブチルジメチル
クロロシラン(TBDMCS)の合成 還流冷却器、攪拌手段を備えた反応器に(アルゴン下
に)ジメチルジクロロシラン(DMDCS)131.9
g(1.02モル)、ペンタン100ml及びテトラヒ
ドロフラン(THF)0.813g(11.2ミリモ
ル)を入れた。次に、ペンタン中の15.96wt%t
−ブチルリチウム401g(1.00モル)を添加漏斗
に入れた。反応器へのt−ブチルリチウムの滴下により
反応を17.9℃の温度で開始した。反応は発熱的で直
ちに白色沈殿が生成した。徐々の供給 の12分後に反応
温度は27.6℃に達し、全t−ブチルリチウム供給の
約15%を加えた40分後には反応は一定の還流(4
0.2℃)に達した。t−ブチルリチウムの残りを供給
する間(2時間55分)、外部からの加熱なしに反応混
合物は還流下に保たれた。t−ブチルリチウム供給の終
了5分後に採取した試料のGC分析はジメチルジクロロ
シランのt−ブチルジメチルクロロシランへの変換率が
97.4%であることを示した。還流が終了した事実も
反応の終了を示しており、t−ブチルリチウム供給の終
了後、反応温度は直ちに低下し始めた。反応混合物をさ
らに数時間攪拌した。
クロロシラン(TBDMCS)の合成 還流冷却器、攪拌手段を備えた反応器に(アルゴン下
に)ジメチルジクロロシラン(DMDCS)131.9
g(1.02モル)、ペンタン100ml及びテトラヒ
ドロフラン(THF)0.813g(11.2ミリモ
ル)を入れた。次に、ペンタン中の15.96wt%t
−ブチルリチウム401g(1.00モル)を添加漏斗
に入れた。反応器へのt−ブチルリチウムの滴下により
反応を17.9℃の温度で開始した。反応は発熱的で直
ちに白色沈殿が生成した。徐々の供給 の12分後に反応
温度は27.6℃に達し、全t−ブチルリチウム供給の
約15%を加えた40分後には反応は一定の還流(4
0.2℃)に達した。t−ブチルリチウムの残りを供給
する間(2時間55分)、外部からの加熱なしに反応混
合物は還流下に保たれた。t−ブチルリチウム供給の終
了5分後に採取した試料のGC分析はジメチルジクロロ
シランのt−ブチルジメチルクロロシランへの変換率が
97.4%であることを示した。還流が終了した事実も
反応の終了を示しており、t−ブチルリチウム供給の終
了後、反応温度は直ちに低下し始めた。反応混合物をさ
らに数時間攪拌した。
【0025】反応混合物をガラスフィルター漏斗に移
し、濾過した。固体濾過残渣をペンタン50mlずつで
4回洗浄し、主濾液と合した。20分で合計465.6
gの澄明な濾液を得た。濾液の分別蒸留によって合計で
128.7gのt−ブチルジメチルクロロシランを得
た。回収収率は用いたt−ブチルリチウムに基づいて8
5.4%であり、蒸留した生産物の純度は98.9%で
あった。ガスクロマトグラフ分析によるとジメチルジク
ロロシランのt−ブチルジメチルクロロシランへの変換
率は3時間後で100%であったが、これはt−ブチル
リチウム供給速度とほぼ等しかった。
し、濾過した。固体濾過残渣をペンタン50mlずつで
4回洗浄し、主濾液と合した。20分で合計465.6
gの澄明な濾液を得た。濾液の分別蒸留によって合計で
128.7gのt−ブチルジメチルクロロシランを得
た。回収収率は用いたt−ブチルリチウムに基づいて8
5.4%であり、蒸留した生産物の純度は98.9%で
あった。ガスクロマトグラフ分析によるとジメチルジク
ロロシランのt−ブチルジメチルクロロシランへの変換
