JP2018141847A - プラスチック眼鏡レンズ及び眼鏡 - Google Patents

Abstract

【課題】可視光の波長域即ち可視域の略全域において透過率が高く、装用時の色が裸眼と同様に認識されて装用による色変化が極めて少なく、取扱性や快適性に優れたプラスチック眼鏡レンズ，眼鏡を提供する。
【解決手段】プラスチック眼鏡レンズは、少なくともプラスチック製の基材を含む。かようなプラスチック眼鏡レンズにおいて、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する最大透過率と最小透過率の差が１０ポイント以内であり、且つ、３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域（可視域）の光に対する基材の内部透過率が、全域で８０％以上である。
【選択図】図２

Description

本発明は、プラスチック眼鏡レンズ（サングラスレンズを含む）、及び当該プラスチック眼鏡レンズを用いた眼鏡（サングラスを含む）に関する。

従来、プラスチック眼鏡レンズでは、眼の保護を図ると共にレンズの劣化を防止する観点から、下記特許文献１に記載されるような紫外線吸収剤が重合組成物に添加されて、波長３００ｎｍ（ナノメートル）以上４００ｎｍ未満の光が吸収され、その波長域の透過率が１０％以下程度となるように形成されている。
他方、ガラス眼鏡レンズでは、下記特許文献２に記載されるように、波長３８０ｎｍの光に対して８０％程度の透過率を有するものが存在している。

特許第３４４７７２３号公報 特開２００５−３３８３６６号公報

可視光即ち人間の眼で視認可能な光における波長の下限（短波長限界）は３６０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の波長域内にあるとされ、波長の上限（長波長限界）は７６０ｎｍ以上８３０ｎｍ以下の波長域内にあるとされているところ、特許文献１のプラスチック眼鏡レンズでは、４００ｎｍ以下の光が吸収されるため、その波長域の光が眼に届かず、その波長域の光を含む光について、眼鏡レンズを通して視認された場合（装用時）の色は、眼鏡レンズを通さない状態（裸眼）で視認された場合の色と異なる色で認識される。かように、眼鏡レンズによって視認される色が変わるとすると、ファッションデザイナーやインテリアデザイナー、プロダクトデザイナーによる使用のように色を重視する場合には、特許文献１の眼鏡レンズは用い難い。
特許文献２のガラス眼鏡レンズは、波長３８０ｎｍの光に対して８０％程度の透過率を有しているため、特許文献１の眼鏡レンズに比べて、装用時の色が裸眼の色に近くなるものの、ガラス製であるため、落下時の破損に注意する必要があったり、重量が比較的に重くなったりする等、取扱性や装用の快適性に劣るものとなる。
そこで、本発明の主な目的は、可視光の波長域即ち可視域の略全域において透過率が高く、装用時の色が裸眼と同様に認識されて装用による色変化が極めて少なく、取扱性や快適性に優れたプラスチック眼鏡レンズ，眼鏡を提供することにある。

上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、プラスチック製の基材を有するプラスチック眼鏡レンズであって、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する最大透過率と最小透過率の差が１０ポイント以内であり、３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する前記基材の内部透過率が、その波長域の全域で８０％以上であることを特徴とするものである。
請求項２に記載の発明は、上記発明にあって、前記基材の少なくとも片面に、ハードコート層が形成されていることを特徴とするものである。
請求項３に記載の発明は、上記発明にあって、前記ハードコート層に、金属酸化物の微粒子が添加されており、前記金属酸化物は、Ｔｉ，Ｃｅを除く１種以上の金属の酸化物であることを特徴とするものである。
請求項４に記載の発明は、上記発明にあって、前記基材の少なくとも片面に、反射防止膜が形成されていることを特徴とするものである。
請求項５に記載の発明は、上記発明にあって、前記基材に、紫外線吸収剤が添加されていることを特徴とするものである。
請求項６に記載の発明は、上記発明にあって、前記プラスチック眼鏡レンズを通過しない光の色の色相角と、当該光が前記プラスチック眼鏡レンズを通過した場合の色の色相角の差の絶対値が、１未満であることを特徴とするものである。
請求項７に記載の発明は、眼鏡であって、上記発明のプラスチック眼鏡レンズが用いられていることを特徴とするものである。

本発明の主な効果は、可視光の波長域即ち可視域の略全域において透過率が高く、装用時の色が裸眼と同様に認識されて装用による色変化が極めて少なく、取扱性や快適性に優れたプラスチック眼鏡レンズ，眼鏡が提供されることにある。

基材に対する入射光や、吸収ないし両面反射を考慮した反射光，透過光と、内部透過率の関係を示す模式図である。 実施例１（第１の基材）と比較例１（第２の基材）に係る、可視域（３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下）における透過率と内部透過率の分布を示すグラフである。 実施例１〜３の可視域における透過率分布（透過率特性）を示すグラフである。 実施例１〜３の可視域における反射率分布（反射率特性）を示すグラフである。 比較例１〜６の可視域における透過率分布（透過率特性）を示すグラフである。 比較例１〜６の可視域における反射率分布（反射率特性）を示すグラフである。 レンズの透過光と非透過光（直接光）に係る各物体色を測定する試験の模式図である。 図７の試験で用いられた光源に係る可視域の分光放射輝度のグラフである。 図７の試験で用いられた各色標に係るＣＩＥ色度図上の位置を示すグラフである。

以下、本発明に係る実施の形態の例が説明される。本発明は、以下の形態に限定されない。

本発明に係るプラスチック眼鏡レンズは、少なくともプラスチック製の基材を含む。
プラスチック眼鏡レンズにおいて、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する最大透過率と最小透過率の差が１０ポイント以内であり、且つ、３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域（可視域）の光に対する基材の内部透過率が、全域で８０％以上である。
可視域は、上述の通り、短波長限界から長波長限界までの波長域であるが、ここでは３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下とする。

