JP2017020138A - 手用温熱具 - Google Patents

Abstract

【課題】使用場所が制限されず取扱いが容易である、手用温熱具を提供する。【解決手段】手用温熱具１０は、温熱具本体１２を含む。温熱具本体１２には、断熱部材１４が収容され、第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈが形成され、ファスナ２０が設けられる。ファスナ２０によって温熱具本体１２は筒状に保持される。第１ステッチ１６は、少なくとも温熱具本体１２の軸方向に延びるように形成され、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈは、第１ステッチ１６に略直交する。温熱具本体１２を展開した状態において、第１ステッチ１６の少なくとも一端は温熱具本体１２の縁部１３に至らず、各第２ステッチ１８ａ〜１８ｈの両端は温熱具本体１２の縁部１３に至らない。温熱具本体１２の中央部を跨いで位置する一対の隣り合う第２ステッチ同士の間隔は、他の隣り合う第２ステッチ同士の間隔よりも大きい。【選択図】図１

Description

この発明は手用温熱具に関し、より特定的には、乾燥した手のケアに用いられる手用温熱具に関する。

この種の従来技術の一例として、非特許文献１，２においてヒートミトンという手用温熱具が開示されている。ヒートミトンは、セパレートタイプのミトン型温熱具であり、左右両手に対応する一対のミトン本体と、各ミトン本体内に設けられかつ内部を温めるための電熱線と、電熱線に接続される電気コードと、電気コードに設けられかつヒートミトンを起動／停止するためのスイッチとを含む。

使用時には、両手にハンドクリームや美容液を塗った後、両手をラッピングしておく。そして、電気コードのプラグをコンセントに差し込み、一対のミトン本体に両手を差し込んだ後、スイッチによりヒートミトンを起動し、その状態で両手をたとえば１５分程度温める。所定時間が経過すると、一対のミトン本体から両手を抜き出す。

セレクション ヒートミトン（１双）、[online]、[平成２７年６月２９日検索]、インターネット＜ＵＲＬ：http://www.lifebeauty.jp/products/detail.php?product_id=17169＞ エレクトリック ヒートミトン、[online]、[平成２７年６月２９日検索]、インターネット＜ＵＲＬ： http://fontanamoco.jp/products/detail/1611＞

しかしながら、ヒートミトンを使用するためには電源が必要であり、使用できる場所が制限される。また、ヒートミトンは一対のミトン本体を有するセパレートタイプであるため、一方の手に一方のミトン本体を装着した状態で他方の手に他方のミトン本体を装着する際には、未装着のミトン本体をミトン本体装着済の手で保持しなければならず、ミトン本体を円滑に装着できない場合がある。また、両手にミトン本体を装着した状態で一方のミトン本体を取り外す際にも、ミトン本体装着済の手で他方の取り外すべきミトン本体を保持しなければならず、ミトン本体を円滑に取り外すことができない場合がある。さらに、ヒートミトンは電熱線および電気コード等の電気部品を含むので電気部品の劣化や感電を防ぐために、非特許文献２に記載されているように、折りたたんだ状態での使用や洗濯機での洗濯が禁止されている。このようにヒートミトンは取扱いが容易ではない。

それゆえにこの発明の主たる目的は、使用場所が制限されず取扱いが容易である、手用温熱具を提供することである。

この発明の或る見地によれば、少なくとも使用時において筒状に形成される温熱具本体と、温熱具本体に収容される断熱部材とを備える、手用温熱具が提供される。

この発明では、筒状に形成された温熱具本体の両側開口部から両手を挿入しその状態を維持することで断熱部材が体温を逃がさず、手を温めることができる。これによって血行を促進し、手に潤いを与えることができる。このように体温を利用するので、高温にならず、電源は不要であり、使用場所が制限されることなく任意の場所で使用できる。また、温熱具本体が両手一体型であるため、片手を挿入するだけで温熱具本体は保持され、他方の手への温熱具本体の着脱が容易になる。さらに、電熱線および電気コード等の電気部品も不要であるので、折りたたんだ状態での使用や洗濯機での洗濯が禁止されることもない。したがって、取り扱いも容易である。

好ましくは、温熱具本体を筒状に形成した状態において少なくとも温熱具本体の軸方向に延びるように温熱具本体に形成される第１ステッチと、第１ステッチと交差する方向に延びるように温熱具本体に形成される複数の第２ステッチとをさらに含む。この場合、第１ステッチと第２ステッチとによって温熱具本体内での断熱部材の移動範囲を制限できる。すなわち、第１ステッチおよび第２ステッチによって、温熱具本体における断熱部材の収容バランスを調整でき、第１ステッチおよび第２ステッチが形成されない場合よりも高い保温効果を得ることができる。

