JP2018168676A - 断熱材の固定構造、及び床断熱構造 - Google Patents

Abstract

【課題】断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することができる。【解決手段】床組５の大引３に囲まれた内側空間６に充填された第１断熱材１０と、自己保形性を有する板状の断熱材からなり内側空間６及び大引３の下に配置された第２断熱材２０と、大引３の下面３ｂと第２断熱材２０の上面２０ａとを粘接着する粘接着手段４０と、を備えることにより、所定形状に保たれた第２断熱材２０を大引３に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することが可能な構成の断熱材の固定構造を提供する。【選択図】図１

Description

本発明は、板状の断熱材を床下に固定するための断熱材の固定構造、及び床断熱構造に関する。

従来、住宅などの建築物を施工する際、床下にグラスウールなどの断熱材が床下に固定されている。特許文献１には、１つの支持具で大引間に配設される第１断熱材と、大引の真下と大引間の中間部とに配設される２の断熱材とを支持する断熱材の支持具が提案されている。

特許文献１に示される断熱材の支持具は、大引の側面に隣接する垂直部の下端に、略水平面を有する水平部が接続されていた。水平部の上面と大引との間の高さ方向の厚みが断熱材の高さ方向の厚み以上に設けられ、水平部の上面と大引との間に断熱材が配置されて固定されていた。

特開２０１４−７７３３２号公報

しかしながら、従来の支持具を用いた断熱材の固定構造では、大引の真下に支持具の平板状の水平部が設けられており、この水平部と大引の下面との間の間隔に断熱材の端部を差込んで断熱材の端部を固定していた。そのため、作業者は大引の下方に隠れた位置となる狭い部分に断熱材を差し込んだり、その位置で固定したりしなければならず、断熱材を配置及び固定する作業に著しく手間を要し、断熱材を床下に効率よく施工することができなかった。

本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工できる断熱材の固定構造、及び床断熱構造を提供することを目的としている。

本発明に係る断熱材の固定構造は、上記目的を達成するために、床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、前記横架材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴としている。

本発明では、自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材が、粘接着手段により横架材に粘接着されている。そのため、第２断熱材を所定位置に所定形状で安定して固定でき、横架材の下面における断熱性と内側空間の下方との両方を第２断熱材により覆って断熱性を確保することができる。
また、本発明では、第２断熱材の上面と横架材の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段を配設しておくことにより、所定形状に保たれた第２断熱材を横架材に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することができる。
したがって、板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することができる。

また、本発明に係る断熱材の固定構造は、上記目的を達成するために、床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、前記第１断熱材の下面及び前記横架材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴としている。

本発明に係る断熱材の固定構造では、自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材の上面と横架材の下面とを粘接着手段により粘接着するとともに、第２断熱材の上面と第１断熱材の下面とを粘接着手段により粘接着してそれぞれ固定している。そのため、横架材に対向する第２断熱材の上面と横架材の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段を配設してくことにより、所定形状に保たれた第２断熱材を横架材に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することができる。
さらに、第１断熱材に対向する第２断熱材の上面と第１断熱材の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段を配設しておくことで、第１断熱材と第２断熱材とを対向させて当接するだけで容易に固定することができる。
したがって、板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することができる。

また、本発明に係る断熱材の固定構造は、床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、前記第１断熱材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴としている。

本発明に係る断熱材の固定構造では、自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材の上面と第１断熱材の下面とを、粘接着手段により粘接着して固定している。そのため予め第１断熱材を内側空間内に固定した上で、第２断熱材の上面と第１断熱材の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段を配設しておくことにより、所定形状に保たれた第２断熱材を第１断熱材に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することができる。
したがって、板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することができる。

本発明に係る床断熱構造は、上述した断熱材固定具を使用した床断熱構造であって、基礎に載置されている土台と該土台に隣接して設けられている大引との間、及び隣り合う大引同士の間にそれぞれ配設された第１断熱材と、上面が前記第１断熱材の下面に当接して配設されているとともに、前記大引の下面に当接して配設された第２断熱材と、を備え、前記第２断熱材は、少なくとも該第２断熱材の上面に前記粘接着手段を備えて支持されていることを特徴としている。

