JP2025531267A - アブスコパル効果を有する、がんの予防または治療用組成物およびこれを用いたがんの予防または治療方法 - Google Patents

Abstract

本発明は、少なくとも１つの免疫刺激を誘発するためのものであり、原発性がん（ｐｒｉｍａｒｙ ｃａｎｃｅｒ）および人体内散在した細胞のがんおよびその転移がん（ｍｅｔａｓｔａｓｅｓ）を治療するためであり、特に患者特有の免疫系が前記がん細胞を認識し、死滅させ、がん疾患の再発を防止するように、記憶（ｍｅｍｏｒｙ）を構築することを誘発し、促進するための方法およびその組成物に関する。
【選択図】図１

Description

本発明は、アブスコパル効果を有する、がんの予防または治療用組成物およびこれを用いたがんの治療方法に関し、具体的には、がんおよび腫瘍の治療のためのアブスコパル効果を増大させる方法およびアブスコパル効果を誘導するための組成物に関する。

本出願は、２０２２年０９月１６日に出願された韓国特許出願第１０－２０２２－０１１７４６６号および２０２３年０９月０７日に出願された韓国特許出願第１０－２０２３－０１１９１２２号に基づいた優先権を主張し、当該出願の明細書および図面に開示されたすべての内容は本出願に援用される。

背景技術

一般的に、放射線治療は、免疫機能を悪化させると知られている。しかしながら、放射線治療においてＴ細胞（Ｔ ｃｅｌｌ）の役割についてより多くの事実を知ることになり、放射線治療と関連した免疫作用についても免疫修飾（ｉｍｍｕｎｏｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）など新しい面が知られることになった。細胞レベルで放射線照射後に現れる代表的効果は、ナチュラルキラー細胞（ＮＫ ｃｅｌｌ）の活動量増加、Ｔ細胞（特に、ＣＤ８ Ｔ ｃｅｌｌ）の浸透増加、樹状細胞（ｄｅｎｄｒｉｔｉｃ ｃｅｌｌ）の抗原標識（ａｎｔｉｇｅｎ ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ）増加、免疫刺激性サイトカイン（ｉｍｍｕｎｏｓｔｉｍｕｌａｔｏｒｙ ｃｙｔｏｋｉｎｅ）の生産増加などがある。

アブスコパル効果（Ａｂｓｃｏｐａｌ ｅｆｆｅｃｔ）は、特に免疫修飾効果とよく知られたものであり、放射線が局所照射された部位の腫瘍組織以外に放射線が照射されない部位の転移腫瘍までがん成長が抑制される抗がん治療効果を指す。すなわち、これは、放射線治療が腫瘍細胞を感作させてがん治療にさらに反応を良くする場合である。

アブスコパル効果によれば、放射線処置が身体内免疫システムに影響を与え、身体内に特定の部位だけでなく、全身に分布するがん細胞を攻撃する。免疫による効果は、放射線で被爆された部位だけでなく、身体内の遠く離れた他の部位にあるがん細胞も除去することを可能にする。放射線治療は、樹状細胞から特定の標識を細胞外に送り、ＨＭＧＢ１やＡＴＰを用いて危険信号を送り、ＣＤ８^＋ Ｔ細胞を増進させて抗がん反応を誘発する。したがって、放射線治療時に放射線が照射された部位だけでなく、放射線が照射されない他の部位にあるがんも除去される。最近、高用量一回放射線治療（ａｂｌａｔｉｖｅ ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ、２０Ｇｙ ｓｉｎｇｌｅ ｆｒａｃｔｉｏｎ）がＣＤ８^＋細胞傷害性Ｔ細胞の活動を増加させて、治療部位がんだけでなく、治療しない遠隔転移部位がんまでも制御する効果があることを明らかにした。最近では、初期リンパ腫（ｌｏｗ ｇｒａｄｅ ｌｙｍｐｈｏｍａ）においてＴＬＲ９を抑制するワクチン（Ｆｌｔ３Ｌ）を投与し、特定部位がんを放射線治療する場合、治療しない遠隔部位がんも減少反応を示したという研究結果があった。また、転移した肺がん患者において顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ｇｒａｎｕｌｏｃｙｔｅ ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ－ｃｏｌｏｎｙ ｓｔｉｍｕｌａｔｉｎｇ ｆａｃｔｏｒ、ＧＭ－ＣＳＦ）を放射線治療とともに投与する場合、放射線治療をしない部位のがんでも減少反応を示した場合もある。

なお、がん細胞に抗原標識（ａｎｔｉｇｅｎ ｐｒｅｓｅｎｔａｔｉｏｎ）されているＭＨＣは、ＣＤ８^＋ 細胞傷害性Ｔリンパ球（ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅ）からインターフェロンガンマを分泌し、これは、腫瘍細胞でＰＤ－１リガンドを作ることを促進する。このＰＤ－１リガンドは、Ｔ細胞のＰＤ－１と結合し、Ｔ細胞の活動を悪化させる。したがって、これを抑制できる抗体（例えば、抗ＰＤ－１抗体または二重特異的Ｔ細胞リクルート抗体；ＣＤ１３３×ＣＤ３ Ａｂ）は、がん治療において使用され得る。

免疫チェックポイント阻害剤（Ｉｍｍｕｎｅ ｃｈｅｃｋｐｏｉｎｔ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）は、がん治療に効果があることが様々な研究報告を通じて知られている。臨床的には、細胞傷害性Ｔリンパ球抗原４（ＣＴＬＡ－４）の免疫チェックポイント阻害剤として作用するイピリムマブやプログラム死－１（ＰＤ－１）に作用するニボルマブなどは、進行された黒色腫（ｍｅｌａｎｏｍａ）患者において生存率を増加させる効果があることが明らかになっている。さらに他の抗ＰＤ－１抗体と知られたペムブロリズマブは、胃がん、鼻咽頭がん、肺がんなどでも効果を示している。しかしながら、免疫治療の効果は、単独療法では１０～３０％程度に制限されている。

要するに、アブスコパル効果を増進するための方法を発掘するための様々な研究が行われている。しかしながら、アブスコパル効果を効果的に最大化できる方法はまだ提示されていない。

発明の詳細な説明
技術的課題

本発明は、前述のような問題点を解決するために案出されたものであって、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞に放射線照射、免疫抗がん剤の処理によりがん細胞の活性抑制または死滅を誘導した後、これをさらに前記がん患者に再投与する場合、がんに対する体内の免疫機能を活性化させ、抗がん療法の効果をさらに増進させて、がんの成長、再発、および転移などを抑制することができることを確認して完成されたものである。特に、上記のように活性抑制または死滅が誘導されたがん細胞は、がん患者に投与時にアブスコパル効果を発揮できることが確認された。

また、上記のように活性抑制または死滅が誘導されたがん細胞を放射線（Ｒａｄｉａｔｉｏｎ）療法および／または免疫抗がん剤と併用する場合、抗がん効果がさらに最大化され、抗がん免疫が増進されるだけでなく、強力なアブスコパル効果が達成されることが確認された。

したがって、本発明は、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、がんの予防または治療用医薬組成物を提供することを目的とする：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

また、本発明は、前記組成物を含むがんの予防または治療用キットを提供する。

また、本発明は、前記組成物の製造方法を提供する。

より具体的には、本発明が達成しようとする目的は、がんまたは腫瘍を病んでいる患者の原発がんおよびその転移がんの侵襲または非侵襲的治療にあり、放射線治療、抗がん剤を使用する治療、または免疫刺激剤による抗がん効果を増進させたり、治療後にがんの再発を防止するためのアブスコパル効果を発揮できるがんの予防または治療用組成物およびこれを用いたがんの予防または治療方法を提供することにある。

本発明の他の目的は、免疫系ががん細胞をより効果的に認識させて、がん細胞による免疫回避を防止できる、腫瘍ワクチンに活用され得るがんの予防または治療用組成物およびこれを用いたがんの予防または治療方法を提供することにある。特に、本発明による組成物は、がん治療後に再発可能性がある患者においてがんの再発を予防するためにアブスコパル効果を発揮することができるので、腫瘍ワクチンとしての有用性が非常に高い。

本発明のさらに他の目的は、アブスコパル効果を通じてがん細胞に対する、特に微細転移がんの拡散細胞に対する記憶および全身免疫反応を提供することができ、ワクチン療法として使用され得、一般的ながんおよび腫瘍治療後の再発を防止するのに有用な組成物およびこれを用いたがんの予防または治療方法を提供することにある。

本発明のさらに他の目的は、対象体のがんおよび腫瘍の治療のためのアブスコパル効果を増大するが、対象体には放射線照射、抗がん剤による対象体の副作用および負担（ｌｏａｄ）、免疫剤による対象体の副作用および負担など対象体の免疫力損傷、局部的または全身的損傷および負荷、望ましくないがんおよび腫瘍の突然変異や耐性増加などを抑制できる組成物およびこれを用いたがんの予防または治療方法を提供することにある。

さらに、本発明のさらに他の目的は、がんが発生しない個体に本発明による組成物を投与することによって、免疫機能ががんを学習および記憶するようにし、がんに対する免疫力を強化させることによって、がんの発生可能性を低減または遅延させることにある。したがって、本発明による組成物は、遺伝的、環境的にがんが発生する可能性が大きい個体においてがんの予防効果を達成することができる。

本発明のさらに他の目的は、本発明による組成物をその他抗がん療法と併用することによって、さらに強力な抗がん効果を達成することにある。例えば、本発明による組成物を放射線療法および／または免疫抗がん剤と併用する場合、一次腫瘍（あるいは原発性腫瘍）の成長をより効果的に抑制できるだけでなく、アブスコパル効果を通じて二次腫瘍の成長も抑制することができ、したがって、がんの転移をより効果的に抑制することができる。さらに、前記併用療法を通じて抗がん免疫機能を増強させて、相乗的な抗がん効果を達成することができる。

このために、本発明は、対象体のがんおよび腫瘍組織を対象体の身体外部に適当量摘出し、摘出した組織に対して放射線照射、免疫治療剤など１つ以上の物理的、化学的および医学的な方法で摘出組織またはがん細胞の弱毒化または死滅化を誘導した後、対象体に再投与して、対象体の身体においてアブスコパル効果を誘導する方法を提供する。

課題解決手段

本発明は、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、がんの予防または治療用医薬組成物を提供する：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

ここで、前記がんは、原発性がん（一次腫瘍（ｐｒｉｍａｒｙ ｔｕｍｏｒ））、二次腫瘍（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ ｔｕｍｏｒ）、転移性がん、および再発性がんを全部含む。

また、本発明は、前記組成物を含む、がんの予防または治療用キットを提供する。

また、本発明は、前記組成物のがんの予防または治療用途を提供する。

また、本発明は、前記組成物をこれを必要とする個体に投与する段階を含む、がんの予防または治療方法を提供する。好ましくは、前記個体は、前記腫瘍組織または前記がん細胞が分離した個体または前記個体の同種異系個体である。本発明の一具現例において、前記がんの予防または治療方法は、前記個体に対して抗がん療法を行う段階をさらに含んでもよい。前記抗がん療法は、２種以上の抗がん療法であり得る（すなわち、互いに異なる種類の抗がん療法）。また、前記抗がん療法は、前記組成物の投与と同時にまたは順次に行われ得る。この際、実行順序には制限がない。

また、本発明は、がん治療用薬剤の製造のための前記組成物の用途を提供する。

さらに、本発明は、前記組成物の抗がん療法との併用用途を提供する。

さらに、本発明は、抗がん療法との併用製剤を製造するための前記組成物の用途を提供する。

さらに、本発明は、（ｉ）前記組成物をこれを必要とする個体に投与する段階；および（ｉｉ）前記個体に第２の抗がん療法を加える段階を含む、がんの予防または治療方法を提供する。前記第２の抗がん療法は、２種以上の抗がん療法であり得る（すなわち、互いに異なる種類の抗がん療法）。前記段階（ｉ）および（ｉｉ）は、同時にまたは順次に行われ得、この際、実行順序には制限がない。また、２種以上の抗がん療法を行う場合、各抗がん療法の実行順序には制限がなく、前記組成物の投与とそれぞれ同時に行われ得、順次に行われ得る。

本発明の一具現例において、前記腫瘍組織または前記がん細胞は、前記処置によって下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすことができるが、これに限定されない：

ｉ）がん細胞の活性が弱まる；

ｉｉ）がん細胞の活性が停止する；および

ｉｉｉ）がん細胞が死滅する。

本発明の他の具現例において、前記組成物は、前記がん患者の自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記がん患者に投与されるか、または前記がん患者と同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）のがん患者に投与され得るが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、がんが発病しない個体にがんの予防目的で投与されるものであってもよいが、これに限定されない。前記個体は、遺伝的または環境的にがんの発病可能性が大きい個体であり得る。

本発明のさらに他の具現例において、前記処置が（ａ）放射線照射である場合、前記放射線は、下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすことができるが、これに限定されない：

ｉ）前記放射線は、γ線、ｘ線、紫外線、レーザー線、および赤外線から成る群から選択された１つ以上である；および

ｉｉ）前記放射線の照射線量は、１～５００Ｇｙである。

本発明のさらに他の具現例において、前記免疫抗がん剤は、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子作動剤、サイトカイン治療剤、ＣＡＲ－Ｔ細胞治療剤、および自己由来ＣＤ８^＋ Ｔ免疫細胞治療剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記免疫チェックポイント阻害剤は、ＰＤ－Ｌ１阻害剤、ＰＤ－１阻害剤、ＣＴＬＡ－４阻害剤、ＬＡＧ３阻害剤、ＴＩＭ３阻害剤、４－１ＢＢ阻害剤、ＬＡＧ－３阻害剤、Ｂ７－Ｈ４阻害剤、ＨＶＥＭ阻害剤、ＴＩＭ４阻害剤、ＧＡＬ９阻害剤、ＶＩＳＴＡ阻害剤、ＫＩＲ阻害剤、ＴＩＧＩＴ阻害剤、およびＢＴＬＡ阻害剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、がん患者に投与時に下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすことができるが、これに限定されない：

ｉ）アブスコパル効果を発揮する；

ｉｉ）がんの転移を抑制する；

ｉｉｉ）腫瘍負荷（ｔｕｍｏｒ ｌｏａｄ）を減少させる；および

ｉｖ）がん細胞の増殖を阻害する。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、単一投与または多回投与のためのものであってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、２以上の腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞は、それぞれ同じ処置が加えられるか、または互いに異なる処置が加えられたものであってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞が混合された混合剤の形態であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞がそれぞれ製剤化され、同時に、別途に、または順次に投与される形態であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、抗がん療法と併用されるものであってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記抗がん療法は、放射線療法、化学抗がん剤療法、標的抗がん剤療法、および免疫抗がん剤療法から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、放射線療法および免疫抗がん剤療法と併用されることを特徴とするが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、前記抗がん療法と同時に、別途に、または順次に投与されるものであってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記標的抗がん剤は、チロシンキナーゼ阻害剤、ＰＡＲＰ阻害剤、血管新生阻害剤、およびＣＤＫ４／６阻害剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記免疫抗がん剤は、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子作動剤、サイトカイン治療剤、ＣＡＲ－Ｔ細胞治療剤、および自己由来ＣＤ８^＋ Ｔ免疫細胞治療剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記免疫チェックポイント阻害剤は、ＰＤ－Ｌ１阻害剤、ＰＤ－１阻害剤、ＣＴＬＡ－４阻害剤、ＬＡＧ３阻害剤、ＴＩＭ３阻害剤、４－１ＢＢ阻害剤、ＬＡＧ－３阻害剤、Ｂ７－Ｈ４阻害剤、ＨＶＥＭ阻害剤、ＴＩＭ４阻害剤、ＧＡＬ９阻害剤、ＶＩＳＴＡ阻害剤、ＫＩＲ阻害剤、ＴＩＧＩＴ阻害剤、およびＢＴＬＡ阻害剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記腫瘍組織は、粉砕され、溶液に希釈または溶解した状態であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、２以上の腫瘍組織を含むものであり、前記２以上の腫瘍組織は、その粉砕粒子のサイズが互いに同じでも異なっていてもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記がんは、血液がんおよび固形がんから成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記がんは、乳がん、大腸がん、肺がん、頭頸部がん、小細胞肺がん、胃がん、肝がん、血液がん、骨がん、膵臓がん、皮膚がん、頭部がん、頸部がん、皮膚黒色腫、眼内黒色腫、子宮がん、卵巣がん、直腸がん、肛門がん、結腸がん、卵管がん、子宮内膜がん、子宮頸がん、膣がん、陰門がん、ホジキン病、食道がん、小腸がん、内分泌腺がん、甲状腺がん、副甲状腺がん、副腎がん、軟部組織肉腫、尿道がん、陰茎がん、前立腺がん、慢性または急性白血病、リンパ球リンパ腫、膀胱がん、腎臓がん、尿管がん、腎細胞がん、腎盂がん、ＣＮＳ腫瘍、原発性ＣＮＳリンパ腫、脊髄腫瘍、脳幹神経膠腫、および脳下垂体腺腫から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。

また、本発明は、（Ｓ１）がん患者から腫瘍組織またはがん細胞を分離する段階と、

（Ｓ２）前記分離した腫瘍組織またはがん細胞に下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置を加える段階と、を含む、前記組成物の製造方法を提供する：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

本発明の一具現例において、前記方法は、前記（Ｓ１）段階後に、前記腫瘍組織を粉砕し、溶液に希釈または溶解させる段階をさらに含んでもよいが、これに限定されない。

本発明の他の具現例において、前記組成物は、前記がん患者の自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記がん患者に投与されるか、または前記がん患者と同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）のがん患者に投与されるものであってもよいが、これに限定されない。

本発明のさらに他の具現例において、前記組成物は、がんが発病しない個体にがんの予防目的で投与されるものであってもよいが、これに限定されない。前記個体は、遺伝的または環境的にがんの発病可能性が大きい個体であり得る。

また、本発明は、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、抗がんワクチン組成物またはワクチンを提供する：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

本発明の一具現例において、前記ワクチン組成物またはワクチンは、がんの予防目的でがんが発病しない個体またはがんが完治した個体に投与されるものであってもよいが、これに限定されない。

また、本発明は、前記１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞をこれを必要とする個体に投与する段階を含む、がんの予防方法を提供する。

また、本発明は、がん予防のための、前記１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞の用途を提供する。

また、本発明は、がん予防用薬剤（例えば、がん予防用ワクチン）の製造のための、前記１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞の用途を提供する。