基材の材料として、好ましくは熱硬化性樹脂が用いられ、例えばポリウレタン樹脂、チオウレタン樹脂、ウレタン−ウレア樹脂、エピスルフィド樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、ポリエーテルサルホン樹脂、ポリ４−メチルペンテン−１樹脂、ジエチレングリコールビスアリルカーボネート樹脂、あるいはこれらの組合せが用いられる。
基材には、裸眼色再現性を確保しながら眼を保護し更にレンズの劣化を防止する観点から、好ましくは紫外線吸収剤が添加され、より好ましくは吸収ピーク波長が３８０ｎｍ未満である紫外線吸収剤が添加される。かような紫外線吸収剤の添加量は、上述の観点から調整される。
基材の厚みは、上述の内部透過率の条件や、レンズの透過率の条件が確保されれば特に限定されないが、厚みが増すほど、内部透過率が比例的に上昇し、又眼鏡レンズとしての見栄えや重量が比較的に悪化することから、好ましくは４ｍｍ（ミリメートル）以下とされる。

プラスチック眼鏡レンズは、基材のみから構成されても良いが、基材の少なくとも片面に、ハードコート層が形成されていても良い。
ハードコート膜は、好適には基材の表面にハードコート液を均一に施すことで形成される。
又、ハードコート膜として、好ましくは無機酸化物微粒子を含むオルガノシロキサン系樹脂を用いることができる。オルガノシロキサン系樹脂は、アルコキシシランを加水分解し縮合させることで得られるものが好ましい。又、オルガノシロキサン系樹脂の具体例として、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、エチルシリケート、又はこれらの組合せが挙げられる。これらアルコキシシランの加水分解縮合物は、当該アルコキシシラン化合物あるいはそれらの組合せを、塩酸等の酸性水溶液で加水分解することにより製造される。
一方、無機酸化物微粒子の材質の具体例として、酸化亜鉛、二酸化ケイ素（シリカ微粒子）、酸化アルミニウム、酸化チタン（チタニア微粒子）、酸化ジルコニウム（ジルコニア微粒子）、酸化スズ、酸化ベリリウム、酸化アンチモン、酸化タングステン、酸化セリウムの各ゾルを単独であるいは何れか２種以上を混晶化したものが挙げられる。無機酸化物微粒子の直径は、ハードコート膜の透明性確保の観点から、１ｎｍ以上１００ｎｍ以下であることが好ましく、１ｎｍ以上５０ｎｍ以下であるとより好ましい。又、無機酸化物微粒子の配合量（濃度）は、ハードコート膜における硬度や強靱性の適切な度合での確保という観点から、ハードコート膜の全成分中の４０重量％（重量パーセント）以上６０重量％以下を占めることが好ましい。加えて、ハードコート液には、硬化触媒としてアセチルアセトン金属塩、及びエチレンジアミン四酢酸金属塩の少なくとも一方等を付加することができ、更に基材に対する密着性確保や形成の容易化、所望の（半）透明色の付与等の必要に応じて界面活性剤、着色剤、溶媒等を添加することができる。
無機酸化物微粒子における無機酸化物（金属酸化物）は、可視域でなるべく吸収を行わないものを選択して、可視域全域に亘る高い透過率を確保し、裸眼時視認色に対するレンズ装用時視認色の差の極めて少ない状態を確保する観点から、Ｔｉ，Ｃｅを除く１種以上の金属の酸化物であることが好ましい。Ｔｉ（チタン）の酸化物やＣｅ（セリウム）の酸化物は、可視域（特に短波長側）で吸収を行うことから、これらは好ましい金属酸化物から除外される。かような好ましい金属酸化物の例として、Ｓｂ（アンチモン），Ｚｒ（亜鉛），Ｓｎ（スズ），Ｓｉ（ケイ素），Ａｌ（アルミニウム），Ｔａ（タンタル），Ｌａ（ランタン），Ｆｅ（鉄），Ｚｎ（亜鉛），Ｗ（タングステン），Ｚｒ（ジルコニウム），Ｉｎ（インジウム）の酸化物のうちの何れか、あるいはこれらの組合せが挙げられる。
ハードコート膜の物理膜厚は、０．５μｍ（マイクロメートル）以上４．０μｍ以下とすると好ましい。この膜厚範囲の下限については、これより薄いと充分な硬度を得難いことから定まる。一方、上限については、これより厚くするとクラックや脆さの発生等、物性に関する問題の生ずる可能性が飛躍的に高まり、又無機酸化物微粒子による可視域への吸収（透過率減少）の影響が高まることから定まる。
更に、ハードコート膜と基材表面の間に、ハードコート膜の密着性を向上する観点からプライマー膜を付加しても良い。プライマー膜の材質として、例えばポリウレタン系樹脂、アクリル系樹脂、メタクリル樹脂、有機ケイ素系樹脂、又はこれらの組合せが挙げられる。プライマー膜は、好適には基材の表面にプライマー液を均一に施すことで形成される。プライマー液は、水又はアルコール系の溶媒に上記の樹脂材料と無機酸化物微粒子を混合させた液である。

プラスチック眼鏡レンズには、光学多層膜が付加されていても良い。光学多層膜は、基材に対して形成されても良いが、好ましくはハードコート層の上に形成される。光学多層膜は、基材の少なくとも片面に対して形成され、両面に形成される場合、好ましくは何れの膜も同一の積層構造となるようにする。
光学多層膜は、裸眼時視認色と同様のレンズ装用時視認色を確保する観点から、好ましくは可視域全域に亘り平坦で高い透過率分布を有するように形成され、又好ましくは酸化チタン層を始めとする可視域で吸収を行う材料は用いられず、可視域で吸収を殆ど行わない酸化ジルコン（ジルコニア）を始めとする材料が用いられる。
光学多層膜は、反射防止機能を確保する観点から（反射防止膜）、好ましくは、低屈折率層と高屈折率層を交互に積層して形成され、又好ましくは全体として奇数層（全５層，全７層等）を有する構造である。更に好ましくは、最も基材側の層（基材に最も近い層）を１層目とすると、奇数層目が低屈折率層であり、偶数層目が高屈折率層である。
低屈折率層や高屈折率層は、真空蒸着法やイオンアシスト蒸着法、イオンプレーティング法、スパッタ法等により形成される。