また好ましくは、温熱具本体を展開した状態において、第１ステッチの少なくとも一端は温熱具本体の縁部に至らず、各第２ステッチの両端は温熱具本体の縁部に至らない。この場合、第２ステッチの延長線上にある温熱具本体の縁部は、第２ステッチによって区切られないので、温熱具本体を展開した状態において、温熱具本体の中央寄りよりも温熱具本体の当該縁部寄りの方が、温熱具本体の厚み方向に膨らむことができる。よって、温熱具本体の当該縁部寄りには多くの断熱部材が収容され、温熱具本体の厚みは、温熱具本体の中央寄りよりも温熱具本体の当該縁部寄りの方が大きくなる。したがって、たとえば温熱具本体の中央部で温熱具本体を折り返し、温熱具本体の当該縁部を重ね合わせて温熱具本体を筒状にした場合の厚みは、温熱具本体の当該縁部を重ね合わせた側の方が、他方（折り返された側）より大きくなる。温熱具本体の厚みが大きい方を身体に対して外側（奥側）に位置するように温熱具本体を配置すれば、温熱具本体の高さは手前側が低くなり奥側が高くなる。よって、本等を温熱具本体の外表面にもたれかけさせると紙面が身体側に向くように本等が傾き鑑賞しやすくなる。また、筒状にした温熱具本体内部に手を挿入したとき、温熱具本体の内面においても手前側が低くなり奥側が高くなるので、温熱具本体に挿入された手の位置を安定させることができる。さらに、断熱部材は温熱具本体の縁部を通って温熱具本体内の全域に移動可能であるので、たとえば、一箇所の断熱部材収容口から温熱具本体内の全域に断熱部材を供給できる。

さらに好ましくは、各第２ステッチは第１ステッチに略直交する。このように第１ステッチと第２ステッチとの交差角を略直角にすることで、第１ステッチと第２ステッチとの交差箇所付近にも断熱部材を供給しやすくなり、さらに安定した保温効果を得ることができる。

好ましくは、温熱具本体の中央部を跨いで位置する一対の隣り合う第２ステッチ同士の温熱具本体の軸方向の間隔が、他の隣り合う第２ステッチ同士の温熱具本体の軸方向の間隔よりも大きい。この場合、温熱具本体の中央付近の厚みは温熱具本体の軸方向両端側の厚みよりも大きく、筒状に形成された温熱具本体の内部空間は、温熱具本体の軸方向両端側では広くなり、温熱具本体の中央付近では狭くなる。したがって、使用時において、筒状に形成された温熱具本体の軸方向両端から手を挿入しやすく、手を温熱具本体の中央付近まで挿入すると、手が温熱具本体と密着し、高い保温効果が得られる。また、手を温熱具本体の中央付近まで挿入するだけで温熱具本体と手とが密着することから、温熱具本体を保持することが容易になる。

また好ましくは、温熱具本体を筒状に保持するための保持部材をさらに含む。この場合、保持部材によって温熱具本体を筒状に保持でき、手用温熱具を手のケアのために使用できる。また、温熱具本体を展開した状態では、手用温熱具を膝掛けや座布団等としても使用することが可能である。このように、手用温熱具は、手をケアするだけではなく様々な用途を有する。

さらに好ましくは、保持部材は、温熱具本体に設けられるファスナを含む。この場合、ファスナの取扱いは簡単であるため、使用時に温熱具本体を筒状に保持することが容易である。

好ましくは、温熱具本体はポリエステルからなる。この場合、ポリエステルは弾力性が高くかつ吸水性が低いという特徴を有するので、温熱具本体を誤って落下させてしまっても破損する可能性は低く、また、濡れても乾きやすく、取扱いが容易である。

また好ましくは、断熱部材は発泡部材からなる。この場合、発泡部材は断熱効果が高くかつ吸水性が低いという特徴を有するので、体温を逃がさず高い保温効果を得ることができ、また、吸水による劣化はし難く長期間にわたり断熱効果を保つことができる。

この発明によれば、使用場所が制限されず取扱いが容易である手用温熱具が得られる。

この発明の一実施形態の手用温熱具を示す展開図である。 図１のＡ−Ａ断面を示す断面図解図である。 図１のＢ−Ｂ断面を示す断面図解図である。 断熱部材収容前後の手用温熱具の形状（平面視輪郭）を比較した展開図である。 図１の手用温熱具を筒状に保持した状態を示す斜視図である。 図１の手用温熱具を筒状に保持した状態を示す平面図である。 図１の手用温熱具を筒状に保持した状態を示し、図６に示すＣ方向から見た手用温熱具の端部付近を示す側面図解図である。 図６のＤ−Ｄ端面を示す端面図解図である。 図６のＥ−Ｅ断面を示す断面図解図である。 手用温熱具の使用状態を示す平面図解図である。 この発明の他の実施形態の手用温熱具を示す展開図である。