本発明では、自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材が、粘接着手段により大引等に粘接着されている。そのため、第２断熱材を所定位置に所定形状で安定して固定でき、横架材の下面における断熱性と内側空間の下方との両方を第２断熱材により覆って断熱性を確保することができる。また、本発明では、第２断熱材の上面に予め粘接着手段を配設しておくといった簡単な方法により、板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することができる。

本発明に係る床断熱構造、及び床断熱構造によれば、自己保形性を有する板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工できる。

本発明の一実施の形態による断熱材の固定構造を示す縦断面図である。 図１に示す固定構造において、固定前の横架材を示す部分斜視図である。 図１に示す固定構造において、固定前の断熱材を示す部分斜視図である。 第１変形例による断熱材の固定構造を示す縦断面図である。 第２変形例による断熱材の固定構造を示す縦断面図である。 第３変形例による断熱材の固定構造を示す縦断面図である。

以下、本発明の一実施の形態による断熱材の固定構造、及び床断熱構造について、図１乃至図３を用いて説明する。

本実施形態では、図１に示すような根太を有さない床、いわゆる根太レス工法（剛床工法）で施工された床構造に断熱材の固定構造を適用する例を用いて説明する。
まず、図１に示される根太レス型の床構造は、基礎１と、土台２と、大引３と、通気パッキン４と、を有して構成されている。

基礎１は、一般的な住宅などの建築物に採用される鉄筋コンクリート製からなり、図示しない地面から上方へ突出した立ち上がりに形成されている。そして、その立ち上がりの上面１ａは、土台２の下面２ｂの幅より少し大きく形成されている。基礎１の構造としては立ち上がり部と図示しない底板とを有するベタ基礎、立ち上がり部と図示しないフーチングとを有する布基礎のどちらでもよく、本実施の形態による床断熱構造が適用される床部分においては基礎１の内外表面には断熱材は設けられていない。

土台２は、床組の横架材であり、木製の角材からなる。基礎１の上面１ａ側に互いに所定の間隔を保って植設された図示しないボルトを介して基礎１上に固定されるように構成されている。なお、土台２は木製の角材に限るものではなく、中空の鋼製であってもよい。

大引３は、床組の横架材であり、通常、土台２より断面形状の小さい木製の角材からなり、相対する土台２間に互いに所定の間隔を保って、例えば９０ｃｍの間隔を保って配置されている。図１の例では、大引３は１本しか示されていないが、実際には、土台２に対向して設けられている図示しない土台との間に複数本の大引が設けられる。なお、大引３は木製の角材に限るものではなく、中空の鋼製であってもよい。

大引３は、周知の大引と同様に、長手方向の両端部が図示しない土台にそれぞれ固定されるとともに、大引３の長手方向の下面３ｂの複数の箇所が地面に設けられている束石に載置されている床束で保持されるように構成されている。

土台２及び大引３の関係において、土台２の上面２ａ及び大引３の上面３ａを結ぶ面は、同一水平面と一致するように構成されている。したがって、これら土台２及び大引３の上面間に図示しない床板が載置固定されたときにその床板を同一水平面に保つことができる。

なお、通気パッキン４は、周知の通気パッキンと同様に、合成樹脂製や金属製の厚さが２〜３ｃｍ程度の扁平の板材からなり、基礎１の上面１ａと土台２の下面２ｂと間に設けられている。すなわち、この通気パッキン４は、基礎１及び土台２との間に設けられているので、この土台２は一種の猫土台を形成している。

次に、このような根太レス型の床構造における床組５に断熱材を固定するための本実施形態の固定構造について説明する。
この固定構造は、図１に示すように、第１断熱材１０と、第２断熱材２０と、粘接着手段４０と、を含んで構成されている。

