JP2009040698A - 光学活性プロリンエステル誘導体およびｎ−ホルミル光学活性プロリン誘導体の製造方法 - Google Patents

Abstract

【課題】光学分割のような煩雑な処理をすることなく、トリクロロシランの活性化触媒となる特定配位子化合物を化学反応のみで製造しうる方法の提供。
【解決手段】Ｎ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を、水素還元して得られる光学活性プロリンエステル誘導体をホルミル化剤を用いてホルミル化した後、加水分解し、ｃｉs−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンのような下記式（ＩＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示す。）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を製造する。
【選択図】なし

Description

本発明は、トリクロロシランを還元剤として使用する際に、その活性化剤として有用な上記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を製造するに際して、新規な光学活性プロリン誘導体を経由することを特徴とする方法に関する。

高純度多結晶シリコンの工業原料として極めて重要な化合物であるトリクロロシランは、還元性を有するばかりでなく、経済的にも安価な化合物であり、しかも還元剤として水素ガスを用いるときに使用する耐圧容器を使用することなく通常の反応容器を用いて還元反応を行うことができるため、有機化学への応用が近年益々盛んに行われている。

例えば、トリクロロシランを用いたケトン化合物の二級アルコール化合物への還元反応として、ジメチルホルムアミド存在下に還元する方法（非特許文献１参照）や炭素原子数が３以上の二級アミンのＮ−ホルミル化物等の“トリクロロシランと混合したときに７４．９ＭＨｚの^２９Ｓｉ−ＮＭＲ測定で−１５〜−１２０ｐｐｍにシグナルを与える配位子化合物”（以下、特定配位子化合物ともいう。）の存在下に還元する方法が知られている（特許文献１参照）。

しかし、上記の前者の方法（ジメチルホルムアミド存在下に還元する方法）では、ジメチルホルムアミドが不斉源を持たないため、非対称ケトン化合物を還元しても、生成するアルコール化合物に不斉が発現することはない。一方、上記後者の方法においては、特定配位子化合物としてプロリノール、プロリンアミド又はプロリンエステルから誘導される化合物の光学的に純粋な異性体を用いることによって、４４％ｅｅの光学純度で光学活性二級アルコール化合物の合成に成功したが、光学純度の観点からは充分とは言えない。

そこで、本発明者らはかかる課題を解決する目的でピロリジンの誘導体を検討した結果、光学活性Ｎ−ピコノイルピロリジン誘導体の存在下、トリクロロシランを用いて非対称ケトン化合物を還元することで光学純度５０〜７０％ｅｅの光学活性二級アルコール化合物を得ることができることを見出し（特許文献２参照）、さらに特定配位子化合物として下記式（ＩＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示す。）
で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を見出し、非対称ケトン化合物の還元反応において８０％ｅｅ以上の光学純度を達成した（特許文献３参照）。

ケミストリー・レターズ（Chemistry Letters），１９９６年，ｐ．４０７〜４０８ 特表２０００−０５３５５１号公報 特開２００５−２９５０３号公報 特開２００６−１５１８５６号公報

しかし、上記後者の発明（特許文献３に記載された発明）で見出された下記式（ＩＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示す。）
で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体は、下記式（Ｖ）

（但し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
で示されるＮ−ホルミル−メトキシプロリン誘導体をルイス酸存在下ベンゼン誘導体と反応させた後、得られる下記式（ＶＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
で示されるＮ−ホルミル−アリールプロリン誘導体をシリカゲルカラムクロマトグラフィー等の分割手段で光学分割した後、加水分解を行うという極めて煩雑な手段で、しかも不要な化合物を目的物とほぼ同量生成させてしまう方法でしか合成することができなかった。

そこで、本発明は、光学分割を用いず化学反応のみで所望のホルミル光学活性プロリン誘導体を得る方法を提供することを目的とする。

かかる実情に鑑み、本発明者らはさらに鋭意検討を行った結果、下記式（Ｉ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基を示す。）
で示される新規なＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体および、下記式（ＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
で示される新規な光学活性プロリンエステル誘導体を経由することで、所望のＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を光学分割することなく合成できる方法を見出し、本発明を完成させるに至った。

即ち、第一の本発明は、下記式（Ｉ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基を示す。）
で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体である。

また、第二の本発明は、下記式（ＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
で示される光学活性プロリンエステル誘導体である。

また、第三の発明は、下記式（ＩＶ）

（但し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基
を示す。）
で示されるメトキシプロリンエステル誘導体をルイス酸存在下、ベンゼン誘導体と反応させて、下記式（Ｉ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基を示す。）
で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を合成する工程、
上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を水素還元して下記式（ＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
で示される光学活性プロリンエステル誘導体を合成する工程、
前記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリン誘導体を、ホルミル化剤を用いてホルミル化した後、加水分解する工程
を含んでなることを特徴とする下記式（ＩＩＩ）