以下、図面を参照してこの発明の実施形態について説明する。なお、この発明の実施形態において、長手方向とは図１において矢印Ｌで示す方向、短手方向とは図１において矢印Ｓで示す方向、厚み方向とは図２において矢印Ｔで示す方向、軸方向とは図６において矢印Ｐで示す方向である。

図１〜図３を参照して、この発明の一実施形態の手用温熱具１０は、温熱具本体１２と断熱部材１４とを含む。この実施形態では、温熱具本体１２は、変形可能なポリエステルからなる生地を縫い合わせることによって袋状に形成される。温熱具本体１２の伸縮率は、矢印Ｌで示す長手方向より矢印Ｓで示す短手方向の方が大きく、好ましくは、温熱具本体１２はワンウェイ生地からなる。断熱部材１４は発泡部材、より具体的には発泡ビーズからなり、温熱具本体１２内に収容される。

温熱具本体１２には、第１ステッチ１６と複数（この実施形態では、８本）の第２ステッチ１８ａ〜１８ｈとが形成され、ファスナ２０および断熱部材収容口２２が設けられている。

第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈは、温熱具本体１２を構成するために対向する生地（図１でいえば、上側の生地と下側の生地）を縫い合わせることによって形成される。これによって、温熱具本体１２内における断熱部材１４の移動範囲が制限される。

温熱具本体１２を展開した状態において、第１ステッチ１６は、温熱具本体１２の短手方向中央部において温熱具本体１２の長手方向に延びるように形成されている。したがって、第１ステッチ１６は、温熱具本体１２を筒状に形成した状態において少なくとも温熱具本体１２の軸方向に延びるように温熱具本体１２に形成される。温熱具本体１２を展開した状態において、第１ステッチ１６の少なくとも一端は温熱具本体１２の縁部１３に至らない。この実施形態では、第１ステッチ１６の一方端は温熱具本体１２の長手方向端部１２ａに位置し、第１ステッチ１６の他方端は温熱具本体１２の長手方向端部１２ｂに至らない。ここで、温熱具本体１２の縁部１３は、温熱具本体１２の長手方向両端部１２ａ，１２ｂおよび短手方向両端部１２ｃ，１２ｄを含む。

第２ステッチ１８ａ〜１８ｈは、第１ステッチ１６と交差する方向に延びるように、好ましくは、第１ステッチ１６に直交または略直交する（温熱具本体１２の短手方向に延びる）ように、温熱具本体１２に形成されている。温熱具本体１２を展開した状態において、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈのそれぞれの両端は温熱具本体１２の縁部１３に至らない。この実施形態では、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈのそれぞれの両端は温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄに至らない。各第２ステッチ１８ａ〜１８ｈの長さは略等しい。また、隣り合う第２ステッチ１８ｄと１８ｅとの間隔は、他の隣り合う第２ステッチ同士１８ａと１８ｂ，１８ｂと１８ｃ，１８ｃと１８ｄ，１８ｅと１８ｆ，１８ｆと１８ｇ，１８ｇと１８ｈのそれぞれの間隔よりも大きい。以下、隣り合う第２ステッチ１８ｄと１８ｅとの間を幅広部２４といい、隣り合う第２ステッチ同士１８ａと１８ｂ，１８ｂと１８ｃ，１８ｃと１８ｄ，１８ｅと１８ｆ，１８ｆと１８ｇ，１８ｇと１８ｈのそれぞれの間を幅狭部２６という。幅広部２４は温熱具本体１２の長手方向中央部を跨いでいる。各幅狭部２６の間隔は、概ね等しい。

第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈの長さや間隔を変えることによって、温熱具本体１２に断熱部材１４を収容したときの温熱具本体１２の厚み方向の膨らみを調整できる。