率は3時間後で100%であったが、これはt−ブチル
リチウム供給速度とほぼ等しかった。
【0026】実施例2 1モルパーセントのジ−n−ヘキシルエーテルを用いる
TBDMCSの合成 ジ−n−ヘキシルエーテル2.23g(11.3ミリモ
ル)、ジメチルジクロロシラン124.0g(0.96
0モル)及びペンタン150mlを反応器に入れ、1
5.19wt% t−ブチルリチウム397.9g
(0.944モル)を添加漏斗に入れたことを除いて実
施例1を繰り返した。濾過した最終生産物の分別蒸留に
よって129.3gのt−ブチルジメチルクロロシラン
を得たが、このことは用いたt−ブチルリチウムに基づ
く回収収率が90.9%であることを示す。ガスクロマ
トグラフ分析によるとジメチルジクロロシランのt−ブ
チルジメチルクロロシランへの変換率は4時間前で10
0%であった。この場合も、変換は急速でt−ブチルリ
チウム供給速度(3時間21分)にほとんど等しかっ
た。 蒸留生産物の純度は99.6%であった。
TBDMCSの合成 ジ−n−ヘキシルエーテル2.23g(11.3ミリモ
ル)、ジメチルジクロロシラン124.0g(0.96
0モル)及びペンタン150mlを反応器に入れ、1
5.19wt% t−ブチルリチウム397.9g
(0.944モル)を添加漏斗に入れたことを除いて実
施例1を繰り返した。濾過した最終生産物の分別蒸留に
よって129.3gのt−ブチルジメチルクロロシラン
を得たが、このことは用いたt−ブチルリチウムに基づ
く回収収率が90.9%であることを示す。ガスクロマ
トグラフ分析によるとジメチルジクロロシランのt−ブ
チルジメチルクロロシランへの変換率は4時間前で10
0%であった。この場合も、変換は急速でt−ブチルリ
チウム供給速度(3時間21分)にほとんど等しかっ
た。 蒸留生産物の純度は99.6%であった。
【0027】実施例3 触媒スクリーニング手順 この触媒スクリーニングまたは評価手順は触媒を用いな
いt−ブチルジメチルクロロシラン合成を行うことを含
んでいた。ジクロロジメチルシランからt−ブチルジメ
チルクロロシランへの変換速度をGLC分析により求め
るために反応混合物から試料を同期的に採取した。分析
後、各試料に少量の(通常t−ブチルリチウムに基づき
1−3モル%の)可能性のある触媒または触媒前駆体を
加えた。触媒不使用反応に対する相対変換速度を求める
ため、これらの試料もGLCによって周期的に分析し
た。このようにして、通常4つまたは5つの候補触媒化
合物を1日に評価できた。
いt−ブチルジメチルクロロシラン合成を行うことを含
んでいた。ジクロロジメチルシランからt−ブチルジメ
チルクロロシランへの変換速度をGLC分析により求め
るために反応混合物から試料を同期的に採取した。分析
後、各試料に少量の(通常t−ブチルリチウムに基づき
1−3モル%の)可能性のある触媒または触媒前駆体を
加えた。触媒不使用反応に対する相対変換速度を求める
ため、これらの試料もGLCによって周期的に分析し
た。このようにして、通常4つまたは5つの候補触媒化
合物を1日に評価できた。
【0028】実施例1の反応器に比べわずかに小さいが
同様に装備した反応器にペンタン中の12.7wt%
t−ブチルリチウム50ml(0.066モル)及びジ
クロロジメチルシラン9.6g(0.074モル)を入
れた。反応中反応体を連続攪拌したが加熱はしなかっ
た。25分後、反応混合物2mlを、予め乾燥し、アル
ゴンパージした、ゴム隔膜でふたをした5ml血清びん
に、注射器によって、移した。GLC分析のためびんか