第１断熱材１０は、一般の住宅などの建築物の床や壁の断熱材として多用されているグラスウールやロックウール等の繊維系断熱材で構成されている。すなわち、この第１断熱材１０は、繊維が絡み合って形成され、その内部に多くの空気層を含み、柔軟性を有し、かつ比較的軽量で、いわゆる綿状を呈している。したがって、大引３の間等の内側空間６へ充填することで容易に設置できる。

第１断熱材１０は、土台２と大引３との間で、かつ大引３の高さ方向の寸法に対応する厚さで配設されている。第１断熱材１０は、大引３とこの大引３と隣り合う図示しない大引（土台２と反対側に位置する大引）間にも大引３の高さ方向の寸法に対応する厚さで配設される。土台２と対向する土台（図示せず）と大引（図示せず）との間にも、土台２及び大引３間に配設される第１断熱材１０と同様の第１断熱材が配設される。

第２断熱材２０は、ビーズ法ポリスチレンフォーム、押出法ポリスチレンフォーム、硬質ウレタンフォーム、フェノールフォーム等の発泡プラスチック系断熱材で構成されており、この第２断熱材２０は、断熱性に優れるとともに、軽量で、かつ自己保形性を有する板状を呈している。自己保形性を有するとは、互いに反対側となる縁部を支持した状態で、中間部が板状の形態を保てる程度の剛性を有していればよい。第２断熱材２０は上面２０ａに第１断熱材１０が載置されても形状が変形することなく載置することができる。

第２断熱材２０は床組５の大引３の下に配置されている。第２断熱材２０の上面２０ａが第１断熱材１０の下面１０ｂ全体に当接するとともに、大引３の下面３ｂ全体に当接するように配設されている。
第２断熱材２０の厚さは、第２断熱材２０の下面２０ｂの位置が通気パッキン４より上側に位置するように決められており、第２断熱材２０が通気パッキン４の通気性を損なうことがない。この第２断熱材２０の厚さは、大引３の熱橋を防止できる範囲で決められるのがよい。第２断熱材２０は、第１断熱材１０に第２断熱材２０の厚さ分だけ断熱層が付加されるので、床の断熱効果がより高められる。
なお、上記説明における第２断熱材２０の厚さは土台２と大引３が特定の大きさの場合についてのものであり、土台２と大引３の大きさに対応して変更することができるが、第２断熱材２０の厚さとしては、熱橋を防止する観点から１５ｍｍ以上であることが好ましく、収まりや施工性の観点から６０ｍｍ以下であることが好ましい。

ここで、第１断熱材１０を構成する繊維系断熱材は、大引３間へ充填しやすいものの、自己保形性が低く、長期間経過すると自重により垂れさがり、第２断熱材２０へ荷重がかかる。
そこで、第２断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材は、ＪＩＳ Ｋ ７２２１−２で規定される曲げ強度が１５Ｎ／ｃｍ^２以上であることが好ましい。これにより、第１断熱材１０の垂れ下がりに対して変形せず、基礎１の立ち上がり付近においては通気パッキン４による通気性を阻害せず、湿気によるカビの発生や断熱性の低下を抑えることができる。また、その他の床下においても大引３の下に設置された第２断熱材２０どうしの間に隙間が生じないため断熱性を損なうことが無い。

