JP2009268359A - 釣竿 - Google Patents
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Abstract
【課題】実釣時において握持・保持性の向上が図れるリール脚固定装置を備える釣竿の提供を目的としている。
【解決手段】本発明に係る釣竿は、魚釣用リールが装着可能なリール脚載置部11と、リール脚載置部11に載置されたリール脚を固定する一対の固定フード12b及び移動フード12aと、を備えたリール脚固定装置10を有している。固定フード12bの後方には、リール脚固定装置10の本体14に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材20が設けられており、親指載置部材20は、当該親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を構成する凸状部40を有している。この凸状部40は、回転規制手段を構成する本体14の凹部42と係合し、本体14に対する親指載置部材20のめくれ上がりを防止するめくれ上がり規制手段も兼ねている。
【選択図】図4
【解決手段】本発明に係る釣竿は、魚釣用リールが装着可能なリール脚載置部11と、リール脚載置部11に載置されたリール脚を固定する一対の固定フード12b及び移動フード12aと、を備えたリール脚固定装置10を有している。固定フード12bの後方には、リール脚固定装置10の本体14に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材20が設けられており、親指載置部材20は、当該親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を構成する凸状部40を有している。この凸状部40は、回転規制手段を構成する本体14の凹部42と係合し、本体14に対する親指載置部材20のめくれ上がりを防止するめくれ上がり規制手段も兼ねている。
【選択図】図4
Description
本発明は釣竿に関し、詳細には、両軸受型リールを装着した際の釣竿操作が行い易いリール脚固定装置を備えた釣竿に関する。
従来、釣竿の基端側には、両軸受型リールのようなリールが装着可能なリール脚固定装置が設けられている。このようなリール脚固定装置は、例えば、元竿となる釣竿本体(元竿管)の外周面に嵌入される筒状のものであり、一対のフード部を備えている。この場合、一方のフード部(後方側に設けられる固定フード)にリール脚を固定し、この状態で他方のフード部(前方側に設けられる移動フード)を軸方向に移動させることで、両者の間でリールを装着・固定するようにしている。
また、特許文献1には、リール脚固定装置のフード部が釣竿に対してガタつくことを防止する構造が開示されている。
特開2001−28975号公報
ところで、前記元竿管には、一般に、リール脚固定装置の後方側に、握持保持性を向上させるようにグリップ部が取着されている。通常、このようなグリップ部は、握り心地が良いように、コルクや発泡性の樹脂等によって構成されている。
また、このグリップ部に関連して、実釣時にあっては、リール脚固定装置におけるフード部分の後方側において様々な握り態様がなされる。例えば、両軸受型リールのクラッチ機構を操作する場合、親指でクラッチプレートを押圧操作した後、そのまま腹部を固定フード部分の後方側に載置することがある。また、例えば、手の大きさが小さい釣人では、リール本体をパーミングするのではなく、リール脚固定装置における固定フード部分の後方側を握持することもある。したがって、実釣時におけるリール脚固定装置領域の使用態様を考慮すると、その握持保持性を向上するに際しては、グリップ部に加えて更に何らかの手段によって改良する余地がある。また、握持保持性を向上させるそのような手段を設けるにしても、前述した特許文献1に関連して、そのような手段のリール脚固定装置に対する安定性、ひいては、釣竿に対する安定性が確保されなければ、握持保持性の更なる向上を図ることは難しい。
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、実釣時において握持・保持性の向上が図れるリール脚固定装置を備える釣竿を提供することにある。
前記課題を解決するために、本発明は、魚釣用リールが装着可能なリール脚載置部と、前記リール脚載置部に載置されたリール脚を固定する一対の固定フード及び移動フードと、を備えたリール脚固定装置を有する釣竿において、前記固定フードの後方に、リール脚固定装置の本体に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材を設け、前記親指載置部材は、当該親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を有していることを特徴とする。
上記構成において、前記親指載置部材は、当該親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対してめくれ上がることを防止するめくれ上がり規制手段を更に有していても良い。その場合、前記回転規制手段が前記めくれ上がり規制手段を兼ねていることが好ましい。
前記回転規制手段が前記めくれ上がり規制手段を兼ねる1つの具体的な構成例としては、前記親指載置部材に凸状部を設け、前記リール脚固定装置に前記凸状部と係合する凹部を設けて周方向の回転を規制する構造において、前記固定フードへ向けて前方へ部分的に延在するめくれ上がり易い前記親指載置部材の延在領域に前記凸状部を親指載置部材の内側に向けて(めくれ上がる方向と逆の方向に)所定の肉厚(めくれ上がりを防止できる十分な肉厚)で突設することが考えられる。