ら1μlの溶液を取り出し、ついでびんの内容物にマイ
クロリッター注射器によって潜在的触媒(0.07ミリ
モル水)を加えた。血清びんの内容物をGLCによって
時々分析して変換速度に対する添加物の影響を求めた。
種々の炭化水素溶媒反応媒体及び候補触媒もしくはプロ
ト触媒を用いてこの操作を何度も繰り返した。各反応を
GLCによって監視し、触媒を使用しない反応と比較し
た。
同様に装備した反応器にペンタン中の12.7wt%
t−ブチルリチウム50ml(0.066モル)及びジ
クロロジメチルシラン9.6g(0.074モル)を入
れた。反応中反応体を連続攪拌したが加熱はしなかっ
た。25分後、反応混合物2mlを、予め乾燥し、アル
ゴンパージした、ゴム隔膜でふたをした5ml血清びん
に、注射器によって、移した。GLC分析のためびんか
ら1μlの溶液を取り出し、ついでびんの内容物にマイ
クロリッター注射器によって潜在的触媒(0.07ミリ
モル水)を加えた。血清びんの内容物をGLCによって
時々分析して変換速度に対する添加物の影響を求めた。
種々の炭化水素溶媒反応媒体及び候補触媒もしくはプロ
ト触媒を用いてこの操作を何度も繰り返した。各反応を
GLCによって監視し、触媒を使用しない反応と比較し
た。
【0029】触媒スクリーニングの結果は非触媒反応に
対する相対変換速度として計算した。これらのデータ及
び評価した化合物を表1に示す。
対する相対変換速度として計算した。これらのデータ及
び評価した化合物を表1に示す。
【0030】実施例4 触媒としてジ−n−ヘキシルエーテル(0.05モル
%)を用いるt−ブチルトリクロロシランの合成 実施例1の反応器と同様に装備した反応器に四塩化ケイ
素603.3g(3.55モル)及びヘキサン150m
lを入れた。ついで、ペンタン中のt−ブチルリチウム
1258g(3.47モル)を添加漏斗に入れた。反応
器へt−ブチルリチウムを徐々に添加することによって
反応を室温(23.8℃)で開始させた。四塩化ケイ素
の水分含量により温度が急激に29.6℃まで上昇した
が、その後降下し始めた。t−ブチルリチウムのさらな
る添加によって温度は上昇しなかったが、このことは反
応が遅いことを示している。t−ブチルリチウムを継続
的に加えながら、反応混合物を53.7℃(還流)に加
熱した。次の時間の間加熱を続けたが、その時点で全t
−ブチルリチウム仕込みの約11%が供給されていた。
還流を維持するために加熱を必要とすることによって示
される如く、高められた温度でも反応速度は依然として
遅かった。t−ブチルリチウム供給及び加熱を止め、還
流(50.8℃)よりちょっと低くなるまで反応混合物
を放冷した。
%)を用いるt−ブチルトリクロロシランの合成 実施例1の反応器と同様に装備した反応器に四塩化ケイ
素603.3g(3.55モル)及びヘキサン150m
lを入れた。ついで、ペンタン中のt−ブチルリチウム
1258g(3.47モル)を添加漏斗に入れた。反応
器へt−ブチルリチウムを徐々に添加することによって
反応を室温(23.8℃)で開始させた。四塩化ケイ素
の水分含量により温度が急激に29.6℃まで上昇した
が、その後降下し始めた。t−ブチルリチウムのさらな
る添加によって温度は上昇しなかったが、このことは反
応が遅いことを示している。t−ブチルリチウムを継続
的に加えながら、反応混合物を53.7℃(還流)に加
熱した。次の時間の間加熱を続けたが、その時点で全t
−ブチルリチウム仕込みの約11%が供給されていた。