また、第２断熱材２０は通気パッキン４で換気される外気と接触するため、外気に含まれる湿気を吸収しにくいものが好ましい。そのため、ＪＩＳ Ａ ９５２１で規定される吸水量が５ｇ／１００ｃｍ^２以下であることが好ましく、３ｇ／１００ｃｍ^２以下がより好ましく、２ｇ／１００ｃｍ^２以下が最も好ましい。
これにより、吸湿した断熱材２０にカビが発生したり、熱伝導率が上昇したりすることを防ぐことができる。
また、第２断熱材２０は通気パッキン４で換気される外気と接触するため、透湿抵抗の高いものが好ましい。そのため、ＪＩＳ Ａ １３２４：１９９５（カップ法）で規定される透湿抵抗が０．００２７ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上が好ましく、０．０１００ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上がより好ましく、０．０２００ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上がさらに好ましく、０．０３００以上が最も好ましい。一方、透湿抵抗が高すぎると室内の湿気が高い場合に床下へと透湿することができず、床内が結露する恐れがある。そのため、０．０８００ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が好ましく、０．０６００ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下がより好ましく、０．０４５０ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が最も好ましい。
また、熱橋を防止する観点から第２断熱材２０のＪＩＳ Ａ １４１２−２で規定される熱抵抗は０．３５ｍ^２・Ｋ／Ｗ以上が好ましく、０．６０ｍ^２・Ｋ／Ｗ以上がより好ましく、１．０ｍ^２・Ｋ／Ｗ以上が最も好ましい。一方、収まりや施工性の観点から３．５ｍ^２・Ｋ／Ｗ以下が好ましく、２．０ｍ^２・Ｋ／Ｗ以下がより好ましい。

また、第２断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材をフェノールフォームとする場合、曲げ強度や圧縮強度をより向上させるためにフェノールフォームの両面にガラス繊維不織布、ガラス繊維混抄紙、クラフト紙、ナイロン不織布、ポリエステル不織布やポリプロピレン不織布等の面材を積層したものとすることが好ましい。
ＪＩＳ Ａ １４１２−２で規定される熱伝導率は０．０２０Ｗ／ｍ・Ｋ以下が好ましく、０．０１９Ｗ／ｍ・Ｋ以下がより好ましく、０．０１８Ｗ／ｍ・Ｋ以下が最も好ましい。
また、熱抵抗は０．７５ｍ^２・Ｋ／Ｗ以上３．３３ｍ^２・Ｋ／Ｗ以下が好ましく、１．０ｍ^２・Ｋ／Ｗ以上２．５ｍ^２・Ｋ／Ｗ以下がより好ましい。
また、透湿抵抗は０．００１４ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上０．０５７ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下が好ましく、０．００１９ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以上０．０４５ｍ^２・ｓ・Ｐａ／ｎｇ以下がより好ましい。
また、密度は１５ｋｇ／ｍ^３以上４０ｋｇ／ｍ^３以下が好ましく、２０ｋｇ／ｍ^３以上３５ｋｇ／ｍ^３以下がより好ましく、２７ｋｇ／ｍ^３以上３２ｋｇ／ｍ^３以下が最も好ましい。
また、圧縮強さは１０Ｎ／ｃｍ^２以上であることが好ましく、１３Ｎ／ｃｍ^２以上がより好ましく、１６Ｎ／ｃｍ^２以上が最も好ましい。
また、曲げ強度は１５Ｎ／ｃｍ^２以上であることが好ましく、４５Ｎ／ｃｍ^２以上がより好ましく、５５Ｎ／ｃｍ^２以上が最も好ましい。
また、吸水量は５．０ｇ／１００ｃｍ^２以下が好ましく、３．０ｇ／１００ｃｍ^２以下がより好ましく、２．０ｇ／１００ｃｍ^２以下が最も好ましい。

第１断熱材１０は、第２断熱材２０と同じ発泡プラスチック系断熱材で構成されていてもよい。発泡プラスチック系断熱材は圧縮強度が低いほうが、大引３の間への設置が行いやすい。一方、第１断熱材１０は大引３の間に嵌め込む際の力や設置後の踏み抜け防止などのため圧縮強度がある程度求められる。そのため、ＪＩＳ Ｋ ７２２０で規定される圧縮強度が５Ｎ／ｃｍ^２以上２５Ｎ／ｃｍ^２以下であることが好ましく、１０Ｎ／ｃｍ^２以上２０Ｎ／ｃｍ^２以下であることがより好ましい。
圧縮強度は密度に比例するため、第１断熱材１０を構成する発泡プラスチック系断熱材と、第２断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材が同じ種類である場合、第２断熱材２０を構成する発泡プラスチック系断熱材の密度が第１断熱材１０を構成する発泡プラスチック系断熱材の密度より高い方が好ましい。