発明の効果

アブスコパル効果を誘導するために放射線を患者に照射する場合、放射線被爆による正常組織の損傷および壊死などが発生する問題がある。一部のがん組織に対する放射線被爆は、がんの突然変異を誘発し、放射線に抵抗性があるか、改変された他の形態のがん組織の発生を誘発できる危険性がある。本発明は、前述のような問題点を解決するために案出されたものであって、優れたアブスコパル効果を発揮して腫瘍に対する身体免疫機能を強化し、抗がん療法の抗がん効果をさらに増進させることによって、がんの成長、再発、転移などを抑制できる組成物に関する。本発明は、がん患者のがん組織またはがん細胞を摘出し、放射線照射または免疫抗がん剤の処理を通じてがん細胞の弱毒化または死滅化を誘導した後、これをさらにがん患者に投与することを特徴とするものであり、再投与されたがん細胞または腫瘍組織は、腫瘍に対する免疫体系の感受性を増進させることができ、したがって、アブスコパル効果を通じて抗がん療法による抗がん効果を最大化し、正常組織の損傷や壊死または突然変異の危険を最小化することができる。また、本発明は、がんおよび腫瘍の微小残存病変（ｍｉｎｉｍａｌ ｒｅｓｉｄｕａｌ ｄｅｓｅａｓｅ）を減少させたり、前記がんまたは腫瘍の寛解を増加させたり、寛解期間を増やしたり、がんまたは腫瘍の再発率を低減したり、転移を予防したり、転移率を低減したりまたはこれらの２つ以上の組み合わせを達成できる効果を発揮する。さらに、本発明による組成物をその他抗がん療法と併用する場合、より強力な腫瘍成長抑制効果およびアブスコパル効果を達成することができ、特に抗がん活性がある免疫細胞およびインターフェロンのレベルを増加させることによって、抗がん免疫機能を増強させることができるところ、相乗的な抗がん効果を得ることができる。

図面の簡単な説明

図１は、本発明の適用順序および期待される肯定的効果を示すブロック図である。

図２ａおよび図２ｂは、がん細胞に高用量の放射線を照射した後、ＭＴＴ分析を通じて放射線による感作効果を観察した結果である（図２ａ、顕微鏡観察結果；図２ｂ、細胞生存率の比較結果）（Ｃ、対照群；ＲＴ、放射線処理群）。 同上。

図３は、本発明によるＩＶＡＭ処理と放射線療法の併用による抗がん効果を確認するために、腫瘍動物モデルにＩＶＡＭおよび放射線を単独または併用した後、原発性腫瘍の成長程度を比較した結果である。

図４は、本発明によるＩＶＡＭ処理と放射線療法の併用によるアブスコパル効果を確認するために、腫瘍動物モデルにＩＶＡＭおよび放射線を単独または併用した後、二次腫瘍（放射線が照射されない左脇腹の腫瘍）の成長程度を比較した結果である。

図５ａおよび図５ｂは、本発明によるＩＶＡＭ処理と放射線療法の併用による抗がん効果を確認するために、腫瘍動物モデルにＩＶＡＭおよび放射線を単独または併用した後、ＩＶＩＳイメージングを通じて原発性腫瘍（右後肢）と二次腫瘍（左脇腹）の腫瘍を観察（図５ａ）し、腫瘍成長程度を定量化した結果（図５ｂ）である。 同上。

図６は、本発明によるＩＶＡＭ処理と放射線療法の毒性有無を確認するために、ＩＶＡＭおよび放射線を単独または併用処理した腫瘍動物モデルの経時的な体重変化を測定した結果である。

図７は、本発明によるＩＶＡＭ処理、免疫抗がん剤、および放射線療法の併用効果を確認するための動物実験の実験概略図である。

図８は、腫瘍動物モデルに本発明によるＩＶＡＭ療法、免疫抗がん剤（ａ－ＰＤ－Ｌ１）、および放射線療法（ＲＴ）をそれぞれ単独、２剤併用、または３剤併用投与した後、経時的な一次腫瘍（放射線が照射された右後肢の腫瘍）の成長程度を観察した結果である。

図９は、腫瘍動物モデルに本発明によるＩＶＡＭ療法、免疫抗がん剤、および放射線療法をそれぞれ単独、２剤併用、または３剤併用投与した後、経時的な二次腫瘍（放射線が照射されない左脇腹の腫瘍）の成長程度を観察した結果である。

図１０ａ～図１０ｃは、腫瘍動物モデルに本発明によるＩＶＡＭ療法、免疫抗がん剤、および放射線療法をそれぞれ単独、２剤併用、または３剤併用投与した後、ＩＶＩＳイメージングを通じて腫瘍の成長程度を観察した結果である。 同上。 同上。

図１１は、腫瘍動物モデルに本発明によるＩＶＡＭ療法、免疫抗がん剤、および放射線療法をそれぞれ単独、２剤併用、または３剤併用投与しながら、経時的なマウスの体重変化を観察した結果である。

図１２ａおよび図１２ｂは、腫瘍動物モデルに本発明によるＩＶＡＭ療法、免疫抗がん剤、および放射線療法をそれぞれ単独、２剤併用、または３剤併用投与した後、肺組織内転移性結節の数を測定し、肺への転移程度を比較した結果である。 同上。

図１３ａ～図１３ｃは、前記腫瘍動物モデルで確保した原発性腫瘍の腫瘍微小環境内で免疫細胞（ＣＤ８^＋ Ｔ細胞、Ｔ_ｒｅｇおよびＣＤ８^＋ エフェクター記憶Ｔ細胞）の分布変化を観察した結果を示す。図１３ａおよび図１３ｂは、全体として１つの図面を示す。 同上。 同上。

図１４ａおよび図１４ｂは、前記腫瘍動物モデルから確保した脾臓において多様な免疫細胞群集の変化を観察した結果である。図１４ａおよび図１４ｂは、全体として１つの図面を示す。 同上。

図１５は、前記腫瘍動物モデルから確保した血清においてインターフェロン（ＩＦＮ－βおよびＩＦＮ－γ）レベルの変化を観察した結果である。

図１６は、本発明によるＩＶＡＭ処理、免疫抗がん剤、および放射線療法の併用処理による長期間生存率および毒性有無の確認のための動物実験の実験概略図である。

図１７ａおよび図１７ｂは、本発明によるＩＶＡＭ処理、免疫抗がん剤、および放射線療法の併用処理による長期間マウス生存率（図１７ａ）および経時的なマウスの体重変化（図１７ｂ）を観察した結果である。 同上。

図１８は、本発明によるＩＶＡＭ多回投与による抗がん効果および毒性有無の確認のための動物実験の実験概略図である。

図１９は、本発明によるＩＶＡＭ多回投与による腫瘍の成長程度を観察した結果である。

図２０は、本発明によるＩＶＡＭ多回投与による腫瘍の成長程度をＩＶＩＳイメージングを通じて観察した結果である。

図２１は、本発明によるＩＶＡＭ多回投与時に経時的なマウスの体重変化を観察した結果である。

発明の実施のための最良の形態

本発明は、アブスコパル効果を通じて腫瘍に対する体内免疫機能を強化し、抗がん療法による抗がん効果を増進させることができる組成物などに関し、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞に特別な処置を加えて、がん細胞の活性抑制または死滅を誘導した後、これをさらに前記がん患者に再投与する場合、がんに対する体内の免疫機能が活性化し、抗がん療法による抗がん効果が顕著に増加し、がんの成長、再発、および転移などを抑制することができることを確認して完成されたものである。特に、上記のように活性抑制または死滅が誘導されたがん細胞は、がん患者に投与時にアブスコパル効果を発揮することができることが確認された。さらに、本発明による組成物をその他の抗がん療法と併用する場合、より強力な腫瘍成長抑制効果およびアブスコパル効果を達成し、特に抗がん活性がある免疫細胞およびインターフェロンのレベルを増加させることによって、抗がん免疫機能を増強させることが確認された。したがって、本発明の組成物とその他の抗がん療法の併用を通じて相乗的な抗がん効果を得ることができる。

したがって、本発明の主な目的は、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置（処理）が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、がんの予防または治療用医薬組成物を提供することにある：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

本明細書において、前記１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞；またはこれを含む医薬組成物は、ＩＶＡＭ（Ｉｎ ｖｉｔｒｏ Ａｂｓｃｏｐａｌ Ｍｅｔｈｏｄ，ＩＶＡＭ）と称され得る。

また、前記組成物は、がんに対する体内の免疫機能を強化し、それ自体でがんの予防または治療効果を達成するだけでなく、公知の抗がん療法の抗がん効果をさらに増進させることができる。したがって、本発明の組成物は、がんの予防または治療用途の他にも、転移性がんまたは再発性がんの出現や進行を抑制するための用途にも活用され得る。例えば、本発明による組成物は、がんの予防用ワクチン組成物に使用され得、あるいは、がん予防用ワクチンを製造するための用途に活用され得る。

従来、アブスコパル効果を目的で放射線を患者に照射する場合、放射線被爆による正常組織の損傷および壊死などを回避できない問題があった。特に、一部のがん組織に対する放射線被爆は、がんの突然変異を誘発し、放射線に抵抗性があるか、改変された他の形態のがん組織の発生を誘発できる危険性がある。しかしながら、本発明の組成物は、がん患者からがん組織を摘出し、身体の外部で前記摘出したがん組織に物理的、化学的、および／または医学的処置、例えば、放射線照射を加えてがん細胞や腫瘍組織を弱毒化または死滅化させるので、正常組織の損傷や壊死、突然変異などの問題を防止できる利点がある。上記のように放射線照射を通じて弱毒化または死滅化した腫瘍組織またはがん細胞をがん患者にさらに投与すると、体内免疫システムが熱処理によって死滅したり、活性が減少したがん細胞を認識、攻撃、および／または飽食することになり、死滅したがん細胞を攻撃した経験を通じて体内の他のがん細胞に対する感受性が増加し、これらをさらに敏感に認識し、攻撃および死滅させることができる。すなわち、本発明による、放射線照射が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を通じてアブスコパル効果を期待することができる。特に、本発明者らは、上記のように体外で放射線照射されたがん細胞を腫瘍動物モデルに再投与した後、放射線療法と併用する場合、放射線療法による抗がん効果がさらに増加するだけでなく、転移したがんも効果的に抑制することを確認した。

また、本発明は、がん患者から摘出したがん組織に免疫抗がん剤を処理し、体外でがん細胞や腫瘍組織の死滅または弱毒化を誘導した後、がん患者に再投与することを特徴とする。がん患者の免疫システムは、前記再投与された腫瘍組織またはがん細胞を容易に認識、攻撃、および／または飽食することになり、死滅したがん細胞を攻撃した経験を通じて体内の他のがん細胞に対する感受性が増加し、これらをさらに敏感に認識し、攻撃および死滅させることができる。すなわち、本発明による、免疫抗がん剤の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を通じてアブスコパル効果を期待することができる。

上記のように特別な処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞は、これらが由来したがん患者に再投与される場合、免疫系を刺激し、免疫刺激剤と同じ効果を誘発する。すなわち、従来、免疫系によって認識されなかった腫瘍組織またはがん細胞であっても、特別な処置を通じて弱毒化または死滅化した状態で体内にさらに投与される場合、免疫系がこれを攻撃し、以前には認識しなかったがん細胞および転移細胞を認識する学習効果を得ることができる。したがって、学習によるがん細胞認識能力が確保された対象体の免疫系は、全身で悪性の細胞を攻撃することができる。

すなわち、本発明のアブスコパルを誘導するワクチン化された組織細胞の投与は、免疫反応を触発させ、そして免疫系を活性化させるので、本発明のワクチン化された組織細胞の投与は、原発がんおよびその転移がんの治療および弱い免疫系を有するか、または抑制された免疫系を有する患者においてがん疾患の再発を防止するのに役立つ。

本発明による組成物を対象体に適用する順序およびこれによるアブスコパル効果と抗がん効果は、図１に図式化して示した。

本明細書において使用された用語「がん」とは、制御されない細胞成長と特徴づけられ、このような異常な細胞成長によって腫瘍と呼ばれる細胞塊が形成され、周囲の組織に浸透し、ひどい場合には、身体の他の器官に転移したりすることをいう。学問的には、新生物とも命名される。がんは、手術、放射線および化学療法で治療をしても、多くの場合に、根本的な治癒にならず、患者に苦痛を与え、究極的には、死に至る難治性慢性疾患であり、がんの発生要因としては、様々なものがあるが、内的要因と外的要因に区分する。正常細胞がどのような機序を経てがん細胞に形質転換されるかについては正確に糾明されていないが、相当数のがんが環境要因など外的因子によって影響を受けて発生することが知られている。内的要因としては、遺伝因子、免疫学的要因などがあり、外的要因としては、化学物質、放射線、ウイルスなどがある。がんの発生に関連する遺伝子には、腫瘍形成遺伝子（ｏｎｃｏｇｅｎｅｓ）と腫瘍抑制遺伝子（ｔｕｍｏｒ ｓｕｐｐｒｅｓｓｏｒ ｇｅｎｅｓ）があるが、これら間の均衡が上記で説明した内的あるいは外的要因によって崩れるとき、がんが発生する。本発明においてがんは、原発性がん、放射線療法が加えられたがん、放射線療法が加えられていないがん、転移がん、および再発がんを全部含む。また、本発明による組成物は、非免疫原性腫瘍またはがんの治療に特に適切であり得る。

また、本発明においてがんは、すべての種類の固形がんおよびすべての種類の血液がんが含まれ得る。非制限的な例示として、本発明のがんは、腺がん（ａｄｅｎｏｃａｒｃｉｎｏｍａ）、脈絡膜メラノーマ（ｃｈｏｒｏｉｄａｌ ｍｅｌａｎｏｍａ）、急性白血病（ａｃｕｔｅ ｌｅｕｋｅｍｉａ）、聴神経鞘腫（ａｃｏｕｓｔｉｃ ｎｅｕｒｉｎｏｍａ）、膨大部がん（ａｍｐｕｌｌａｒｙ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、肛門がん（ａｎａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、星状細胞腫（ａｓｔｒｏｃｙｔｏｍａ）、基底細胞がん（ｂａｓａｌ ｃｅｌｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、膵臓がん（ｐａｎｃｒｅａｔｉｃ ｃａｎｃｅｒ）、類腱腫（ｄｅｓｍｏｉｄ ｔｕｍｏｒ）、膀胱がん（ｂｌａｄｄｅｒ ｃａｎｃｅｒ）、気管支がん（ｂｒｏｎｃｈｉａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ：ｎｏｎ－ｓｍａｌｌ ｃｅｌｌ ｌｕｎｇ ｃａｎｃｅｒ）、乳がん（ｂｒｅａｓｔ ｃａｎｃｅｒ）、バーキットリンパ腫（Ｂｕｒｋｉｔｔ’ｓ ｌｙｍｐｈｏｍａ）、コーパスがん（ｃｏｒｐｕｓ ｃａｎｃｅｒ）、原発不明がん（ＣＵＰ：ｃａｒｃｉｎｏｍａ ｏｆ ｕｎｋｎｏｗｎ ｐｒｉｍａｒｙ）症候群、大腸がん（ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ ｃａｎｃｅｒ）、小腸がん（ｓｍａｌｌ ｉｎｔｅｓｔｉｎｅ ｃａｎｃｅｒ）、小腸腫瘍（ｓｍａｌｌ ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ ｔｕｍｏｒｓ）、卵巣がん（ｏｖａｒｉａｎ ｃａｎｃｅｒ）、子宮内膜がん（ｅｎｄｏｍｅｔｒｉａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、上衣腫（ｅｐｅｎｄｙｍｏｍａ）、上皮性がん型（ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ ｃａｎｃｅｒ ｔｙｐｅｓ）、ユーイング腫瘍（Ｅｗｉｎｇ’ｓ ｔｕｍｏｒｓ）、消化管腫瘍（ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ ｔｕｍｏｒｓ）、胃がん（ｇａｓｔｒｉｃ ｃａｎｃｅｒ）、胆のうがん（ｇａｌｌｂｌａｄｄｅｒ ｃａｎｃｅｒ）、 胆のうがん腫（ｇａｌｌ ｂｌａｄｄｅｒ ｃａｒｃｉｎｏｍａｓ）、子宮がん（ｕｔｅｒｉｎｅ ｃａｎｃｅｒ）、子宮頸がん（ｃｅｒｖｉｃａｌ ｃａｎｃｅｒ）、膠芽細胞腫（ｇｌｉｏｂｌａｓｔｏｍａｓ）、婦人科腫瘍（ｇｙｎｅｃｏｌｏｇｉｃ ｔｕｍｏｒｓ）、耳鼻咽喉腫瘍（ｅａｒ，ｎｏｓｅ ａｎｄ ｔｈｒｏａｔ ｔｕｍｏｒｓ）、血液学的腫瘍（ｈｅｍａｔｏｌｏｇｉｃ ｎｅｏｐｌａｓｉａｓ）、有毛細胞白血病（ｈａｉｒｙ ｃｅｌｌ ｌｅｕｋｅｍｉａ）、尿道がん（ｕｒｅｔｈｒａｌ ｃａｎｃｅｒ）、皮膚がん（ｓｋｉｎ ｃａｎｃｅｒ）、皮膚睾丸がん（ｓｋｉｎ ｔｅｓｔｉｓ ｃａｎｃｅｒ）、脳腫瘍（ｂｒａｉｎ ｔｕｍｏｒｓ：神経膠腫（ｇｌｉｏｍａｓ））、脳転移（ｂｒａｉｎ ｍｅｔａｓｔａｓｅｓ）、睾丸がん（ｔｅｓｔｉｃｌｅ ｃａｎｃｅｒ）、脳下垂体腫瘍（ｈｙｐｏｐｈｙｓｉｓ ｔｕｍｏｒ）、カルチノイド（ｃａｒｃｉｎｏｉｄｓ）、カポジ肉腫（Ｋａｐｏｓｉ’ｓ ｓａｒｃｏｍａ）、喉頭がん（ｌａｒｙｎｇｅａｌ ｃａｎｃｅｒ）、生殖細胞腫（ｇｅｒｍ ｃｅｌｌ ｔｕｍｏｒ）、骨がん（ｂｏｎｅ ｃａｎｃｅｒ）、結腸直腸がん（ｃｏｌｏｒｅｃｔａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、頭頸部腫瘍（ｈｅａｄ ａｎｄ ｎｅｃｋ ｔｕｍｏｒｓ：耳鼻咽喉領域の腫瘍）、結腸がん（ｃｏｌｏｎ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、頭蓋咽頭腫（ｃｒａｎｉｏｐｈａｒｙｎｇｉｏｍａｓ）、口腔がん（ｏｒａｌ ｃａｎｃｅｒ：口腔領域および唇上のがん）、中枢神経系のがん、肝がん（ｌｉｖｅｒ ｃａｎｃｅｒ）、肝転移（ｌｉｖｅｒ ｍｅｔａｓｔａｓｅｓ）、白血病（ｌｅｕｋｅｍｉａ）、眼瞼腫瘍（ｅｙｅｌｉｄ ｔｕｍｏｒ）、肺がん（ｌｕｎｇ ｃａｎｃｅｒ）、リンパ節がん（ｌｙｍｐｈ ｎｏｄｅ ｃａｎｃｅｒ：ホジキン／非ホジキンの（Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ／ＮｏｎＨｏｄｇｋｉｎ’ｓ））、リンパ腫（ｌｙｍｐｈｏｍａｓ）、胃がん（ｓｔｏｍａｃｈ ｃａｎｃｅｒ）、悪性黒色腫（ｍａｌｉｇｎａｎｔ ｍｅｌａｎｏｍａ）、悪性新生物形成（ｍａｌｉｇｎａｎｔ ｎｅｏｐｌａｓｉａ）、消化管悪性腫瘍（ｍａｌｉｇｎａｎｔ ｔｕｍｏｒｓ ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ ｔｒａｃｔ）、乳がん（ｂｒｅａｓｔ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、直腸がん（ｒｅｃｔａｌ ｃａｎｃｅｒ）、髄芽細胞腫（ｍｅｄｕｌｌｏｂｌａｓｔｏｍａｓ）、黒色腫（ｍｅｌａｎｏｍａ）、髄膜腫（ｍｅｎｉｎｇｉｏｍａｓ）、ホジキン疾患（Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ ｄｉｓｅａｓｅ）、菌状息肉腫（ｍｙｃｏｓｉｓ ｆｕｎｇｏｉｄｅｓ）、鼻腔がん（ｎａｓａｌ ｃａｎｃｅｒ）、神経鞘腫（ｎｅｕｒｉｎｏｍａ）、神経芽細胞腫（ｎｅｕｒｏｂｌａｓｔｏｍａ）、腎臓がん（ｋｉｄｎｅｙ ｃａｎｃｅｒ）、腎細胞がん（ｒｅｎａｌ ｃｅｌｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａｓ）、非ホジキンリンパ腫（ｎｏｎ－Ｈｏｄｇｋｉｎ’ｓ ｌｙｍｐｈｏｍａｓ）、乏突起膠腫（ｏｌｉｇｏｄｅｎｄｒｏｇｌｉｏｍａ）、食道がん（ｅｓｏｐｈａｇｅａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、骨破壊性腫瘍（ｏｓｔｅｏｌｙｔｉｃ ｃａｒｃｉｎｏｍａｓ）と骨形成性がん（ｏｓｔｅｏｐｌａｓｔｉｃ ｃａｒｃｉｎｏｍａｓ）、骨肉腫（ｏｓｔｅｏｓａｒｃｏｍａｓ）、卵巣がん（ｏｖａｒｉａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、膵臓がん（ｐａｎｃｒｅａｔｉｃ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、陰茎がん（ｐｅｎｉｌｅ ｃａｎｃｅｒ）、形質細胞腫（ｐｌａｓｍｏｃｙｔｏｍａ）、頭頸部の扁平上皮がん（ＳＣＣＨＮ：ｓｑｕａｍｏｕｓ ｃｅｌｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ ｏｆ ｔｈｅ ｈｅａｄ ａｎｄ ｎｅｃｋ）、前立腺がん（ｐｒｏｓｔａｔｅ ｃａｎｃｅｒ）、咽頭がん（ｐｈａｒｙｎｇｅａｌ ｃａｎｃｅｒ）、直腸がん（ｒｅｃｔａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、網膜芽細胞腫（ｒｅｔｉｎｏｂｌａｓｔｏｍａ）、膣がん（ｖａｇｉｎａｌ ｃａｎｃｅｒ）、甲状腺がん（ｔｈｙｒｏｉｄ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、シュネーベルガー疾患（Ｓｃｈｎｅｅｂｅｒｇｅｒ ｄｉｓｅａｓｅ）、食道がん（ｅｓｏｐｈａｇｅａｌ ｃａｎｃｅｒ）、扁平上皮がん（ｓｐｉｎａｌｉｏｍａ）、Ｔ細胞リンパ腫（Ｔ－ｃｅｌｌ ｌｙｍｐｈｏｍａ：菌状息肉腫）、胸腺腫（ｔｈｙｍｏｍａ）、卵管がん（ｔｕｂｅ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、眼腫瘍（ｅｙｅ ｔｕｍｏｒｓ）、尿道がん（ｕｒｅｔｈｒａｌ ｃａｎｃｅｒ）、泌尿器系腫瘍（ｕｒｏｌｏｇｉｃ ｔｕｍｏｒｓ）、尿路上皮がん（ｕｒｏｔｈｅｌｉａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、外陰がん（ｖｕｌｖａ ｃａｎｃｅｒ）、疣贅疾患（ｗａｒｔ ａｐｐｅａｒａｎｃｅ）、軟部組織腫瘍（ｓｏｆｔ ｔｉｓｓｕｅ ｔｕｍｏｒｓ）、軟部組織肉腫（ｓｏｆｔ ｔｉｓｓｕｅ ｓａｒｃｏｍａ）、ウィルムス腫瘍（Ｗｉｌｍ’ｓ ｔｕｍｏｒ）、子宮頸がん（ｃｅｒｖｉｃａｌ ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、および舌がん（ｔｏｎｇｕｅ ｃａｎｃｅｒ）から成る群から選択される。例えば、星状細胞腫（ａｓｔｒｏｃｙｔｏｍａｓ）、膠芽細胞腫、および腎細胞がんから成る群から選択されることができる。