（但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示す。）
で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体の製造方法である。

本発明によれば、光学分割の操作を行うことなく、目的とするＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を合成することができるため、工業的に極めて重要であると言える。

第一の本発明のＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体は、下記式（Ｉ）で示される。

ここで上記式Ｒ^１は、炭素数６〜１２のアリール基を意味する。炭素数６〜１２のアリール基を具体的に例示すると、フェニル基、４−メチルフェニル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、４−エチルフェニル基、２，４，６−トリエチルフェニル基、ナフチル基等を挙げることができる。また、上記式中のＲ^２は、炭素数１〜６のアルキル基を意味し、好適な炭素数１〜６のアルキル基を具体的に例示すると、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等を挙げることができる。さらに上記式中のＲ^３は、炭素数７〜１０のアラルキル基を意味し、好適な炭素数７〜８のアラルキル基を具体的に例示すると、ベンジル基、４−メチルベンジル基、４−メトキシベンジル基、４−ニトロベンジル基、４−クロロベンジル基、２，４−ジクロロベンジル基、４−ブロモベンジル基等を挙げることができる。

前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を具体的に例示すると、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−ニトロベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−（４−メトキシベンジル）オキシカルボニル−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル等を挙げることができる。

これらの中でも特に、最終生成物である上記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体が高収率で合成でき、かつ非対称ケトン化合物をトリクロロシランで還元して光学活性二級アルコール化合物を製造する際の活性化剤として使用したときに高い光学収率が期待できると言う観点から、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル等を使用するのが好適である。

前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体の構造は、下記（i）〜（iv）のいずれか二つ以上の方法により確認することができる。

（i） ^１Ｈ−核磁気共鳴スペクトルを測定することにより、化合物中に存在する水素原子の結合様式を知ることができる。例えば、７．０ｐｐｍ付近にベンゼン環の水素のスペクトルを示す。

（ii） 赤外吸収スペクトルを測定することにより、化合物の官能基に由来する特性吸収を観察することができる。例えば、１７５０ｃｍ^−１付近にＣ＝Ｏの吸収スペクトルを示す。

（iii） 元素分析を測定し、前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体の炭素、水素、窒素、酸素の成分比が測定される。従って、分子式を決定することができる。

（iv） ＭＳスペクトルを測定し、前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体の分子量を決定することができる。

第二の本発明である前記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体は、前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体のアラルキルオキシカルボニル基を還元脱離させることで合成することができる。従って、前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体の構造を規定すれば、一義的に前記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体の構造は決定される。

前記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体を具体的に例示すると、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−メチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−エチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（４−イソプロピルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−Ｎ−α’−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル等を挙げることができる。

これらの中でも特に、最終生成物である上記式（ＩＩＩ）で示されるホルミル光学活性プロリン誘導体が高収率で合成でき、かつ非対称ケトン化合物をトリクロロシランで還元して光学活性二級アルコール化合物を製造する際の活性化剤として使用したときに高い光学収率が期待できると言う観点から、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンエチルエステル等を使用するのが好適である。

なお、前記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体の構造は、前記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体と同じく、^１Ｈ−核磁気共鳴スペクトル、赤外吸収スペクトル、元素分析、およびＭＳスペクトルのいずれか二つ以上の測定を行うことにより確認することができる。

上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体および上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体を経由して上記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を合成するのが第三の本発明である。

上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体は、上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体から合成されるが、本化合物は、試薬として或いは工業原料として入手容易なＬ−プロリンを出発物質として、塩化水素存在下、炭素数１〜６のアルコール化合物と反応させてＬ−プロリンアルキルエステル塩酸塩を合成した後、塩基存在下、アラルキルオキシカルボニルクロライドと反応させることによって合成することができる下記式（ＶＩＩ）

（但し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基を示す。）
で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体を出発物質として合成することができる。

上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体から上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体への変換反応は、いかなる方法を用いてもよいが、メタノール或いはメタノールを含む混合溶媒中、支持電解質の存在下に、電解酸化することによって製造することが好適である（以下、この反応を「反応Ａ」とする。）。

反応Ａに用いる支持電解質としては、メタノール或いはメタノールを含む混合溶媒に溶解する塩であれば何等制限なく使用できるが、一般的には第四級アンモニウム塩を用いるのが好ましい。これらを具体的に例示すると、テトラメチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラエチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラブチルアンモニウムテトラフルオロボレート、テトラメチルアンモニウムトルエンスルホネート、テトラエチルアンモニウムトルエンスルホネート、テトラブチルアンモニウムトルエンスルホネート等を挙げることができる。