さらに、第１断熱材１０および第２断熱材２０は木製の大引３と接する場合、断熱材が水分を多く含んでいると木製の大引３が腐食する可能性があるため、第１断熱材１０および第２断熱材２０は予め水分量を低くするために乾燥されていることが好ましく、施工現場において雨等の水分が付着していないものを用いることが好ましい。また、第１断熱材１０および第２断熱材２０の含水量は木製の大引よりも低いことが好ましい。木製の大引の含水量は木材水分計で測定することができる。また、第１断熱材１０および第２断熱材２０の含水量は以下の方法により測定できる。
断熱材を幅方向２００ｍｍ、長さ方向２００ｍｍにカットした断熱材の質量を初期質量ｍ０とする。この断熱材を１０４℃のオーブンに投入して４８時間後の質量をｍ１とし、下式（１）で平衡含水率（単位：質量％）を求める。
平衡含水率＝（ｍ０−ｍ１）／ｍ０×１００ ・・・（１）

粘接着手段４０は、大引３の下面３ｂと第２断熱材２０の上面２０ａとを粘接着するもので、両者間に配置された粘接着剤、両面テープ等である。
粘接着手段４０としては、第２断熱材２０の上面２０ａを構成する材料に応じて適宜選択して使用することができる。

例えば第２断熱材２０がフェノールフォーム等の場合、粘着剤としては、ゴム系、アクリル系、シリコーン系、ウレタン系などが挙げられる。接着剤としては、変成シリコーン樹脂系、シリコーン樹脂系、酢酸ビニル樹脂系、アクリルウレタン樹脂系、ウレタン樹脂系、ゴム系、エポキシ樹脂系などが挙げられる。両面テープの場合には、アクリル系、ブチル系、ＥＰＤＭ系、アスファルト系などが挙げられる。

粘接着する面積は、粘接着手段４０により第２断熱材２０の荷重及び第２断熱材２０に付加される荷重を支持できる範囲であればよい。例えば粘接着手段４０を大引３の全長に設けても、大引３の長手方向に間隔を開けて複数位置に設けてもよい。本実施形態では、粘接着手段４０が大引３の下面３ｂの全幅で長手方向に連続した略全長に配置されている。

複数の第２断熱材２０が床組５の下に互いに隣接して配置される場合、各第２断熱材２０の端縁２０ｃが粘接着手段４０の位置で粘接着されているのが好ましい。その際、互いに隣接する第２断熱材２０の端縁２０ｃ同士が密着した状態で配置されることで、大引３の下面３ｂが露出されないのがよい。

次に、上記構成からなる断熱材の固定構造を根太レス型の床構造に適用した施工手順について説明する。

まず、図２に示すように、大引３の下面３ｂに粘接着手段４０を配置する。粘接着剤の場合は下面３ｂに塗布すればよく、両面テープの場合は貼着すればよい。
また、大引３の下面３ｂに粘接着手段４０を配置する代わりに、図３に示すように第２断熱材２０における大引３の下面３ｂに対向する所定位置に粘接着手段４０を配置してもよい。

この状態で、自己保形性を有する第２断熱材２０を大引３及び内側空間６の下側に挿入し、所定位置に配置して大引３の下面３ｂと第２断熱材２０の上面２０ａとを対向させて当接させることで両者を粘接着する。
第２断熱材２０の配設施工にあたっては、土台２及び大引３間の大きさ、大引３の下面３ｂの大きさ、及び隣り合う大引３同士の間の大きさ等に応じて予め適宜分割してから行うことができる。