本発明は、がん患者の分離した腫瘍組織またはがん細胞に放射線照射および／または免疫学的処置を加えてワクチン化を誘導するものと見ることができる。したがって、本発明の一具現例において、前記処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を含むがん予防用ワクチン組成物を製造することができ、前記ワクチン組成物は、がん患者の免疫体系が自分の身体組織と判断し、除去対象と認識しなかったがん細胞を除去対象と認識できるように機能を強化することができる（すなわち、がんに対する感受性増加）。また、前記ワクチン組成物は、転移がんが発生した場合、免疫系が前記転移がんも認識するようにし、患者の成功したがん治療後にも再発する新生がん細胞を認識できるように、がんに対する記憶を生成することを可能にする。本発明の組成物は、前記効果を総合的に発揮して、結果的に対象体の体内で個人化された腫瘍およびがんに対するワクチン化を引き起こす。言い換えれば、本発明の組成物は、免疫刺激剤のように作用して、対象体の免疫系ががん細胞を認識し、除去し、転移がんを根絶させ、成功裏したがん治療後に再発する新生のがん細胞を認識し、除去する機能を強化する。

本発明の一具現例において、前記腫瘍組織またはがん細胞は、がんの予防または治療が必要な個体から分離した腫瘍組織またはがん細胞であり得る。すなわち、前記腫瘍組織またはがん細胞は、がんの予防または治療が必要な個体の自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）腫瘍組織またはがん細胞であり得る。本発明の他の具現例において、前記腫瘍組織またはがん細胞は、がんの予防または治療が必要な個体とは異なる個体から分離した腫瘍組織またはがん細胞であり得る。すなわち、前記腫瘍組織またはがん細胞は、がんの予防または治療が必要な個体の同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）腫瘍組織またはがん細胞であり得る。したがって、本発明による医薬組成物は、有効成分として含まれた腫瘍組織またはがん細胞が分離したがん患者に投与されるものであってもよく（すなわち、死滅または弱毒化した自己腫瘍組織またはがん細胞を再投与する）、あるいは、前記腫瘍組織またはがん細胞が分離したがん患者とは異なる個体（すなわち、同種異系個体）に投与されるものであってもよい（すなわち、死滅または弱毒化した同種異系腫瘍組織またはがん細胞を投与する）。

特に、本発明による組成物は、がんを予防するための目的でがんが発生しない個体（すなわち、正常個体）に投与され得る。例えば、本発明による組成物は、がん患者から分離し、本発明による処置によって弱毒化または死滅した腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含むものであり、前記がん患者と同種異系の個体に投与されることを特徴とし、この際、前記個体は、がんが発生しない状態の個体であり得る。したがって、遺伝的、環境的理由でがんが発病する可能性がある個体であっても、本発明による処置によって弱毒化または死滅した同種異系の腫瘍組織またはがん組織を投与されて、免疫系ががんを経験および学習することによって、がんに対する免疫機能を強化することができ、したがって、がんの発生を予防したり遅延させることができる。

本発明のワクチン化された腫瘍組織またはがん細胞は、アブスコパル効果などを通じて全身で作用することができる。すなわち、本発明は、局所的ながん組織採取だけで全身的治療を可能にする。本発明による組成物は、全身で作用することができるので、既存の抗がん剤または放射線療法によっても発見されなかった腫瘍抗原を発見することができ、身体に負担を与える人為的な非侵襲、侵襲的な措置なくがんを治療する。そして、虚弱な患者にも別途の身体的負担なく、このような免疫誘発機能を誘導することができる。

本明細書において使用された用語「アブスコパル効果（Ａｂｓｃｏｐａｌ ｅｆｆｆｅｃｔ）」は、放射線が直接照射された局所的部位の他に、放射線が照射されていない部位の転移腫瘍まで抑制される全身的抗がん効果を指す。したがって、アブスコパル効果は、局部腫瘍治療範囲を外れた身体内の他の部位に分布した腫瘍の縮小を誘発する。ただし、アブスコパル効果は、単に放射線照射の場合に限って誘発されるとは言えず、免疫剤による処置などによっても誘発され得る。

本発明においてアブスコパル効果を誘導する物質、すなわち、腫瘍抗原などがん細胞特異的抗体誘導物質は、広い意味でワクチンの一部と見なされる。したがって、アブスコパル効果誘導物質は、「アブスコパル効果誘導ワクチン」で表現され得る。

特に、本発明は、映像化方法（ｉｍａｇｉｎｇ ｍｅｔｈｏｄｓ）の状態では検出できない散在された細胞状態にある原発がんおよびその転移がんの治療に有用な免疫刺激剤として重要な役割をし、がん疾患の再発の防止に役立つ。このような免疫刺激方法は、免疫系を活性化する全身的なワクチン効果を引き起こし、これは、先行技術方法の状態では検出できない転移がんおよび原発がんの治療に特に役立ち、成功裏に治療されたがんの再発を防止するのに特に役立つ。

本発明によって下記の原発がん形態の治療を達成することができ、そして、下記のがん形態の転移がんを治療することができ、また、下記のがん形態の再発を防止することができる：

腺がん、脈絡膜メラノーマ、急性白血病、聴神経鞘腫、膨大部がん、肛門がん、星状細胞腫、基底細胞がん、膵臓がん、類腱腫、膀胱がん、気管支がん、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん、バーキットリンパ腫、コーパスがん、原発不明がん症候群、大腸がん、小腸がん、小腸腫瘍、卵巣がん、子宮内膜がん、上衣腫、上皮性がん型、ユーイング腫瘍、消化管腫瘍、胃がん、胆のうがん、胆のうがん腫、子宮がん、子宮頸がん、頸がん、膠芽細胞腫、婦人科腫瘍、耳鼻咽喉腫瘍、血液学的腫瘍、有毛細胞白血病、尿道がん、皮膚がん、皮膚睾丸がん、脳腫瘍（神経膠腫）、脳転移、睾丸がん、脳下垂体腫瘍、カルチノイド、カポジ肉腫、喉頭がん、生殖細胞腫、骨がん、結腸直腸がん、頭頸部腫瘍（耳鼻咽喉領域の腫瘍）、結腸がん、頭蓋咽頭腫、口腔がん（口腔領域および唇上のがん）、中枢神経系のがん、肝がん、肝転移、白血病、眼瞼腫瘍、肺がん、リンパ節がん（ホジキン／非ホジキンの）、リンパ腫、胃がん、悪性黒色腫、悪性新生物形成、消化管悪性腫瘍、乳がん、直腸がん、髄芽細胞腫、黒色腫、髄膜腫、ホジキン疾患、菌状息肉腫、鼻腔がん、神経鞘腫、神経芽細胞腫、腎臓がん、腎細胞がん、非ホジキンリンパ腫、乏突起膠腫、食道がん、骨破壊性腫瘍と骨形成性がん、骨肉腫、卵巣がん、膵臓がん、陰茎がん、形質細胞腫、頭頸部の扁平上皮がん（ＳＣＣＨＮ）、前立腺がん、咽頭がん、直腸がん、網膜芽細胞腫、膣がん、甲状腺がん、シュネーベルガー疾患、食道がん、扁平上皮がん、Ｔ細胞リンパ腫（菌状息肉腫）、胸腺腫、卵管がん、眼腫瘍、尿道がん、泌尿器系腫瘍、尿路上皮がん、外陰がん、疣贅疾患、軟部組織腫瘍、軟部組織肉腫、ウィルムス腫瘍、子宮頸がん、および舌がん。例えば、星状細胞腫（ａｓｔｒｏｃｙｔｏｍａｓ）、膠芽細胞腫、膵臓がん、気管支がん、乳がん、大腸がん、卵巣がん、胃がん、喉頭がん、悪性黒色腫、食道がん、子宮頸がん、肝がん、膀胱がん、および腎細胞がんの治療に特に適切であり得る。

言い換えれば、本発明による組成物は、患者の免疫系が前記言及されたがん形態のがん細胞が対象体の正常細胞と異なることを認知し、これを死滅させることを可能にする。

さらに、本発明による組成物は、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞に対して体外で放射線照射、抗がん剤処置などが行われるものであり、前記処置ががん患者に直接加えられるものではないので、前記処置による深刻な副作用が発生するおそれがない。例えば、患者から摘出した組織またはがん細胞は、完全死滅したり、成長増殖したりできない弱毒化状態で患者の体内に注入されるので、さらに他の突然変異がん細胞として存在できない。したがって、本発明の適用は、今まで開発された標準治療（外科的手術、放射線照射、抗がん治療）のうち１つまたはそれ以上を伴う標準治療および免疫学的治療療法などのような通常のがん治療法と組み合わせられるのに適切である。

本発明において、前記処置は、放射線照射であり得る。本発明において、放射線は、α線、β線、γ線、ｘ線、ＵＶ、赤外線、近赤外線、重粒子線、および重陽子線などから選択され得るが、これに限定されるものではない。

がん患者から摘出した腫瘍組織またはがん細胞に放射線を照射する場合、次のような機序を期待することができる：一般的ながん細胞は、免疫系によって認識され得る因子を最大限隠しているが、放射線照射時に多様なＭＨＣ抗原が高いレベルで発現する。放射線照射によって死滅したがん細胞は、ＨＭＧＢ－１またはＡＴＰのような因子を多量で生成するが、このような因子は、先天性免疫系（ｉｎｎａｔｅ ｉｎｎｕｎｉｔｙ）を活性化する。例えば、放射線が照射されたがん細胞は、表面でのＩＣＡＭ－１の発現量が増加するので、免疫細胞がこれらをさらに容易に認識し攻撃することができる。このように放射線により死んだり死んでいくがん細胞は、免疫細胞が自分をさらによく識別し（Ｃａｌｒｅｔｉｃｕｌｉｎ）、殺せるように確実な標識（Ｆａｓ受容体）を提示するだけでなく、免疫細胞を武装させる戦闘シグナル、すなわち活性シグナル（ＮＫＧ２Ｄ）をさらに多く送る。また、放射線が照射されたがん細胞は、免疫細胞を誘導する（ｒｅｃｒｕｉｔ）ケモカインをより多く生成する。したがって、本発明による、放射線が照射された腫瘍組織またはがん細胞を含む組成物をがん患者に投与する場合、免疫細胞が投与された腫瘍組織またはがん細胞の周辺に集まることができ、したがって、免疫細胞によるがん細胞の認識可能性がさらに高まる。したがって、本発明によって誘発されたワクチン効果は、対象体の身体内免疫系の活性化に寄与する。さらに、前述したように、本発明は、体外で放射線照射が行われるので、従来とは異なって、放射線による対象体の体内（ｉｎ－ｖｉｖｏ）がん組織の突然変異可能性を遮断することができる。

本発明において、前記放射線の照射線量は、１～５００Ｇｙ、１～４００Ｇｙ、１～３００Ｇｙ、１～２００Ｇｙ、１～１００Ｇｙ、１～８０Ｇｙ、１～５０Ｇｙ、１～３０Ｇｙ、１～１０Ｇｙ、５～１０Ｇｙ、１０～２００Ｇｙ、１０～１００Ｇｙ、１０～８０Ｇｙ、２０～６０Ｇｙ、３０～６０Ｇｙ、または４０～６０Ｇｙであってもよいが、これに限定されない。

前記放射線は、単回または複数回投与され得る。例えば、単一量の放射線を照射せず、複数の線量当量を照射することができる。

本発明において、前記処置は、免疫抗がん剤であり得る。

本明細書において使用された用語「抗がん剤」とは、悪性腫瘍の治療のために使用される物質を総称する意味で使用された。大部分の抗がん剤は、がん細胞の各種代謝経路に介入して、主に核酸の合成を抑制したり、抗がん活性を示す薬剤である。現在がん治療に使用されている抗がん剤は、生化学的な作用機序によってアルキル化剤（ａｌｋｙｌａｔｉｎｇ ａｇｅｎｔｓ）、代謝拮抗剤（ａｎｔｉｍｅｔａｂｏｌｉｔｅｓ）、抗生物質（ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ）、有糸分裂抑制剤（ｖｉｎｃａ ａｌｋａｌｏｉｄ）、ホルモン剤およびその他の６個のカテゴリーに分類しているが、本発明による抗がん剤は、前記範疇に含まれなくてもよい。

免疫抗がん剤を用いた「免疫抗がん療法（ｃａｎｃｅｒ ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ）」とは、人体の免疫体系を活性化させてがん細胞と戦うようにするがん治療法であり、免疫抗がん剤は、免疫体系の特異性（ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｙ）、記憶能力（ｍｅｍｏｒｙ）、適応力（ａｄａｐｔｉｖｅｎｅｓｓ）を増強させることによって抗がん効果を示す。すなわち人体の免疫システムを用いて正確にがん細胞のみを攻撃して、副作用が少なく、免疫システムの記憶能力と適応力を用いるので、免疫抗がん剤に反応性を示す患者は、持続的な抗がん効果を奏することができる。好ましくは、前記免疫抗がん剤は、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子作動剤、サイトカイン治療剤、ＣＡＲ－Ｔ細胞治療剤、および自己由来ＣＤ８^＋ Ｔ免疫細胞治療剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。免疫チェックポイント阻害剤（ｉｍｍｕｎｅ ｃｈｅｃｋｐｏｉｎｔ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）は、がん細胞の免疫回避機序に関与する免疫チェックポイント（ｉｍｍｕｎｅ ｃｈｅｃｋｐｏｉｎｔ）を抑制する製剤を意味する。一部のがん細胞は、免疫細胞の免疫チェックポイントを活用しながら免疫を回避するが、免疫チェックポイント阻害剤は、がん細胞およびＴ細胞の結合部位に結合して免疫回避シグナルを遮断することによって、免疫学的シナプスが形成されないようにし、これにより、免疫回避の妨害を受けないＴ細胞ががん細胞を破壊する機序を有している。前記免疫チェックポイント阻害剤は、ＰＤ－Ｌ１阻害剤、ＰＤ－１阻害剤、ＣＴＬＡ－４阻害剤、ＬＡＧ３阻害剤、ＴＩＭ３阻害剤、４－１ＢＢ阻害剤、ＬＡＧ－３阻害剤、Ｂ７－Ｈ４阻害剤、ＨＶＥＭ阻害剤、ＴＩＭ４阻害剤、ＧＡＬ９阻害剤、ＶＩＳＴＡ阻害剤、ＫＩＲ阻害剤、ＴＩＧＩＴ阻害剤、およびＢＴＬＡ阻害剤から成る群から選択された１つ以上であってもよいが、これに限定されない。前記阻害剤は、具体的な種類に限定されず、ターゲット（免疫チェックポイントタンパク質）の機能または発現を抑制できるものであれば、制限なく含まれるが、具体的な例示としては、抗体またはその断片（Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２、ｓｃＦｖ、（ｓｃＦｖ）２、Ｆｖ、ｄｓＦｖ、ｄｉａｂｏｄｙ、ｎａｎｏｂｏｄｙ、Ｆｄ、およびＦｄ’など）、化合物、その他ペプチドなどがある。商用化された免疫チェックポイント阻害剤の例示としては、ペムブロリズマブ（Ｋｅｙｔｒｕｄａ）、イピリムマブ（Ｙｅｒｖｏｙ）、ニボルマブ（Ｏｐｄｉｖｏ）、アテゾリズマブ（Ｔｅｃｅｎｔｒｉｑ）、セミプリマブ（Ｌｉｂｔａｙｏ）、アテゾリズマブ（Ｔｅｃｅｎｔｒｉｑ）、アベルマブ（Ｂａｖｅｎｃｉｏ）、デュルバルマブ（Ｉｍｆｉｎｚｉ）、トレメリムマブ（Ｉｍｊｕｎｏ）、レラトリマブ、ニボルマブなどがあるが、これに限定されるものではない。