保持部材としてのファスナ２０は、温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄにそれぞれ設けられる一対のテープ２０ａ，２０ｂと、一対のテープ２０ａ，２０ｂにそれぞれ設けられる一対の務歯２０ｃ，２０ｄと、テープ２０ａにおける温熱具本体１２の長手方向の両端部に設けられるストッパー２０ｅ，２０ｆと、テープ２０ｂにおける温熱具本体１２の長手方向の一端に設けられるストッパー２０ｇおよび他端に設けられるピン２０ｈと、務歯２０ｃに摺動可能に取りつけられる第１スライダ２０ｉおよび第２スライダ２０ｊとを含む。ストッパー２０ｅおよび２０ｇは、第１スライダ２０ｉの摺動範囲を規制し、ストッパー２０ｆは、第２スライダ２０ｊの摺動範囲を規制する。ピン２０ｈは、一対の務歯２０ｃ，２０ｄ同士を結合する際に、第１スライダ２０ｉと第２スライダ２０ｊとに差し込まれ、一対の務歯２０ｃ，２０ｄ同士の位置関係を定めるためのものである。ストッパー２０ｆおよびピン２０ｈはファスナ開始点に相当し、ストッパー２０ｅおよび２０ｇはファスナ終点に相当する。

断熱部材収容口２２は、温熱具本体１２の長手方向端部１２ｂの略中央部において、温熱具本体１２の外側へ突出するように設けられている。図１において一点鎖線の矢印Ｘで示すように、断熱部材１４は、断熱部材収容口２２から温熱具本体１２の内部へ供給され、その後、断熱部材収容口２２は閉じられる。断熱部材収容口２２は、図１において二点鎖線で示すように温熱具本体１２の内部に収納できる。

図１および図２を参照して、各第２ステッチ間における温熱具本体１２の厚み方向の膨らみを比較すると、幅広部２４の膨らみは、各幅狭部２６の膨らみよりも大きい。これは、幅広部２４の方が各幅狭部２６よりも断熱部材１４を収容できる容積が大きく厚み方向に膨らむことができ、幅広部２４の方が各幅狭部２６よりも多くの断熱部材１４を収容しているからである。

図１および図３を参照して、幅狭部２６を通る温熱具本体１２の短手方向において、温熱具本体１２の厚み方向の膨らみを比較すると、温熱具本体１２の中央寄り（第１ステッチ１６側）の膨らみよりも温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの膨らみの方が大きい。これは、温熱具本体１２において、第１ステッチ１６と第２ステッチ１８ａ〜１８ｈとで区分けされた温熱具本体１２の中央寄りよりも、ステッチ等によって区分けされていない温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの方が、厚み方向に膨らむことができ、温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りには多くの断熱部材１４が収容されているからである。

したがって、温熱具本体１２を展開した状態では、幅広部２４を含む温熱具本体１２の中央部の厚み、および温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄにおいて温熱具本体１２の長手方向に延びる部分の厚みは、幅狭部２６の厚みより大きい。

図４を参照して、温熱具本体１２の形状（平面視輪郭）を断熱部材１４の収容前後で比較すると、温熱具本体１２の長手方向全長および短手方向全長ともに、断熱部材１４の収容前よりも断熱部材１４の収容後の方が短い。これは、温熱具本体１２の内部に断熱部材１４を収容することで、温熱具本体１２が温熱具本体１２の厚み方向に膨らみ、それに伴って、温熱具本体１２の長手方向の長さおよび短手方向の長さが短くなるからである。また、温熱具本体１２の長手方向全長の減少量については、温熱具本体１２の短手方向中央における減少量Ｌ１が、温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄ付近における減少量Ｌ２よりも大きい。これは、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈで区分けされた温熱具本体１２の短手方向中央寄りでは、温熱具本体１２は隣り合う第２ステッチ間ごとに温熱具本体１２の厚み方向に膨らみ、隣り合う第２ステッチ間ごとに温熱具本体１２の長手方向の長さが短くなる（隣り合う第２ステッチの間隔が短くなる）からである。温熱具本体１２の長手方向全長の減少率についても、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈに区分けされている温熱具本体１２の短手方向中央付近の減少率の方が、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈに区分けされていない温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄ付近の減少率よりも大きい。

温熱具本体１２（手用温熱具１０）はファスナ２０によって筒状に保持される。

展開された状態の温熱具本体１２を筒状に形成する際には、まず、温熱具本体１２を温熱具本体１２の短手方向中央（第１ステッチ１６）で折り返し、一対の務歯２０ｃと２０ｄとを向い合せる。次に、第２スライダ２０ｊをストッパー２０ｆの方向へ、ストッパー２０ｆによって動きが規制されるまで摺動させ、第１スライダ２０ｉを第２スライダ２０ｊの方向へ、第２スライダ２０ｊによって動きが規制されるまで摺動させる。そして、ピン２０ｈを、第１スライダ２０ｉ，第２スライダ２０ｊの順に、ストッパー２０ｆに対応する位置まで差し込む。その後、第２スライダ２０ｊを摺動させず、第１スライダ２０ｉをストッパー２０ｅ，２０ｇの方向に、ストッパー２０ｅ，２０ｇによって動きが規制されるまで摺動させる。すると、一対の務歯２０ｃと２０ｄとが結合し、温熱具本体１２を筒状に保持することができる。