還流を維持するために加熱を必要とすることによって示
される如く、高められた温度でも反応速度は依然として
遅かった。t−ブチルリチウム供給及び加熱を止め、還
流(50.8℃)よりちょっと低くなるまで反応混合物
を放冷した。
【0031】ついで、反応器内容物にジ−n−ヘキシル
エーテル(DHE)0.4ml(1.5ミリモル)を加
えた。反応混合物温度は速やかに上昇して還流温度(5
1.5℃)になり、還流はさらに27分続いた。さらに
9時間49分かけて残りのt−ブチルリチウムを供給し
た(滴下)。この間、反応速度はt−ブチルリチウム供
給速度に殆ど等しく、また還流を支えるのに加熱を必要
としなかった。しかしながら、t−ブチルリチウム供給
を止めると温度は急激に低下し、還流は低下した。より
速い反応速度は少量(用いたt−ブチルリチウムに基づ
いて0.043モル%)のDHE触媒に帰することがで
きる。反応混合物を放冷し、攪拌なしに一夜放置した。
反応混合物をガラス濾過漏斗に移し、濾過して固体の塩
化リチウムを除いた。ペンタン100mlずつで固体濾
過残渣を洗浄し、洗液を主濾液と合した。8分間で合計
1811.9gの澄明な濾液が得られた。分別蒸留によ
って合計631.6gのt−ブチルトリクロロシランが
得られた。回収(単離)収率は用いたt−ブチルリチウ
ム量に基づいて95%であり、蒸留生産物の純度は9
9.7%であった。
エーテル(DHE)0.4ml(1.5ミリモル)を加
えた。反応混合物温度は速やかに上昇して還流温度(5
1.5℃)になり、還流はさらに27分続いた。さらに
9時間49分かけて残りのt−ブチルリチウムを供給し
た(滴下)。この間、反応速度はt−ブチルリチウム供
給速度に殆ど等しく、また還流を支えるのに加熱を必要
としなかった。しかしながら、t−ブチルリチウム供給
を止めると温度は急激に低下し、還流は低下した。より
速い反応速度は少量(用いたt−ブチルリチウムに基づ
いて0.043モル%)のDHE触媒に帰することがで
きる。反応混合物を放冷し、攪拌なしに一夜放置した。
反応混合物をガラス濾過漏斗に移し、濾過して固体の塩
化リチウムを除いた。ペンタン100mlずつで固体濾
過残渣を洗浄し、洗液を主濾液と合した。8分間で合計
1811.9gの澄明な濾液が得られた。分別蒸留によ
って合計631.6gのt−ブチルトリクロロシランが
得られた。回収(単離)収率は用いたt−ブチルリチウ
ム量に基づいて95%であり、蒸留生産物の純度は9
9.7%であった。
【0032】比較例 A. 触媒を用いないt−ブチルジメチルクロロシラン
合成 触媒を用いない比較実験も行った。実施例1の反応器と
同様に装備した反応器に(アルゴン下)DMDCS 5
4.9g(0.425モル)及びペンタン75mlを入
れた。ついで、ペンタン中t−ブチルリチウムの20.
7wt%溶液124.8g(0.403モル)を添加漏
斗に入れた。反応器の内容物を36℃に予め加熱し、t
−ブチルリチウムの徐々の添加を開始した。反応温度を
38と41℃の間に維持するため加熱をさらに7時間続
けた。反応中は反応混合物を連続的に攪拌した。t−ブ
チルリチウムの添加は2時間23分で終了した。さらに
141時間攪拌下加熱することなく反応を続けた。時々
試料を取ってGC分析に付すことにより反応を監視し
た。
合成 触媒を用いない比較実験も行った。実施例1の反応器と
同様に装備した反応器に(アルゴン下)DMDCS 5
4.9g(0.425モル)及びペンタン75mlを入
れた。ついで、ペンタン中t−ブチルリチウムの20.