免疫療法として免疫抗がん剤の他に免疫細胞療法が含まれ得る。免疫細胞の遺伝子改変は、がんに対する免疫細胞療法として良く知られている。これらの免疫細胞療法は、自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）または同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）免疫細胞を操作して、必要な対象体に投与することを基礎とする。免疫細胞基盤の療法は、自然殺傷細胞療法、樹状細胞療法およびナイーブ（ｎａｉｖｅ）Ｔ細胞、ヘルパーＴ細胞と知られたエフェクターＴ細胞、細胞毒性Ｔ細胞および調節性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）などの細胞免疫療法を含む。

遺伝子改変免疫細胞は、Ｔ細胞であり得る。他の具現例において、Ｔ細胞は、ナイーブＴ細胞である。他の具現例において、Ｔ細胞は、ナイーブＣＤ４^＋ Ｔ細胞である。他の具現例において、Ｔ細胞は、ナイーブＴ細胞である。他の具現例において、Ｔ細胞は、ナイーブＣＤ８^＋ Ｔ細胞である。他の具現例において、遺伝子改変免疫細胞は、自然殺傷（ＮＫ）細胞である。他の具現例において、遺伝子改変免疫細胞は、樹状細胞である。さらに他の具現例において、遺伝子改変Ｔ細胞は、細胞毒性Ｔリンパ球（ＣＴＬ細胞）である。他の具現例において、遺伝子改変Ｔ細胞は、調節性Ｔ細胞（Ｔｒｅｇ）である。他の具現例において、遺伝子改変Ｔ細胞は、キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）Ｔ細胞である。他の具現例において、遺伝子改変Ｔ細胞は、遺伝子改変Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）細胞である。

免疫療法は、サイトカインを含む。サイトカインは、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ－ＣＳＦ）、ＩＬ－２のようなインターロイキンおよび／またはＩＦＮ－アルファのようなインターフェロンである。腫瘍標的された免疫反応を高めるための追加接近法には、追加免疫チェックポイント阻害が含まれる。免疫チェックポイント阻害は、抗ＣＴＬＡ４、抗ＰＤ－１、抗ＰＤ－Ｌ１、抗ＰＤ－Ｌ２、抗ＴＩＭ－３、抗ＬＡＧ－３、抗Ａ２ａＲまたは抗ＫＩＲ抗体を含む。免疫療法は、抗ＯＸ４０抗体、抗ＧＩＴＲ抗体、抗ＣＤ１３７抗体、抗ＣＤ４０抗体および抗ＣＤ２７抗体のような共刺激受容体作用剤を含む。免疫療法は、Ｔ調節細胞（Ｔ調節）、骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）およびがん関連線維芽細胞（ＣＡＦ）の抑制を含む。免疫療法は、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、マクロファージおよび樹状細胞のような先天性免疫細胞の刺激を含む。追加免疫刺激治療剤には、ＩＤＯ阻害剤、ＴＧＦ－ベータ阻害剤、ＩＬ－１０阻害剤、インターフェロン遺伝子刺激剤（ＳＴＩＮＧ）作用剤、トール様受容体（ＴＬＲ）作用剤（例えば、ＴＬＲ７、ＴＬＲ８またはＴＬＲ９）、腫瘍ワクチン（例えば、全体腫瘍細胞ワクチン、ペプチドおよび組換え腫瘍関連抗原ワクチン）、および養子細胞療法（ＡＣＴ）（例えば、Ｔ細胞、ナチュラルキラー細胞、ＴＩＬおよびＬＡＫ細胞）、および遺伝子操作された受容体（例えば、キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）およびＴ細胞受容体（ＴＣＲ）とのＡＣＴが含まれる。これらの製剤の組み合わせ、例えば、免疫チェックポイント阻害剤の組み合わせ、チェックポイント阻害＋Ｔ細胞共刺激受容体の作用、およびチェックポイント阻害＋ＴＩＬ ＡＣＴが使用され得る。追加抗がん治療は、免疫チェックポイント阻害剤（例えば、アベルマブ）、４－１ＢＢ（ＣＤ－１３７）作用剤（例えば、ウトミルマブ）およびＯＸ４０（ＴＮＦＲＳ４）作用剤の組み合わせを含む。

本発明による組成物は、特定の処理が加えられた１種の腫瘍細胞またはがん細胞のみを有効成分として含むこともできるが、２以上の腫瘍組織またはがん細胞を含むこともできる。この際、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞は、それぞれ同じ種類の処置が加えられたものであってもよいが、互いに異なる種類の処置が加えられたものであってもよい。

本発明による組成物が２以上の腫瘍組織またはがん細胞を含む場合、前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞が混合された混合剤の形態であり得る。すなわち、この際、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞は、同時に投与され得る。

前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞がそれぞれ製剤化され、同時に（ｓｉｍｕｌｔａｎｅｏｕｓｌｙ）または順次に（ｓｅｑｕｅｎｔｉａｌｌｙ）投与される形態であり得る。この場合、前記組成物は、前記腫瘍組織またはがん細胞の同時または順次投与のための併用投与用医薬組成物であり得る。この際、順次投与の場合、投与順序に制限されるものではなく、患者の状態などによって投与療法は、適切に調節され得る。

また、本発明による組成物は、その他抗がん療法と併用され得る。本発明による組成物は、アブスコパル効果を通じて抗がん療法に対する個体の感受性を増加させ、免疫反応に関与する免疫細胞および免疫調節因子の活性およびレベルを調節することによって、抗がん剤の抗がん効果を最大化させることができる。したがって、本発明の組成物は、併用される抗がん療法の抗がん効果を増進させ、副作用を減少させることができる。また、本発明による組成物を放射線療法および免疫抗がん剤と併用する場合、腫瘍成長がより効果的に抑制されるだけでなく、放射線療法によるアブスコパル効果がさらに増加し、がん転移が減少することが確認された。また、併用療法による優れた抗がん効果は、腫瘍および脾臓内で抗がん活性の免疫細胞が増加し、血清内抗がんインターフェロンレベルが増加した結果であることが確認された。これに加えて、本発明による組成物は、抗がん療法と併用時に５０日の長期間にもかかわらず、毒性などの副作用が発生せず、生存率を維持させることを確認した。

本発明の一実施例によれば、本発明による組成物は、１日１回３～４日間隔で合計１～３回、１～２回、または２～３回投与する場合、毒性を示さず、生存率が維持されることを確認した。これより、本発明による組成物は、１～３回投与され得るが、これに制限されない。

本明細書において使用された用語「併用」は、治療療法の個別成分を同時に、順次に、または個別的に投与（処理）する方式で行うことができる。２以上の抗がん療法を同時に、または順次に行ったり、あるいは一定のまたは定められない間隔で交互に行うなどの方法で併用治療効果を得るものであり、併用治療法は、これに限定されないが、例えば、反応程度、反応速度、疾患進行までの期間または生存期間を通じて測定された効能が併用治療法の成分のうち１つまたは残りを通常の用量で投薬して得ることができる効能よりも治療学的に優れかつ相昇効果を提供できるものと定義され得る。

本発明による組成物は、放射線療法、化学抗がん剤療法、標的抗がん剤療法、および免疫抗がん剤療法から成る群から選択された１つ以上と併用され得るが、これに制限されない。

本発明において「標的抗がん剤」は、がん細胞やがん組織で特異的に変化するタンパク質や遺伝子を標的とし、がんの成長および発生に関与する分子活動を妨害することによって抗がん効果を示す製剤を意味する。前記標的抗がん剤は、チロシンキナーゼ阻害剤（ｔｙｒｏｓｉｎｅ ｋｉｎａｓｅ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ＴＫＩ）、ＰＡＲＰ阻害剤（ｐｏｌｙ－ＡＤＰ ｒｉｂｏｓｅ ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）、血管新生阻害剤（ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、ＣＤＫ４／６阻害剤（ｃｙｃｌｉｎ－ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ ｋｉｎａｓｅｓ ４／６ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、ホルモン治療剤（ｈｏｒｍｏｎａｌ ｔｈｅｒａｐｙ ｄｒｕｇｓ）、および抗体薬物接合体（ａｎｔｉｂｏｄｙ－ｄｒｕｇ ｃｏｎｊｕｇａｔｅｓ）から成る群から選択される１種以上であってもよいが、これに制限されるものではない。

本明細書において使用された用語「化学抗がん剤」は、「細胞毒性抗がん剤」または「化学薬物抗がん剤」などの用語とも呼ばれる１世代抗がん剤を意味する。

本発明による組成物は、放射線療法および免疫抗がん剤療法と併用されることを特徴とする。免疫抗がん剤および免疫抗がん療法に関する具体的な説明は、前述したので省略する。

本発明による組成物は、前記抗がん療法と同時に、別途に、または順次に投与され得る。また、各抗がん療法は、繰り返し行われ得る。

例えば、本発明による組成物は、前記抗がん療法実行１日～３日、１日～５日、１日～７日、１日～１０日、１日～２０日、１日～３０日、５日～１５日、５日～２０日前、１０分～２時間、１０分～１時間、１０分～５０分、または１０分～３０分前に投与され得、前記抗がん療法と同時に投与され得、前記抗がん療法実行後５分～１０分、３０分～１時間、６時間～１２時間、１２時間～２４時間、１日～３日、１日～５日、１日～７日、１日～１０日、１日～２０日、１日～３０日、５日～１５日、または５日～２０日後に投与されることもできる。また、本発明による組成物は、前記抗がん療法実行前後に投与され得る。

前記抗がん療法には、制限がなく、当業界に知られたすべての抗がん療法が含まれ得る。非制限的な例示として、外科的療法、化学療法（例えば、タンパク質キナーゼ阻害剤またはＥＧＦＲ－標的化治療剤の投与）、塞栓術療法、化学塞栓療法、放射線療法、冷凍療法、高熱治療、光線療法、放射線切除療法、ホルモン療法、免疫療法、小分子療法、受容体キナーゼ阻害剤療法、抗血管形成療法、サイトカイン療法または生物学的療法、例えば、単クローン抗体、ｓｉＲＮＡ、ｍｉＲＮＡ、アンチセンスオリゴヌクレオチド、リボザイムまたは遺伝子療法などがある。

抗がん剤による処置には、アクチノマイシンＤ（ａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ Ｄ）、アミノグルテチミド（ａｍｉｎｏｇｌｕｔｅｔｈｉｍｉｄｅ）、アムサクリン（ａｍｓａｃｒｉｎ）、アナストロゾール（ａｎａｓｔｒｏｚｏｌ）、プリンおよびピリミジン塩基の拮抗剤、アントラサイクリン（ａｎｔｈｒａｃｙｃｌｉｎｅ）、アロマターゼ阻害剤（ａｒｏｍａｔａｓｅ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）、アスパラギナーゼ（ａｓｐａｒａｇｉｎａｓｅ）、抗エストロゲン（ａｎｔｉｅｓｔｒｏｇｅｎｅｓ）、ベキサロテン（ｂｅｘａｒｏｔｅｎ）、ブレオマイシン（ｂｌｅｏｍｙｃｉｎ）、ブセレリン（ｂｕｓｅｒｅｌｉｎ）、ブスルファン（ｂｕｓｕｌｆａｎ）、カンプトテシン誘導体（ｃａｍｐｔｏｔｈｅｃｉｎ ｄｅｒｉｖａｔｅｓ）、カペシタビン（ｃａｐｅｃｉｔａｂｉｎ）、カルボプラチン（ｃａｒｂｏｐｌａｔｉｎ）、カルムスチン（ｃａｒｍｕｓｔｉｎｅ）、クロラムブシル（ｃｈｌｏｒａｍｂｕｃｉｌ）、クラドリビン（ｃｌａｄｒｉｂｉｎｅ）、シクロホスファミド（ｃｙｃｌｏｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｅ）、シタラビン（ｃｙｔａｒａｂｉｎ）、シトシンアラビノシド（ｃｙｔｏｓｉｎｅ ａｒａｂｉｎｏｓｉｄｅ）、アルキル化静菌剤（ａｌｋｙｌａｔｉｎｇ ｃｙｔｏｓｔａｔｉｃｓ）、ダカルバジン（ｄａｃａｒｂａｚｉｎｅ）、ダクチノマイシン（ｄａｃｔｉｎｏｍｙｃｉｎ）、ダウノルビシン（ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ）、ドセタキセル（ｄｏｃｅｔａｘｅｌ）、ドキソルビシン（ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ：アドリアマイシン（ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ））、ドキソルビシンリポ（ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ ｌｉｐｏ：リポドックス）、エピルビシン（ｅｐｉｒｕｂｉｃｉｎ）、エストラムスチン（ｅｓｔｒａｍｕｓｔｉｎｅ）、エトポシド（ｅｔｏｐｏｓｉｄ）、エキセメスタン（ｅｘｅｍｅｓｔａｎ）、フルダラビン（ｆｌｕｄａｒａｂｉｎ）、フルオロウラシル（ｆｌｕｏｒｏｕｒａｃｉｌ）、葉酸拮抗剤（ｆｏｌｉｃ ａｃｉｄ ａｎｔａｇｏｎｉｓｔｓ）、フォルメスタン（ｆｏｒｍｅｓｔａｎ）、ゲムシタビン（ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎ）、グルココルチコイド（ｇｌｕｃｏｃｏｒｔｉｃｏｉｄｅｓ）、ゴセレリン（ｇｏｓｅｒｅｌｉｎ）、ホルモン拮抗剤（ｈｏｒｍｏｎｅ ａｎｔａｇｏｎｉｓｔｓ）、ハイカムチン（ｈｙｃａｍｔｉｎ）、ヒドロキシウレア（ｈｙｄｒｏｘｙ ｕｒｅａ）、イダルビシン（ｉｄａｒｕｂｉｃｉｎ）、イホスファミド（ｉｆｏｓｆａｍｉｄ）、イマチニブ（ｉｍａｔｉｎｉｂ）、イリノテカン（ｉｒｉｎｏｔｅｃａｎ）、レトロゾール（ｌｅｔｒｏｚｏｌｅ）、リュープロレリン（ｌｅｕｐｒｏｒｅｌｉｎ）、ロムスチン（ｌｏｍｕｓｔｉｎ）、メルファラン（ｍｅｌｐｈａｌａｎ）、メルカプトプリン（ｍｅｒｃａｐｔｏｐｕｒｉｎｅ）、メトトレキサート（ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ）、ミルテフォシン（ｍｉｌｔｅｆｏｓｉｎｅ）、マイトマイシン（ｍｉｔｏｍｙｃｉｎ）、有糸分裂抑制剤（ｍｉｔｏｓｉｓ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）、ミトキサントロン（ｍｉｔｏｘａｎｔｒｏｎ）、ニムスチン（ｎｉｍｕｓｔｉｎｅ）、オキサリプラチン（ｏｘａｌｉｐｌａｔｉｎ）、パクリタキセル（ｐａｃｌｉｔａｘｅｌ）、ペントスタチン（ｐｅｎｔｏｓｔａｔｉｎ）、プロカルバジン（ｐｒｏｃａｒｂａｚｉｎｅ）、タモキシフェン（ｔａｍｏｘｉｆｅｎ）、テモゾロマイド（ｔｅｍｏｚｏｌｏｍｉｄｅ）、テニポシド（ｔｅｎｉｐｏｓｉｄ）、テストラクトン（ｔｅｓｔｏｌａｃｔｏｎ）、チオテパ（ｔｈｉｏｔｅｐａ）、チオグアニン（ｔｈｉｏｇｕａｎｉｎｅ）、トポイソメラーゼ阻害剤（ｔｏｐｏｉｓｏｍｅｒａｓｅ ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ）、トポテカン（ｔｏｐｏｔｅｃａｎ）、トレオスルファン（ｔｒｅｏｓｕｌｆａｎ）、トレチノイン（ｔｒｅｔｉｎｏｉｎ）、トリプトレリン（ｔｒｉｐｔｏｒｅｌｉｎ）、トロホスファミド（ｔｒｏｆｏｓｆａｍｉｄｅ）、ビンブラスチン（ｖｉｎｂｌａｓｔｉｎｅ）、ビンクリスチン（ｖｉｎｃｒｉｓｔｉｎｅ）、ビンデシン（ｖｉｎｄｅｓｉｎｅ）、ビノレルビン（ｖｉｎｏｒｅｌｂｉｎｅ）、または細胞毒性活性を有する抗生剤などがある。

免疫剤による処置には、一般的に、がん細胞を標的して破壊するための免疫エフェクター細胞および分子の使用に依存する。免疫エフェクターは、例えば、腫瘍細胞の表面上に存在する一部のマーカーに特異的な抗体であり得る。抗体は、単独で療法のエフェクターとして機能することができるか、細胞死滅に実際影響を及ぼす他の細胞を募集することができる。また、抗体は、薬物または毒素（化学治療剤、放射性核種、リシンＡ鎖、コレラ毒素、百日咳毒素など）に接合され、単に標的化剤として機能することができる。選択的に、エフェクターは、細胞標的と直接または間接的に相互作用する表面分子を伝達するリンパ球であり得る。多様なエフェクター細胞には、細胞毒性Ｔ細胞およびＮＫ細胞だけでなく、キメラ抗原受容体を発現するように改変されたこのような細胞類型の遺伝子操作された変異体が含まれる。

骨髄由来先天免疫系細胞の数を増加させるためのＧＭ－ＣＳＦ、先天および適応免疫を抑制するＴ調節細胞を除去するための低用量シクロホスファミドまたはＰＩ３Ｋ阻害剤および骨髄由来阻害剤細胞を除去するための５ＦＵ、ＰＩ３Ｋ阻害剤またはヒストン脱アセチル化酵素阻害剤をはじめとする他の補充免疫療法が前記療法に追加され、その効能をさらに向上させることができる。

また、免疫療法は、インターロイキン、例えば、ＩＬ－２、またはインターフェロン、例えば、ＩＮＦαの投与を含んでもよい。

ｐ５３、ＡＤＰ、および／またはＭＤＡ－７遺伝子療法およびＣＤ１２２／ＣＤ１３２作用剤と組み合わせることができる免疫療法の例は、免疫補助剤（例えば、ウシ結核菌、熱帯熱源虫、ジニトロクロロベンゼンおよび芳香族化合物）、サイトカイン療法、遺伝子療法および単クローン抗体である。したがって、本出願に記載されたｐ５３、ＡＤＰ、および／またはＭＤＡ－７遺伝子療法と一緒に１つ以上の抗がん療法が使用され得ることが考慮される。