図１に示すように、第２断熱材２０の粘接着後には、土台２及び大引３間の内側空間６に第１断熱材１０を充填する。内側空間６の下には第２断熱材２０が配設されているので、第１断熱材１０は第２断熱材２０の上面２０ａに配設されて第２断熱材２０に支持される。
なお、第１断熱材１０は土台２及び大引３に設けた固定ピンで固定してもよい。

第１断熱材１０の配設後は、土台２の上面２ａ及び大引３の上面３ａに張設される周知の床構造と同様に、それぞれの上面２ａ、３ａに透湿気密フィルムを張設し、床材を張設することで、施工を終了する。

以上のような構成からなる断熱材の固定構造、及び床断熱構造によれば、自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材２０が、粘接着手段４０により大引３に粘接着されている。そのため第２断熱材２０を所定位置に所定形状で安定して固定でき、大引３の下面における断熱性と内側空間６の下方との両方を第２断熱材２０により覆って断熱性を確保することができる。

そして自己保形性を有する板状の断熱材からなる第２断熱材２０の上面２０ａと大引３の下面とを、粘接着手段４０により粘接着して固定している。そのため第２断熱材２０の上面２０ａと大引３の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段４０を配設しておくことにより、所定形状に保たれた第２断熱材２０を大引３に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することができる。
したがって、板状の断熱材を容易に床下に配設できて効率よく施工することが可能である。

また、この断熱材の固定構造では、荷重に対する粘接着力が得られる範囲内であれば、第２断熱材２０の厚みに拘わらず共通に粘接着手段４０を使用することができる。そのため施工時に用いる材料を抑えることができてより効率的な施工が可能である。
さらに、この断熱材の固定構造では、第２断熱材２０が大引３を内側空間６から連続して被覆するため、大引３が熱橋となり難く断熱性を向上できる。

次に、図４乃至図６に基づいて変形例について説明する。なお、上述した実施形態の構成要素と同一機能を有する構成要素には同一符号を付し、これらについては、説明が重複するので詳しい説明は省略する。

（第１変形例）
図４に示される第１変形例では、大引３の下面と第２断熱材２０の上面２０ａとを粘接着する粘接着手段４０が設けられているとともに、第１断熱材１０の下面と第２断熱材２０の上面２０ａとを粘接着する粘接着手段４０が設けられている。この粘接着手段４０としては、実施形態と同様のものが使用されている。その他は、上記実施形態と同様である。

このような第１変形例の断熱材の固定構造であっても、上記実施形態と同様の作用効果を得ることができ、板状の第２断熱材２０を容易に床下に配設して効率よく施工できる。
とくに、本第１変形例では第２断熱材２０の上面２０ａと大引３の下面とを粘接着手段４０により粘接着するとともに、第２断熱材２０の上面２０ａと第１断熱材１０の下面とを粘接着手段４０により粘接着してそれぞれ固定している。そのため第１断熱材１０と第２断熱材２０との間が密着されて隙間が生じ難く、断熱性をより向上することができる。

（第２変形例）
次に、図５に示される第２変形例では、土台２又は大引３に第２断熱材２０を固定するための固定ピン３０が、上記実施形態の粘接着手段４０とともに使用されている。
固定ピン３０は、金属又は樹脂からなり、床組５の土台２又は大引３に取り付けられる取付部３５と、取付部３５から突設されて第２断熱材２０を載置して支持する支持部３６と、を備えている。

取付部３５は、屈曲した帯板状の垂直片３１及び上片３２を有している。上片３２が土台２の上面２ａ又は大引３の上面３ａに固定され、垂直片３１が土台２又は大引３の側面に沿って配置されている。
垂直片３１の下端部から内側空間６側に向けて下片３３が略水平方向に突設され、上面で第２断熱材２０が支持されている。

このような第２変形例の断熱材の固定構造であっても、上記実施形態と同様の作用効果を得ることができ、第２断熱材２０を容易に床下に配設して効率よく施工できる。
とくに、本第２変形例では、固定ピン３０が粘接着手段４０とともに使用されているので、第２断熱材２０からより大きな荷重が付加されても、第２断熱材２０を床組５に固定状態で保つことができる。