本発明のプラスチック眼鏡レンズにおいて、光学多層膜と基材の間及び光学多層膜の表面の少なくとも一方に、ハードコート層以外の中間膜や、防汚膜（撥水膜・撥油膜）等の別種の膜を付加しても良く、光学多層膜を両面に形成する場合には、付加する別種の膜の種類を互いに変えたり、膜の有無を互いに変えたりして良い。

そして、裸眼時視認色に対するレンズ装用時視認色の差の極めて少ない状態を確保する観点から、好ましくは、本発明に係るプラスチック眼鏡レンズを通過しない光の色の色相角と、その色の光をプラスチック眼鏡レンズに通過させた場合の色の色相角の差の絶対値が、１未満であるようにする。
ここでのプラスチック眼鏡レンズを通過しない色は、可視域の略全域を代表するものが好ましく、例えば青色，赤色の２色の組合せや、青色，緑色，赤色の３色、青色，緑色，黄色，赤色の４色、青色，水色，緑色，黄色，赤色の５色、青色，水色，緑色，黄色，オレンジ色，赤色の６色、紫色，青色，水色，緑色，黄色，赤色の６色、紫色，青色，水色，緑色，黄色，オレンジ色，赤色の７色の組合せ等である。

又、上記のプラスチック眼鏡レンズを用いて、可視域の略全域において透過率が高く、装用時の色が裸眼と同様に認識されて装用による色変化が極めて少なく、取扱性や快適性に優れた眼鏡が作製される。

次いで、本発明の実施例１〜３、及び本発明に属さない比較例１〜６が、適宜図面を用いて説明される。尚、本発明は、以下の実施例に限定されない。又、本発明の捉え方により、実施例が比較例となったり、比較例が実施例となったりすることがある。

≪基材等≫
これら実施例ないし比較例は、何れもプラスチック眼鏡レンズであり、それらの基材は、何れも眼鏡用の熱硬化性樹脂製であって、プラスチック眼鏡レンズとして標準的な大きさの円形である。
実施例や比較例において、２種類の基材（第１の基材及び第２の基材）が形成された。これら基材においては、材料における紫外線吸収剤の種類や分量が互いに相違する。

第１の基材は、波長５４６ｎｍの光に対する屈折率ｎ_ｅ＝１．６００８，アッベ数ν_ｅ＝４０であり、レンズ中心厚が１．９ｍｍで度数がＳ−０．００である非球面レンズであって、次に示すように形成されたものである。尚、本発明において、度数は様々に変更可能であり、装用者の裸眼視力に合わせて、視力矯正を行い得るものとすることができる。
即ち、第１の基材は、ノルボルネンジイソシアネート５１重量部、ペンタエリスリトールテトラキス（３−メルカプトプロピオネート）２２重量部、ビス（メルカプトメチル）−３, ６，９−トリチア−１, １, １−ウンデカンジオール２７重量部の合計１００重量部に対して、触媒としてジブチルチンジクロライド０．０３重量部が添加されると共に、紫外線吸収剤（クラリアントケミカルズ製ＶＳＵ）０．１１重量部が配合された均一溶液が、レンズ用モールドに注入され、２５℃から始めて１４０℃に至るまで１８時間かけ昇温硬化されることで形成された。
実施例１は、この第１の基材のみから成るプラスチック眼鏡レンズである。

第２の基材は、波長５４６ｎｍの光に対する屈折率ｎ_ｅ＝１．６０１５，アッベ数ν_ｅ＝４０であり、レンズ中心厚が１．９ｍｍで度数がＳ−０．００である非球面レンズであって、次に示すように形成されたものである。
即ち、第２の基材は、ノルボルネンジイソシアネート５１重量部、ペンタエリスリトールテトラキス（３−メルカプトプロピオネート）２２重量部、ビス（メルカプトメチル）−３, ６，９−トリチア−１, １, １−ウンデカンジオール２７重量部の合計１００重量部に対して、触媒としてジブチルチンジクロライド０．０３重量部が添加されると共に、紫外線吸収剤（大和化成株式会社製Ｔ−５３）２．００重量部が配合された均一溶液が、レンズ用モールドに注入され、２５℃から始めて１４０℃に至るまで１８時間かけ昇温硬化されることで形成された。
比較例１は、この第２の基材のみから成るプラスチック眼鏡レンズである。

≪ハードコート層等≫
又、これら実施例ないし比較例の一部においては、中間膜として、ハードコート液の塗布により形成されるハードコート層が両面に付与された。
基材に接するハードコート層は、金属酸化物微粒子を含むハードコート液を基材へ塗布して加熱することにより、２種類（第１のハードコート層及び第２のハードコート層）が形成された。これらのハードコート層では、ハードコート液の材料の一部や分量ないし金属酸化物微粒子の種類や分量が互いに相違する。