ｐ５３、ＡＤＰおよび／またはＭＤＡ－７遺伝子療法およびＣＤ１２２／ＣＤ１３２作用剤と組み合わせることができるさらに他の免疫療法には、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激受容体作用剤、先天免疫細胞刺激剤または先天免疫活性化剤が含まれる。特定の態様において、免疫チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ－４、ＰＤ－１、ＰＤ－Ｌ１、ＰＤ－Ｌ２、ＬＡＧ－３、ＢＴＬＡ、Ｂ７Ｈ３、Ｂ７Ｈ４、ＴＩＭ３、ＫＩＲ、またはＡ２ａＲの阻害剤である。特定の態様において、少なくとも１つの免疫チェックポイント阻害剤は、抗殺害細胞免疫グロブリン様受容体（ＫＩＲ）抗体である。

一部の態様において、少なくとも１つの免疫チェックポイント阻害剤は、ヒト細胞予定死１（ＰＤ－１）軸結合拮抗剤である。特定の態様において、ＰＤ－１軸結合拮抗剤は、ＰＤ－１結合拮抗剤、ＰＤＬ１結合拮抗剤およびＰＤＬ２結合拮抗剤から成る群から選択される。一部の態様において、ＰＤ－１軸結合拮抗剤は、ＰＤ－１結合拮抗剤である。特定の態様において、ＰＤ－１結合拮抗剤は、ＰＤ－１のＰＤＬ１および／またはＰＤＬ２に対する結合を抑制する。特に、ＰＤ－１結合拮抗剤は、単クローン抗体またはその抗原結合断片である。

共刺激受容体作用剤は、抗ＯＸ４０抗体、抗ＧＩＴＲ抗体、抗ＣＤ１３７抗体、抗ＣＤ４０または抗ＣＤ２７抗体であり得る。先天免疫細胞の刺激剤は、ＫＩＲ単クローン抗体、細胞毒性抑制受容体の阻害剤、およびトール様受容体を含むが、これに制限されない。ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、マクロファージおよび樹状細胞のような先天免疫細胞の活性化剤は、ＩＤＯ阻害剤、ＴＧＦ阻害剤、ＩＬ－１０阻害剤を含む。先天免疫の例示的な活性化剤は、インドキシモドである。

免疫療法は、Ｔ調節細胞、骨髄由来抑制細胞（ＭＤＳＣ）およびがん関連線維芽細胞（ＣＡＦ）の抑制を含んでもよい。一部の具体例において、免疫療法は、腫瘍ワクチン（例えば、全体腫瘍細胞ワクチン、樹状細胞ワクチン、ＤＮＡおよび／またはＲＮＡ発現ワクチン、ペプチドおよび組換え腫瘍関連抗原ワクチン）または養子細胞療法（ＡＣＴ）（例えば、Ｔ細胞、ナチュラルキラー細胞、ＴＩＬおよびＬＡＫ細胞）である。Ｔ細胞および／またはナチュラルキラー細胞は、特定の腫瘍抗原に対するキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）またはＴ細胞受容体（ＴＣＲ）で操作され得る。本発明において使用されたキメラ抗原受容体（またはＣＡＲ）は、Ｔ細胞またはナチュラルキラー細胞で発現されるとき、ＣＡＲの特異性をＴ細胞またはナチュラルキラー細胞に付与する関心抗原に特異的な任意の操作された受容体を指すことができる。キメラ抗原受容体を発現するＴ細胞またはナチュラルキラー細胞が標準分子技術を使って生成されると、養子細胞伝達のような技術と同様に、これを患者に導入することができる。

免疫療法は、１つ以上のがん抗原、特にタンパク質またはその免疫原性断片、前記がん抗原をエンコーディングするＤＮＡまたはＲＮＡ、特にタンパク質またはその免疫原性断片、がん細胞溶解物および／または腫瘍細胞から得たタンパク質製剤を含むがんワクチンであり得る。本願において使用されたがん抗原は、がん細胞に存在する抗原性物質である。原則的に、正常細胞に比べてがん細胞で上向き調節されるか、突然変異によって構造が異常な、がん細胞で生産されるタンパク質は、がん抗原として作用することができる。原則的に、がん抗原は、突然変異されるか、過発現した腫瘍遺伝子および腫瘍抑制因子遺伝子の生成物、他の突然変異された遺伝子の生成物、 過発現するか、異常に発現した細胞タンパク質、発ガン性ウイルスによって生成されたがん抗原、腫瘍胎児抗原、改変された細胞表面糖脂質および糖タンパク質または細胞類型特異的分化抗原であり得る。がん抗原の例には、ｒａｓおよびｐ５３遺伝子の異常または過発現した生成物が含まれる。他の例には、組織分化抗原、突然変異タンパク質抗原、発がん性ウイルス抗原、がん・精巣抗原および血管または基質特異的抗原が含まれる。組織分化抗原は、特定類型の組織に特異的な抗原である。突然変異タンパク質抗原は、正常細胞にこのようなタンパク質が含まれてはならないので、がん細胞に格別に特異的である可能性がある。正常細胞は、ＭＨＣ分子で正常タンパク質抗原を表示するが、がん細胞は、突然変異形態を表示する。一部のウイルスタンパク質は、がん形成と関連があり、一部のウイルス抗原もがん抗原である。

免疫療法は、抗体、例えば、多クローン抗体製剤の一部であってもよく、または単クローン抗体であり得る。抗体は、ヒト化抗体、キメラ抗体、抗体断片、二重特異的断片または単鎖抗体であり得る。本願に開示された抗体は、抗体断片、例えば、Ｆａｂ、Ｆａｂ’およびＦ（ａｂ’）２、Ｆｄ、単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、単鎖抗体、二硫化結合したＦｖ（ｓｄｆｖ）およびＶＬまたはＶＨドメインを含む断片を含むが、これに制限されるものではない。一部の態様において、抗体またはその断片は、表皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ１、Ｅｒｂ－Ｂ１）、ＨＥＲ２／ｎｅｕ（Ｅｒｂ－Ｂ２）、ＣＤ２０、血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）、インスリン様成長因子受容体（ＩＧＦ－１Ｒ）、ＴＲＡＩＬ受容体、上皮細胞接着分子、癌胎児性抗原、前立腺特異的膜抗原、ムチン－１、ＣＤ３０、ＣＤ３３、またはＣＤ４０に特異的に結合する。

本発明に提供された組成物と組み合わせて使用できる単クローン抗体の例には、制限なく、トラスツズマブ（抗ＨＥＲ２／ｎｅｕ抗体）；ペルツズマブ（抗ＨＥＲ２ ｍＡｂ）；セツキシマブ（表皮成長因子受容体ＥＧＦＲに対するキメラ単クローン抗体）；パニツムマブ（抗ＥＧＦＲ抗体）；ニモツズマブ（抗ＥＧＦＲ抗体）；ザルツムマブ（抗ＥＧＦＲ ｍＡｂ）；ネシツムマブ（抗ＥＧＦＲ ｍＡｂ）；ＭＤＸ－２１０（ヒト化抗ＨＥＲ－２二重特異的抗体）；ＭＤＸ－２１０（ヒト化抗ＨＥＲ－２二重特異的抗体）；ＭＤＸ－４４７（ヒト化抗ＥＧＦ受容体二重特異的抗体）；リツキシマブ（キメララット科／ヒト抗ＣＤ２０ ｍＡｂ）；オビヌツズマブ（抗ＣＤ２０ ｍＡｂ）；オファツムマブ（抗ＣＤ２０ ｍＡｂ）；トシツモマブ－Ｉ１３１（抗ＣＤ２０ ｍＡｂ）；イブリツモマブチウキセタン（抗ＣＤ２０ ｍＡｂ）；ベバシズマブ（抗ＶＥＧＦ ｍＡｂ）；ラムシルマブ（抗ＶＥＧＦＲ２ ｍＡｂ）；ラニビズマブ（抗ＶＥＧＦ ｍＡｂ）；アフリベルセプト（ＩｇＧ１ Ｆｃに融合したＶＥＧＦＲ１およびＶＥＧＦＲ２の細胞外ドメイン）；ＡＭＧ３８６（ＩｇＧ１ Ｆｃに融合したアンジオポイエチン－１および－２結合ペプチド）；ダラツムマブ（抗ＩＧＦ－１Ｒ ｍＡｂ）；ゲムツズマブオゾガマイシン（抗ＣＤ３３ ｍＡｂ）；アレムツズマブ（抗カムパス－１／ＣＤ５２ ｍＡｂ）；ブレンツキシマブベドチン（抗ＣＤ３０ ｍＡｂ）；カツマキソマブ（上皮細胞接着分子およびＣＤ３を標的とする二重特異的ｍＡｂ）；ナムツモマブ（抗５Ｔ４ ｍＡｂ）；ジレンツキシマブ（抗炭酸脱水酵素ｉｘ）；またはファルレツズマブ（抗葉酸受容体）が含まれる。他の例としては、Ｐａｎｏｒｅｘ（登録商標）（１７－１Ａ）（ラット科単クローン抗体またはキメララット科単クローン抗体）；ＢＥＣ２（抗イディオタイプｍＡｂ、ＧＤエピトープ模倣）（ＢＣＧを含む）；Ｏｎｃｏｌｙｍ（Ｌｙｍ－１単クローン抗体）；ＳＭＡＲＴ Ｍ１９５ Ａｂ、ヒト化１３’１ ＬＹＭ－１（Ｏｎｃｏｌｙｍ）、Ｏｖａｒｅｘ（Ｂ４３．１３、抗イディオタイプマウスｍＡｂ）；腺がんでＥＧＰ４０（１７－１Ａ）汎がん抗原に結合する３６２２Ｗ９４ ｍＡｂ；Ｚｅｎａｐａｘ（ＳＭＡＲＴ抗Ｔａｃ（ＩＬ－２受容体）；ＳＭＡＲＴ Ｍ１９５ Ａｂ、ヒト化Ａｂ、ヒト化）；ＮｏｖｏＭＡｂ－Ｇ２（汎がん特異的Ａｂ）；ＴＮＴ（ヒストン抗原に対するキメラｍＡｂ）；ＴＮＴ（ヒストン抗原に対するキメラｍＡｂ）；Ｇｌｉｏｍａｂ－Ｈ（単クローン－ヒト化Ａｂｓ）；ＧＮＩ－２５０ Ｍａｂ；ＥＭＤ－７２０００（キメラ－ＥＧＦ拮抗剤）；ＬｙｍｐｈｏＣｉｄｅ（ヒト化ＩＬ．Ｌ．２抗体）；およびＭＤＸ－２６０二重特異的、標的ＧＤ－２、ＡＮＡ Ａｂ、ＳＭＡＲＴ ＩＤＩＯ Ａｂ、ＳＭＡＲＴ ＡＢＬ ３６４ ＡｂまたはＩｍｍｕＲＡＩＴＣＥＡが含まれる。

抗体のさらに他の例には、ザヌリムマブ（抗ＣＤ４ ｍＡｂ）、ケリキシマブ（抗ＣＤ４ ｍＡｂ）；イフィリムマブ（ＭＤＸ－１０１；抗ＣＴＬＡ－４ ｍＡｂ）；トレミリムマブ（抗ＣＴＬＡ－４ ｍＡｂ）；（ダクリズマブ（抗ＣＤ２５／ＩＬ－２Ｒ ｍＡｂ）；バシリキシマブ（抗ＣＤ２５／ＩＬ－２Ｒ ｍＡｂ）；ＭＤＸ－１１０６（抗ＰＤ１ ｍＡｂ）；ＧＩＴＲに対する抗体；ＧＣ１００８（抗ＴＧＦ－抗体）；メテリムマブ／ＣＡＴ－１９２（抗ＴＧＦ－抗体）；レルデリムマブ／ＣＡＴ－１５２（抗ＴＧＦ－抗体）；ＩＤ１１（抗ＴＧＦ－抗体）；デノスマブ（抗ＲＡＮＫＬ ｍＡｂ）；ＢＭＳ－６６３５１３（ヒト化抗４－１ＢＢ ｍＡｂ）；ＳＧＮ－４０（ヒト化抗ＣＤ４０ ｍＡｂ）；ＣＰ８７０、８９３（ヒト抗ＣＤ４０ ｍＡｂ）；インフリキシマブ（キメラ抗ＴＮＦ ｍＡｂ；アダリムマブ（ヒト抗ＴＮＦ ｍＡｂ）；セルトリズマブ（ヒト化Ｆａｂ抗ＴＮＦ）；ゴリムマブ（抗ＴＮＦ）；エタネルセプト（ＩｇＧ１ Ｆｃに融合したＴＮＦＲの細胞外ドメイン）；ベラタセプト（Ｆｃに融合したＣＴＬＡ－４の細胞外ドメイン）；アバタセプト（Ｆｃに融合したＣＴＬＡ－４の細胞外ドメイン）；ベリムマブ（抗Ｂリンパ球刺激剤）；ムロモマブ－ＣＤ３（抗ＣＤ３ ｍＡｂ）；オテリキシズマブ（抗ＣＤ３ ｍＡｂ）；テプリズマブ（抗ＣＤ３ ｍＡｂ）；トシリズマブ（抗ＩＬ６Ｒ ｍＡｂ）；ＲＥＧＮ８８（抗ＩＬ６Ｒ ｍＡｂ）；ウステキヌマブ（抗ＩＬ－１２／２３ ｍＡｂ）；ブリアキヌマブ（抗ＩＬ－１２／２３ ｍＡｂ）；ナタリズマブ（抗αインテグリン）；ベドリズマブ（抗α４β７インテグリンｍＡｂ）；Ｔ１ ｈ（抗ＣＤ６ ｍＡｂ）；エプラツズマブ（抗ＣＤ２２ ｍＡｂ）；エファリズマブ（抗ＣＤ１１ａ ｍＡｂ）；およびアタシセプト（Ｆｃと融合したカルシウム調節リガンド相互作用剤および膜経由活性化剤の細胞外ドメイン）が含まれる。

本発明による組成物が腫瘍組織を含む場合、前記腫瘍組織は、粉砕され、溶液に希釈または溶解した状態であり得る。粉砕の方法には、物理的衝撃、破砕、湿式および乾式粉砕、崩解、凍結低温粉砕（ｃｒｙｏ－ｍｉｌｌｉｎｇ）切削などがある。前記溶液は、水または水を主成分とする液体、緩衝液、登場額、食塩水などであってもよいが、特別な種類に制限されるものではない。

また、前記組成物が２以上の腫瘍組織を含む場合、前記２以上の腫瘍組織は、その粉砕粒子サイズが互いに同じでも異なっていてもよい。

また、本発明は、前記組成物を含むがんの予防または治療用キットを提供する。本発明によるキットは、前記組成物の他にも、がんの予防または治療に通常必要な他の構成成分、組成物、溶液、装置などを制限なく含んでもよく、特に本発明による組成物の適切な使用および保管などを指示する説明書などを含んでもよい。

本発明の組成物内の前記腫瘍組織または前記がん細胞の含有量は、疾患の症状、症状の進行程度、患者の状態などによって適切に調節可能であり、例えば、全体組成物の重量を基準として０．０００１～９９．９重量％、または０．００１～５０重量％であってもよいが、これに限定されるものではない。前記含有量の割合は、溶媒を除去した乾燥量を基準とする値である。

本発明による医薬組成物は、医薬組成物の製造に通常使用する適切な担体、賦形剤および希釈剤をさらに含んでもよい。前記賦形剤は、例えば、希釈剤、結合剤、崩解剤、滑沢剤、吸着剤、保湿剤、フィルム－コーティング物質、および制御放出添加剤から成る群から選択された１つ以上でありうる。

本発明による医薬組成物は、それぞれ通常の方法によって散剤、顆粒剤、徐放性顆粒剤、腸溶性顆粒剤、液剤、点眼剤、エリキシル剤、乳剤、懸濁液剤、酒精剤、トローチ剤、芳香水剤、リモナーデ剤、精製、徐放性錠剤、腸溶性錠剤、舌下錠、硬質カプセル剤、軟質カプセル剤、徐放性カプセル剤、腸溶性カプセル剤、丸剤、チンキ剤、軟エキス剤、乾燥エキス剤、流動エキス剤、注射剤、カプセル剤、灌流液、硬膏剤、ローション剤、パスタ剤、噴霧剤、吸入剤、パッチ剤、滅菌注射溶液、またはエアロゾルなどの外用剤などの形態に剤形化して使用することができ、前記外用剤は、クリーム、ジェル、パッチ、噴霧剤、軟膏剤、硬膏剤、ローション剤、リニメント剤、パスタ剤またはカタプラズマ剤などの剤形を有することができる。

本発明による医薬組成物に含まれ得る担体、賦形剤および希釈剤としては、ラクトース、デキストロース、スクロース、オリゴ糖、ソルビトール、マンニトール、キシリトール、エリスリトール、マルチトール、デンプン、アカシアガム、アルギネート、ゼラチン、カルシウムホスフェート、カルシウムシリケート、セルロース、メチルセルロース、微晶質セルロース、ポリビニルピロリドン、水、メチルヒドロキシベンゾアート、プロピルヒドロキシベンゾアート、タルク、マグネシウムステアレートおよび鉱物油が挙げられる。

製剤化する場合には、通常使用する充填剤、増量剤、結合剤、湿潤剤、崩解剤、界面活性剤などの希釈剤または賦形剤を使用して調製する。

本発明による錠剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤、丸剤、トローチ剤の添加剤としてコーンスターチ、ジャガイモデンプン、小麦デンプン、乳糖、白糖、ブドウ糖、果糖、Ｄ－マンニトール、沈降炭酸カルシウム、合成ケイ酸アルミニウム、リン酸一水素カルシウム、硫酸カルシウム、塩化ナトリウム、炭酸水素ナトリウム、精製ラノリン、微結晶セルロース、デキストリン、アルギン酸ナトリウム、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、カオリン、ヨウ素、コロイド状シリカゲル、ヒドロキシプロピルスターチ、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）１９２８、ＨＰＭＣ２２０８、ＨＰＭＣ２９０６、ＨＰＭＣ２９１０、プロピレングリコール、カゼイン、乳酸カルシウム、プリモジェルなど賦形剤；ゼラチン、アラビアガム、エタノール、寒天粉、酢酸フタル酸セルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、ブドウ糖、精製水、カゼインナトリウム、グリセリン、ステアリン酸、カルボキシメチルセルロースナトリウム、メチルセルロースナトリウム、メチルセルロース、微結晶セルロース、デキストリン、ヒドロキシセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、ヒドロキシメチルセルロース、精製セラック、デンプン糊、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンなどの結合剤が使用でき、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、コーンスターチ、寒天粉、メチルセルロース、ベントナイト、ヒドロキシプロピルスターチ、カルボキシメチルセルロースナトリウム、アルギン酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロースカルシウム、クエン酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、無水ケイ酸、 Ｌ－ヒドロキシプロピルセルロース、デキストラン、イオン交換樹脂、酢酸ポリビニル、ホルムアルデヒド処理カゼインおよびゼラチン、アルギン酸、アミロース、グア―ガム（Ｇｕａｒ ｇｕｍ）、重曹、ポリビニルピロリドン、リン酸カルシウム、ゲル化デンプン、アラビアガム、アミロベクチン、ペクチン、ポリリン酸ナトリウム、エチルセルロース、白糖、ケイ酸マグネシウムアルミニウム、Ｄ－ソルビトール液、軽質無水ケイ酸など崩解剤；ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、水素化植物油（Ｈｙｄｒｏｇｅｎａｔｅｄ ｖｅｇｅｔａｂｌｅ ｏｉｌ）、タルク、石松子、カオリン、ワセリン、ステアリン酸ナトリウム、カカオ脂、サリチル酸ナトリウム、サリチル酸マグネシウム、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）４０００、ＰＥＧ６０００、流動パラフィン、水素添加大豆油（Ｌｕｂｒｉ ｗａｘ）、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸亜鉛、ラウリル硫酸ナトリウム、酸化マグネシウム、マクロゴール（Ｍａｃｒｏｇｏｌ）、合成ケイ酸アルミニウム、無水ケイ酸、高級脂肪酸、高級アルコール、シリコーン油、パラフィン油、ポリエチレングリコール脂肪酸エーテル、デンプン、塩化ナトリウム、酢酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ＤＬ－ロイシン、軽質無水ケイ酸などの滑沢剤；が使用できる。