反応Ａに用いられる支持電解質の量としては、特に制限は無いが、あまり量が少ないと電圧が高くなり、あまり量が多いと支持電解質を溶解させる大量の有機溶媒が必要となるため、通常上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体に対して０．０１〜３モル、さらには０．１〜２．５モルの範囲から選択するのが好適である。電解方法としては、定電位法と定電流法が用いられるが、反応時間を短縮できる点から定電流法が好適である。反応Ａの電流密度としては、上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体の種類によってそれぞれ固有の値を持つものであるため一概には言えないが、通常１〜３００ｍＡ／ｃｍ^２、さらには２〜２００ｍＡ／ｃｍ^２の範囲から選択するのが好適である。また、通電量は、上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体に対して２Ｆ／ｍｏｌの通電量で充分であるが、通常２〜１０Ｆ／ｍｏｌの範囲から、目的物の生成量を測定しながら選択される。

反応Ａに用いられる有機溶媒としては、メタノール或いはメタノールを含む混合溶媒が一般的に用いられる。メタノールを含む混合溶媒としては、メタノールと相溶する溶媒との混合溶媒であり、一般的には水、アセトニトリル、プロピオニトリル、エタノールとメタノールとの混合溶媒から選ばれるのが好ましい。反応Ａに用いられる溶媒の量としては特に制限は無いが、あまり量が多いと経済的ではなくあまり量が少ないと支持電解質が完全に溶解しなくなるため、通常、上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体の初期濃度が１〜６０重量％、さらには２〜５０重量％となる範囲から選択するのが好適である。

本反応Ａは、特別な電解槽を必要とせず、好ましくは無隔膜の電解槽内で実施される。陽極としては、電解条件下で安定な陽極材料をすべて使用できるが、好ましくは白金、金、グラファイト電極が用いられる。陰極材料としても、電解条件下で安定な陰極材料をすべて使用できるが、好ましくは銅、ニッケル、白金、金、グラファイト電極が用いられる。

電解温度は特に制限されないが、溶媒にメタノールを使用していることから通常メタノールの沸点以下の温度で実施される。

以上の電解条件で、上記式（ＶＩＩ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンエステル誘導体の電解酸化を行うと、上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体が製造される。該化合物を単離する方法は、特に制限されるものではなく、公知の方法を採用することができる。一例を挙げると、反応終了後、反応液を減圧留去し、反応残渣に炭酸水素ナトリウム水溶液を加える。その後、この水溶液から有機溶媒可溶成分を、酢酸エチルを用いて抽出し、酢酸エチル溶液を乾燥、留去することによって、単離することができる。

このようにして単離された上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体は、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製された後、上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体への変換反応に供される。

上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体から上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリン誘導体への変換反応は、いかなる方法を用いても良いが、有機溶媒中、ルイス酸存在下、ベンゼン誘導体を反応させることによって製造することが好適である（以下、この反応を「反応Ｂ」とする。）。

反応Ｂに用いられるルイス酸としては、市販の試薬が何等制限無く使用できる。それらを具体的に例示すると、四塩化錫、四塩化チタン、三塩化アルミニウム、三塩化鉄、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体等を挙げることができる。これらの中でも、特に高い収率が期待できる、四塩化チタン、四塩化錫、三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体等を好適に使用することができる。使用するルイス酸の量としては、特に制限は無いが、あまり量が少ないと反応速度が遅くなり、あまり量が多いとルイス酸の後処理工程が煩雑となるため、用いる上記式（ＩＶ）で示されるメトキプロリンエステル誘導体１モルに対して０．０１〜５モル、さらには０．１〜２モルの範囲から選択するのが好適である。

反応Ｂで使用されるベンゼン誘導体としては、市販される試薬が何等制限なく使用できる。これらを具体的に例示すると、ベンゼン、トルエン、エチルベンゼン、１，３，５−トリメチルベンゼン、１，３，５−トリエチルベンゼン等を挙げることができる。これらの中でも、還元反応で高い光学純度が期待できる、１，３，５−トリメチルベンゼン、１，３，５−トリエチルベンゼン等を好適に使用することができる。使用するベンゼン誘導体の量としては、量論反応である上に、溶媒を兼務することができるため、通常上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体1モルに対して1モル以上使用すれば特に制限はないが、他の有機溶媒を用いる場合には、１〜１０モル、好ましくは１〜５モルの範囲から選択するのが良い。