第１のハードコート層は、次のように作製された。
まず、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン７６重量部に対し、メタノール１２１重量部が加えられ、その混合液中に０．０１Ｎ（規定度）の塩酸水溶液２６重量部が氷冷下において撹拌されつつ滴下されて混合液が加水分解され、更に加水分解された混合液の撹拌が１５℃で一昼夜継続されることで、ハードコートベース溶液が作製された。
次いで、このハードコートベース溶液（合計２２３重量部）に対して、金属酸化物微粒子としての酸化アンチモン微粒子のゾル（酸化アンチモンゾルＳｂ_２Ｏ_５，日揮触媒化成株式会社製ＥＬＣＯＭ Ｖ−４５６６）２６１重量部が加えられると共に、レベリング剤としてのシリコーン系界面活性剤（株式会社ＮＵＣ製ＳＩＬＷＥＴＬ−７００１）を０．６０重量部、又イタコン酸が１０．４重量部、ジシアンジアミドが５．３重量部加えられ、更に２０℃で一昼夜撹拌されることで、固形分約３０％のハードコート液が作製された。
第１のハードコート層は、ハードコート液の塗布ないし加熱により、次のように形成された。
即ち、前処理された第１の基材の外面に対し、ディッピング法（引き上げ速度２５０ｍｍ／分）により、ハードコート液が均一に行き渡るようにし、更にハードコート液付きの第１の基材を１１０℃の環境に２時間置くことで、物理膜厚２．５μｍ（マイクロメートル）、屈折率ｎ_ｅ＝１．５９１２のハードコート層が硬化された。
実施例２は、上記第１の基材とこの第１のハードコート層のみから成るプラスチック眼鏡レンズである。

第２のハードコート層は、次のように作製された。
テトラエトキシシラン１１重量部、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン７６重量部、及びγ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン２２重量部に対し、メタノール１５０重量部が加えられ、その混合液中に０．０１Ｎ（規定度）の塩酸水溶液２４重量部が氷冷下において撹拌されつつ滴下されて混合液が加水分解され、更に加水分解された混合液の撹拌が１５℃で一昼夜継続されることで、ハードコートベース溶液が作製された。
次いで、このハードコートベース溶液（合計２８３重量部）に対して、金属酸化物微粒子としての酸化チタン複合微粒子のゾル（酸化チタンゾル，日揮触媒化成株式会社製ハイネックスＡＢ２０）１９２重量部が加えられると共に、レベリング剤としてのシリコーン系界面活性剤（株式会社ＮＵＣ製ＳＩＬＷＥＴＬ−７００１）を０．６０重量部、又イタコン酸が２０．０２重量部、ジシアンジアミドが８．３３重量部加えられ、更に２０℃で一昼夜撹拌されることで、固形分約３０％のハードコート液が作製された。
第２のハードコート層は、ハードコート液の塗布ないし加熱により、次のように形成された。
即ち、前処理された第２の基材の外面に対し、ディッピング法（引き上げ速度２５０ｍｍ／分）により、ハードコート液が均一に行き渡るようにし、更にハードコート液付きの第２の基材を１１０℃の環境に２時間置くことで、物理膜厚２．５μｍ、屈折率ｎ_ｅ＝１．６００４のハードコート層が硬化された。
比較例２は、上記第１の基材とこの第２のハードコート層のみから成るプラスチック眼鏡レンズである。

≪光学多層膜等≫
更に、これら実施例ないし比較例の一部では、両面におけるハードコート層の上に、各面で同じ構成の光学多層膜が形成された。
光学多層膜は、３種類（第１の光学多層膜ないし第３の光学多層膜）形成された。
第１の光学多層膜と第２の光学多層膜は、互いに全層数が相違し、又各層の物理膜厚が相違する。
第２の光学多層膜と第３の光学多層膜は、互いに高屈折率材料が相違し、又各層の物理膜厚が相違する。

第１の光学多層膜は、ハードコート層付き基材の各面において、全５層の低屈折率層（最も基材に近い側を第１層Ｌ１として奇数層Ｌ１，Ｌ３，Ｌ５）及び高屈折率層（偶数層Ｌ２，Ｌ４）の交互積層膜（反射防止膜）として形成された。
第１の光学多層膜の低屈折率層は低屈折率材料から形成されており、ここでは低屈折率材料はＳｉＯ_２（キヤノンオプトロン株式会社製ＳｉＯ_２）であって低屈折率層はＳｉＯ_２層である。他方、高屈折率層は高屈折率材料から形成されており、ここでは高屈折率材料はＺｒＯ_２（キヤノンオプトロン株式会社製ＺｒＯ_２）であって高屈折率層はＺｒＯ_２層である。
第１の光学多層膜における各層の物理膜厚や波長５００ｎｍの光に対する屈折率等は、次の［表１］に示される通りである。
第１の光学多層膜は、次のように形成された。即ち、真空チャンバ内に一方の面（形成対称面）を下方に向けた状態で投入されたハードコート層付きの基材に対し、８０℃の雰囲気を１０分間保持する加熱処理が行われ、その後、真空圧７．０×１０^−４Ｐａ（パスカル）の真空条件下で、基材の下方に低屈折率材料ないし高屈折率材料を配置した状態で、これら材料が交互に蒸着され、計５層の誘電体多層膜（反射防止膜）が一方の面に形成され、その形成後、反射防止膜形成面に対して、撥水加工が行われた。又、ハードコート層付き基材の他方の面に対して、同様に最外面に撥水層（Ｌ６）の付着した同じ構成の反射防止膜が形成された。撥水層は、反射防止膜の構成要素であると考えても良いし、反射防止膜の構成要素に含まれないものと考えても良い。
実施例３は、上記第１の基材及び第１のハードコート層と、この第１の反射防止膜から成るプラスチック眼鏡レンズである。