本発明による液剤の添加剤としては、水、希塩酸、希硫酸、クエン酸ナトリウム、モノステアリン酸スクロース類、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル類（ツインエステル）、ポリオキシエチレンモノアルキルエテール類、ラノリンエーテル類、ラノリンエステル類、酢酸、塩酸、アンモニア水、炭酸アンモニウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、プロラミン、ポリビニルピロリドン、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウムなどが使用できる。

本発明によるシロップ剤には、白糖の溶液、他の糖類あるいは甘味剤などが使用でき、必要に応じて芳香剤、着色剤、保存剤、安定剤、懸濁化剤、乳化剤、粘稠剤などが使用できる。

本発明による乳剤には、精製水が使用でき、必要に応じて乳化剤、保存剤、安定剤、芳香剤などが使用できる。

本発明による懸濁剤には、アカシア、トラガカンタ、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、微結晶セルロース、アルギン酸ナトリウム、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ＨＰＭＣ１８２８、ＨＰＭＣ２９０６、ＨＰＭＣ２９１０などの懸濁化剤が使用でき、必要に応じて界面活性剤、保存剤、安定剤、着色剤、芳香剤が使用できる。

本発明による注射剤には、注射用蒸留水、０．９％塩化ナトリウム注射液、リンゲル注射液、デキストロース注射液、デキストロース＋塩化ナトリウム注射液、ピイジー（ＰＥＧ）、乳酸リンゲル注射液、エタノール、プロピレングリコール、非揮発性油－ゴマ油、綿実油、落花生油、ダイズ油、とうもろこし油、オレイン酸エチル、ミリスチン酸イソプロピル、安息香酸ベンゼンのような溶剤；安息香酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、ヨウ素、ウレタン、モノエチルアセトアミド、ブタゾリジン、プロピレングリコール、ツイン類、ニコチン酸アミド、ヘキサミン、ジメチルアセトアミドのような溶解補助剤；弱酸およびその塩（酢酸と酢酸ナトリウム）、弱塩基およびその塩（アンモニアおよび酢酸アンモニウム）、有機化合物、タンパク質、アルブミン、ペプトン、ガム類のような緩衝剤；塩化ナトリウムのような等張剤；重亜硫酸ナトリウム（ＮａＨＳＯ_３）二酸化炭素ガス、メタ重亜硫酸ナトリウム（Ｎａ_２Ｓ_２Ｏ_５）、亜硫酸ナトリウム（Ｎａ_２ＳＯ_３）、窒素ガス（Ｎ_２）、エチレンジアミンテトラ酢酸のような安定剤；ソジウムビサルファイト０．１％、ソジウムホルムアルデヒドスルホキシレート、チオウレア、エチレンジアミンテトラ酢酸ジナトリウム、アセトンソジウムビサルファイトのような硫酸化剤；ベンジルアルコール、クロロブタノール、塩酸プロカイン、ブドウ糖、グルコン酸カルシウムのような無痛化剤；ＣＭＣナトリウム、アルギン酸ナトリウム、ツイン８０、モノステアリン酸アルミニウムのような懸濁化剤を含んでもよい。

本発明による坐剤には、カカオ脂、ラノリン、ウィテプソル、ポリエチレングリコール、グリセロゼラチン、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ステアリン酸とオレイン酸の混合物、スバナル（Ｓｕｂａｎａｌ）、綿実油、落花生油、ヤシ油、カカオバター＋コレステロール、レシチン、ラネットワックス、モノステアリン酸グリセロール、ツインまたはスパン、イムハウゼン（Ｉｍｈａｕｓｅｎ）、モノレン（モノステアリン酸プロピレングリコール）、グリセリン、アデプスソリダス（Ａｄｅｐｓ ｓｏｌｉｄｕｓ）、ブチラムテゴ－Ｇ（Ｂｕｙｔｙｒｕｍ Ｔｅｇｏ－Ｇ）、セベスファーマ１６（Ｃｅｂｅｓ Ｐｈａｒｍａ １６）、ヘキサライドベース９５、コトマー（Ｃｏｔｏｍａｒ）、ヒドロコテＳＰ、Ｓ－７０－ＸＸＡ、Ｓ－７０－ＸＸ７５（Ｓ－７０－ＸＸ９５）、ヒドロコテ（Ｈｙｄｒｏｋｏｔｅ）２５、ヒドロコテ７１１、イドロポスタル（Ｉｄｒｏｐｏｓｔａｌ）、マッサエストラリウム（Ｍａｓｓａ ｅｓｔｒａｒｉｕｍ、Ａ、ＡＳ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｉ、Ｔ）、マッサ－ＭＦ、マスポール、マスポール－１５、ネオスポスタル－Ｎ、パラマウント－Ｂ、スポシロ（ＯＳＩ、ＯＳＩＸ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｈ、Ｌ）、坐剤基剤ＩＶタイプ（ＡＢ、Ｂ、Ａ、ＢＣ、ＢＢＧ、Ｅ、ＢＧＦ、Ｃ、Ｄ、２９９）、スポスタル（Ｎ、Ｅｓ）、ウェコビー（Ｗ、Ｒ、Ｓ、Ｍ、Ｆｓ）、テゲスタートリグリセライド基剤（ＴＧ－９５、ＭＡ、５７）のような基剤が使用できる。

経口投与のための固形製剤には、錠剤、丸剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤などが含まれ、このような固形製剤は、前記抽出物に少なくとも１つ以上の賦形剤、例えば、デンプン、カルシウムカーボネート（ｃａｌｃｉｕｍ ｃａｒｂｏｎａｔｅ）、スクロース（ｓｕｃｒｏｓｅ）またはラクトース（ｌａｃｔｏｓｅ）、ゼラチンなどを混ぜて調製される。また、単純な賦形剤以外に、マグネシウムステアレート、タルクのような潤滑剤も使用される。

経口投与のための液状製剤としては、懸濁剤、内用液剤、乳剤、シロップ剤などが該当するが、頻用される単純希釈剤である水、リキッドパラフィン以外に様々な賦形剤、例えば湿潤剤、甘味剤、芳香剤、保存剤などが含まれ得る。非経口投与のための製剤には、滅菌水溶液、非水性溶剤、懸濁剤、乳剤、凍結乾燥製剤、坐剤が含まれる。非水性溶剤、懸濁剤としては、プロピレングリコール（ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ ｇｌｙｃｏｌ）、ポリエチレングリコール、オリーブオイルのような植物油、エチルオレートのような注射可能なエステルなどが使用できる。

本発明による医薬組成物は、薬学的に有効な量で投与する。本発明において、「薬学的に有効な量」は、医学的治療に適用可能な合理的なベネフィット／リスクの割合で疾患を治療するのに十分な量を意味し、有効用量レベルは、患者疾患の種類、重症度、薬物の活性、薬物感受性、投与時間、投与経路および排出比率、治療期間、同時使用される薬物を含む要素およびその他医学分野によく知られた要素によって決定できる。

本発明による医薬組成物は、個別治療剤として投与したり他の治療剤と併用して投与でき、従来の治療剤とは順次にまたは同時に投与でき、単回または複数回投与できる。上記した要素を全部考慮して副作用なしに最小限の量で最大効果を得ることができる量を投与することが重要であり、これは、本発明の属する技術分野における通常の技術者によって容易に決定できる。

本発明の医薬組成物は、個体に多様な経路で投与できる。投与のすべての方式は、予想され得るが、例えば、経口服用、皮下注射、腹腔投与、静脈注射、筋肉注射、脊髄の周囲空間（硬膜内）注射、舌下投与、頬粘膜投与、直腸内挿入、膣内挿入、眼球投与、耳投与、鼻腔投与、吸入、口または鼻を通した噴霧、皮膚投与、経皮投与などにより投与できる。

本発明の医薬組成物は、治療する疾患、投与経路、患者の年齢、性別、体重および疾患の重症度などの様々な関連因子と共に、活性成分である薬物の種類によって決定される。具体的には、本発明による組成物の有効量は、患者の年齢、性別、体重によって変わることができ、一般的には、体重１ｋｇ当たり０．００１～１５０ｍｇ、好ましくは、０．０１～１００ｍｇを毎日または隔日、３～４日間隔で投与するか、１日に１～３回に分けて投与することができる。しかしながら、投与経路、疾患の重症度、性別、体重、年齢などによって増減できるので、前記投与量がいかなる方法でも本発明の範囲を限定するものではない。

本発明において「個体」とは、疾患の治療を必要とする対象を意味し、より具体的には、ヒトまたは非ヒトである霊長類、マウス（ｍｏｕｓｅ）、ラット（ｒａｔ）、イヌ、ネコ、ウマ、およびウシなどの哺乳類を意味する。

本発明において「投与」とは、任意の適切な方法で個体に所定の本発明の組成物を提供することを意味する。

本発明において「予防」とは、目的とする疾患の発症を抑制したり遅延させるすべての行為を意味し、「治療」とは、本発明による医薬組成物の投与により目的とする疾患とそれによる代謝異常症状が好転したり有益に変更されるすべての行為を意味し、「改善」とは、本発明による組成物の投与により目的とする疾患に関連したパラメーター、例えば症状の程度を減少させるすべての行為を意味する。

また、本発明は、（Ｓ１）がん患者から腫瘍組織またはがん細胞を分離する段階と、

（Ｓ２）前記分離した腫瘍組織またはがん細胞に下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置を加える段階と、を含む、本発明による組成物の製造方法を提供する：

（ａ）放射線照射；および

（ｂ）免疫抗がん剤。

前記腫瘍組織またはがん細胞は、これを摘出するための施術を通じて確保することができ、または治療過程や診断過程で摘出した腫瘍組織やがん細胞を活用することもできる。例えば、身体内悪性腫瘍の有無を確認するための組織検査用試験片を顕微鏡確認後、またはその他組織検査確認後の試験片を廃棄せずに使用して、がん組織の摘出に伴う患者の苦痛を減らすことができる。

また、摘出した組織または組織検査後に再使用される組織の量が少ない場合、これを培養して量を必要な程度に増量することができる。培養が容易でない場合などは、少量の摘出組織を粉砕して水に希釈して増量した後、体外処置を行うことができる。

したがって、前記方法は、前記（Ｓ１）段階後に前記腫瘍組織を粉砕し、溶液に希釈または溶解させる段階をさらに含んでもよい。

摘出した組織は、体外アブスコパル誘導処置を施行する数量だけ分離してラベリングをした後、処置することができる。

空白

以下、本発明の理解を助けるために好ましい実施例を提示する。しかしながら、下記の実施例は、本発明をより容易に理解するために提供されるものに過ぎず、下記実施例によって本発明の内容が限定されるわけではない。

空白

［実施例］

実施例１．放射線照射を用いた、アブスコパル効果を有する組成物の製作

がんまたは腫瘍治療のためのアブスコパル効果を達成するための第１手段として、対象体から腫瘍組織を分離した後、摘出した組織に対して放射線照射を処理した後、再投与しようとした。具体的には、摘出組織試験片に放射線を照射する場合、単一量の放射線を照射することができる。この際の照射線量は、１Ｇｙ～５００Ｇｙの範囲内で照射することができ、１回照射または１回以上に分けて照射する。あるいは、単一量の放射線を照射せずに、様々な線量当量を照射して混合することができ、２以上の総線量を照射して混合することができる。この場合、摘出組織試験片を分類して放射線を照射した後、放射線処理を終えた組織を混合して、投与のための組成物を製作する。

例えば、２つ（Ａ、Ｂ）の放射線照射線量混合体の場合、次の条件で製作することができる：

－組織Ａ：１～５０Ｇｙ／総照射線量

－組織Ｂ：５０～５００Ｇｙ／総照射線量

空白

３つ（Ａ、Ｂ、Ｃ）の放射線照射線量混合体の場合、次の条件で製作することができる：

－組織Ａ：１～３０Ｇｙ／総照射線量

－組織Ｂ：３０～１００Ｇｙ／総照射線量

－組織Ｃ：１００～１０００Ｇｙ／総照射線量

空白

前記実施例は、２～３つの総照射線量混合体を提示したものであり、必要に応じてより多くの数の総照射線量混合体組成物で作成することができる。

空白

実施例２．免疫学的処置を用いた、アブスコパル効果を有する組成物の製作

本実施例では、対象体から腫瘍組織を分離した後、摘出した組織に免疫学的処置を行い、アブスコパル効果を発揮できる組成物を製作する。対象体から摘出した組織試験片に対して免疫学的処置を行う場合、１つの製剤で単一処置するか、または組織試験片を２つ以上に分離して、２つ以上の免疫剤で処置することができる。

分離した組織試験片に免疫学的処置時に、分離した組織試験片は、組織細胞が死滅または弱毒化して成長や増殖を不可能にし、好ましくは、免疫細胞が免疫学的に処置された組成物の組織細胞を容易に認識できるようにする。

免疫学的処置は、摘出したがんおよび腫瘍組織細胞をターゲッティングして破壊する免疫エフェクター細胞および分子の使用を包括する。

免疫エフェクターは、例えば、腫瘍細胞の表面上の一部のマーカーに特異的な抗体であり得る。抗体は、単独で療法のエフェクターとして利用することができるか、または実際に細胞死滅を達成するために他の細胞を動員することができる。また、抗体は、薬物または毒素（放射性核種、リシンＡ鎖、コレラ毒素、百日咳毒素など）と接合され、主にターゲッティング物質として利用することができる。他の例として、エフェクターは、ターゲット腫瘍細胞と直接または間接に相互作用する表面分子を保有するリンパ球であり得る。多様なエフェクター細胞としては、細胞毒性Ｔ細胞およびＮＫ細胞などがある。また、免疫学的処置に細胞自殺性細胞の使用を包括する。

免疫学的製剤は、従来開発された製剤のうち１つまたは２つ以上を混合して処置することができる。

実施例として２つ（Ａ、Ｂ）の摘出試験片に対して免疫学的治療剤を処理する場合、免疫学的治療剤の処理を通じて摘出組織試験片Ａのがん組織の死滅化または弱毒化を誘導して組成物を作成する。摘出組織試験片Ｂに対する処置は、試験片Ａに対する免疫学的処置に加えて、他の免疫学的処置を行うことによって、試験片Ｂ組織のがん細胞を死滅化または弱毒化を誘導して組成物を作成する。処置された試験片ＡとＢの組成物は、それぞれ別途にまたは混合して対象体に投与する。

処置すべき免疫学的方法が３種以上の場合、２種の免疫学的処置方法と同じ分割方法で処置し、製作された組成物は、それぞれまたは混合して対象体に投与する。

本発明の他の具現例では、摘出したがん組織に対して放射線照射処理、および免疫学的処理などから成る群から選択された１つ以上の方法で処置された各組織の組成物をそれぞれまたは１つに統合して作成された組成物を対象体の体内に投与することができる。必要に応じて、１つ以上の方法で処置された組織で製造した組成物をそれぞれまたは便宜上２つ以上を混合して作成された組成物を患者の体内に投与する。

投与時期は、別途規定しない。免疫治療剤とともに投与する場合は、免疫治療剤の投与３０分～２時間前に投与したり、免疫治療剤と同時に投与したり、または免疫治療剤の投与後３０分～１週間後に投与することができる。

本発明において「がん」は、すべての種類の固形がんおよびすべての種類の血液がんを含む。

本発明を血液がんに適用するために抽出された血液を遠心分離、メッシュ、フィルターなどで分離した後、がん組織のみを分離して、固形がん組織と同じ方法で処理してアブスコパルワクチン化した。

空白

実施例３．放射線処理を用いて製造した、アブスコパル効果を有する組成物（ＩＶＡＭ）の抗がん効果の確認

本発明のＩｎ ｖｉｔｒｏ Ａｂｓｃｏｐａｌ Ｍｅｔｈｏｄ（ＩＶＡＭ）は、放射線が照射された腫瘍細胞を投与することによって、個体の抗腫瘍免疫を活性化させ、アブスコパル効果（ａｂｓｃｏｐａｌ ｅｆｆｅｃｔ）を誘導すると期待される。これより、本発明者らは、低い免疫原性（ｉｍｍｕｎｏｇｅｎｉｃｉｔｙ）および免疫抑制性（ｉｍｍｕｎｅ－ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ）の腫瘍微小環境を有する乳がん動物モデルを用いて本発明の効果を確認した。

空白

３－１．実験方法

具体的には、インビトロ実験は、次のように進めた：４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞を６０ｍｍ培養皿に２×１０^５細胞を、２４ウェルプレートに１×１０^４細胞をシーディングした後、翌日放射線照射（５０Ｇｙ）を実施した。照射後、２、４および７日に細胞形態を顕微鏡を用いて観察し、ＭＴＴを施行して、細胞生存率を測定した。

インビボ実験は、韓国の盆唐ソウル大学病院ＩＡＣＵＣ動物実験計画書（ＢＡ－２１１２－３３３－００９－０１）により動物倫理規則を遵守して施行した。まず、腫瘍動物モデルを製作するために、６週齢の免疫担当ＢＡＬＢ／ｃマウスの後肢および脇腹に４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞（６×１０^５細胞、右後肢または１×１０^５細胞、左脇腹）を注入した。本発明において前記４Ｔ１細胞は、ルシフェラーゼを発現する４Ｔ１－Ｌｕｃ細胞を注入することができ（以下、実施例同一）、ルシフェリンをマウスに注射すると、発現したルシフェラーゼ（酵素）がこれを使用して光を出す。この光をインビボ生物発光画像法で検出して、マウスにおいてがんのサイズおよび位置などをモニターすることができる。注入７日後、腫瘍が一定に成長したことを確認し、実験群を配分した。実験群は、合計４個の群に分類し、各グループ当たり５匹のマウスを配分した：ｃｏｎｔｒｏｌ群；ＩＶＡＭ投与群；放射線治療群；およびＩＶＡＭ＋放射線併用治療群。具体的には、ＩＶＡＭ投与は、５０Ｇｙ照射された４Ｔ１細胞を一週間培養した後、細胞の上清液（ｗｉｔｈ ｄｅａｄ ｃｅｌｌｓ）を収得し、これを２００μｌずつ静脈投与（Ｉ．Ｖ．ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）を通じて合計１回（Ｄａｙ １０）投与した。また、放射線処理時に６ＭｅＶ電子ビームで８Ｇｙずつ一週間に３回（Ｄａｙ １０、１２および１４）施行して、合計２４Ｇｙを照射した。

各実験群は、毎週月、水、金曜日に腫瘍のサイズおよび体重を測定し記録し、腫瘍を植えて４日目となる日と２８日目の日にＩＶＩＳイメージングを用いて腫瘍成長抑制効果および放射線によるアブスコパル効果を比較分析した。