反応Ｂでは、ベンゼン誘導体を溶媒として用いない場合には、通常、有機溶媒中で行うのが一般的である。用いる溶媒の種類としては、ルイス酸と反応しない溶媒を何等制限なく使用される。それらを具体的に例示すると、塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素、ニトロベンゼン等を挙げることができる。これらの溶媒の中でも特に、反応基質の溶解性が高く、また高収率を期待できる塩化メチレンが好適に使用される。本反応Ｂに用いられる溶媒の量としては特に制限は無いが、あまり量が多いと経済的ではなくあまり量が少ないと支持電解質が完全に溶解しなくなるため、通常、上記式（ＩＶ）で示されるメトキシプロリンエステル誘導体の初期濃度が１〜６０重量％、さらには２〜５０重量％となる範囲から選択するのが好適である。

反応Ｂの温度については特に制限はないが、あまり温度が低いと反応が進行せず、あまり高いと副反応が助長されるため、通常−７８〜３０℃、好ましくは−７８〜１０℃の範囲から選択するのが好ましい。

反応Ｂの反応時間としては、反応温度及び触媒の量によって大きく異なるため、一概には言えないが、通常１〜３０時間もあれば十分である。

以上により得られた上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を単離する方法は、特に制限されるものではなく、公知の方法を採用することができる。一例を挙げると、反応終了後、反応液に炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、有機溶媒可溶成分を、塩化メチレンを用いて抽出し、塩化メチレン溶液を乾燥、留去することによって、単離することができる。

このようにして単離された上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体は、シス体の単一化合物である。このようにして単離された上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体は、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製された後、上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体への変換反応に供される。

上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体から上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリン誘導体への変換反応は、いかなる方法を用いても良いが、有機溶媒中、金属触媒下、水素還元によって変換されるのが好適である（以下、この反応を「反応Ｃ」とする。）。

反応Ｃに用いられる金属触媒としては、通常水素還元に使用される金属触媒が何ら制限なく使用できる。それらを具体的に例示すると、ラネイニッケル、ラネイコバルト、パラジウム活性炭素、白金活性炭素、酸化白金等を挙げることができる。これらの中でも、特に高い還元収率が期待できる、パラジウム活性炭素、白金活性炭素を好適に使用することができる。使用する金属触媒の量としては特に制限はないが、あまり量が少ないと反応が進行せず、あまり量が多いと副反応を助長するため、用いる上記一般式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体１００重量部に対して０．０００１〜０．1重量部、さらには０．００１〜０．０１重量部の範囲から選択するのが好適である。

反応Ｃで使用される有機溶媒としては、水素と反応せず金属触媒の分散が容易な有機溶媒が何ら制限なく使用できる。それらを具体的に例示すると、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラハイドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類等を挙げることができる。これらの溶媒の中でも特に、反応が温和に進行するという観点から、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、イソプロパノール、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等のアルコール類を好適に使用することができる。

反応Ｃに使用される有機溶媒の量としては、特に制限はないが、あまり量が多いと経済的ではなく、あまり量が少ないと上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体が溶解しなくなるため、通常、上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体の初期濃度が０．１〜６０重量％、さらには１〜３０重量％となる範囲から選択するのが好適である。

反応Ｃの水素圧としては特に制限はないが、あまり圧力が低いと反応が進行せず、あまり圧力が高いと特殊な反応容器が必要なため、通常、０．１〜１０気圧、好ましくは０．５〜５気圧の範囲から選択するのが好適である。

反応Ｃは、通常上記反応条件で容易に進行するが、より反応収率を上げる目的で有機塩基を共存させてもよい。反応Ｃに用いられる有機塩基としては、市販の試薬が何ら制限なく使用できる。それらを具体的に例示すると、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、ジメチルイソプロピルアミン等の脂肪族アミン類、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルベンジルアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルベンジルアミン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルピリジン、４−ピペリジノピリジン等の芳香族アミン類等を挙げることができる。これらの中でも、特に高い収率が期待できる、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン等を好適に使用することができる。使用する塩基の量としては、特に制限はないが、あまり量が少ないと反応が進行しなくなり、あまり量が多いと後処理操作が煩雑となるため、用いる上記式（Ｉ）で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体１モルに対して１〜１０モル、さらには１〜５モルの範囲から選択するのが好適である。

反応Ｃの温度については特に制限はないが、あまり温度が低いと反応が進行せず、あまり高いと副反応が助長されるため、通常、−２０〜６０℃、好ましくは０〜４０℃の範囲から選択するのが好ましい。