7wt%溶液124.8g(0.403モル)を添加漏
斗に入れた。反応器の内容物を36℃に予め加熱し、t
−ブチルリチウムの徐々の添加を開始した。反応温度を
38と41℃の間に維持するため加熱をさらに7時間続
けた。反応中は反応混合物を連続的に攪拌した。t−ブ
チルリチウムの添加は2時間23分で終了した。さらに
141時間攪拌下加熱することなく反応を続けた。時々
試料を取ってGC分析に付すことにより反応を監視し
た。
【0033】反応混合物をガラス濾過漏斗に移し、濾過
した。固体濾過残渣をペンタン100mlずつで2回洗
浄した。GLC分析はt−ブチルジメチルクロロシラン
の95.6%収率を示した。ガスクロマトグラフ分析に
よるとジメチルジクロロシランのt−ブチルジメチルク
ロロシランへの変換率は70時間で90%であり、14
8時間で100%であった。
した。固体濾過残渣をペンタン100mlずつで2回洗
浄した。GLC分析はt−ブチルジメチルクロロシラン
の95.6%収率を示した。ガスクロマトグラフ分析に
よるとジメチルジクロロシランのt−ブチルジメチルク
ロロシランへの変換率は70時間で90%であり、14
8時間で100%であった。
【0034】B−D. 大量のエーテルを用いるt−ブ
チルジメチルクロロシラン合成 大量(エーテル/t−ブチルリチウム モル比範囲=1
−3.6)のエーテルを用いることを除き、実施例3を
数回繰り返した。用いた試薬及び結果を表2に示す。 各
実験における濾過残渣は収率低下の原因となるケイ素ポ
リマーを含有していた。かくの如く、化学量論量以上の
エーテルの使用はTBSCLの収率を大巾に低下させ、
他方、触媒量のエーテルの使用は予期せざることにより
高い収率をもたらし、また反応を大巾に促進した。
チルジメチルクロロシラン合成 大量(エーテル/t−ブチルリチウム モル比範囲=1
−3.6)のエーテルを用いることを除き、実施例3を
数回繰り返した。用いた試薬及び結果を表2に示す。 各
実験における濾過残渣は収率低下の原因となるケイ素ポ
リマーを含有していた。かくの如く、化学量論量以上の
エーテルの使用はTBSCLの収率を大巾に低下させ、
他方、触媒量のエーテルの使用は予期せざることにより
高い収率をもたらし、また反応を大巾に促進した。
【0035】E. 触媒を用いないt−ブチルトリクロ
ロシラン合成 触媒を用いないt−ブチルトリクロロシランの比較合成
を行った。実施例1の反応器と同様に装備した反応器に
(アルゴン下)四塩化ケイ素181.98g(1.07
モル)及びヘキサン200mlを入れた。ついで、添加
漏斗にペンタン中t−ブチルリチウムの20.3wt%
溶液328g(1.04モル)を入れた。反応器の攪拌
した内容物にt−ブチルリチウム75mlを加えること
により反応を開始した。2時間での温度のほんのわずか
な上昇(24.0℃から25.7℃)及び塩化リチウム
が殆どもしくは全く出現しないことによって示される如
く、反応は非常に遅かった。ついで反応器内容物を還流
(57.3℃)に加熱したところ、反応混合物は塩化リ
チウムにより徐々に濁り始めた。このことは少なくとも
ある程度反応が起こったことを示す。残余のt−ブチル
リチウム溶液を3時間2分かけて添加し、その間定常的
な還流下に反応温度を保つべく加熱した。反応混合物を
さらに数時間加熱(還流)し、ついで週末に亘って攪拌
放置した。反応混合物の活性炭素リチウム分析はこの時
点でt−ブチルリチウムが残存していないことを示し
た。
ロシラン合成 触媒を用いないt−ブチルトリクロロシランの比較合成
を行った。実施例1の反応器と同様に装備した反応器に
(アルゴン下)四塩化ケイ素181.98g(1.07
モル)及びヘキサン200mlを入れた。ついで、添加
漏斗にペンタン中t−ブチルリチウムの20.3wt%
溶液328g(1.04モル)を入れた。反応器の攪拌
した内容物にt−ブチルリチウム75mlを加えること
により反応を開始した。2時間での温度のほんのわずか
な上昇(24.0℃から25.7℃)及び塩化リチウム