空白

３－２．４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞株の高用量放射線感作効果

高用量放射線（５０Ｇｙ）を照射したとき、４Ｔ１細胞の細胞生存力を測定するために、細胞毒性実験（ＭＴＴ分析）を実施し、顕微鏡で細胞形態の変化を観察した。

その結果、図２ａおよび図２ｂに示されたように、対照群と比較して放射線が照射されたがん細胞は、細胞膜が損傷したことが観察され、生存細胞の分画も、対照群に比べて有意に低いので、放射線による感作効果を確認することができた（ｐ＜０．０００１）。

空白

３－３．ＩＶＡＭおよび放射線の併用による相乗的な抗がん効果およびアブスコパル効果の確認

腫瘍を接種（ｉｎｏｃｕｌａｔｉｏｎ）した後、２８日間腫瘍の成長を観察した結果、ＩＶＡＭ単独投与群は、対照群と比較して腫瘍の成長が有意味に（ｐ＜０．０５）遅れることを確認した。また、放射線およびＩＶＡＭを併用治療したときには、腫瘍の成長が対照群と比較してさらに顕著に（ｐ＜０．０１）遅れる相乗効果を確認した（図３）。

また、放射線単独治療または放射線＋ＩＶＡＭの併用治療群は、放射線を照射しない左脇腹の腫瘍（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ ｔｕｍｏｒ）の成長が、対照群と比較してそれぞれ有意味に（ｐ＞０．０５、ｐ＜０．０１）抑制されることを確認した。ＩＶＡＭ単独投与群は、左脇腹の腫瘍が若干減少したが、統計的に有意味ではなかった（図４）。

また、ルシフェラーゼ系を使用したＩＶＩＳイメージングを用いて腫瘍を植えた後、４日目となる日と２８日目となる日を比較分析した。直接腫瘍のサイズを測定した結果、先立って確認した結果と同様に、ＩＶＡＭおよび放射線を併用したとき、相乗的な抗がん効果が発揮されることを確認し、放射線が照射されていない二次腫瘍においてもＩＶＡＭおよび放射線の併用により腫瘍抑制効果がシナジー的に発揮されることが確認されたところ、アブスコパル効果が発揮された結果を確認した（図５ａおよび図５ｂ）。

前記結果は、本発明のＩＶＡＭを放射線と併用したとき、それぞれの単独療法に比べて抗がん効果が顕著に上昇し、アブスコパル効果を通じてさらに優れた抗がん効果を達成できることを示す。

空白

３－４．ＩＶＡＭおよび放射線の併用の毒性有無の確認

２８日間マウスの体重を測定したとき、対照群と比較してＩＶＡＭおよび放射線によって有意味な体重減少がないことを観察した（図６）。前記結果は、本発明のＩＶＡＭおよび放射線の併用が個体に毒性などの副作用を起こすことなく、優れた抗がん効果およびアブスコパル効果だけを発揮することができることを示唆する。

空白

実施例４．ＩＶＡＭ、放射線療法、および免疫抗がん剤の併用効果の確認

本実施例では、本発明によるＩＶＡＭとその他抗がん療法の併用効果を確認した。具体的には、ＩＶＡＭとともに放射線療法および／または免疫抗がん剤（免疫チェックポイント阻害剤）を併用して抗がん効果を比較した。

空白

４－１．実験方法

本実施例による動物実験スケジュールは、図７に示した。すべての動物実験は、韓国の盆唐ソウル大学病院ＩＡＣＵＣ動物実験計画書（ＢＡ－２１１２－３３３－００９－０１）により動物倫理規則を遵守して施行した。

具体的には、実験は、次のように進めた：６週齢の免疫担当ＢＡＬＢ／ｃマウスの後肢および脇腹に４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞（右後肢に６×１０^５細胞または左脇腹に１×１０^５細胞）を注入した。注入７日後、腫瘍が一定に成長したことを確認し、実験群を８個の群に分類してマウスを各群当たり５匹ずつ配分した：（１）Ｃｏｎｔｒｏｌ群、（２）放射線（ＲＴ）治療群、（３）ＩＶＡＭ投与群、（４）ＩＶＡＭ投与群＋放射線の併用治療群、（５）ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群、（６）ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ｒａｄｉａｔｉｏｎの併用治療群、（７）ＩＶＡＭ投与群＋ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群、および（８）ＩＶＡＭ投与群＋ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群＋放射線の３剤併用治療群（Ｔｒｉｐｌｅ ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）。ここで、各抗がん療法は、下記のように行った：

１）ＩＶＡＭ：（１）５、２５、５０、および１００Ｇｙずつ照射された４Ｔ１細胞を一週間培養した後、細胞の上清液（ｗｉｔｈ ｄｅａｄ ｃｅｌｌｓ １×１０^５ ｃｅｌｌｓ／ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）を１：１：１：１の割合で集めて、２００μｌずつ合計１回（Ｄａｙ １０）静脈投与（Ｉ．Ｖ．ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）した。

２）放射線治療（ＲＴ）：Ｐｒｅｃｉｓｉｏｎ Ｘ－ｒａｙ社のＸ－ＲＡＤ３２０装備を用いて８Ｇｙずつ一週間に３回（Ｄａｙ １１、１２および１３）施行して、合計２４Ｇｙを照射した。放射線は、マウスの右後肢にのみ照射した。

３）ａ－ＰＤ－Ｌ１（ａｎｔｉ－Ｐｒｏｇｒａｍｍｅｄ Ｄｅａｔｈ－Ｌｉｇａｎｄ １抗体）：５ｍｇ／ｋｇの濃度で１００μｌずつ合計２回（Ｄａｙ １１、１８）腹腔投与した。

各グループ別のマウスは、毎週月、水、金曜日に腫瘍のサイズおよび体重を測定し記録した。腫瘍を植えて７日目となる日と２８日目の日にＩＶＩＳイメージングを用いて各療法による腫瘍成長抑制効果および放射線によるアブスコパル効果の有無を比較分析した。腫瘍を植えた後１９日目の日にマウスから眼窩採血をした後、遠心分離機を通じて分離した血清を用いてマルチプレックスイムノアッセイを通じてインターフェロン－γ（ＩＦＮ－γ）とインターフェロン－β（ＩＦＮ－β）のレベルを測定した。腫瘍を植えた後３１日目の日にすべてのマウスを安楽死させた。この際、マウスの後肢と脇腹でそれぞれ一次（ｐｒｉｍａｒｙ；放射線を照射した右後肢の腫瘍）、二次（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ；放射線を照射しない左脇腹の腫瘍）腫瘍組織および脾臓、腫瘍流入領域リンパ節（ｄｒａｉｎｉｎｇ ｌｙｍｐｈ ｎｏｄｅ，ｄＬＮ）、肺組織を抽出した。各腫瘍組織の一部および肺組織は、抽出後に即時４％パラホルムアルデヒドで固定させ、他の腫瘍および脾臓組織は、抽出後に単一細胞単離（ｓｉｎｇｌｅ ｃｅｌｌ ｉｓｏｌａｔｉｏｎ）過程を通じて以後にフローサイトメトリー分析（ｆｌｏｗ ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ ａｎａｌｙｓｉｓ、ＦＡＣＳ）に使用された。固定させた肺組織は、解剖顕微鏡を通じて組織で観察される転移性肺結節の数をカウントした。統計分析は、ＰＲＩＳＭ ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ ａｎａｌｙｓｉｓ ａｎｄ ｇｒａｐｈｉｎｇ ｓｏｆｔｗａｒｅ（ＧｒａｐｈＰａｄ ８）のｏｎｅ－ｗａｙ ＡＮＯＶＡ（Ｔｕｋｅｙ’ｓ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ ｔｅｓｔｓ）およびｕｎｐａｉｒｅｄ ｔｗｏ－ｔａｉｌｅｄ Ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ ｔ－ｔｅｓｔｓを使用した。

空白

４－２．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による腫瘍成長抑制効果の観察

放射線が照射された右後肢（一次腫瘍）における腫瘍成長を観察した結果は、図８に示した。腫瘍成長は、マウスに腫瘍を接種（ｉｎｏｃｕｌａｔｉｏｎ）した後、２８日間観察された。まず、放射線を照射した右後肢（ｐｒｉｍａｒｙ ｔｕｍｏｒ）において３剤併用（ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋放射線）群の腫瘍成長が、対照群と比較して有意味に（ｐ＜０．０００１）遅れることを確認することができた。また、ＲＴ単独群（ｐ＜０．００１）、ＩＶＡＭ＋ＲＴ群、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１群、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴ群（３つの群すべてｐ＜０．０００１）全部、３剤併用群に比べて腫瘍のサイズが多少大きいが、対照群と比較して、腫瘍成長が有意に抑制されることを確認した。対照群と比較して、ＩＶＡＭ単独群では、若干の腫瘍成長遅延が観察されたが、有意味な差異は現れなかった。

ＩＶＡＭ単独群と比較したとき、ＲＴ単独群（ｐ≦＜０．０１）、ＩＶＡＭ＋ＲＴ群、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１群、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴ群（３つの群すべてｐ＜０．００１）、そして３剤併用群（ｐ＜０．０００１）の腫瘍成長が有意味に遅れることを確認することができた。

ａ－ＰＤ－Ｌ１単独群とＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１群を比較したとき、有意差ではなかったが（ｐ＝０．６３８０）併用治療をした場合、腫瘍のサイズがさらに小さい傾向を示した。ただし、ＲＴ単独群とＩＶＡＭ＋ＲＴ群間には、腫瘍のサイズに差がなかった。

結果的に、ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、およびＲＴの単独、２剤併用、および３剤併用効果を比較した結果、前記３つの療法を全部併用した３剤併用群において抗がん治療効果が最も強力であることを確認することができた。

二次腫瘍の成長を観察した結果は、図９に示した。図示したように、放射線を照射しない左脇腹の腫瘍（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ ｔｕｍｏｒ）の成長を対照群と比較した結果、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの３剤併用群において腫瘍成長が有意に遅れる態様が現れたところ、アブスコパル効果が現れたことを確認した（ｐ＜０．０５）。他の治療群間の腫瘍サイズでは、有意差が現れなかった。

また、ルシフェラーゼ系を使用したＩＶＩＳイメージングを用いて腫瘍を植えた後４日目の腫瘍と２８日目の腫瘍を比較分析した。その結果、先立って確認した腫瘍成長抑制効果の比較結果（図８および９）と類似した腫瘍成長抑制効果の様相が確認された（図１０ａ～図１０ｃ）。すなわち、すべてのグループにおいて腫瘍成長が対照群に比べて抑制されたことが示され、特に、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの３剤併用の抗がん効果が最も強力であることが確認された。

以上の結果を総合すると、一次腫瘍の腫瘍成長の場合、対照群に比べてＩＶＡＭ単独投与群において腫瘍サイズが減少した様相が観察され、ａ－ＰＤ－Ｌ１単独投与群に比べてＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１併用投与群において腫瘍サイズがさらに減少する傾向が観察された。特に、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋放射線の３剤併用群において腫瘍成長が最も強力に抑制されたことが確認された。また、放射線を直接受けなかった二次腫瘍の場合、３剤併用群においてアブスコパル効果が観察された。このような結果は、本発明によるＩＶＡＭと放射線療法および免疫抗がん剤の併用療法が相乗的な抗がん効果を達成するだけでなく、アブスコパル効果を通じてさらに強力な抗がん効果を発揮することを示す。また、動物モデルの免疫細胞群集の変化を測定した結果、３剤併用による一次腫瘍成長抑制効果は、腫瘍微小環境内のＣＤ８^＋ Ｔ細胞およびＣＤ８^＋ エフェクター記憶Ｔ細胞の増加とＴ_ｒｅｇの減少による抗腫瘍免疫効果の増加に起因することが確認され、特に脾臓でも３剤併用によるＫｉ６７^＋ＣＤ８^＋ Ｔ細胞とＫｉ６７^＋ ＣＤ４^＋ Ｔ細胞の増加が確認された。さらに、３剤併用が適用されたマウスでは、抗腫瘍免疫効果に寄与するＩＦＮ－γの増加が観察されたところ、これは、３剤併用のアブスコパル効果の重要な端緒である。

空白

４－３．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による毒性有無の確認

本発明によるＩＶＡＭ療法、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用による副作用の有無を確認するために、治療過程中に経時的なマウスの体重変化を確認した。３１日間マウスの体重を測定した結果、対照群と比較したとき、ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および／または放射線が処理されたグループ全部において有意味な体重減少がないことが確認された（図１１）。前記結果は、本発明のＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および放射線の併用が個体に毒性などの副作用を起こすことなく、優れた抗がん効果およびアブスコパル効果のみを発揮することができることを示唆する。

空白

４－４．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療の肺転移抑制効果の確認

本発明によるＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および放射線の３剤併用による転移抑制効果を確認するために、マウスに腫瘍を接種（ｉｎｏｃｕｌａｔｉｏｎ）し、３１日目になったとき、安楽死されたマウスから肺組織を抽出し、組織表面に観察される転移性肺結節（ｍｅｔａｓｔａｔｉｃ ｌｕｎｇ ｎｏｄｕｌｅ）を測定した。その結果、対照群では、非常に高い数の結節が観察されたところ、肺転移が起こったことを確認できる一方で、ａ－ＰＤ－Ｌ１単独群、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの２剤併用群、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１の２剤併用群、および３剤併用群（全部ｐ＜０．０００１）では有意味な転移減少が確認された。ＩＶＡＭ＋ＲＴの２剤併用群（ｐ＜０．００１）とＲＴ単独群（ｐ＜０．０１）でも有意味に転移が減少したが、ＩＶＡＭ単独群とは有意差が現れなかった（図１２ａおよび図１２ｂ）。

ＩＶＡＭ単独群と比較したとき、３剤併用群（ｐ＜０．０００１）において最も大きな差が観察され、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの２剤併用群とＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１の２剤併用群（２つの群すべてｐ＜０．０１）、ａ－ＰＤ－Ｌ１単独群（ｐ＜０．０５）でも差が発見された。これを通じて、本発明のＩＶＡＭ、ＲＴ、およびａ－ＰＤ－Ｌ１の３つの療法のうち２つ以上だけを併用しても肺転移抑制効果が大きく増加し、特に前記療法を全部併用すると、相乗的な転移抑制効果が現れることを確認した。

空白

４－５．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による一次腫瘍内免疫細胞の分布変化の確認

一次腫瘍（後足腫瘍）の腫瘍微小環境で免疫細胞３種（ＣＤ８^＋ Ｔ細胞、Ｔ_ｒｅｇおよびＣＤ８^＋ エフェクター記憶Ｔ細胞）のｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ変化をフローサイトメトリーで分析した結果を図１３ａ～図１３ｃに示した。

まず、腫瘍細胞を攻撃するＣＤ８^＋ Ｔ細胞の数は、対照群に比べてＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋Ｒａｄｉａｔｉｏｎの３剤併用群において有意味に増加し（ｐ＜０．０００１）、ＲＴ単独群（ｐ＜０．０５）、ＩＶＡＭ＋ＲＴの２剤併用群、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの２剤併用群（２の群すべてｐ＜０．０１）、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１の２剤併用群（ｐ＜０．００１）においてもＣＤ８^＋ Ｔ ｃｅｌｌが有意味に増加したことを確認した。

ＣＤ８^＋ Ｔ細胞の細胞毒性を抑制する免疫抑制性制御性Ｔ細胞（Ｔ_ｒｅｇ）の場合、放射線によって増加するという先行研究結果が存在する。これと一致するように、対照群に比べてＲＴ単独群においてＴ_ｒｅｇの数が増加し、ＩＶＡＭ単独群に比べてＩＶＡＭ＋ＲＴ群においてＴ_ｒｅｇの数が増加した。一方、３剤併用群では、ＲＴを受けなかった単独群（ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１群）に比べてＴ_ｒｅｇの減少が観察された。

また、特定の抗原（ａｎｔｉｇｅｎ）に対する記憶を有する記憶Ｔ細胞が同一抗原を有する腫瘍細胞を攻撃することができるＣＤ８^＋ エフェクター記憶Ｔ細胞の場合、対照群に比べてＲＴ単独群とＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１の２剤併用群（ｐ＜０．０１）、ＩＶＡＭ＋ＲＴの２剤併用群、ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴの２剤併用群、３剤併用群（ｐ＜０．００１）において全部有意に増加したことを観察した。

前記結果は、ＩＶＡＭ＋免疫抗がん剤＋放射線の３剤併用は、抗がん活性があるＣＤ８^＋ Ｔ細胞の数を増加させ、ＣＤ８^＋ Ｔ細胞の活性を抑制するＴ_ｒｅｇの数を減少させて、結果的に、抗がん免疫効果を増強させることを示す。

総合すると、３剤併用群においてＣＤ８^＋ Ｔ細胞とＣＤ８^＋ エフェクター記憶Ｔ細胞の数が増加し、Ｔ_ｒｅｇの数が減少し、抗腫瘍免疫効果を増強させることが分かる。

空白

４－６．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による脾臓内免疫細胞の分布変化の確認

脾臓には、Ｔ細胞などのリンパ球はもちろん、後でマクロファージ（ｍａｃｒｏｐｈａｇｅ）、樹状細胞（ｄｅｎｄｒｉｔｉｃ ｃｅｌｌ）に分化する単核球などの多様な免疫細胞が存在し、したがって、体内全般の免疫システムの調節に重要な役割をする。これより、本発明によるＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および／または放射線の併用が脾臓の免疫細胞の分布に及ぼす影響を確認した。

結果は、図１４ａおよび図１４ｂに示した。まず、ＣＤ８^＋およびＣＤ４^＋ Ｔ細胞のｐｏｐｕｌａｔｉｏｎ変化を観察した結果、すべてのグループにおいて有意差が観察されなかった。ただし、細胞増殖マーカーであるＫｉ６７を発現するＫｉ６７^＋ＣＤ８^＋ Ｔ細胞とＫｉ６７^＋ＣＤ４^＋ Ｔ細胞の群集の場合、対照群に比べて３剤併用群において有意味に増加したことが分かった。前記結果は、本発明によるＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および放射線の３剤併用に現れるアブスコパル効果が脾臓での免疫細胞の分布変化と関連があることを示唆する。

Ｔ_ｒｅｇの場合、図１３ａ～図１３ａに示された様相と同様に、対照群対比ＲＴ単独群；ＩＶＡＭ単独群対比ＩＶＡＭ＋ＲＴ併用群；ａ－ＰＤ－Ｌ１単独群対比ａ－ＰＤ－Ｌ１＋ＲＴ群において全部Ｔｒｅｇの数が増加したが、ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１の２剤併用群対比３剤併用群の場合、３剤併用群においてＴ_ｒｅｇが多少減少した様相が観察された。

空白

４－７．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による血清内サイトカインの変化の確認

本発明によるＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および／または放射線の併用が血清内サイトカインのレベルに及ぼす影響を確認した。このために、腫瘍の接種（ｉｎｏｃｕｌａｔｉｏｎ）後、１９日目にマウスから眼窩採血して血清を確保し、血清内でＩＦＮ－βおよびＩＦＮ－γの２つのインターフェロンのレベルを測定した。