反応Ｃの反応時間としては、反応温度および触媒の種類と量によって大きく異なるため、一概には言えないが、通常１〜３０時間もあれば十分である。

以上により得られた上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体を単離する方法としては、特に制限されるものではなく、公知の方法を採用することができる。一例を挙げると、反応終了後、セライトろ過によって金属触媒をろ過した後、有機溶媒を減圧留去で除去することによって、上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体を単離することができる。得られた上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体は、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを用いて精製することも可能であるが、そのまま次のホルミル化剤を用いたホルミル化反応に供することも可能である（以下、この反応を「反応Ｄ」とする。）。

反応Ｄに用いられるホルミル化剤としては、通常のホルミル化剤が何等制限なく使用できる。それらを具体的に例示すると、蟻酸／無水酢酸、蟻酸メチル、蟻酸エチル、蟻酸プロピル、蟻酸フェニル等を挙げることができる。これらの中でも反応が容易に進行するという観点から、蟻酸／無水酢酸、蟻酸メチル、蟻酸エチル等を好適に使用することができる。使用するホルミル化剤の量としては、量論反応である上に、溶媒を兼務することができるため、通常、上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体１モルに対して１モル以上使用すれば特に制限はないが、他の有機溶媒を用いる場合には、１〜３０モル、好ましくは１〜１０モルの範囲から選択するのが好ましい。

反応Ｄでは、ホルミル化剤を溶媒として用いない場合には、通常、有機溶媒中で行うのが一般的である。用いる溶媒の種類としては、ホルミル化剤または上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体と反応しない溶媒を何ら制限なく使用できる。それらを具体的に例示すると、塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素等の脂肪族ハロゲン化物、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類、ヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類、ジエチルエーテル、テトラハイドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類を挙げることができる。これらの中でも特に、反応基質の溶解性が高く、また高収率が期待できる、塩化メチレン、テトラハイドロフランが好適に使用される。本反応Ｄに用いられる溶媒の量としては特に制限は無いが、あまり量が多いと経済的ではなくあまり量が少ないと上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体が完全に溶解しなくなるため、通常、上記式（ＩＩ）で示される光学活性プロリンエステル誘導体の初期濃度が１〜６０重量％、さらには２〜５０重量％となる範囲から選択するのが好適である。

反応Ｄの温度については特に制限はないが、あまり温度が低いと反応が進行せず、あまり高いと副反応が助長されるため、通常−２０〜６０℃、好ましくは−１０〜４０℃の範囲から選択するのが好ましい。

反応Ｄの反応時間としては、反応温度及び触媒の量によって大きく異なるため、一概には言えないが、通常１〜３０時間もあれば十分である。

以上により得られた生成物を単離する方法としては、特に制限されるものではなく、公知の方法を採用することができる。一例を挙げると、反応終了後、反応液に炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、有機溶媒可溶成分を、塩化メチレンを用いて抽出し、塩化メチレン溶液を乾燥、留去することによって、単離することができる。

このようにして単離された生成物の精製方法としては、特に制限はないが、一般的には該化合物をヘキサン／酢酸エチルの混合溶媒に溶解し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによって精製することができる。

次に該化合物の加水分解には、例えば該化合物をメタノールに溶解させた後、水酸化ナトリウム水溶液等のアルカリ水溶液を加えて室温下２時間程度反応させればよい。反応終了後、水溶液に酢酸エチルを加えて有機溶媒可溶分を除去した後、該水溶液を亜硫酸ナトリウム水溶液で中和する。中和後、塩化メチレンを加えて反応物を抽出し、抽出液を乾燥、留去することによって上記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を得ることができる。

なお、上記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体の構造は、特許文献３に記載されている通り、^１Ｈ−核磁気共鳴スペクトル、赤外吸収スペクトル、元素分析、およびＭＳスペクトル等の測定を行うことにより確認することができる。

このようにして製造される本発明のＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体は、トリクロロシランを還元剤として使用する際の活性化剤として有用である。例えば、トリクロロシランを還元剤として非対称ケトン化合物から光学活性二級アルコール化合物を製造する場合に、本発明の方法により得られる光学活性プロリン誘導体を活性化剤として使用することにより、８０％以上という高い光学純度の二級アルコール化合物を製造することができる。

以下、実施例を掲げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらによって何等制限されるものではない。

製造例１
容量１００ｍｌのビーカー型無隔膜電解セル内に、温度計とグラファイト電極（縦２ｃｍ×横５ｃｍ）２枚を取り付け、一方を陰極、一方を陽極にした。この電解セルに、Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−Ｌ−プロリンメチルエステル２．６３３ｇ（１０ｍｍｏｌ）、テトラエチルアンモニウムｐ−トルエンスルホネート（和光純薬試薬特級）０．３０１ｇ（１０ｍｍｏｌ）、メタノール（和光純薬試薬特級）５０ｍｌを加えた。反応液をマグネチックスターラーで攪拌しながら、０℃にて定電流（３００ｍＡ、約１６Ｖ）の条件下に、９．５Ｆ／ｍｏｌの電気量を通電した。反応終了後、反応溶媒を留去し、残渣に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液８０ｍｌを加え、酢酸エチル１０ｍｌで３回抽出した。得られた酢酸エチル溶液を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、酢酸エチルを留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムトグラフィー（展開液 酢酸エチル：ｎ−ヘキサン＝１：３）したところ、Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−メトキシ−Ｌ−プロリンメチルエステルを１．９２５ｇ（収率６６％）取得した。