本発明によれば、固定フードの後方に、リール脚固定装置の本体に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材が設けられているため、例えば魚釣用リールのリール本体をパーミングしない状態で釣竿を握持・保持した際に、親指載置部材上で親指の位置が安定することから、握持・保持性が向上する。また、本発明において、親指載置部材は、当該親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を有しているため、リール脚固定装置に対する安定性、ひいては、釣竿に対する安定性が十分に確保され、握持保持性および釣竿の操作性の更なる向上を図ることができる。特に、親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対してめくれ上がることを防止するめくれ上がり規制手段を更に有していれば、親指載置部材とリール脚固定装置本体との一体性が高まり、握持保持性の飛躍的な向上を図ることができることは無論のこと、親指載置部材の延在領域の破損を防止することができ、また、回転規制手段がめくれ上がり規制手段を兼ねていれば、構造の簡略化、製造工程数の減少、ひいては、製造コストの低減を図ることができ非常に有益である。
以下、本発明に係る釣竿の一実施形態について、図1から図6を参照して具体的に説明する。
図1に示されるように、本実施形態に係る釣竿1は、魚釣用リール(両軸受型リール)50を着脱可能にする筒状のリール脚固定装置10を装着した元竿3と、元竿3に対して継合される先竿4とを備えた2本継ぎとして構成されている。この場合、両竿部材の継合は、振り出し式に構成されていても良いし、並継式に構成されていても良い。また、各竿部材の継合本数は任意であり、竿部材の構造についても、管状体に構成されていても良いし、中実状に構成されていても良い。更に、竿部材を構成する素材については、例えば、強化繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシート等を用いることが可能である。
図1に示されるように、本実施形態に係る釣竿1は、魚釣用リール(両軸受型リール)50を着脱可能にする筒状のリール脚固定装置10を装着した元竿3と、元竿3に対して継合される先竿4とを備えた2本継ぎとして構成されている。この場合、両竿部材の継合は、振り出し式に構成されていても良いし、並継式に構成されていても良い。また、各竿部材の継合本数は任意であり、竿部材の構造についても、管状体に構成されていても良いし、中実状に構成されていても良い。更に、竿部材を構成する素材については、例えば、強化繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグシート等を用いることが可能である。
竿部材(先竿4)には、複数の釣糸ガイド(外ガイド)5が設けられており、リール脚固定装置10に装着された両軸受型リール50から繰出される釣糸を案内するようになっている。また、元竿3には、必要に応じて、リール脚固定装置10の前後に、グリップ30,31が設けられている。このようなグリップは、例えば、リール脚固定装置10の本体14の硬度と比較して柔軟性のある部材(ウレタン樹脂、熱可塑性エラストマー、コルク、ウレタン系の発泡性樹脂等)によって構成され、元竿3の外周に被着される。
図2〜図4にも示されるように、リール脚固定装置10は、両軸受型リール50の脚部が載置されるリール脚載置部11と、その前後に対向して配置され、リール脚を受け入れる開口を有する一対のフード部12a,12bとを有する筒状の本体14を備えている。この本体14は、例えば、ナイロン、ABS等の硬質合成樹脂部材や、アルミ、SUS、チタン等の金属等によって一体形成されており、元竿3の外周面に接着剤を塗布した後、嵌入することで、元竿3に一体的に固定される。
また、一対のフード部の内、穂先側のフード部12aは移動フードとして構成され、後端側のフード部12bは固定フードとして構成されている(以下、移動フード12a、固定フード12bと称する)。このようなリール脚固定装置10は、公知のように、本体14の外周面に刻設された雄ネジ部に対して回転操作部16を回転操作することで、移動フード12aを固定フード12bに対して軸方向に接近/離間させ、両軸受型リール50を締め付け固定したり、取り外しできるよう構成されている。
そして、固定フード12bの後方には、リール脚固定装置の本体14とは別体で、親指が載置可能な親指載置部材20が設けられている。このような親指載置部材20は、図2及び図3に示すように、例えば、両軸受型リール50のクラッチプレート51を親指で押下げ操作した後、そのまま親指を一連の動作によって載置したり、或いは、女性や子供のように手が小さい場合、リール本体をパーミングすることなく元竿3を握る際に親指を載置する部分となる。
従来、固定フード12bの後方、具体的には、固定フード12bの開口縁から後方側となる固定フード12bの表面から後方側にかけては、親指を載置することについて十分な考慮がされていなかったが、本発明では、固定フード12bの後方側に設けられる親指載置部材20に、載置した親指の滑りを防止する滑り防止手段21を設けている。
ここで、親指載置部材20、及び滑り防止手段21の具体的な構成について説明する。