その結果、図１５に示されたように、ＩＦＮ－γは、対照群対比３剤併用群（ＩＶＡＭ＋ａ－ＰＤ－Ｌ１＋放射線）において有意味な増加が観察され（ｐ＜０．０５）、ＩＦＮ－βは、ＲＴを受けた群が全部対照群において増加傾向が観察された。

前記結果は、放射線療法がインターフェロンのレベルを増加させることを示唆するが、これは、先行研究を通じて知られたＲＴによる免疫増強およびインターフェロン増加効果と一致する結果である。特に、ＩＦＮ－γの場合、ＲＴ治療とともにＩＶＡＭおよびａ－ＰＤ－Ｌ１を併用した３剤併用グループにおいてさらに大きく増加することが分かる。さらに、３剤療法による体内での全般的なＩＦＮ－γ増加様相は、３剤療法による一次腫瘍の成長遅延効果およびアブスコパル効果を説明する根拠と見なされる。

空白

実施例５．ＩＶＡＭ、放射線療法、および免疫抗がん剤の併用治療による長期間生存実験結果の確認

本実施例では、本発明によるＩＶＡＭとその他抗がん療法の併用効果を長期間確認した。具体的には、ＩＶＡＭとともに放射線療法および／または免疫抗がん剤（免疫チェックポイント阻害剤）を併用して抗がん効果を比較した。

空白

５－１．実験方法

本実施例による長期間生存率および毒性有無の確認実験のための動物実験スケジュールは、図１６に示した。すべての動物実験は、韓国の盆唐ソウル大学病院ＩＡＣＵＣ動物実験計画書（ＢＡ－２１１２－３３３－００９－０１）により動物倫理規則を遵守して施行した。

具体的には、実験は、次のように進めた：６週齢の免疫担当ＢＡＬＢ／ｃマウスの後肢および脇腹に４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞（右後肢に６×１０^５または左脇腹に１×１０^５細胞）を注入した。注入７日後、腫瘍が一定に成長したことを確認し、実験群を７個の群に分類してマウスを各群当たり５匹ずつ配分した：（１）Ｃｏｎｔｒｏｌ群、（２）放射線（ＲＴ）治療群、（３）ＩＶＡＭ投与群、（４）ＩＶＡＭ投与群＋放射線の併用治療群、（５）ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群、（６）ＩＶＡＭ投与群＋ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群、（７）ＩＶＡＭ投与群＋ａ－ＰＤ－Ｌ１投与群＋放射線の３剤併用群（Ｔｒｉｐｌｅ ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）。ここで、各抗がん療法は、下記のように行った：

１）ＩＶＡＭ：（１）５、２０、５０、および１００Ｇｙずつ照射された４Ｔ１ ｃｅｌｌを一週間培養した後、細胞の上清液（ｗｉｔｈ ｄｅａｄ ｃｅｌｌｓ １×１０^５ ｃｅｌｌｓ／ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）を１：１：１：１の割合で集めて２００μｌずつ合計１回（Ｄａｙ １０）静脈投与（Ｉ．Ｖ．
ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）した。

２）放射線治療（ＲＴ）：Ｐｒｅｃｉｓｉｏｎ Ｘ－ｒａｙ社のＸ－ＲＡＤ３２０装備を用いて８Ｇｙずつ２回（Ｄａｙ １１および１２）施行して、合計１６Ｇｙを照射した。放射線は、マウスの右後肢にのみ照射した。

３）ａ－ＰＤ－Ｌ１：５ｍｇ／ｋｇの濃度で１００μｌずつ合計４回（Ｄａｙ １１、１４、１７、および２０）腹腔投与した。

各グループ別のマウスは、毎週月、水、金曜日に体重を測定し記録した。腫瘍を植えた後５０日目の日にすべてのマウスを安楽死させ、５０日間の各グループ別のマウス生存率を測定した。統計分析は、ＰＲＩＳＭ ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ ａｎａｌｙｓｉｓ ａｎｄ ｇｒａｐｈｉｎｇ ｓｏｆｔｗａｒｅ（ＧｒａｐｈＰａｄ ８）のｏｎｅ－ｗａｙ ＡＮＯＶＡ（Ｔｕｋｅｙ’ｓ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ ｔｅｓｔｓ）およびｕｎｐａｉｒｅｄ ｔｗｏ－ｔａｉｌｅｄ Ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ ｔ－ｔｅｓｔｓを使用した。

空白

５－２．ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療による長期間生存率および毒性有無の確認

本発明によるＩＶＡＭ療法、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用による長期間生存率および副作用の有無を確認するために、治療過程中に経時的なマウスの生存率および体重変化を確認した。

５０日間マウスの生存率を測定した結果、対照群の場合、４０日後の生存率が０％に減少した一方で、ＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および放射線の併用治療時に５０日が過ぎても生存率が１００％に維持されることを確認し（ｐ＜０．００１）、Ｒａｄｉａｔｉｏｎ単独処理グループの場合にも、５０日後の生存率が８０％以上維持されることが分かった（ｐ＜０．０５）（図１７ａ）。

また、５０日間マウスの体重変化を測定した結果、対照群と比較してＩＶＡＭ、ａ－ＰＤ－Ｌ１、および／または放射線で処理されたグループは全部有意味な体重減少がないことが確認された（図１７ｂ）。

前記結果は、本発明のＩＶＡＭ、免疫抗がん剤、および放射線の併用が長期間にも個体に毒性などの副作用を起こすことなく、優れた抗がん効果およびアブスコパル効果のみを発揮することができることを示唆する。

空白

実施例６．ＩＶＡＭ多回投与による抗がん効果および毒性有無の確認

本実施例では、ＩＶＡＭ多回投与による抗がん効果を腫瘍のサイズおよびＩＶＩＳイメージングを通じて確認した。

空白

６－１．実験方法

本実施例によるＩＶＡＭ多回投与による抗がん効果および毒性有無確認実験のための動物実験スケジュールは、図１８に示した。韓国の盆唐ソウル大学病院ＩＡＣＵＣ動物実験計画書（ＢＡ－２１１２－３３３－００９－０１）により動物倫理規則を遵守して施行した。６週齢の免疫担当ＢＡＬＢ／ｃマウスの後肢および脇腹に４Ｔ１マウストリプルネガティブ乳がん細胞（右後肢に６×１０^５または左脇腹に１×１０^５細胞）を注入した。注入７日後、腫瘍が一定に成長したことを確認し、実験群を配分した。実験群は、合計４つの群に分類し、各グループ当たり５匹のマウスを配分した：ｃｏｎｔｒｏｌ群；ＩＶＡＭ １回投与群（ＩＶＡＭ－１）；ＩＶＡＭ ２回投与群（ＩＶＡＭ－２）；およびＩＶＡＭ ３回投与群（ＩＶＡＭ－３）。

具体的には、ＩＶＡＭ投与は、４Ｔ１細胞を６０ｐｉ ｄｉｓｈに２．５×１０^５細胞／ｄｉｓｈでシーディングした後、翌日５、２０、５０、および１００Ｇｙずつ放射線を照射し、一週間培養した後、細胞の上清液（ｗｉｔｈ ｄｅａｄ ｃｅｌｌｓ １．５×１０^５ ｃｅｌｌｓ／ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）を１：１：１：１の割合で集めて、２００μｌずつ合計３回（Ｄａｙ １０、１３、および１７）静脈投与（Ｉ．Ｖ．ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ）した。

各グループ別のマウスは、毎週月、水、金曜日に体重を測定し記録した。腫瘍を植えて７日目となる日と２１日目の日にＩＶＩＳイメージングを用いて腫瘍成長抑制効果およびｒａｄｉａｔｉｏｎによるアブスコパル効果を比較分析した。腫瘍を植えた後３１日目の日にすべてのマウスを安楽死させ、統計分析は、ＰＲＩＳＭ ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ ａｎａｌｙｓｉｓ ａｎｄ ｇｒａｐｈｉｎｇ ｓｏｆｔｗａｒｅ（ＧｒａｐｈＰａｄ ８）のｏｎｅ－ｗａｙ ＡＮＯＶＡ（Ｔｕｋｅｙ’ｓ ｍｕｌｔｉｐｌｅ ｃｏｍｐａｒｉｓｏｎ ｔｅｓｔｓ）およびｕｎｐａｉｒｅｄ ｔｗｏ－ｔａｉｌｅｄ Ｓｔｕｄｅｎｔ’ｓ ｔ－ｔｅｓｔｓを使用した。

空白

６－２．ＩＶＡＭ多回投与による腫瘍成長抑制効果および毒性有無の確認

腫瘍を接種（ｉｎｏｃｕｌａｔｉｏｎ）した後、２４日間腫瘍の成長を観察した結果、放射線が照射された右後肢の腫瘍（ｐｒｉｍａｒｙ ｔｕｍｏｒ）および放射線を照射しない左脇腹の腫瘍（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ ｔｕｍｏｒ）の成長が対照群と比較してＩＶＡＭ投与群において遅れ、ＩＶＡＭ １回および２回投与群に比べて３回投与群においてさらに遅れることを確認したが、統計的に有意味ではなかった（図１９）。

また、ルシフェラーゼ系を使用したＩＶＩＳイメージングを用いて腫瘍を植えた後７日目となる日と２１日目となる日を比較分析した。直接腫瘍のサイズを測定した結果、先立って確認した結果と同様に、放射線が照射された右後肢の腫瘍（ｐｒｉｍａｒｙ ｔｕｍｏｒ）において対照群と比較してＩＶＡＭ投与群において腫瘍抑制効果が現れ、ＩＶＡＭ １回および２回投与群に比べて３回投与群においてさらに高い抑制効果が現れることを確認した（図２０）。

これに加えて、２４日間マウスの体重変化を測定した結果、対照群と比較してＩＶＡＭが１回、２回、および３回処理されたグループが全部有意味な体重減少がないことが確認された（図２１）。

前記結果は、本発明のＩＶＡＭを３回投与しても、個体に毒性などの副作用を起こすことなく、抗がん効果およびアブスコパル効果を発揮することができることを示唆する。

空白

以上の実施例を通じて、本発明者らは、がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞に放射線、および／または免疫学的処理を加えてがん細胞の活性を抑制または死滅させた後、がん患者に投与すると、体内免疫システムのがんに対する免疫機能を活性化し、原発性がんの進行または成長を効果的に抑制するだけでなく、体内の他の腫瘍に対しても腫瘍死滅機能を発揮することができることを確認した。特に、放射線照射されて活性が抑制または死滅した腫瘍細胞を再投与しながら放射線療法を併用する場合（ＩＶＡＭ）、原発性腫瘍に対する抗がん効果がさらに増進されるだけでなく、二次腫瘍の成長をも抑制するアブスコパル効果が発揮されることを確認した。さらに、ＩＶＡＭと共に放射線療法および免疫チェックポイント阻害剤処理療法を行う３剤併用療法は、顕著な抗がん効果を発揮できると思われ、免疫細胞の活性化機能も達成されると予想される。したがって、本発明による組成物および治療方法は、比較的簡単な処置を通じて腫瘍に対する体内免疫機能を増進し、その他抗がん療法による抗がん効果をさらに向上させることができるので、多様ながんの治療に活用されると期待される。

空白

本発明の他の目的、特徴および利点は、下記詳細な説明から明確になる。しかしながら、詳細な説明は、単に説明のために提供されるものであり、本発明の思想および範囲内に属する多様な変化および変形は、下記詳細な説明から当該分野の熟練した技術者に明確であることを理解すべきである。

産業上の利用可能性

本発明による組成物は、腫瘍成長抑制効果、抗がん免疫機能増強効果、およびアブスコパル効果を達成し、がんの予防または治療に有用に用いることができると期待されるところ、産業上の利用可能性がある。

Claims (33)

1. がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、がんの予防または治療用医薬組成物：
   （ａ）放射線照射；および
   （ｂ）免疫抗がん剤。
2. 前記腫瘍組織または前記がん細胞は、前記処置によって下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすものであることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物：
   ｉ）がん細胞の活性が弱まる；
   ｉｉ）がん細胞の活性が停止する；および
   ｉｉｉ）がん細胞が死滅する。
3. 前記組成物は、前記がん患者の自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記がん患者に投与されたり、または前記がん患者と同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）のがん患者に投与されることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
4. 前記組成物は、がんの予防目的でがんが発病しない個体に投与されることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
5. 前記処置が（ａ）放射線照射である場合、前記放射線は、下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすものであることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物：
   ｉ）前記放射線は、γ線、ｘ線、紫外線、レーザー線、および赤外線から成る群から選択された１つ以上である；および
   ｉｉ）前記放射線の照射線量は、１～５００Ｇｙである。
6. 前記免疫抗がん剤は、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子作動剤、サイトカイン治療剤、ＣＡＲ－Ｔ細胞治療剤、および自己由来ＣＤ８^＋ Ｔ免疫細胞治療剤から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
7. 前記免疫チェックポイント阻害剤は、ＰＤ－Ｌ１阻害剤、ＰＤ－１阻害剤、ＣＴＬＡ－４阻害剤、ＬＡＧ３阻害剤、ＴＩＭ３阻害剤、４－１ＢＢ阻害剤、ＬＡＧ－３阻害剤、Ｂ７－Ｈ４阻害剤、ＨＶＥＭ阻害剤、ＴＩＭ４阻害剤、ＧＡＬ９阻害剤、ＶＩＳＴＡ阻害剤、ＫＩＲ阻害剤、ＴＩＧＩＴ阻害剤、およびＢＴＬＡ阻害剤から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項６に記載の医薬組成物。
8. 前記組成物は、がん患者に投与時に下記から成る群から選択された１つ以上の特徴を満たすものであることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物：
   ｉ）アブスコパル効果を発揮する；
   ｉｉ）がんの転移を抑制する；
   ｉｉｉ）腫瘍負荷（ｔｕｍｏｒ ｌｏａｄ）を減少させる；および
   ｉｖ）がん細胞の増殖を阻害する。
9. 前記組成物は、単一投与または多回投与のためのものであることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
10. 前記組成物は、２以上の腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞は、それぞれ同じ処置が加えられたか、または互いに異なる処置が加えられたことを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
11. 前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞が混合された混合剤の形態であることを特徴とする請求項１０に記載の医薬組成物。
12. 前記組成物は、前記２以上の腫瘍組織またはがん細胞がそれぞれ製剤化され、同時に、別途に、または順次に投与される形態であることを特徴とする請求項１０に記載の医薬組成物。
13. 前記組成物は、抗がん療法と併用されることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
14. 前記抗がん療法は、放射線療法、化学抗がん剤療法、標的抗がん剤療法、および免疫抗がん剤療法から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１３に記載の医薬組成物。
15. 前記組成物は、放射線療法および免疫抗がん剤療法と併用されることを特徴とする請求項１３に記載の医薬組成物。
16. 前記組成物は、前記抗がん療法と同時に、別途に、または順次に投与されることを特徴とする請求項１３に記載の医薬組成物。
17. 前記標的抗がん剤は、チロシンキナーゼ阻害剤、ＰＡＲＰ阻害剤、血管新生阻害剤、およびＣＤＫ４／６阻害剤から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１４に記載の医薬組成物。
18. 前記免疫抗がん剤は、免疫チェックポイント阻害剤、共刺激分子作動剤、サイトカイン治療剤、ＣＡＲ－Ｔ細胞治療剤、および自己由来ＣＤ８^＋ Ｔ免疫細胞治療剤から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１４に記載の医薬組成物。
19. 前記免疫チェックポイント阻害剤は、ＰＤ－Ｌ１阻害剤、ＰＤ－１阻害剤、ＣＴＬＡ－４阻害剤、ＬＡＧ３阻害剤、ＴＩＭ３阻害剤、４－１ＢＢ阻害剤、ＬＡＧ－３阻害剤、Ｂ７－Ｈ４阻害剤、ＨＶＥＭ阻害剤、ＴＩＭ４阻害剤、ＧＡＬ９阻害剤、ＶＩＳＴＡ阻害剤、ＫＩＲ阻害剤、ＴＩＧＩＴ阻害剤、およびＢＴＬＡ阻害剤から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１８に記載の医薬組成物。
20. 前記腫瘍組織は、粉砕され、溶液に希釈または溶解した状態であることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
21. 前記組成物は、２以上の腫瘍組織を含むものであり、前記２以上の腫瘍組織は、その粉砕粒子サイズが互いに同じまたは異なっていることを特徴とする請求項２０に記載の医薬組成物。
22. 前記がんは、血液がんおよび固形がんから成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
23. 前記がんは、乳がん、大腸がん、肺がん、頭頸部がん、小細胞肺がん、胃がん、肝がん、血液がん、骨がん、膵臓がん、皮膚がん、頭部がん、頸部がん、皮膚黒色腫、眼内黒色腫、子宮がん、卵巣がん、直腸がん、肛門がん、結腸がん、卵管がん、子宮内膜がん、子宮頸がん、膣がん、陰門がん、ホジキン病、食道がん、小腸がん、内分泌腺がん、甲状腺がん、副甲状腺がん、副腎がん、軟部組織肉腫、尿道がん、陰茎がん、前立腺がん、慢性または急性白血病、リンパ球リンパ腫、膀胱がん、腎臓がん、尿管がん、腎細胞がん、腎盂がん、ＣＮＳ腫瘍、原発性ＣＮＳリンパ腫、脊髄腫瘍、脳幹神経膠腫、および脳下垂体腺腫から成る群から選択された１つ以上であることを特徴とする請求項１に記載の医薬組成物。
24. 請求項１に記載の医薬組成物を含む、がんの予防または治療用キット。
25. （Ｓ１）がん患者から腫瘍組織またはがん細胞を分離する段階と、
    （Ｓ２）前記分離した腫瘍組織またはがん細胞に下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置を加える段階と、を含む、請求項１に記載の組成物の製造方法：
    （ａ）放射線照射；および
    （ｂ）免疫抗がん剤。
26. 前記方法は、前記（Ｓ１）段階後に、前記腫瘍組織を粉砕し、溶液に希釈または溶解させる段階をさらに含むことを特徴とする請求項２５に記載の製造方法。
27. 前記組成物は、前記がん患者の自己（ａｕｔｏｌｏｇｏｕｓ）腫瘍組織またはがん細胞を含むものであり、前記がん患者に投与されるか、または前記がん患者と同種異系（ａｌｌｏｇｅｎｅｉｃ）のがん患者に投与されることを特徴とする請求項２５に記載の製造方法。
28. 前記組成物は、がんの予防目的でがんが発病しない個体に投与されることを特徴とする請求項２５に記載の製造方法。
29. がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む、抗がんワクチン組成物：
    （ａ）放射線照射；および
    （ｂ）免疫抗がん剤。
30. 前記ワクチン組成物は、がんの予防目的でがんが発病しない個体またはがんが完治した個体に投与されることを特徴とする請求項２９に記載のワクチン組成物。
31. がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む組成物をこれを必要とする個体に投与する段階を含む、がんの予防または治療方法：
    （ａ）放射線照射；および
    （ｂ）免疫抗がん剤。
32. がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞を有効成分として含む組成物のがんの予防または治療用途：
    （ａ）放射線照射；および
    （ｂ）免疫抗がん剤。
33. がん患者から分離した腫瘍組織またはがん細胞として下記（ａ）および（ｂ）から成る群から選択された１つ以上の処置が加えられた腫瘍組織またはがん細胞の、がん予防または治療用製剤の製造のための使用：
    （ａ）放射線照射；および
    （ｂ）免疫抗がん剤。