務歯２０ｃと２０ｄとを結合できる範囲は、第１スライダ２０ｉと第２スライダ２０ｊとの間である。したがって、第１スライダ２０ｉおよび／または第２スライダ２０ｊを摺動させ、第１スライダ２０ｉおよび第２スライダ２０ｊの停止位置を調整することで、筒状の手用温熱具１０の軸方向両端から両手を挿入し易いように、温熱具本体１２の結合範囲を変更することができる。

図５および図６を参照して、温熱具本体１２を筒状に保持した状態では、温熱具本体１２は、第１ステッチ１６側が収縮し略円弧状を呈する。これは、上述したように、温熱具本体１２の展開時において、温熱具本体１２の長手方向全長の減少率（減少量）については、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって区分けされた温熱具本体１２の短手方向中央付近の減少率（減少量）の方が、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって区分けされていない温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄ付近の減少率（減少量）よりも大きいためである。すなわち、温熱具本体１２を筒状に保持した状態において、温熱具本体１２の展開時に温熱具本体１２の短手方向中央に位置していた第１ステッチ１６側が、温熱具本体１２のファスナ２０側よりも、温熱具本体１２の軸方向全長の減少率が大きくなるため、温熱具本体１２は自然と略円弧状を呈する。

また、図７および図８を参照して、筒状にしたときの温熱具本体１２の軸方向端部付近および図６に示すＤ−Ｄ断面における厚みは、第１ステッチ１６側よりもファスナ２０側の方が大きくなる。これは、上述したように、展開時の温熱具本体１２において、第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって区分けされた温熱具本体１２の中央寄りよりも、第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって区分けされていない温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの方が、厚み方向の膨らみが大きいからである。すなわち、温熱具本体１２を筒状にすると、第１ステッチ１６側の厚みは展開時の温熱具本体１２の中央寄りの厚みを重ね合わせた厚みとなり、ファスナ２０側の厚みは展開時の温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの厚みを重ね合わせた厚みとなるため、温熱具本体１２の厚みは、第１ステッチ１６側よりもファスナ２０側の方が大きくなる。

また、図９を参照して、筒状にした温熱具本体１２の内側において、温熱具本体１２の両端側は開口されているが、温熱具本体１２の軸方向（長手方向）中央付近は温熱具本体１２同士が接触し閉じられている。これは、温熱具本体１２の厚み方向の膨らみを比較すると、幅広部２４の膨らみが幅狭部２６および幅狭部２６より端の部分の膨らみよりも大きいからである。すなわち、温熱具本体１２を筒状にすると、温熱具本体１２の厚み方向の膨らみは、幅狭部２６よりも幅広部２４の方が大きく、幅広部２４では温熱具本体１２同士が接触するが、幅狭部２６では温熱具本体１２同士は接触しない。また、温熱具本体１２の端部１２ａと第２ステッチ１８ａとで区分けされた範囲、および温熱具本体１２の端部１２ｂと第２ステッチ１８ｈとで区分けされた範囲においては、幅広部２４および幅狭部２６よりも断熱部材１４の収容量が少なく、温熱具本体１２の厚み方向の膨らみは小さいので、温熱具本体１２同士は接触しない。したがって、温熱具本体１２の内側において、温熱具本体１２の両端側は開口されているが、温熱具本体１２の軸方向中央付近は温熱具本体１２同士が接触し閉じられている。

手用温熱具１０の実際の使用例について説明する。

まず、手を洗って汚れを落として手を完全に拭く。次に、手に潤いを与える第１ハンドクリームまたは美容液を両手に塗布し、手袋（通気性のあるものが望ましい）を両手に装着し、筒状の温熱具本体１２を、第１ステッチ１６側を手前にして身体の前に配置する。そして、一方の手（たとえば左手）で温熱具本体１２を保持しつつ他方の手（たとえば右手）を温熱具本体１２の他端開口部２８ｂから温熱具本体１２内部の中央まで挿入し、その後、一方の手（たとえば左手）を温熱具本体１２の一端開口部２８ａから温熱具本体１２内部の中央まで挿入する（図９，図１０参照）。ここで、片手を温熱具本体１２内部の中央まで挿入した状態であれば、温熱具本体１２と手とが密着し温熱具本体１２は手によって自然と保持される。なお、片手が手首程度まで温熱具本体１２内部に挿入されれば、挿入した手と温熱具本体１２が置かれている台（机等）とによって温熱具本体１２を挟むように保持することができる。また、温熱具本体１２に挿入された手の指は温熱具本体１２内部でも動かせるので、指で温熱具本体１２内側を掴んで保持することもできる。なお、温熱具本体１２は第１ステッチ１６側が収縮して略円弧状を呈し、温熱具本体１２の両端開口部２８ａ，２８ｂが少し手前に向くので、手の挿入が容易になる。