（第３変形例）
次に、図６に示される第３変形例では、第１断熱材１０が内側空間６に充填された状態で大引３又は土台２に固定されている。そのため大引３の下面と第２断熱材２０の上面２０ａとの間を粘接着手段で粘接着することなく、第１断熱材１０の下面と第２断熱材２０の上面２０ａとが粘接着手段４０により粘接着されている。そのため第２断熱材２０は第１断熱材１０を介して大引３又は土台２に固定されている。その他は、上記実施形態と同様である。
この場合、第１断熱材１０は土台２及び大引３に設けた固定ピンで固定しておくことが好ましい。固定ピン３０は、金属又は樹脂からなり、床組５の土台２又は大引３に取り付けられる取付部３５と、取付部３５から突設されて第１断熱材１０を載置して支持する支持部３６と、を備えており、取付部３５は、屈曲した帯板状の垂直片３１及び上片３２を有している。この垂直片３１は大引３又は第１断熱材１０のいずれかの厚さのうち最も厚いものと略同じ長さとすることが好ましい。

このような第３変形例の断熱材の固定構造であっても、上記実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
即ち、予め第１断熱材１０を内側空間６内に固定した上で、第２断熱材２０の上面２０ａと第１断熱材１０の下面との一方又は双方の所定位置に予め粘接着手段４０を配設しておけば、所定形状に保たれた第２断熱材２０を第１断熱材１０に対して所定位置に対向させて当接させるだけで、容易に固定することができる。したがって、第２断熱材２０を容易に床下に配設して効率よく施工することができる。

以上、本発明に係る断熱材の固定構造の実施形態、及び床断熱構造について説明したが、本発明は上記の実施形態及び変形例に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。また、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。

例えば上記各実施形態では、床組の横架材として土台２と大引３とを例示したが、横架材は特に限定されない。横架材が床梁、根太、まぐさ等であってもよく、２階以上の床組の梁、桁、胴差などであってもよい。

また、例えば、土台および大引上に、大引と直交する方向に根太を設けた根太工法で施工された床の断熱構造に適用してもよく、この場合も上記した実施の形態同様に、土台と大引の間および大引間に第１断熱材１０を配設し、第２断熱材２０を粘接着手段４０を用いて大引の下面全体に当接されるように配設することができる。

１ 基礎
１ａ 上面
２ 土台（横架材）
２ａ 上面
２ｂ 下面
３ 大引（横架材）
３ａ 上面
３ｂ 下面
４ 通気パッキン
５ 床組
６ 内側空間
１０ 第１断熱材
２０ 第２断熱材（板状の断熱材）
２０ａ 上面
２０ｂ 下面
３０ 固定ピン
４０ 粘接着手段

Claims (4)

1. 床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、
   自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、
   前記横架材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴とする断熱材の固定構造。
2. 床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、
   自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、
   前記第１断熱材の下面及び前記横架材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴とする断熱材の固定構造。
3. 床組の横架材に囲まれた内側空間に充填された第１断熱材と、
   自己保形性を有する板状の断熱材からなり、前記内側空間及び前記横架材の下に配置された第２断熱材と、
   前記第１断熱材の下面と前記第２断熱材の上面とを粘接着する粘接着手段と、を備えていることを特徴とする断熱材の固定構造。
4. 請求項１乃至３のいずれか１項に記載の断熱材の固定構造を使用した床断熱構造であって、
   基礎に載置されている土台と該土台に隣接して設けられている大引との間、及び隣り合う大引同士の間にそれぞれ配設された第１断熱材と、
   上面が前記第１断熱材の下面に当接して配設されているとともに、前記大引の下面に当接して配設された第２断熱材と、を備え、
   前記第２断熱材は、少なくとも該第２断熱材の上面に前記粘接着手段を備えて支持されていることを特徴とする床断熱構造。

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