が殆どもしくは全く出現しないことによって示される如
く、反応は非常に遅かった。ついで反応器内容物を還流
(57.3℃)に加熱したところ、反応混合物は塩化リ
チウムにより徐々に濁り始めた。このことは少なくとも
ある程度反応が起こったことを示す。残余のt−ブチル
リチウム溶液を3時間2分かけて添加し、その間定常的
な還流下に反応温度を保つべく加熱した。反応混合物を
さらに数時間加熱(還流)し、ついで週末に亘って攪拌
放置した。反応混合物の活性炭素リチウム分析はこの時
点でt−ブチルリチウムが残存していないことを示し
た。
【0036】反応混合物をガラスフィルター漏斗に移
し、濾過して固体塩化リチウムを除去した。濾過によっ
て合計638.3gの澄明な淡黄色溶液を得た。濾液を
分別蒸留してt−ブチルトリクロロシラン124.3g
(0.649モル)を得た。回収収率は用いたt−ブチ
ルリチウムの量に基づいて62.4%であった。主カッ
トの純度は98.9%であった。
し、濾過して固体塩化リチウムを除去した。濾過によっ
て合計638.3gの澄明な淡黄色溶液を得た。濾液を
分別蒸留してt−ブチルトリクロロシラン124.3g
(0.649モル)を得た。回収収率は用いたt−ブチ
ルリチウムの量に基づいて62.4%であった。主カッ
トの純度は98.9%であった。
【0037】本発明を実施するのに有用な炭化水素は液
状の脂肪族、脂環式及び芳香族炭化水素である。これら
は、限定されないが、イソペンタン、ペンタン、ヘキサ
ン、シクロヘキサン、ヘプタン、2−エチルヘキサン、
オクタン及びこれらの混合物を包含する。
状の脂肪族、脂環式及び芳香族炭化水素である。これら
は、限定されないが、イソペンタン、ペンタン、ヘキサ
ン、シクロヘキサン、ヘプタン、2−エチルヘキサン、
オクタン及びこれらの混合物を包含する。
【0038】
【発明の効果】
アルキルリチウム化合物とクロロシラン
類との反応によってクロロシラン類をアルキル化する方
法において、本文中に示すエーテル類をはじめとする種
々の触 媒またはプロト触媒の触媒量での存在下に、該反
応を行うことにより、収率を向上させ、かつ反応時間を
大巾に短縮することができる。
類との反応によってクロロシラン類をアルキル化する方
法において、本文中に示すエーテル類をはじめとする種
々の触 媒またはプロト触媒の触媒量での存在下に、該反
応を行うことにより、収率を向上させ、かつ反応時間を
大巾に短縮することができる。
【0039】
【表1】
【0040】
【表2】
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 ボブ トロイ ドーバー アメリカ合衆国ノース カロライナ州 28086 キングス マウンティン ロン グ ブランチ ロード 214 (72)発明者 コンラド ウィリアム カミンスキー アメリカ合衆国ノース カロライナ州 28054 ガストニア イーストウッド ドライブ 516 (72)発明者 ジョン フランシス エンジェル アメリカ合衆国ノース カロライナ州 28012 ベルモント ピンクニィー ド ライブ 5024
Claims (18)
- 【請求項1】 式RLi(式中、Rは炭素数1−20の
アルキル基である)のアルキルリチウム化合物とクロロ
シランとを反応させることによってクロロシランをアル
キル化する接触反応方法であって、該反応を炭化水素溶
媒中下式によって表わされる化合物 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 ) x (式中、R、R1及びR2は水素、炭素数1−13のア
ルキル及びアルケニル基、炭素数3−10のシクロアル
キル基、及び炭素数6−18のアリール基から独立に選
ばれ、R3は炭素数6−18のアリール基、酸素、窒素
及びイオウから選ばれた1もしくは2個の複素原子を含
有する4−6員複素環炭素含有基、炭素数2−13のヒ
ドロキシアルキル基及びアルコキシアルキル基、及び炭
素数2−13のモノ及びジアルキルアミノアルキル基か