第２の光学多層膜は、第１の光学多層膜と略同様に、ハードコート層付き基材の各面において、一般的な全７層の低屈折率層（最も基材に近い側を第１層Ｌ１として奇数層Ｌ１，Ｌ３，Ｌ５，Ｌ７）及び高屈折率層（偶数層Ｌ２，Ｌ４，Ｌ６）の交互積層膜（反射防止膜）として形成され、更に撥水層（Ｌ８）を付与して形成された。
第２の光学多層膜における各層の物理膜厚や波長５００ｎｍの光に対する屈折率等は、次の［表２］に示される通りである。
比較例３は、上記第２の基材及び第２のハードコート層と、この第２の反射防止膜から成るプラスチック眼鏡レンズである。
又、比較例４は、上記第１の基材及び第１のハードコート層と、この第２の光学多層膜から成るプラスチック眼鏡レンズである。

第３の光学多層膜は、第１の光学多層膜と略同様に、ハードコート層付き基材の各面において、一般的な全７層の低屈折率層（最も基材に近い側を第１層Ｌ１として奇数層Ｌ１，Ｌ３，Ｌ５，Ｌ７）及び高屈折率層（偶数層Ｌ２，Ｌ４，Ｌ６）の交互積層膜（反射防止膜）として形成され、更に撥水層（Ｌ８）を付与して形成された。
第３の光学多層膜に係る高屈折率材料は、Ｔｉ_３Ｏ_５（キヤノンオプトロン株式会社製ＯＳ−５０）であり、蒸着時真空チャンバ内に酸素ガスの導入を行うことで、次の反応が行われるようにして、高屈折率層としてＴｉＯ_２層が形成される。尚、酸素ガスの導入量や導入時の真空チャンバ内の圧力等により、下記のｘの値が２未満（５／３以上）となり得る。
Ｔｉ_３Ｏ_５＋δＯ_２→ＴｉＯ_ｘ （ｘ＝２）
第３の光学多層膜における各層の物理膜厚や波長５００ｎｍの光に対する屈折率等は、次の［表３］に示される通りである。
比較例５は、上記第１の基材及び第１のハードコート層と、この第３の反射防止膜から成るプラスチック眼鏡レンズである。
他方、比較例６は、上記第２の基材及び第１のハードコート層と、第１の光学多層膜から成るプラスチック眼鏡レンズである。

≪可視域における基材の内部透過率分布等≫
第１の基材即ち実施例１と、第２の基材即ち比較例１について、可視域における透過率と内部透過率の分布が測定ないし算出された。
ここで、可視域は、３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下とした。
又、可視域における透過率は、分光光度計により測定された。
更に、可視域における内部透過率の分布は、可視域における透過率分布に基づいて、次のように計算された。
即ち、図１に示されるように、レンズ（基材）ＬＥに対して光が入射する場合の入射面の反射率をＲ_１とし、逆側の面の反射率をＲ_２とし、レンズＬＥの内部透過率をＴ_ｉとする。ここでは、反射率や透過率が考察されるので、入射光の強度が１と考えられれば良い。この場合、レンズＬＥにおける吸収と両面反射を考慮した透過率Ｔは、図中のＡ’，Ｂ’，・・・の総和となる。
そして、Ａ’は、図中のＦ_２−Ｆ_３であり、Ｂ’は、図中のＦ_６−Ｆ_７である。
又、図中のＦ_１＝１−Ｒ_１であり、更に順に
Ｆ_２＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ、
Ｆ_３＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉＲ_２、
Ｆ_４＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉＲ_２Ｔ_ｉ＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^２Ｒ_２、
Ｆ_５＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^２Ｒ_１Ｒ_２、
Ｆ_６＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^３Ｒ_１Ｒ_２、
Ｆ_７＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^３Ｒ_１Ｒ_２ ^２、
・・・である。
以上より、上述の透過率Ｔ
＝Ａ’＋Ｂ’＋・・・
＝（Ｆ_２−Ｆ_３）＋（Ｆ_６−Ｆ_７）＋・・・
＝［〔（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ〕−〔（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉＲ_２〕］＋［〔（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^３Ｒ_１Ｒ_２〕−〔（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ ^３Ｒ_１Ｒ_２ ^２〕］＋・・・
＝（１−Ｒ_１）Ｔ_ｉ〔（１−Ｒ_２）＋Ｔ_ｉ ^２Ｒ_１Ｒ_２（１−Ｒ_２）＋・・・〕
＝（１−Ｒ_１）（１−Ｒ_２）Ｔ_ｉ（１＋Ｔ_ｉ ^２Ｒ_１Ｒ_２＋・・・）
となり、又（１＋Ｔ_ｉ ^２Ｒ_１Ｒ_２＋・・・）は公比Ｒ_１Ｒ_２Ｔ_ｉ ^２の等比数列の和の公式により
（１＋Ｔ_ｉ ^２Ｒ_１Ｒ_２＋・・・）＝１／（１−Ｒ_１Ｒ_２Ｔ_ｉ ^２）
となるから、結局
Ｔ＝（１−Ｒ_１）（１−Ｒ_２）Ｔ_ｉ／（１−Ｒ_１Ｒ_２Ｔ_ｉ ^２）
となって（この式を式１とする）、透過率Ｔの分布が測定されれば内部透過率Ｔ_ｉの分布が式１により算出可能となる。

第１の基材即ち実施例１と、第２の基材即ち比較例１に係る、可視域における透過率と内部透過率の分布が、図２に示される。
実施例１及び比較例１の透過率は、共に４４０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下で８９％以上９１％以下の狭い領域内に入る程度に平坦であるが、３８０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の領域においては、実施例１の透過率が殆ど８０％以上であるのに対し、比較例１の透過率は１０％未満である。
又、実施例１及び比較例１の内部透過率は、共に４４０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下で９８％以上１００％以下の狭い領域内に入る程度に平坦であるが、３８０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の領域においては、実施例１の透過率が９０％以上であるのに対し、比較例１の透過率は１０％未満である。