実施例１
（１）上記式（Ｉ）で示される化合物の合成
５０ｍｌの茄子型フラスコに、窒素雰囲気下、−７８℃で１，３，５−トリエチルベンゼン０．２８３ｍｌ（１．５ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（０．７５ｍｌ）溶液を加え、四塩化スズ０．０５９ｍＬ（０．５ｍｍｏｌ）を滴下した。そこへＮ−ベンジルオキシカルボニル−α’−メトキシ−Ｌ−プロリンメチルエステル０．１４６ｇ（０．５ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（０．７５ｍｌ）溶液をゆっくりと滴下した。１時間、−７８℃で撹拌した後、ゆっくり昇温し、０℃で１１時間撹拌した。反応液を氷水（２０ｇ）に注ぎ、有機物をクロロホルム（２０ｍｌ×３）で抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過した後、溶媒を減圧濃縮した。残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒 ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝１０：１および６：１）で精製して無色油状物０．０７７ｇを得た。

得られた油状物の赤外吸収スペクトルを測定した結果、１７５５ｃｍ^−１にカルボキシル基に基づく、１７０５ｃｍ^−１にアミド基に基づく吸収を得た。さらに核磁気共鳴スペクトル（σ：ｐｐｍ：テトラメチルシラン基準：重クロロホルム溶媒）を測定した結果は次の通りである。

６．５０−７．４０ｐｐｍに水素原子７個分のマルチプレットピークを観測し、（ｂ）および（ｃ）のベンゼン環のプロトンに相当した。４．８０−５．２０ｐｐｍに水素原子３個分のマルチプレットピークを観測し、（ａ）のメチレン基および（ｅ）メチン基のプロトンに相当した。４．５０−４．６０ｐｐｍに水素原子１個分のマルチプレットピークを観測し、（ｄ）のメチン基のピークに相当した。３．７７ｐｐｍに水素原子３個分のブロードシングレットピークを観測し、（ｆ）のメチル基のピークに相当した。１．９５−３．１０ｐｐｍに水素原子１０個分のマルチプレットピークを観測し、（ｇ）、（ｈ）および（ｉ）のメチレン基のピークに相当した。０．８６−１．３２ｐｐｍに水素原子９個分のマルチプレットピークを観測し、（ｊ）のメチル基のピークに相当した。

また、マススペクトルを測定したところ、推定分子式Ｃ_２６Ｈ_３３ＮＯ_４に相当する計算値４２３．２４１０に対して、測定値４２３．２３９４となり、分子式の正当性を裏付けた。

上記の結果から、無色油状物が、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルであることが明らかとなった。単離収率は、３６％であった。また、この化合物の２７．５℃の旋光度は［α］_Ｄ ^２７．５＝−４２．３（Ｃ＝１．０、クロロホルム）であった。

（２）上記式（ＩＩ）で示される化合物の合成
茄子型フラスコに上記方法で得られたｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル０．８４７ｇ（２ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン０．２７９ｍｌ（２ｍｍｏｌ）のメタノール（５ｍｌ）溶液に、５％パラジウム活性炭素（０．０３０ｍｇ）を加え、１気圧の水素雰囲気下、室温で１２時間撹拌した。反応終了後、反応液をセライト濾過し、溶媒を減圧濃縮したところ無色油状物を得た。

得られた無色油状物の赤外吸収スペクトルを測定した結果、３３５０ｃｍ^−１にアミノ基の基づく吸収を得、１７３５ｃｍ^−１にカルボキシル基に基づく吸収を得た。さらに核磁気共鳴スペクトル（σ：ｐｐｍ：テトラメチルシラン基準：重クロロホルム溶媒）を測定した結果は次の通りである。