親指載置部材20は、リール脚固定装置10の本体14に外嵌される環状部材として構成されている。このため、環状部材が装着(取着)される本体14の領域には、その環状部材の形状と同形状となる凹所が予め形成されており、そのような凹所に対して環状となった親指載置部材20を嵌合、被着することで配設される。この場合、親指載置部材20を、リール脚固定装置の本体14に比べて軟質で且つ本体14の表面よりも摩擦力の大きい素材、例えば、天然ゴム、合成ゴム、熱可塑性エラストマー、ウレタン系合成樹脂等によって構成することで、滑り防止手段21を構成することが可能である。
親指載置部材20は、リール脚固定装置10の本体14に外嵌される環状部材として構成されている。このため、環状部材が装着(取着)される本体14の領域には、その環状部材の形状と同形状となる凹所が予め形成されており、そのような凹所に対して環状となった親指載置部材20を嵌合、被着することで配設される。この場合、親指載置部材20を、リール脚固定装置の本体14に比べて軟質で且つ本体14の表面よりも摩擦力の大きい素材、例えば、天然ゴム、合成ゴム、熱可塑性エラストマー、ウレタン系合成樹脂等によって構成することで、滑り防止手段21を構成することが可能である。
すなわち、親指載置部材20を摩擦力の大きい素材で構成し、これを環状にして被着することで、リール本体をパーミングしない状態で釣竿の固定フード12bの後方側を握持・保持した際、親指載置部材20上に載置した親指の位置が安定するようになり、握持・保持性が向上すると共に、釣竿が軸回りに回転することが抑制され、また、釣竿の軸長方向の滑りが抑制されて、釣竿の操作性が向上する。
或いは、滑り防止手段21は、図4の(b)に示すように、親指載置部材20の親指載置領域23を、固定フード12bに向けて上昇する傾斜形状とすることで構成することも可能である。
このように、親指が載置される部分を、次第に上昇する傾斜形状としておくことで、親指の腹部が前方に滑り難くなり、釣竿が軸方向にズレたり移動することが防止され、握持、保持性の向上が図れるようになる。
また、図4に示すように、親指載置領域23については、指先形状に沿うように、前方側に向けて部分的に突出する突出部(固定フード12bへ向けて前方へ部分的に延在する延在領域)23aが形成されていることが好ましい。
このように、前方に向けて突出部23aが形成されることで、親指の載置領域が広くなり、親指を安定して載置することが可能となる。
図4〜図6に示されるように、本実施形態において、親指載置部材20は、親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を有している。具体的に、この回転規制手段は、親指載置部材20の本体14との取着部に設けられる凸状部40と、リール脚固定装置10の本体14の親指載置部材20との取着部に設けられ且つ凸状部40と係合する凹部42とから成っている。凹部42は、図6の(a)に示されるように、凸状部40の両側の側面に当て突いて本体14に対する親指載置部材20の周方向の回転を両側から規制する壁部42a,42bを有している。すなわち、凸状部40を凹部42に係合させて親指載置部材20を本体14に対して取り付けることにより、図3に矢印で示されるような本体14に対する親指載置部材20の周方向の回転が確実に防止されるようになっている。
また、本実施形態において、回転規制手段を構成する凸状部40は、親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対してめくれ上がることを防止するめくれ上がり規制手段も兼ねている。すなわち、凸状部40は、図4および図5に明確に示されるように、固定フード12bへ向けて前方へ部分的に延在するめくれ上がり易い突出部23aの内面に、親指載置部材20の径方向内側に向けて(めくれ上がる方向と逆の方向に)所定の肉厚で突設されている。この場合、凸状部40の径方向内側への延出長さ(径方向に沿う肉厚)は、突出部23aのめくれ上がりを防止できる十分な肉厚、例えば2mmに設定され、また、凸状部40の軸方向の長さは、凹部42と十分に係合して周方向の回転を規制しつつめくれ上がりの防止に寄与し得る適切な寸法、例えば10mmに設定されている。このような構成の凸状部40が設けられていると、図2に矢印で示されるような本体14に対する親指載置部材20のめくれ上がりが有効に防止される。
以上説明したように、本実施形態では、固定フード12bの後方に、リール脚固定装置10の本体14に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材20が設けられているため、例えば魚釣用リールのリール本体をパーミングしない状態で釣竿を握持・保持した際に、親指載置部材20上で親指の位置が安定することから、握持・保持性が向上する。また、本実施形態において、親指載置部材20は、当該親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を有しているため、リール脚固定装置10に対する安定性、ひいては、釣竿に対する安定性が十分に確保され、握持保持性および釣竿の操作性の更なる向上を図ることができる。特に、本実施形態では、親指載置部材20がリール脚固定装置10の本体14に対してめくれ上がることを防止するめくれ上がり規制手段を兼ねているため、親指載置部材20とリール脚固定装置本体14との一体性が高まり、握持保持性の飛躍的な向上を図ることができることは無論のこと、親指載置部材20の突出部23aの破損も防止でき、また、構造の簡略化、製造工程数の減少、ひいては、製造コストの低減を図ることができ非常に有益である。