≪可視域における眼鏡レンズの透過率分布や反射率分布等≫
実施例１〜３の可視域における透過率，反射率の分布（透過率特性，反射率特性）が図３，４に示され、比較例１〜６の可視域における透過率，反射率の分布（透過率特性，反射率特性）が図５，６に示される。尚、透過率特性（図３，５）では、３５０ｎｍ以上８００ｎｍ以下の波長域で示されている。
可視域における透過率分布や反射率分布は、分光光度計により測定された。

実施例１，２の透過率分布は、４００ｎｍ以上８００ｎｍ以下の波長域において８８％以上９１％以下の領域内にあって高い値で平坦であり、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差が１０ポイント以内（約２ポイント）である。又、実施例１，２の透過率分布は、３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域において８０％以上であり単調増加している。更に、実施例１，２の透過率分布は、３７０ｎｍで６０％程度、３６０ｎｍで２０％程度、３５０ｎｍで３％程度である。
実施例１の反射率分布は、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域において５％以上５．６％以下の領域内にあって低い値で略単調減少しており、又３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域において５．６％以上６．１％以下の領域内にある。
実施例２の反射率分布は、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域において４．７％以上５．６％以下の領域内にあって低い値となっており、又３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域において５．１％以上５．８％以下の領域内にある。
実施例３の透過率分布は、４００ｎｍ以上８００ｎｍ以下の波長域において９５％以上９９％以下の領域内にあって更に高い値で平坦であり、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差が１０ポイント以内（約３ポイント）である。又、実施例３の透過率分布は、３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域において８０％以上であり単調増加していて、３８０ｎｍ未満においては実施例１，２と同様である。
実施例３の反射率分布は、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域において０．４％以上１．６％以下の低い領域内にあり、又３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域において０．４％以上２．１％以下の低い領域内にある。

これらに対し、比較例１の透過率分布は、４３０ｎｍ以上８００ｎｍ以下の波長域において８８％以上９１％以下の領域内にあって高い値で平坦であるが、４２０ｎｍで８０％程度ないし４１０ｎｍで５０％程度と４３０ｎｍから波長が短くなるにつれて急落し、少なくとも３５０ｎｍ以上３９８ｎｍ以下の波長域で０％となる。比較例１の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以上（約８５ポイント）である。
比較例１の反射率分布は、実施例１と概ね同様である。
比較例２の透過率分布は、急落する波長域がより短波長側であること以外は比較例１と概ね同様であり、４００ｎｍで８７％程度、３９０ｎｍで８０％程度、３８０ｎｍで６０％程度、３５０ｎｍ以下で０％である。比較例２の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以内（約５ポイント）である。
比較例２の反射率分布は、実施例２と概ね同様である。
比較例３の透過率分布は、４３０ｎｍ以上８００ｎｍ以下の波長域における値以外は比較例１と概ね同様である。透過率は当該波長域では９５％以上９８％以下の領域内にあり、４２０ｎｍで９０％程度、４１０ｎｍで６０％程度、４０５ｎｍより短波長では略比較例１と同様になる。比較例３の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以上（約９５ポイント）である。
比較例３の反射率分布は、可視域の両端で６％前後で、０％に近い極小値が２箇所あるすり鉢状である。

比較例４の透過率分布は、４３０ｎｍ以下の波長域における値以外は比較例３と概ね同様である。透過率は、４３０ｎｍから短波長側をみて、４００ｎｍまでは９５％以上であり、３９０ｎｍで９０％程度、３８０ｎｍで８０％程度、３７０ｎｍで５０％程度、３６０ｎｍで１５％程度、３５０ｎｍで３％程度である。比較例４の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以上（約１５ポイント）である。
比較例４の反射率分布は、可視域の短波長端で３％前後，長波長端で７％程度で、０％に近い極小値が２箇所あるすり鉢状である。
比較例５の透過率分布は、３５０ｎｍ以上３９０ｎｍ未満の波長域で比較例２と同様であり、３９０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域で単調増加を続けて９６％程度まで上昇し、４００ｎｍ以上８００ｎｍ未満の波長域で９５％以上１００％未満の領域内に入っている。比較例５の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以内（約６ポイント）である。
比較例５の反射率分布は、４００ｎｍ以上の波長域で０％以上２％以下の領域内に入っており、４００ｎｍ未満の波長域で１０％以上から１％程度まで急激に単調減少している。
比較例６の透過率分布は、３５０ｎｍ以上４３０ｎｍ未満の波長域で比較例３と同様であり、４３０ｎｍ以上の波長域で比較例５と同様である。比較例６の透過率分布に係る、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差は、１０ポイント以上（約９５ポイント）である。
比較例６の反射率分布は、可視域で０．５％以上３％以下の領域内に入っている。