図１０に示すように、両手を温熱具本体１２内部の中央まで挿入しその状態を維持し続けると、断熱部材１４が体温を逃がさず手に暖かさを感じるようになり、手を温めることができる。

手用温熱具１０によって両手を温めることができれば、両手を温熱具本体１２内部に挿入した状態から、一方の手（たとえば左手）で温熱具本体１２を保持しつつ他方の手（たとえば右手）を温熱具本体１２から引き抜き、その後、引き抜いた手（たとえば右手）で温熱具本体１２を保持しつつ一方の手（たとえば左手）を引き抜く。

温熱具本体１２から両手を引き抜いた後、両手に装着されている手袋をはずす。ここで、手用温熱具１０による手のケアを終了してもよい。しかし、保温することによって両手に馴染んだ第１ハンドクリームまたは美容液の効果をより長く持続させるために、手をコーティングする第２ハンドクリームを両手に塗布して、先に第１ハンドクリームまたは美容液を塗布した後に施したのと同様の工程を施してもよい。この場合、第２ハンドクリームを塗布しない場合よりも保温・保湿効果を長く得ることができる。

このような手用温熱具１０によれば、筒状に形成された温熱具本体１２の両側開口部２８ａ，２８ｂから両手を挿入しその状態を維持することで断熱部材１４が体温を逃がさず、手を温めることができる。これによって血行を促進し、手に潤いを与えることができる。このように体温を利用するので、高温にならず、電源は不要であり、使用場所が制限されることなく任意の場所で使用できる。また、温熱具本体１２が両手一体型であるため、片手を挿入するだけで温熱具本体１２は保持され、他方の手への温熱具本体１２の着脱が容易になる。さらに、電熱線および電気コード等の電気部品も不要であるので、折りたたんだ状態での使用や洗濯機での洗濯が禁止されることもない。したがって、取り扱いも容易である。

第１ステッチ１６と第２ステッチ１８ａ〜１８ｈとによって温熱具本体１２内での断熱部材１４の移動範囲を制限できる。すなわち、第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって、温熱具本体１２における断熱部材１４の収容バランスを調整でき、第１ステッチ１６および第２ステッチ１８ａ〜１８ｈが形成されない場合よりも高い保温効果を得ることができる。

第２ステッチ１８ａ〜１８ｈの延長線上にある温熱具本体１２の縁部１３（短手方向両端部１２ｃ，１２ｄ）は、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈによって区切られてないので、温熱具本体１２を展開した状態において、温熱具本体１２の中央寄りよりも温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの方が、温熱具本体１２の厚み方向に膨らむことができる。よって、温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りには多くの断熱部材１４が収容され、温熱具本体１２の厚みは、温熱具本体１２の中央寄りよりも温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄ寄りの方が大きくなる。したがって、使用時に温熱具本体１２の中央部で温熱具本体１２を折り返し、温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄを重ね合わせて温熱具本体１２を筒状にした場合の厚みは、温熱具本体１２の両端部１２ｃ，１２ｄを重ね合わせた側の方が、他方（折り返された側）より大きくなる。温熱具本体１２の厚みが大きい方を身体に対して外側（奥側）に位置するように温熱具本体１２を配置すれば、温熱具本体１２の高さは手前側が低くなり奥側が高くなる。よって、本等を温熱具本体１２の外表面にもたれかけさせると紙面が身体側に向くように本等が傾き鑑賞しやすくなる。また、筒状にした温熱具本体１２内部に手を挿入したとき、温熱具本体１２の内面においても手前側が低くなり奥側が高くなるので、温熱具本体１２に挿入された手の位置を安定させることができる。

温熱具本体１２を展開した状態において、第１ステッチ１６の一端は温熱具本体１２の長手方向端部１２ｂに至らず、第２ステッチ１８ａ〜１８ｈのそれぞれの両端は温熱具本体１２の短手方向両端部１２ｃ，１２ｄに至らないので、温熱具本体１２の内部は１つの空間として繋がっている。したがって、断熱部材１４を温熱具本体１２に供給する際には、図１において一点鎖線の矢印Ｘで示すように、断熱部材１４は温熱具本体１２の縁部１３を通って温熱具本体１２内の全域に移動可能であるので、一箇所の断熱部材収容口２２から温熱具本体１２内の全域に断熱部材１４を供給できる。