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、上述した実施形態に限定されることは無く種々変形することが可能である。例えば、前述した実施形態では、回転規制手段を構成する凸状部40が親指載置部材20に設けられ、凹部42がリール脚固定装置10の本体14に設けられているが、凸状部40がリール脚固定装置10の本体14に設けられ、凹部42が親指載置部材20に設けられていても良い。また、親指載置部材20については、環状部材として構成されていなくても良い。例えば、摩擦力が高い平坦状のシートを、固定フード12bの表面領域に取着した構成であっても良い。さらに、滑り防止手段21については、親指が載置される部分の形状によって、その滑りを防止するようにしても良いし、表面状態によって滑りを防止するようにしても良い。
1 釣竿
10 リール脚固定装置
11 リール脚載置部
12a 移動フード
12b 固定フード
14 本体
20 親指載置部材
23a 突出部(延在領域)
40 凸状部(回転規制手段;めくれ上がり規制手段)
42 凹部(回転規制手段)
50 魚釣用リール(両軸受型リール)
10 リール脚固定装置
11 リール脚載置部
12a 移動フード
12b 固定フード
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20 親指載置部材
23a 突出部(延在領域)
40 凸状部(回転規制手段;めくれ上がり規制手段)
42 凹部(回転規制手段)
50 魚釣用リール(両軸受型リール)
Claims (7)
- 魚釣用リールが装着可能なリール脚載置部と、前記リール脚載置部に載置されたリール脚を固定する一対の固定フード及び移動フードと、を備えたリール脚固定装置を有する釣竿において、
前記固定フードの後方に、リール脚固定装置の本体に取着され且つ親指が載置可能な親指載置部材を設け、
前記親指載置部材は、当該親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対して周方向に回転することを防止する回転規制手段を有していることを特徴とする釣竿。 - 前記親指載置部材は、当該親指載置部材がリール脚固定装置の前記本体に対してめくれ上がることを防止するめくれ上がり規制手段を有していることを特徴とする請求項1に記載の釣竿。
- 前記回転規制手段が前記めくれ上がり規制手段を兼ねていることを特徴とする請求項2に記載の釣竿。
- 前記回転規制手段は、前記親指載置部材に設けられる凸状部と、前記リール脚固定装置に設けられ且つ前記凸状部と係合する凹部とから成ることを特徴とする請求項1ないし請求項3のいずれか1項に記載の釣竿。
- 前記親指載置部材は、前記固定フードへ向けて前方へ部分的に延在する延在領域を有し、この延在領域に前記凸状部が親指載置部材の内側に向けて突設されていることを特徴とする請求項4に記載の釣竿。
- 前記親指載置部材は、載置した親指の滑りを防止する滑り防止手段を備えていることを特徴とする請求項1ないし請求項5のいずれか1項に記載の釣竿。
- 前記親指載置部材は、前記リール脚固定装置の本体に外嵌される環状部材として構成されることを特徴とする請求項1ないし請求項6のいずれか1項に記載の釣竿。
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|---|---|---|---|
| JP2008118846A JP2009268359A (ja) | 2008-04-30 | 2008-04-30 | 釣竿 |
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|---|---|
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Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2019165656A (ja) * | 2018-03-22 | 2019-10-03 | 株式会社シマノ | サポートグリップ |
| JP2019180375A (ja) * | 2018-04-17 | 2019-10-24 | 株式会社シマノ | 両軸受リール |
-
2008
- 2008-04-30 JP JP2008118846A patent/JP2009268359A/ja active Pending
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2019165656A (ja) * | 2018-03-22 | 2019-10-03 | 株式会社シマノ | サポートグリップ |
| JP7057181B2 (ja) | 2018-03-22 | 2022-04-19 | 株式会社シマノ | サポートグリップ |
| JP2019180375A (ja) * | 2018-04-17 | 2019-10-24 | 株式会社シマノ | 両軸受リール |
| JP7039376B2 (ja) | 2018-04-17 | 2022-03-22 | 株式会社シマノ | 両軸受リール |
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