≪物体からの可視光に係る眼鏡レンズ通過の有無による色の違い等≫
各実施例や各比較例について、レンズ装用時と裸眼での見え方の違いを確認するため、レンズ透過光と非透過光（直接光）の物体色を測定する試験がなされた。
この試験の模式図が、図７に示される。
この試験では、分光放射輝度計ＬＵ（コニカミノルタ株式会社製ＣＳ２０００）が用いられ、その４００ｃｍ（センチメートル）先に、色標ＳＣ（ＤＩＣ株式会社製「ｃｏｌｏｒ ｇｕｉｄｅ」第１８版から８色を抜粋）が、暗室内で光源ＩＬ（演色ＡＡ光源，株式会社日立製作所製高演色型蛍光ランプ）に照らされる状態で１色ずつ置かれ、レンズＬＥのない（裸眼に対応する）場合の物体色（光源ＩＬからの光の色標ＳＣによる反射光の色）を把握するために、可視域の分光輝度分布が計測され、更に色標ＳＣからの光がレンズＬＥを透過する（装用時に対応する）場合の物体色を把握するために、分光放射輝度計ＬＵの前にレンズＬＥが配置された状態で、レンズＬＥ越しの色標ＳＣからの光に係る可視域の分光反射率分布、Ｌ^＊ａ^＊ｂ^＊表色系（国際照明委員会ＣＩＥ１９７６）における各値（明度Ｌ^＊，赤色（＋）緑色（−）方向の色度ａ^＊，黄色（＋）青色（−）方向の色度ｂ^＊）が計測され、又彩度Ｃ^＊や色相角ｈが算出された。
彩度Ｃ^＊は、値が小さいほどくすんだ色となり、値が大きいほど鮮やかさが増し、Ｃ^＊＝〔（ａ^＊）^２＋（ｂ^＊）^２〕^１／２である。
色相角ｈは、その色におけるａ^＊ｂ^＊平面上の点ないし原点を結ぶ直線とａ^＊軸との角度であり、ｈ＝ｔａｎ^−１（ｂ^＊／ａ^＊）である。任意の二色にける色相角ｈの差Δｈは、色のズレの指標となり、Δｈが小さいほど、その二色に係る色のズレが小さい。
ここで、光源ＩＬの可視域における分光放射輝度分布が、図８に示される。当該分光放射輝度分布は、鋭いピークを除き、太陽光の当該分布に近似したものとなっている。尚、「Ｅ」及びその直後の数字ｎは、「×１０^ｎ」を示すものであり、例えば「１．０Ｅ−０１」は「１．０×１０^−２」を示すものであって、以下同様である。
又、８色の色標ＳＣは、Ｎｏ．５５７（ピンク色系統色）、Ｎｏ．５６４（赤色系統色）、Ｎｏ．５６７（オレンジ色系統色）、Ｎｏ．５７１（黄色系統色）、Ｎｏ．５７２（緑色系統色）、Ｎｏ．５７４（水色系統色）、Ｎｏ．５７８（青色系統色）、Ｎｏ．５８０（紫色系統色）である。これらのｘｙ表色系でのｘｙ座標（ｘ，ｙ）の値、即ちＣＩＥ（国際照明委員会）色度図上の位置が、図９に示される。ここで、色の（ｘ，ｙ）は、Ｄ６５光源のもとでの２°視野における値である。又、次の［表４］に、レンズなしの場合における色標ＳＣ毎のＬ^＊，ａ^＊，ｂ^＊，Ｃ^＊，ｈの各値が示される。

次の［表５］に、実施例１〜３における色標ＳＣ毎のＬ^＊，ａ^＊，ｂ^＊，Ｃ^＊，ｈ，Δｈの各値が示され、［表６］に、比較例１〜３における同様の各値が示され、［表７］に、比較例４〜６における同様の各値が示される。
ここで、Δｈは、レンズなしの場合における色標ＳＣの色に対する色相角の差である。

実施例１（第１の基材）は、可視域全体で内部透過率が８０％以上であり、ハードコート層や光学多層膜が付いていないため、透過率分布も可視域全体で高い水準にあり、何れの色標ＳＣに対しても、レンズなしの場合との色相角の差Δｈが何れの色標ＳＣにおいても±１．０未満となって、裸眼の場合と実施例１装用時との色の見え方は殆ど変わらず、実施例１において裸眼での色の見え方が維持されている。しかも、実施例１は、紫外線吸収剤の種類（吸収ピーク波長が３８０ｎｍ未満である３４０ｎｍ）や分量（比較的少量）により、透過率が３７０ｎｍで６０％程度、３６０ｎｍで２０％程度、３５０ｎｍで３％程度であり、短波長側の可視域外（３８０ｎｍ未満）における光（紫外線）の透過が抑制されていて、色の見え方の維持が図られながら眼の保護やレンズ劣化の防止についても考慮されている。又、実施例１は、プラスチック製であるため、破損し難く軽量化が容易である等、取扱性や快適性に優れる。
実施例２は、第１の基材に、第１のハードコート層即ち酸化アンチモン（Ｓｂ_２Ｏ_５）微粒子の添加されたハードコート層が付加されているものであるところ、酸化アンチモンは可視域での光の吸収を行わないため、ハードコート層においても可視光の透過を妨げず、結果レンズなしの場合との色相角の差Δｈが何れの色標ＳＣにおいても±１．０未満となって、実施例２において裸眼での色の見え方が維持されている。しかも、実施例２においては、実施例１と同様に、短波長側の可視域外における光の透過が抑制され、色の見え方の維持機能と眼の保護機能とレンズ劣化防止機能が併存している。又、実施例２は、プラスチック製であるため、取扱性や快適性に優れる。
実施例３は、実施例２の構造に、第１の反射防止膜が付加されたものである。ここで、第１の反射防止膜は、可視域における反射特性が全域において略平坦である。このことは、可視域の透過率分布（図３）において、実施例２の分布に対して実施例３の分布が＋６ポイント以上＋８ポイント以下の増分で上方となっていることで示されている。従って、第１の反射防止膜が実施例２の特性を阻害せずに反射率を低減するものとなっており、レンズなしの場合との色相角の差Δｈが何れの色標ＳＣにおいても±１．０未満となって、実施例３において裸眼での色の見え方が維持されている。しかも、実施例１，２と同様に、短波長側の可視域外における光の透過が抑制され、色の見え方の維持機能と眼の保護機能とレンズ劣化防止機能が併存している。又、実施例３は、プラスチック製であるため、取扱性や快適性に優れる。