第１ステッチ１６と第２ステッチ１８ａ〜１８ｈとの交差角を直角または略直角にすることで、第１ステッチ１６と第２ステッチ１８ａ〜１８ｈとの交差箇所付近にも断熱部材１４を供給しやすくなり、さらに安定した保温効果を得ることができる。

温熱具本体１２の中央付近の厚みは温熱具本体１２の軸方向両端側の厚みよりも大きく、筒状に形成された温熱具本体１２の内部空間は、温熱具本体１２の軸方向両端側では広くなり、温熱具本体１２の中央付近では狭くなる。この実施形態では、温熱具本体１２の中央付近では、温熱具本体１２同士が接触する。したがって、使用時において、筒状に形成された温熱具本体１２の軸方向両端から手を挿入しやすく、手を温熱具本体１２の中央付近まで挿入すると、手が温熱具本体１２と密着し、高い保温効果が得られる。また、手を温熱具本体１２の中央付近まで挿入するだけで温熱具本体１２と手とが密着することから、温熱具本体１２を保持することが容易になる。温熱具本体１２の矢印Ｓで示す短手方向の伸縮率を大きくすることによって、筒状に形成された温熱具本体１２はその径方向に伸縮容易になるので、温熱具本体１２と手とはさらに密着し易くなる。

ファスナ２０によって温熱具本体１２を筒状に保持でき、手用温熱具１０を手のケアのために使用できる。また、温熱具本体１２を展開した状態では、手用温熱具１０を膝掛けや座布団等としても使用することが可能である。このように、手用温熱具１０は、手をケアするだけではなく様々な用途を有する。さらに、ファスナ２０の取扱いは簡単であるため、使用時に温熱具本体１２を筒状に保持することが容易である。

温熱具本体１２は、弾力性が高くかつ吸水性が低いという特徴を有するポリエステルからなるので、温熱具本体１２を誤って落下させてしまっても破損する可能性は低く、また、濡れても乾きやすく、取扱いが容易である。

断熱部材１４は、断熱効果が高くかつ吸水性が低いという特徴を有する発泡部材からなるので、体温を逃がさず高い保温効果を得ることができ、また、吸水による劣化はし難く長期間にわたり断熱効果を保つことができる。

温熱具本体１２がポリエステルからなりかつ断熱部材１４が発泡部材からなるので、筒状に形成された手用温熱具１０の内部と外部との通気性を保つことができる。

筒状の手用温熱具１０は、たとえば、枕やクッション等としても使用できる。

上述の実施形態では、両手にハンドクリームや美容液を塗り手袋を装着した状態で、筒状の手用温熱具１０に両手を挿入する使用例について説明したが、これに限定されない。両手にハンドクリームや美容液を塗ることなくかつ手袋を装着しない状態で、筒状の手用温熱具１０に両手を挿入してもよい。

上述の実施形態では、温熱具本体１２を展開した状態において、第１ステッチ１６の他方端が温熱具本体１２の長手方向端部１２ｂ（縁部１３）に至らない場合について説明したが、これに限定されない。第１ステッチの一方端が、温熱具本体１２の長手方向端部１２ａ（縁部１３）に至らないように、第１ステッチが形成されてもよい。また、第１ステッチの両端が、温熱具本体１２の長手方向両端部１２ａ，１２ｂ（縁部１３）に至らないように、第１ステッチが形成されてもよい。

上述の実施形態では、ファスナ２０によって、温熱具本体１２を展開した状態または筒状の状態のいずれかにすることができるが、これに限定されない。温熱具本体は、筒状の状態のみを呈するように形成されてもよい。この場合、ファスナ２０などの保持部材を要することなく、手を温めることができる。

上述の実施形態では、図１０に示すように、筒状の温熱具本体１２は指先から肘手前までを覆うことができる長さを有しているが、これに限定されない。筒状の温熱具本体は、少なくとも両手を覆うことができる長さを有していればよい。この場合、温熱具本体は、コンパクトになり、容易に持ち運べる等、さらに取扱いやすくなる。また、筒状の温熱具本体は、肘まで覆うことができる長さを有していてもよい。この場合、肘の保温もできる。

上述の実施形態では、幅広部２４は、温熱具本体１２の長手方向中央部を跨ぐ位置に一箇所形成されているが、これに限定されない。たとえば、幅広部は、温熱具本体１２の長手方向中央部を跨ぐ位置に形成されることなく、温熱具本体１２の長手方向両端部１２ａ，１２ｂ寄りの２箇所に形成されていてもよい。この場合、温熱具本体１２の長手方向（軸方向）中央部の膨らみが、温熱具本体１２の長手方向（軸方向）両端部１２ａ，１２ｂ寄りの２箇所の膨らみよりも小さくなるので、手用温熱具１０を枕やクッション等として使用する際、身体を両側から支持しやすくなる。