６．８９ｐｐｍに水素原子２個分のシングレットピークを観測し、（ｂ）のベンゼン環のプロトンに相当した。４．５７ｐｐｍに水素原子１個分のトリプレットピークを観測し、（ｄ）のメチン基のプロトンに相当した。３．８７ｐｐｍに水素原子１個分のトリプレットピークを観測し、（ｃ）のメチン基のピークに相当した。３．７６ｐｐｍに水素原子３個分のシングレットピークを観測し、（ｅ）のメチル基のピークに相当した。２．５０−２．９０ｐｐｍに水素原子６個分のマルチプレットピークを観測し、（ｈ）のメチレン基のピークに相当した。２．００−２．３５ｐｐｍに水素原子４個分のマルチプレットピークを観測し、（ｆ）および（ｇ）のメチレン基のピークに相当した。１．２３ｐｐｍに水素原子９個分のシングレットピークを観測し、（ｉ）のメチル基のピークに相当した。（ａ）のアミノ基のプロトンは、ブロードピークとなり帰属ができなかった。

また、マススペクトルを測定したところ、推定分子式Ｃ_１８Ｈ_２７ＮＯ_２に相当する計算値２８９．２０４２に対して、測定値２８９．２０３７となり、分子式の正当性を裏付けた。

上記の結果から、無色油状物が、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルであることが明らかとなった。

（３）上記式（ＩＩＩ）で示される化合物の合成
上記方法で得られた茄子型フラスコ内のｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルに、蟻酸（６ｍｌ）と無水酢酸（２ｍｌ）を加え、室温で９時間撹拌した。反応液を減圧濃縮後、飽和重曹水（１０ｍｌ）を加え、酢酸エチル（１０ｍＬ×３）で抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濾過した後、溶媒を減圧濃縮した。残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒 ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝３：１）で精製したところｃｉｓ−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステル（０．３７２ｇ，収率５８％）を無色油状物として得た。この化合物の入った茄子型フラスコに、水８ｍｌ、水酸化ナトリウム（和光試薬特級）０．０４８ｇ（０．６ｍｍｏｌ）およびメタノール２ｍｌを加え、室温下２時間反応させた。

反応終了後、酢酸エチル２０ｍｌを加えて水相を分離した後、水相に硫酸水素ナトリウムを加えて酸性にし、塩化メチレン２０ｍｌで三回抽出した。得られた塩化メチレン溶液を硫酸マグネシウムで乾燥し、塩化メチレンを留去することによりｃｉｓ−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンを白色結晶として０．３５４ｇ（収率１００％）取得した。

実施例２
（１）上記式（Ｉ）で示される化合物の合成
トリエチルベンゼンに代えてトリメチルベンゼンを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行った。その結果、無色油状物を１．４３５ｇ得た。

得られた油状物の赤外吸収スペクトルを測定した結果、１７５３ｃｍ^−１にカルボニル基に基づく吸収を得た。さらに核磁気共鳴スペクトル（σ：ｐｐｍ：テトラメチルシラン基準：重クロロホルム溶媒）を測定した結果は次の通りである。

７．１０−７．３５ｐｐｍに水素原子５個分のブロードシングレットピークを観測し、（ｂ）のベンゼン環のプロトンに相当した。６．７９ｐｐｍに水素原子２個分のシングレットピークを観測し、（ｃ）のベンゼン環のプロトンに相当した。４．９０−５．１５ｐｐｍに水素原子３個分のマルチプレットピークを観測し、（ａ）のメチレン基および（ｅ）メチン基のプロトンに相当した。４．５５−４．６３ｐｐｍに水素原子１個分のマルチプレットピークを観測し、（ｄ）のメチン基のピークに相当した。３．７４ｐｐｍに水素原子３個分のブロードシングレットピークを観測し、（ｆ）のメチル基のピークに相当した。２．０２−２．４５ｐｐｍに水素原子１３個分のマルチプレットピークを観測し、（ｇ）、（ｈ）のメチレン基のピークおよび（ｉ）のメチル基のピークに相当した。また、マススペクトルを測定したところ、推定分子式Ｃ_２３Ｈ_２７ＮＯ_４に相当する計算値３８１．１９４０に対して、測定値３８１．１９３８となり、分子式の正当性を裏付けた。

上記の結果から、無色油状物が、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルであることが明らかとなった。単離収率は、５１％であった。また、この化合物の２６．７℃の旋光度は［α］_Ｄ ^２６．７＝−４９．６（Ｃ＝１．０、クロロホルム）であった。
（２）上記式（ＩＩ）で示される化合物の合成
ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルに代えて、ｃｉｓ−Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルを用いた以外は実施例１と同様の操作を行った。その結果、無色油状物を得た。

得られた無色油状物の赤外吸収スペクトルを測定した結果、３３５０ｃｍ^−１にアミノ基の基づく吸収を得、１７４０ｃｍ^−１にカルボキシル基に基づく吸収を得た。さらに核磁気共鳴スペクトル（σ：ｐｐｍ：テトラメチルシラン基準：重クロロホルム溶媒）を測定した結果は次の通りである。