これに対し、比較例１（第２の基材）は、一般的なプラスチック眼鏡レンズ同様、４００ｎｍ未満の光を遮断するため（図５）、紫外線吸収剤の種類（吸収ピーク波長３９０ｎｍ）や添加量（比較的多量）が調整されており、内部透過率（図２）も、４００ｎｍ以上４２０ｎｍ以下の波長域において０％から約１００％まで急増して、３８０ｎｍ以上４８０ｎｍ未満の波長域において０％となっている。よって、比較例１の装用時において３８０ｎｍ以上４８０ｎｍ未満の波長域の光は眼に届かず、レンズなしの場合の色標ＳＣからの色のズレ（色相角の差Δｈ）が、水色（Ｎｏ．５７４）と青色（Ｎｏ．５７８）で絶対値が１．０以上（順に−１．８４，−１．７１）と比較的に大きくなっている。
比較例２は、第１の基材（実施例１）に、第２のハードコート層即ち酸化チタン（ＴｉＯ_２）微粒子の添加されたハードコート層が付加されているものであるところ、酸化チタンは可視域（特に３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域）で光の吸収を行うため、ハードコート層において可視光の透過が妨げられ、結果レンズなしの場合との色相角の差Δｈが水色（Ｎｏ．５７４）の色標ＳＣで絶対値１．０以上（−１．００）となり、レンズ装用時の裸眼色再現性が比較的に劣っている。
比較例３は、第２の基材（比較例１）に、第２のハードコート層と、第２の反射防止膜が付加されたものである。ここで、第２の反射防止膜は、プラスチック眼鏡レンズにおいて一般的である、反射色が青色ないし緑色である反射防止膜である。第２の基材における紫外線吸収剤の添加や、第２のハードコート層における可視光域での吸収、又第２の反射防止膜による青色ないし緑色の波長域の反射により、青色（Ｎｏ．５７８）における色相角の差Δｈが絶対値１．０以上（−２．６７）となって、レンズ装用時の裸眼色再現性が比較的に劣っている。

又、比較例４は、実施例２の構造（第１の基材及び第１のハードコート層）に、第２の反射防止膜を付加したものであるところ、第２の反射防止膜は青色ないし緑色を比較的に多く反射するため、青色（Ｎｏ．５７８）における色相角の差Δｈが絶対値１．０以上（１．１８）となって、レンズ装用時の裸眼色再現性が比較的に劣っている。
比較例５は、実施例２の構造に、第３の反射防止膜を付加したものであるところ、第３の反射防止膜は、その構成（設計）により３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域における反射率が高くなっており、又高屈折率層が可視域で吸収を行うＴｉＯ_２層であることから、レンズなしの場合の色標ＳＣからの色のズレ（色相角の差Δｈ）が、ピンク色（Ｎｏ．５５７），水色（Ｎｏ．５７４），青色（Ｎｏ．５７８）で絶対値が１．０以上（順に１．０３，−１．８７，−１．３９）と比較的に大きくなり、レンズ装用時の裸眼色再現性が比較的に劣るものとなっている。
比較例６は、第２の基材（比較例１）に、第１のハードコート層と第１の反射防止膜を付加したものである。ハードコート層や反射防止膜において酸化チタンが用いられず、反射防止膜について３８０ｎｍ以上４００ｎｍ未満の波長域の光の透過が考慮されていたとしても、基材に当該波長域の吸収を行う紫外線吸収剤が比較的多量に添加されていることで、レンズなしの場合の色標ＳＣからの色のズレ（色相角の差Δｈ）が、水色（Ｎｏ．５７４），青色（Ｎｏ．５７８）で絶対値が１．０以上（順に−１．６２，−１．４７）と比較的に大きくなり、レンズ装用時の裸眼色再現性が比較的に劣るものとなっている。

かように、基材における紫外線吸収剤の種類や添加量の調整や、ハードコート層を付加する場合の金属酸化物微粒子の種類や添加量の調整、あるいは反射防止膜を付加する場合の構造（全層数や膜厚や低屈折率材料，高屈折率材料の選定）の調整等により、４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域における最大透過率Ｔ_ｍａｘと最小透過率Ｔ_ｍｉｎとの差が１０ポイント以内であるようにすると共に、レンズなしの場合に対するレンズありの場合の色相角の差Δｈの絶対値が１．０未満であるようにすれば、可視域（３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下）の略全域において透過率が高く、装用時の色が裸眼と同様に認識されて装用による色変化が極めて少なく、取扱性や快適性に優れたプラスチック眼鏡レンズが提供され、又そのレンズを用いた、裸眼と略同様の視認性を有し、取扱性や快適性に優れた眼鏡が提供されるのである。

Claims (7)

1. プラスチック製の基材を有するプラスチック眼鏡レンズであって、
   ４００ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する最大透過率と最小透過率の差が１０ポイント以内であり、
   ３８０ｎｍ以上７８０ｎｍ以下の波長域の光に対する前記基材の内部透過率が、その波長域の全域で８０％以上である
   ことを特徴とするプラスチック眼鏡レンズ。
2. 前記基材の少なくとも片面に、ハードコート層が形成されている
   ことを特徴とする請求項１に記載のプラスチック眼鏡レンズ。
3. 前記ハードコート層に、金属酸化物の微粒子が添加されており、
   前記金属酸化物は、Ｔｉ，Ｃｅを除く１種以上の金属の酸化物である
   ことを特徴とする請求項２に記載のプラスチック眼鏡レンズ。
4. 前記基材の少なくとも片面に、反射防止膜が形成されている
   ことを特徴とする請求項１ないしは請求項３の何れかに記載のプラスチック眼鏡レンズ。
5. 前記基材に、紫外線吸収剤が添加されている
   ことを特徴とする請求項１ないしは請求項４の何れかに記載のプラスチック眼鏡レンズ。
6. 前記プラスチック眼鏡レンズを通過しない光の色の色相角と、当該光が前記プラスチック眼鏡レンズを通過した場合の色の色相角の差の絶対値が、１未満である
   ことを特徴とする請求項１ないしは請求項５の何れかに記載のプラスチック眼鏡レンズ。
7. 請求項１ないしは請求項６の何れかに記載のプラスチック眼鏡レンズが用いられている
   ことを特徴とする眼鏡。