上述の実施形態では、温熱具本体１２に幅広部２４および幅狭部２６が形成されたが、これに限定されず、幅狭部２６のみが形成されてもよい。すなわち、幅広部２４を形成することなく、たとえば図１に示す幅狭部２６の間隔で等間隔に、複数の第２ステッチが形成されてもよい。

第２ステッチ１８ａ〜１８ｈは互いに平行または略平行であることが好ましいが、これに限定されない。

上述の実施形態では、各第２ステッチの長さは略等しいが、これに限定されない。たとえば、図１１に示す手用温熱具１０ａのように、第２ステッチは、温熱具本体１２の長手方向の中央側から端部側に順に短くなるように形成されてもよい。具体的には、手用温熱具１０ａでは、第２ステッチ１９ｄ，１９ｃ，１９ｂ，１９ａの順で短くなり、第２ステッチ１９ｅ，１９ｆ，１９ｇ，１９ｈの順で短くなる。このような手用温熱具１０ａを筒状に形成したとき、より湾曲させることができる。

上述の実施形態では、温熱具本体１２を筒状に保持するために２つのスライダ（第１スライダ２０ｉおよび第２スライダ２０ｊ）を有するファスナ２０を用いているが、これに限定されない。スライダを１つだけ有するファスナを用いてもよい。

上述の実施形態では、温熱具本体１２を筒状に保持するための保持部材としてファスナ２０を用いているが、これに限定されない。保持部材として、ファスナ２０に代えてボタン、ホックまたは面ファスナ等を用いてもよい。

断熱部材１２は発泡材料に限定されず、綿であってもよい。

上述の実施形態では、温熱具本体１２はポリエステルからなり、断熱部材１４は発泡部材からなるが、これに限定されない。たとえば、温熱具本体は軟質塩化ビニルからなり、断熱部材は空気等の気体であってもよい。この場合、手用温熱具は、持ち運ぶ際には小さく折りたたんでおいて、使用する際には温熱具本体に空気等の気体を注入するだけでよいので、取扱いが容易である。

１０，１０ａ 手用温熱具
１２ 温熱具本体
１３ 縁部
１４ 断熱部材
１６ 第１ステッチ
１８ａ，１８ｂ，１８ｃ，１８ｄ，１８ｅ，１８ｆ，１８ｇ，１８ｈ，１９ａ，１９ｂ，１９ｃ，１９ｄ，１９ｅ，１９ｆ，１９ｇ，１９ｈ 第２ステッチ
２０ ファスナ
２２ 断熱部材収容口
２４ 幅広部
２６ 幅狭部
Ｐ 温熱具本体の軸方向

Claims (9)

1. 少なくとも使用時において筒状に形成される温熱具本体と、
   前記温熱具本体に収容される断熱部材とを備える、手用温熱具。
2. 前記温熱具本体を筒状に形成した状態において少なくとも前記温熱具本体の軸方向に延びるように前記温熱具本体に形成される第１ステッチと、
   前記第１ステッチと交差する方向に延びるように前記温熱具本体に形成される複数の第２ステッチとをさらに含む、請求項１に記載の手用温熱具。
3. 前記温熱具本体を展開した状態において、前記第１ステッチの少なくとも一端は前記温熱具本体の縁部に至らず、前記各第２ステッチの両端は前記温熱具本体の縁部に至らない、請求項２に記載の手用温熱具。
4. 前記各第２ステッチは前記第１ステッチに略直交する、請求項２または３に記載の手用温熱具。
5. 前記温熱具本体の中央部を跨いで位置する一対の隣り合う前記第２ステッチ同士の前記温熱具本体の軸方向の間隔が、他の隣り合う前記第２ステッチ同士の前記温熱具本体の軸方向の間隔よりも大きい、請求項２から４のいずれかに記載の手用温熱具。
6. 前記温熱具本体を筒状に保持するための保持部材をさらに含む、請求項１から５のいずれかに記載の手用温熱具。
7. 前記保持部材は、前記温熱具本体に設けられるファスナを含む、請求項６に記載の手用温熱具。
8. 前記温熱具本体はポリエステルからなる、請求項１から７のいずれかに記載の手用温熱具。
9. 前記断熱部材は発泡部材からなる、請求項１から８のいずれかに記載の手用温熱具。

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