ら独立に選ばれ、M a はケイ素、炭素、ゲルマニウム及
びスズから選ばれ、Aは酸素、イオウ、窒素及びリンか
ら選ばれ、及びx及びyは0−3の値を独立に有する)
からなる触媒の存在下に行うことを特徴とする接触アル
キル化方法。 - 【請求項2】 クロロシランが式R x SiCl y H
z (式中、Rは炭素数1−20のアルキル基であり、x
及びzは0−3の値を独立に有し、yは0−4の値を有
する)の化合物から選ばれる請求項1の方法。 - 【請求項3】 式R x SiCl y H z の化合物が式Si
Cl 4 、SiHCl 3 、SiH 2 Cl 2 、RSiC
l 3 、RSiHCl 2 、R 2 SiCl 2 及びR 3 SiC
lの化合物から選ばれる請求項2の方法。 - 【請求項4】 式 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 ) x
の化合物がM a が炭素で、Aが酸素で、x+yが2であ
るヒドロカルビルエーテルである請求項1の方法。 - 【請求項5】 ヒドロカルビルエーテルがジエチルエー
テル、ジメチルエーテル、メチルt−ブチルエーテル、
ジブチルエーテル、ジアミルエーテル、ジn−ヘキシル
エーテル、ジ−n−オクチルエーテル及びエチレングリ
コールのジメ チルエーテルよりなる群から選ばれる請求
項4の方法。 - 【請求項6】 ヒドロカルビルエーテルがジエチルエー
テル、ジ−n−オクチルエーテル及びメチルt−ブチル
エーテルから選ばれる請求項5の方法。 - 【請求項7】 ヒドロカルビルエーテルがメチルt−ブ
チルエーテルである請求項5の方法。 - 【請求項8】 式 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 ) x
の化合物が、Aが酸素でR 3 がテトラメチレン基である
環状エーテルである請求項1の方法。 - 【請求項9】 環状エーテルがテトラヒドロフラン及び
チルテトラヒドロフラン、及びテトラヒドロフランより
なる群から選ばれる請求項6の方法。 - 【請求項10】 式 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 )
x の化合物が、M a が炭素で、Aが窒素で、x+yが3
であるトリス−ヒドロカルビルアミンである請求項1の
方法。 - 【請求項11】 トリス−ヒドロカルビルアミンがトリ
エチルアミン、トリブチルアミン、トリヘキシルアミ
ン、トリメチルアミン、メチルジブチルアミン、テトラ
メチレンジアミン及びペンタメチルエチレントリアミン
の群から選ばれる請求項8の方法。 - 【請求項12】 式 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 )
x の化合物が、M a がケイ素で、Aが酸素で、x及びy
が1である混合ヒドロカルビルシリルエーテルである請
求項1の方法。 - 【請求項13】 ヒドロカルビルシリルエーテルがクロ
ロジメチルイソプロポキシシラン、トリメチルイソプロ
ポキシシラン、メチルジクロロイソプロポキシシラン及
びt−ブチルジメチルイソプロポキシシランよりなる群
から選ばれる請求項10の方法。 - 【請求項14】 式 (RR 1 R 2 M a ) y A(R 3 )
x の化合物が、M a がケイ素で、Aが酸素で、xが0
で、yが2であるビス有機シリルエーテルである請求項
1の方法。 - 【請求項15】 触媒化合物がアルキルリチウムの量に
基づいて0.01−10モル%に亘る量で存在する請求
項1の方法。 - 【請求項16】 触媒化合物がアルキルリチウムの量に
基づいて0.1−3 モル%に亘る量で存在する請求項1
の方法。 - 【請求項17】 反応を−76及び50℃の間の温度に
維持して行う請求項1の方法。 - 【請求項18】 反応を20及び40℃の間の温度に維
持して行う請求項1の方法。
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