６．８２ｐｐｍに水素原子２個分のシングレットピークを観測し、（ｂ）のベンゼン環のプロトンに相当した。４．５９ｐｐｍに水素原子１個分のトリプレットピークを観測し、（ｄ）のメチン基のプロトンに相当した。３．８５ｐｐｍに水素原子１個分のトリプレットピークを観測し、（ｃ）のメチン基のピークに相当した。３．７５ｐｐｍに水素原子３個分のシングレットピークを観測し、（ｅ）のメチル基のピークに相当した。２．４３ｐｐｍに水素原子６個分のマルチプレットピークを観測し、（ｈ）のメチル基のピークに相当した。２．２４ｐｐｍに水素原子３個分のマルチプレットピークを観測し、（ｉ）のメチル基のピークに相当した。１．９５−２．３５ｐｐｍに水素原子４個分のマルチプレットピークを観測し、（ｇ）および（ｈ）のメチレン基のピークに相当した。（ａ）のアミノ基のプロトンは、ブロードピークとなり帰属ができなかった。

また、マススペクトルを測定したところ、推定分子式Ｃ_１５Ｈ_２１ＮＯ_２に相当する計算値２４７．１５７２に対して、測定値２４７．１５８１となり、分子式の正当性を裏付けた。

上記の結果から、無色油状物が、ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルであることが明らかとなった。

（３）上記式（ＩＩＩ）で示される化合物の合成
ｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリエチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルに代えてｃｉｓ−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンメチルエステルを用いた以外は実施例１と同様の操作を行った。

その結果、ｃｉｓ−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリメチルフェニル）−Ｌ−プロリンを無色油状物として０．５１２ｇ（収率９８％）得た。

実施例３（第二級アルコール合成の例）
窒素雰囲気下、１０ｍｌの茄子型フラスコにアセトフェノン（和光純薬試薬特級）０．０３６ｇ（０．３ｍｍｏｌ）、ｃｉｓ−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリエチル）フェニル−Ｌ−プロリン０．００９ｇ（０．０３ｍｍｏｌ）、塩化メチレン１．５ｍｌを加え、氷冷下攪拌する。この溶液に、トリクロロシラン（信越化学社製）０．０９ｍｌ（０．９ｍｍｏｌ）を溶解させた塩化メチレン溶液０．５ｍｌを添加し、０℃で３０分、室温で２４時間反応させた。

反応終了後、反応溶液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を１０ｍｌ加えて、過剰のトリクロロシランを分解させ、塩化メチレン１０ｍｌ×３で抽出を行った。得られた塩化メチレン溶液を乾燥した後、塩化メチレンを留去、残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（展開液 酢酸エチル：ヘキサン＝１：５）で単離精製したところ、（Ｒ）−１−フェニル−１−エタノールが０．０２７ｇ（収率７４％）取得できた。また、該化合物の光学純度を高速液体クロマトグラフィーで測定したところ、９５％ｅｅであった。

実施例４
光学活性プロリン誘導体をｃｉｓ−Ｎ−ホルミル−α’−（２，４，６−トリメチル）フェニル−Ｌ−プロリンに代えた以外は実施例３と同様の操作を行った。その結果、（Ｒ）−１−フェニル−１−エタノールが０．０２６ｇ（収率７３％）取得できた。また、該化合物の光学純度を高速液体クロマトグラフィーで測定したところ、８９％ｅｅであった。

Claims (3)

1. 下記式（Ｉ）
   

   

   （但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基を示す。）
   で示されるＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体。
2. 下記式（ＩＩ）
   

   

   （但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示す。）
   で示される光学活性プロリンエステル誘導体。
3. 下記式（ＩＩＩ）
   

   

   （但し、Ｒ¹は炭素数６〜１２のアリール基を示す。）
   で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を製造する方法であって、下記（１）〜（３）の工程を含むことを特徴とする方法。
   （１）下記式（ＩＶ）
   

   

   （但し、Ｒ²は炭素数１〜６のアルキル基を示し、Ｒ³は炭素数７〜１０のアラルキル基
   を示す。）
   で示されるメトキシプロリンエステル誘導体をルイス酸存在下、ベンゼン誘導体と反応させて請求項１に記載のＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を合成する工程、
   （２）請求項１記載のＮ−アラルキルオキシカルボニル光学活性プロリンエステル誘導体を水素還元して請求項２記載の光学活性プロリンエステル誘導体を合成する工程、
   （３）請求項２記載の光学活性プロリン誘導体を、ホルミル化剤を用いてホルミル化した後、加水分解を行い、前記式（ＩＩＩ）で示されるＮ−ホルミル光学活性プロリン誘導体を合成する工程。